JP3884042B2 - 金属導体を４本用いたアンテナ - Google Patents

Description

この発明は、例えば第三世代方式（ＩＭＴ−２０００方式）の６セクタ無線ゾーンに対応可能な水平面内ビーム幅を狭めた小型なアンテナに関する。更に詳しくは、無給電の金属導体を複数用いて６セクタ無線ゾーンに好適な水平面内ビーム特性を実現したアンテナに関する。

第三世代方式では隣接するゾーンにおいて同一周波数を繰り返し使用することが特徴の一つになっており、加入者容量を増大するためにはサービスエリアを分割してセクタ数を多くする必要がある。更にセクタ分割角よりも水平面内ビーム幅を狭くすることが加入者容量を増やすのに有効であることが知られている。（参考文献：「Ｗ−ＣＤＭＡ方式におけるセクタアンテナのビーム幅最適化」１９９９年電子情報通信学会総合大会）６セクタ無線ゾーンでは、１セクタの分割角が６０°なので加入者容量を増やすためには６０°よりも狭い水平面内ビーム幅を備えたアンテナが必要である。

水平面内ビーム幅を狭くするには、一般的に反射器を大きくする手法が知られている。図１１にダイポールアンテナと平面反射板とで水平面内ビーム幅を４５°にしたアンテナを示す。平面反射板１１０の前方にダイポールアンテナ１１１と１１２が平面反射板１１０と平行に配置されている。今、使用する中心周波数を例えば２GHzとしてモーメント法によって水平面内ビーム幅を４５°にする平面反射板１１０の開口幅を求めると、１５０mmとなり２GHzの１波長λ_２Ｇの長さが必要になる。
もう一つの手法としては、アンテナ近傍に金属導体を配置させ、その金属導体に電流が誘起されることでアンテナ開口幅を広げたのと同じ効果を得る方法も良く知られている。図１２に６０°ビームアンテナの両側に金属導体を配置して水平面内ビーム幅を４５°にしたアンテナを示す。反射板１２０の前方にダイポールアンテナ１２１と１２２が平面反射板１２０と平行に配置されている。ダイポールアンテナ１２１と１２２より前方で且つダイポールアンテナ１２１と１２２の間隔よりも広い間隔で、反射板１２０の長手方向の長さに略等しい長さの金属導体１２３と１２４がダイポールアンテナ１２１と１２２と平行に配置されている。この金属導体１２３と１２４によって図１１に示した反射板１１０を広げたのと同じ効果を得て水平面内ビーム幅を４５°にしている。

更に金属導体を用いた特許文献１に示す例を図１４に示す。図１４に示す例は、多周波共用１２０°ビームアンテナ１４０の主放射方向に対して±９０°の方向にビームアンテナ１４０から距離Ｓ_１の位置にアンテナ１４０と長さが略等しい第１の金属線１４２を配置し、同方向において距離Ｓ_１より近い距離Ｓ_２の位置に第１の金属線１４２よりも短い第２の金属線１４３を配置してビーム幅を９０°に狭めたものである。
特開２００４−１５３６５号公報（段落０００４、図１）

図１１に示した反射器を大きくする手法では、既に設置されたアンテナが使えなくなるという課題がある。言うまでも無いが、これはアンテナ交換になり、その為のサービスの中断が避けられず、ユーザーに負担を掛けてしまう。又、反射器を大きくすると受風面積が大きくなり、ビル等の屋上に設置する際の建築物の強度が問題になるために、場合によっては設置予定のアンテナを変更する必要が発生する。このように反射器を大きくする手法は、サービス面、経済面共に負担が大きい。
図１２に示したアンテナ近傍に金属導体を配置させる手法は、既存のアンテナが使える利点はある。しかし、従来から知られている方法では、ビーム幅を狭くするとバックローブレベル及びサイドローブレベルが高くなる課題がある。

図１３に図１２に示した金属導体を用いてビーム幅を狭めたアンテナの水平面内指向特性を実線で示す。図１３はアンテナの主放射方向の角度を９０°とし、軸の目盛りは最大値が０ｄＢとなるように規格化している。図１３の破線で示される図１２の金属導体のない場合の半値幅（−３ｄＢ）は６０°であるが、図１３のように金属導体を配置する効果で半値幅は、確かに４５°になっている。しかし２７０°方向のバックローブが約３ｄＢ増加している。また、主放射方向から６０°ずれた３０°，１５０°方向のアンテナ利得も約−１３ｄＢのレベルにあり、ビーム幅を狭くする本来の目的である加入者数の増加を考えるとこれらのバックローブとサイドローブの利得を更に下げることが望ましい。このように従来の金属導体を用いた方法では十分な水平面指向特性が得られていなかった。

この発明はこのような点に鑑みてなされたものであり、既存の水平面内ビーム幅６０°のアンテナのビーム幅を４５°にすると共に、サイドローブ及びバックローブも低減させたアンテナを提供することを目的とする。

この発明では、長方形状の反射板と、その反射板の前方に配され反射板の長辺と平行に配列された第１及び第２ダイポールアンテナと、第１、第２ダイポールアンテナから、反射板の短辺と平行な方向において外側にＸ_１だけ離れ、反射板と垂直な方向において前方に距離Ｙ_１離れて、棒状の第１の金属導体がダイポールアンテナとそれぞれ平行に配置され、
第１、第２ダイポールアンテナから反射板の短辺と平行な方向において、互いに外側に距離Ｘ_１より大きい距離Ｘ_２離れ、反射板と垂直な方向において前方に距離Ｙ_１より大きな距離Ｙ_２離れて、棒状の第２の金属導体がダイポールアンテナとそれぞれ平行に配置するようにした。

この構成によれば、既存の水平面内ビーム幅６０°のアンテナのビーム幅を４５°にすると共にサイドローブ及びバックローブも低減させたアンテナを提供することが出来る。

以下、この発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
［第１実施形態］

図１にこの発明の金属導体を４本用いたアンテナを示す。図１（ａ）に斜視図を、図１（ｂ）に平面図を示す。方形平板状の反射板１の前方に第１ダイポールアンテナ２と第２ダイポールアンテナ３が反射板１の長辺と平行（Ｚ軸）に配置され、第１、第２ダイポールアンテナ２，３から反射板１の短辺と平行（Ｘ軸）な方向において外側にＸ_１だけ離れ、反射板１と垂直（Ｙ軸）な方向において前方に距離Ｙ_１離れて、棒状の第１の金属導体６，７がダイポールアンテナとそれぞれ平行に配置され、第１ダイポールアンテナ２と第２ダイポールアンテナ３から反射板１の短辺と平行な方向において、互いに外側に距離Ｘ_１より大きい距離Ｘ_２離れ、反射板１と垂直な方向において前方に距離Ｙ_１より大きな距離Ｙ_２離れて、棒状の第２の金属導体８，９がダイポールアンテナとそれぞれ平行に配置されている。第１ダイポールアンテナ２と第２ダイポールアンテナ３の中央部にある４，５は給電点である。
〔反射板とダイポールアンテナの構成〕
まず初めに、この発明の４５°ビームアンテナの基になる６０°ビームアンテナを図２に示し、反射板及び第１，第２のダイポールアンテナの構成を明確にする。図２（ａ）にこの発明の基になる６０°ビームアンテナの斜視図を、図２（ｂ）にその平面図を示す。反射板１は長方形平板状の主反射板２０と主反射板２０の両側縁より前方に折り曲げ延長された第１側面反射板２１と第２側面反射板２２とから成る。上記主反射板２０の両側縁から前方に距離ｄ_Ｖ離れて第１及び第２のダイポールアンテナが主反射板２０の側縁と平行に配置されている。以降において、形状を説明する都合から主反射板２０の短辺の長さをＷ、主反射板２０両端部から前方方向に開く角度をθで且つ、第１及び第２の側面反射板２１，２２の延長方向の長さをＴとしている。
〔主反射板の幅Ｗ〕
主反射板２０の幅Ｗと水平面内ビーム幅とサイドローブとの関係を図３に示す。横軸に主反射板２０の幅Ｗを使用中心周波数２.０GHzとした時の波長換算値で示す。縦軸は左側が水平面内ビーム幅を（deg.）で表し、右側の縦軸はサイドローブの大きさを（dB）で表す。主反射板２０の幅Ｗを０.５λ〜０.７５λに変化させたときの水平面内ビーム幅を実線で、サイドローブレベルを破線で示す。

主反射板２０の幅Ｗを大きくして行くと水平面内ビーム幅は、ほぼＷに反比例して狭くなる。主反射板２０の幅Ｗが０.５λのとき約６１.８°のビーム幅が、Ｗ＝０.７５λで約５８.４°のビーム幅までほぼ直線的に狭くなる特性を示す。このように反射板の短辺の長さを長くするとビーム幅が狭くなる。これは背景技術のところでも述べた関係である。
サイドローブも水平面内ビーム幅と同様に主反射板２０の幅Ｗを大きくして行くと反比例してレベルが低下する関係にある。サイドローブは作図の都合でレベルは低下するが右肩上がりの図になっている。

このように主反射板の幅Ｗは大きくすればする程、水平面内ビーム幅を狭ビーム化することが出来る。但し、単純に主反射板の幅Ｗを大きくしてしまうと解決すべき課題で述べたような問題が発生する。そこでこの実施例では、主反射板２０の幅Ｗを０.６６λ（以下実施例に係わる寸法の波長換算値は小数点以下３桁以下を切り捨てて表記する）とした。
〔側面反射板の長さＴ〕
側面反射板２１，２２の延長方向の長さＴと水平面内ビーム幅とサイドローブとの関係を図４に示す。横軸は側面反射板の延長方向の長さＴをｍｍで表す。長さＴを波長換算で表記すると値が小さくなり過ぎるので、ここでは単位ｍｍで表現する。縦軸は左側が水平面内ビーム幅を（deg.）で表し、右側の縦軸はサイドローブの大きさを（dB）で表す。側面反射板２１，２２の延長方向の長さＴを５〜３０ｍｍ変化させたときの水平面内ビーム幅を実線で、サイドローブレベルを破線で示す。このデータは主反射板２０の幅Ｗが０.７５λの場合である。

長さＴが５ｍｍの時の水平面内ビーム幅は約６２.５°であり、長さＴを１０ｍｍにするとビーム幅が約５９.８°と急に狭まる。その後、長さＴを増加させてもビーム幅の変化は穏やかであり、長さＴが３０ｍｍまでの増加に概ね反比例の関係で約５９.８°のビーム幅が５８.４°まで変化する特性を示す。サイドローブの特性も側面反射板２０，２１の長さＴが５〜１０ｍｍの範囲と１０〜３０ｍｍとの範囲における傾きが若干異なるが、概ね長さＴの増加に対して直線的にレベルが低下する特性を示す。
このように側面反射板２１，２２の延長方向の長さＴを大きくすることで、水平面内ビーム幅を狭ビーム化することが出来る。この実施例では、側面反射板２１，２２の延長方向の長さＴを２０ｍｍとした。波長換算ではＴ＝０.１３λである。
〔側面反射板の角度θ〕
主反射板２０両端部から第１及び第２の側面反射板２１，２２が前方方向に対しそれぞれ開く角度θと水平面内ビーム幅との関係を図５に示す。横軸に角度θを（deg.）で表し、縦軸は水平面内ビーム幅を（deg.）で表す。角度θが０°、すなわち主反射板２０両端部から前方方向の垂線上に側面反射板２１，２２が位置するときの水平面内ビーム幅が約６０.３°であり、角度θが５０°ではビーム幅が５７.３°を示す。この間、角度θの増加に対してほぼ直線的にビーム幅が狭くなる特性を示す。このように角度θを大きくすれば、反射板１を前方から見た前方投影面積を形成するその短辺長は長くなるので、主反射板２０の幅を広げたのと同じ効果が得られる。この実施例では、角度θを２０°とした。

その他の構成について、この実施例では、主反射板１と給電点４，５との距離ｄ_Ｖを０.２５λとしている。
〔この実施例の水平面指向特性〕
図２に示したアンテナに対して、この実施例では第１の金属導体６，７と第２の金属導体８，９を設けた。
この実施例のＷ＝０.６６λ，ｄ_Ｖ＝０.２５λ，Ｔ＝０.１３λ，θ＝２０°，Ｘ_１＝０.６λ，Ｙ_１＝−０.１３λ，Ｘ_２＝０.７３λ，Ｙ_２＝０.２６λとしたアンテナの水平面内指向特性を図６に示す。図６はアンテナの主放射方向の角度を９０°とし、半径はアンテナ利得であり中心を−４０ｄＢ、外周を０ｄＢとしている。この実施例の水平面内指向特性を実線で、背景技術で述べた従来技術による４５°ビームアンテナの水平面内指向特性を破線で示す。

実線、破線の両方は、共に４５°ビームアンテナを実現している。しかし、破線で示す従来技術によるアンテナでは、９０°±４５°よりも外側のアンテナ利得が大きい。従来技術の破線の特性に対して、実線で示すこの実施例では、主ビーム方向（９０°）に対して±５０°から±９０°の範囲におけるアンテナ利得が破線で示す従来技術より減衰している。特に±６０°の角度におけるアンテナ利得が、従来のアンテナでは約−１３ｄＢあったところが約−２０ｄＢと大きく改善されている。つまりサイドローブの利得が減少している。更に主ビーム方向と反対の方向である２７０°方向、つまりバックローブのレベルも従来技術の−１７ｄＢに対して約−２０ｄＢと３ｄＢ程度改善が見られる。

この様に第１の金属導体６，７と第２の金属導体８，９を配置することで、狭ビーム化が可能であり、更にサイドローブ及びバックローブ共に低減させることが出来る。この特性の変化は、加入者数の増加に寄与する。
〔第１、第２の金属導体の長さ〕
図７に第１及び第２の金属導体６，７の長さと水平面内ビーム幅との関係を示す。横軸は第１及び第２の金属導体６，７の長さＬを使用中心周波数２.０GHzとした時の波長換算値で示し、長さＬを０.１３λ〜１.０λまで可変したときの水平面内ビーム幅を縦軸にdeg.で示す。図７の実線はダイポールアンテナと金属導体との距離が０.４λの場合、破線はその距離が０.５３λの場合である。

長さＬが０.１３λから０.２７λの範囲では、長さＬを大きくすると水平面内ビーム幅が広くなる特性を示すが、その後、長さＬが０.４λで急激に狭まる。実線の特性では長さＬが０.２７λで約１３２°あったビーム幅が、長さＬが０.４λでは約７１°に狭まる。その後、長さＬの増加に対して穏やかにビーム幅が広がる傾向を示し、長さＬが１.０λにおいて約７８°に変化する。
この傾向は、ダイポールアンテナからの距離が０.４λ、０.５３λと替わっても同じである。したがって、第１及び第２の金属導体６，７の長さは、０.４λ以上の長さあれば一定の効果が得られると考えられる。

そこでこの実施例では、第１及び第２の金属導体６，７の長さを第１、第２ダイポールアンテナ２，３の長さより長くし、反射板１の長辺の長さにほぼ等しい長さにしている。
〔第１、第２の金属導体の太さ〕
図８に第１及び第２の金属導体６，７の太さと水平面内ビーム幅との関係を示す。横軸は第１及び第２の金属導体６，７の太さＤを使用中心周波数２.０GHzとした時の波長換算値で示し、太さＤを０.０１λ〜０.２４λまで可変したときの水平面内ビーム幅を縦軸にdeg.で示す。図７の実線は、ダイポールアンテナと金属導体との距離が０.２７λの場合、破線はその距離が０.５３λの場合である。

太さＤが０.０１λから０.２４λの範囲では、太さＤを太くして行くと水平面内ビーム幅が穏やかに狭くなる特性を示す。実線の特性では太さＤが０.０１λで約９６°あったビーム幅が、太さＤが０.２４λでは約７９°に狭まる。この傾向は、ダイポールアンテナからの金属導体の距離が０.２７λから０.５３λに替わっても同じである。
太さＤが０.１λ以上であれば水平面内ビーム幅の変化は少なくなる。この実施例では太さＤを０.０４λとした。
〔第１、第２の金属導体の位置〕
第１及び第２の金属導体の最適な位置を見出す為に第２の金属導体８，９の位置を固定し、第１の金属導体６，７の位置を可変して水平面内ビーム幅とＦＳ比の変化をモーメント法を用いて計算した。

図９に第２の金属導体８，９の位置をＸ_２＝０.７３λ，Ｙ_２＝０.２６λに固定した状態で、第１の金属導体６，７の位置を可変して水平面内ビーム幅とＦＳ比の変化を計算した結果を示す。図９（ａ）に水平面内ビーム幅をグレースケールの階調表示で表す。図９の図中の実線上に記載された数値がその線上のビーム幅を表している。横軸は第１の金属導体のＸ軸方向の距離を、縦軸はそのＹ軸方向の距離を使用中心周波数２.０GHzの波長換算値で示している。
ビーム幅が４５°狙いなので４０°〜５０°の範囲を図９から求めると、Ｘの範囲は０.４６λ〜０.７３λ、Ｙは−０.４λ〜約０.０６λの範囲の破線で示す領域になる。

次に同じ条件におけるＦＳ比（前と横のアンテナ利得の比）を図９（ｂ）に示す。図９（ｂ）は主ビーム方向を９０°としたときの１８０〜０°の範囲内のＦＳ比の最悪値をグレースケールの階調表示で表した図である。図９（ｂ）からＦＳ比−１７ｄＢ以下の領域を求めると、Ｘの範囲は０.４６λ〜０.６λ、Ｙは−０.１３λ〜約０.０８λの範囲の破線で示す領域になる。
ＦＳ比を例えば−１５ｄＢ以下とするとＸの範囲は、０.４６λ〜０.７λに広がり、Ｙの範囲は−０.１３λ〜約０.０２λとやや狭くなる。

このように取るべきビーム幅とＦＳ値の大きさによって第１の金属導体６，７を置くべき位置が変化するが、ＦＳ値を−１７ｄＢ以下とするとＸ_１は０.４６λ〜０.６λ、Ｙ_１は−０.１３λ〜０.０６λの範囲となる。
ここで特に注意したいのは、距離とビーム幅及びＦＳ比との関係が一方向の単調な関係では無いことである。図９（ａ）のＸ＝０.６９λ〜０.７５λのところにビーム幅４７〜５０°の領域が突然発生している。また、図９（ｂ）では、Ｘ＝０.８６λ，Ｙ＝０λの位置に突然−１３ｄＢの領域が発生している。このように単調な関係でないことは、今回の検討で初めて分かったことであり、予想もつかないことである。前記したＸ_１，Ｙ_１の範囲は、研究の成果に基づくものである。

図１０に第２の金属導体８，９の位置をＸ_２＝０.８λ，Ｙ_２＝０.１３λに固定した状態で第１の金属導体６，７の位置を可変して水平面内ビーム幅とＦＳ比の変化を計算した結果を示す。上記した図９と同様に図１０（ａ）に水平面内ビーム幅を階調表示で表す。ビーム幅が４５°狙いなので４０°〜５０°の範囲を図９から求めると、Ｘが凡そ０.４６λ〜０.６３λで、Ｙが−０.２λ〜約０.０３λの範囲の破線で示す領域になる。
次に同じ条件におけるＦＳ比（前と横のアンテナ利得の比）を図１０（ｂ）に示す。図１０（ｂ）からＦＳ比−１７ｄＢ以下の領域を求めると、Ｘの範囲は０.４λ〜０.６λ、Ｙの範囲は−０.２λ〜約０.０１λの範囲の破線で示す領域になる。

ＦＳ比を例えば−１５ｄＢ以下とすると、Ｘの範囲は０.４λ〜約０.６４λ、Ｙは−０.２λ〜約０.０６λの範囲になる。
図９と図１０に示す結果から、水平面内ビーム幅を４５°、ＦＳ比を−１７ｄＢ以下とする為には、第１の金属導体６，７の位置をＸ_１＝０.４６λ〜０.６λ、Ｙ_１＝−０.１３λ〜０.０１λに、第２の金属導体の位置をＸ_２＝０.７３λ〜０.８λ、Ｙ_２＝０.１３λ〜０.２６λにすれば良いことが分かる。
以上述べたようにアンテナの反射板に対して左右に２本ずつ合計４本の金属導体を配置することによって、ビーム幅を狭めつつサイドビーム及びバックローブのレベルを低減させることが可能になった。

また、この実施例によれば、主反射板２０の短辺方向の幅が０.６６λでビーム幅４５°が実現出来た。これは従来技術の単純に反射板の短辺長を延長してビーム幅を狭くする手法と比較すると、空気抵抗を約３割以上低減したことになる。ここで、主反射板の長辺方向の長さを問題にしないのは、主反射板の長辺方向の長さが求められるアンテナ利得によって変化するからである。アンテナ利得を高めるためには、アレー化されるダイポールアンテナ素子の数が増やされる。それに伴い主反射板も延長される。したがって、アンテナ利得が同一であれば、主反射板の短辺方向の幅Ｗで空気抵抗の比較が可能である。

また、金属導体を２本用いた従来技術と比較しても、６セクタ無線ゾーンに好適な水平面内指向特性を実現することが出来る。
この実施例の説明では、第１及び第２の金属導体を円柱形状で説明したが角柱形状でも構わない。
また、反射板を方形平板状の主反射板と側面反射板から構成される形態で説明したが、側面反射板の無い主反射板だけの構成でも第１及び第２の金属導体を用いることで、ビーム幅を狭めつつサイドビーム及びバックローブのレベルを低減させることが出来る。

この発明の金属導体を４本用いたアンテナを示す図である。 この発明の基になる６０°ビームアンテナを示す図である。 主反射板の幅Ｗと水平面内ビーム幅とサイドローブとの関係を示す図である。 側面反射板の延長方向の長さＴと水平面内ビーム幅とサイドローブとの関係を示す図である。 主反射板両端部から第１及び第２の側面反射板が前方方向に開く角度と水平面内ビーム幅との関係を示す図である。 この実施例のアンテナの水平面内指向特性を示す図である。 第１及び第２の金属導体の長さと水平面内ビーム幅との関係を示す図である。 第１及び第２の金属導体の太さと水平面内ビーム幅との関係を示す図である。 第２の金属導体の位置をＸ_２＝０.７３λ，Ｙ_２＝０.２６λに固定した状態で第１の金属導体の位置を可変して水平面内ビーム幅とＦＳ比の変化を計算した結果を示す図である。 第２の金属導体の位置をＸ_２＝０.８λ，Ｙ_２＝０.１３λに固定した状態で第１の金属導体の位置を可変して水平面内ビーム幅とＦＳ比の変化を計算した結果を示す図である。 ダイポールアンテナと平面反射板とで水平面内ビーム幅を４５°にしたアンテナを示す図である。 ６０°ビームアンテナの両側に金属導体を配置して水平面内ビーム幅を４５°にしたアンテナを示す図である。 図１２に示した金属導体を用いたアンテナの水平面内指向特性を示す図である。 金属導体を用いた公知文献の例を示す図である。

Claims (3)

1. 長方形平板状の主反射板と、
   その主反射板の両側縁より前方に折り曲げ延長された第１及び第２側面反射板と、
   その主反射板の前方に配され主反射板の長辺と平行に配列された単一周波数帯で動作する第１及び第２ダイポールアンテナと、
   上記第１、第２ダイポールアンテナから、主反射板の短辺と平行な方向において外側に距離Ｘ_１だけ離れ、主反射板と垂直な方向において前方に距離Ｙ_１離れて棒状の第１の金属導体が、上記第１、第２ダイポールアンテナとそれぞれ平行に配置され、
   上記第１、第２ダイポールアンテナから主反射板の短辺と平行な方向において、互いに外側に距離Ｘ_１より大きい距離Ｘ_２離れ、主反射板と垂直な方向において前方に距離Ｙ_１より大きな距離Ｙ_２離れて棒状の第２の金属導体が、上記第１、第２ダイポールアンテナとそれぞれ平行に配置され、使用中心周波数の波長をλとしたときに、
   上記第１、第２の金属導体の長さが互いに等しく０.４λ以上の長さであり、
   上記第１の金属導体の上記距離Ｘ _１ が０.４λ〜０.６λ、上記距離Ｙ _１ が０.０１λ〜−０.１３λとされ、上記第２の金属導体の上記距離Ｘ _２ が０.７３λ〜０.８λ、上記距離Ｙ _２ が０.１３λ〜０.２６λとされたことを特徴とする金属導体を４本用いたアンテナ。
2. 上記主反射板の短辺の長さＷが０.６６λであり、
   上記主反射板の前方方向に対する第１及び第２側面反射板の角度は互いに外側でそれぞれ２０°であり、
   上記第１及び第２側面反射板の延長方向の長さＴが０.１３λであり、
   上記第１及び第２ダイポールアンテナと上記主反射板との距離ｄ_Ｖが０.２５λであり
   、
   上記距離Ｘ_１が０.６λ、距離Ｙ_１が０λの位置に配置され、
   上記距離Ｘ_２が０.７３λ、距離Ｙ_２が０.２６λの位置に配置されたことを特徴とする請求項１に記載の金属導体を４本用いたアンテナ。
3. 上記主反射板の短辺の長さＷが０.６６λであり、
   上記主反射板の前方方向に対する第１及び第２側面反射板の角度は互いに外側でそれぞれ２０°であり、
   上記第１及び第２側面反射板の延長方向の長さＴが０.１３λであり、
   上記第１及び第２ダイポールアンテナと上記主反射板との距離ｄ_Ｖが０.２５λであり
   、
   上記距離Ｘ_１が０.４６λ、距離Ｙ_１が−０.１３λの位置に配置され、
   上記距離Ｘ_２が０.８λ、距離Ｙ_２が０.１３λの位置に配置されたことを特徴とする請求項１に記載の金属導体を４本用いたアンテナ。