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JP3500682B2 - アルカンよりニトリルを製造するための触媒 - Google Patents

アルカンよりニトリルを製造するための触媒

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JP3500682B2
JP3500682B2 JP02558494A JP2558494A JP3500682B2 JP 3500682 B2 JP3500682 B2 JP 3500682B2 JP 02558494 A JP02558494 A JP 02558494A JP 2558494 A JP2558494 A JP 2558494A JP 3500682 B2 JP3500682 B2 JP 3500682B2
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diffraction
intensity
catalyst
oxygen
ray diffraction
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至 沢木
一典 大島
健一 清野
啓 犬丸
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Mitsubishi Chemical Corp
Original Assignee
Mitsubishi Chemical Corp
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Publication date
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    • Y02P20/00Technologies relating to chemical industry
    • Y02P20/50Improvements relating to the production of bulk chemicals
    • Y02P20/52Improvements relating to the production of bulk chemicals using catalysts, e.g. selective catalysts

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  • Low-Molecular Organic Synthesis Reactions Using Catalysts (AREA)
  • Catalysts (AREA)
  • Organic Low-Molecular-Weight Compounds And Preparation Thereof (AREA)

Description

【発明の詳細な説明】
【0001】
【産業上の利用分野】本発明はニトリルを製造するため
に使用される触媒に関するものである。詳しくは、アル
カンを原料とする改良されたニトリル製造のための触
媒、およびそれを使用したニトリルの製造方法に関する
ものである。アクリロニトリル、メタクリロニトリルな
どのニトリル類は、繊維、合成樹脂、合成ゴムなどの重
要な中間体として工業的に製造されている。
【0002】
【従来の技術】ニトリルの製造方法としては、従来は、
プロピレン、イソブテン等のオレフィンを、触媒の存在
下でアンモニアおよび酸素と気相において高温で接触反
応させる、いわゆるアンモ酸化法方法が最も一般的な方
法として知られている。一方、最近、原料として安価な
プロパン、イソブタンなどの低級アルカンを出発原料と
したアンモ酸化法によるニトリルの製造方法も報告され
ている。
【0003】これらのアルカンからのアンモ酸化法多く
は触媒に関する内容であり、具体的には、Mo−Bi−
P−O系触媒(特開昭48−16887号)、V−Sb
−O系触媒(特開昭47−33783号、特公昭50−
23016号 、特開平1−268668号、特開平2
−180637号)、Sb−U−V−Ni−O系触媒
(特公昭47−14371号)、Sb−Sn−O系触媒
(特公昭50−28940号)、V−Sb−W−P−O
系触媒(特開平2−95439号)、V−Sb−W−O
系酸化物とBi−Ce−Mo−W−O系酸化物を機械的
に混合して得た触媒(特開昭64−38051号)、V
−Sn−Sb−Cu−O系触媒(特開平4−27526
6号)、Ag−Bi−V−Mo−O系触媒(特開平3−
58961号)、Sn−V−Mo−Bi−O系触媒(特
開平4−247060号)、Cr−Mo−Te−M−O
系触媒(米国特許5,171,876号)などが知られ
ている。また、本出願人もMo−V−Te−Nb−O系
触媒(特開平2−257号、特開平4−235153
号)、Mo−V−Te−Nb−X−O系触媒(特開平5
−148212号)、特定の結晶構造を有するMo−V
−Te−X−O系触媒(特開平5−208136号)な
どを報告している。
【0004】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、これら
の方法はいずれも目的とするニトリル類の収率が十分満
足できるものではない。また、ニトリル類の収率を向上
させるために、反応系に少量の有機ハロゲン化物、無機
ハロゲン化物、またはイオウ化合物を添加する方法、あ
るいは水を添加する方法等が試みられているが、前者は
反応装置の腐食の問題があり、また後者は副反応による
副生物の生成とその処理などの問題があり、いずれも工
業的実施上難点がある。更に、従来の触媒系を用いる方
法の多くは、500℃前後ないしはそれ以上の極めて高
い反応温度を必要とするため、反応器の材質、製造コス
ト等の面で有利ではない。
【0005】
【課題を解決するための手段】本発明者等は、アルカン
を原料とするニトリルの製造法について種々検討した結
果、特定の結晶構造を有するモリブデン(Mo)、バナ
ジウム(V)、テルル(Te)及びその他一定の元素か
ら成る複合酸化物触媒の存在下で、アルカンをアンモニ
アと気相接触反応させることにより、反応系にハロゲン
化物や水などを存在させることなく、しかも400〜4
50℃程度の比較的に低い温度において従来法より更に
高い収率で目的とするニトリルを製造し得ることを見い
出し、本発明に到達したものである。
【0006】以下、本発明について詳細に説明する。本
発明の、アルカンをアンモニアと気相接触酸化反応させ
ることにより、ニトリルを製造するための触媒の特徴
は、以下の点,およびに存する。 モリブデ
ン、バナジウム、テルル、酸素、およびX(Xは、ニオ
ブ、タンタル、タングステン、チタン、アルミニウム、
ジルコニウム、クロム、マンガン、鉄、ルテニウム、コ
バルト、ロジウム、ニッケル、パラジウム、白金、アン
チモン、ビスマス、ホウ素、インジウムおよびセリウム
の中から選ばれた1種以上の元素)を構成成分とし、酸
素を除く上記構成成分の合計に対する各構成成分の存在
割合が、
【0007】
【数3】 0.25 < rMo < 0.98 0.003 < rV < 0.50 0.003 < rTe < 0.50 0 ≦ rX < 0.50 (ただし、rMo,rV,rTe,およびrXは、各々酸素を
除く上記構成成分の合計に対するモリブデン、バナジウ
ム、テルルおよびXのモル分率を表す)である複合酸化
物を主成分とすること。 の複合酸化物のX線回折
線において、下記に示す回折角2θにX線回折ピークを
示すこと。
【0008】
【表5】回折角 2θ(°) 9.0±0.3 22.1±0.3 27.3±0.3 29.2±0.3 35.4±0.3 本発明の触媒の主成分は上述のに記した複合酸化物で
あって、Xとして上記の元素が用いられているが、好ま
しくはニオブ、タンタル、タングステン、チタンであ
り、特に好ましいのはニオブである。また、Mo、V、
Te、およびXのモル分率で特に好ましい範囲は以下の
通りである。
【0009】
【数4】 0.25 < rMo < 0.98 0.01 < rV < 0.37 0.005< rTe < 0.27 0.001< rX < 0.35 該複合酸化物は、ただ単にに記した組成を満足するの
みでは触媒としては十分でなく、特定の結晶構造を有す
ることが重要である。本発明者等は、すでに特開平5−
208136号において特定の結晶構造を有するMo−
V−Te−X−O系複合酸化物触媒がアルカンからニト
リルを製造する際に良好な触媒となることを報告してい
るが、本発明での複合酸化物は、特開平5−20813
6号で規定したものとはまた別の新規な結晶構造を有す
るものであって、アルカンからニトリルを製造するため
の触媒として極めて有用なるものである。
【0010】 本発明触媒として用いる複合酸化物が
特定の結晶構造を有することを示す指標は粉末X線回折
のパターンである。該複合酸化物のX線回折ピーク(X
線源としてCu−Kα線を使用)のパターンの特徴は特
定の回折角2θにおいて、以下に示す5つの主要回折ピ
ークが認められることにある。
【0011】
【表6】 X線格子面 回折角 2θ(゜) 間隔中央値(A) 相対強度 9.0±0.3 9.83 0.5〜 30 22.1±0.3 4.00 100 27.3±0.3 3.27 25 〜140 29.2±0.3 3.06 0.5〜 40 35.4±0.3 2.54 0.5〜 40
【0012】X線回折ピーク強度は各結晶の測定条件に
よってずれる場合があるが、2θ=22.1゜の回折ピ
ーク強度を100とした場合の相対強度は通常上記の範
囲にある。上記の5本の回折ピークのうち、特に2θ=
22.1゜,27.3゜の回折ピークの強度が大きく、
2θ=22.1゜の回折ピーク強度を100としたとき
の27.3゜の回折ピークの強度が25〜140である
場合が特に好ましい。
【0013】また、上記5本の回折ピークを認める限り
該5本の回折ピーク以外の2θにピークを有するものが
あっても基本的な結晶構造には支障はなく、本発明に好
適に用いることができる。特に、既に特開平5−208
136号で報告されている触媒成分が共存していても特
に問題なく反応に使用することができる。この特定の結
晶構造を有する複合酸化物の調製方法は次のようであ
る。例えば、モリブデン、バナジウム、テルル及びニオ
ブからなる複合酸化物を調製する場合、まず、所定量の
メタバナジン酸アンモニウム塩を含む水溶液に、テルル
酸の水溶液、シュウ酸ニオブアンモニウム塩の水溶液お
よびパラモリブデン酸アンモニウム塩の溶液またはスラ
リ−を各々の金属元素の原子比が所定の割合となるよう
な量比で順次添加する。このとき、必要に応じて、シュ
ウ酸、酒石酸、クエン酸などの有機酸を添加してもよ
い。得られた溶液、またはスラリーを蒸発乾固法、噴霧
乾燥法、真空乾燥法、凍結乾燥法等で乾燥させ、最後
に、残った乾燥物を通常350〜700℃、好ましくは
400〜650℃の温度で通常0.5〜30時焼成して
目的の複合酸化物とする。また、焼成を効率よく行なう
ためには、最終の焼成前に、上記乾燥物を、空気中、あ
るいは窒素、アルゴンなどの不活性ガス雰囲気中、15
0〜350℃程度で加熱分解してもよい。
【0014】なお、上記の複合酸化物の原料は前述した
ものに限定されるのではなく、例えばMoO3,V2
5 ,V23 ,TeO2,Nb25などの酸化物、MoC
5 ,VCl4,VOCl3,NbCl5などのハロゲン
化物、またはオキシハロゲン化物、Mo(OC25
5 ,Nb(OC255 ,VO(OC253,モリブ
デナセチルアセトナ−トなどのアルコキシド、有機金属
化合物など広範に使用可能である。
【0015】このようにして得られた複合酸化物は、単
独でも固体触媒として用いられるが、周知の担体、例え
ば、シリカ、アルミナ、チタニア、アルミノシリケ−
ト、珪藻土、ジルコニアなどと共に使用することもでき
る。また、反応の規模、方式等により適宜の形状および
粒径に成型される。上述の触媒の存在下、アルカンをア
ンモニアと気相接触酸化反応させることにより、ニトリ
ルを効率よく製造することができる。反応器方式として
は特に制限はなく、流動層、固定床、移動床などを採用
することができる。
【0016】原料のアルカンとしては、特に限られるも
のではなく、例えばメタン、エタン、プロパン、n−ブ
タン、イソブタン、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、シ
クロヘキサン等が挙げられるが、得られるニトリルの工
業的用途を考慮すると炭素数1〜4の低級アルカン、特
にプロパン、ブタンを用いるのがよい。本発明での酸化
反応機構の詳細は明らかではないが、上述の酸化物中に
存在する酸素原子、あるいは供給ガス中に存在させる分
子状酸素によって行なわれる。供給ガス中に分子状酸素
を存在させる場合、分子状酸素は純酸素ガスでもよい
が、特に純度は要求されないので、一般には空気のよう
な酸素含有ガスを使用するのが経済的である。供給ガス
としては、通常、アルカン、アンモニアと酸素含有ガス
の混合ガスを使用するが、アルカンとアンモニアの混合
ガスと酸素含有ガスとを交互に供給してもよい。
【0017】また、実質的に分子状酸素がアルカンをニ
トリルに転化させる化学量論量以下、場合によっては、
分子状酸素を存在させずアルカンとアンモニアのみを供
給ガスとして気相接触反応させることもできる。この様
な場合は、反応帯域より触媒の一部を適宜、抜き出し
て、該触媒を酸化再生器に送り込み、再生後、触媒を反
応帯域に再供給する方法が好ましい。触媒の再生方法と
しては、触媒を酸素、空気、酸化窒素等の酸化性ガスを
再生器内の触媒に対して、通常300〜600℃で流通
させる方法が例示される。
【0018】アルカンとしてプロパンを、酸素源として
空気を使用する場合について、本発明をさらに詳細に説
明する。反応に供給する空気の割合は、生成するアクリ
ロニトリルの選択率に関して重要であり、空気は通常プ
ロパンに対して25モル倍量以下、特に1〜18モル倍
量の範囲が高いアクリロニトリル選択率を示す。また、
反応に供与する全アンモニアの割合は、プロパンに対し
て0.2〜5モル倍量、特に0.5〜3モル倍量の範囲
が好適である。なお、本反応は通常大気圧下で実施され
るが、加圧下または減圧下で行なうこともできる。他の
アルカンについても、プロパンの場合に準じて供給ガス
の組成が選択される。
【0019】本発明においては、従来のアルカンのアン
モ酸化反応におけるよりも低い反応温度、例えば、36
0〜480℃で実施することができ、特に好ましいのは
380〜460℃程度である。このような低温において
も従来からの技術に比べ、高い収率でニトリル類を製造
することができる。また、気相反応におけるガス空間速
度SVは、通常100〜10000h-1、好ましくは3
00〜2000h-1の範囲である。なお、空間速度と酸
素分圧を調整するための希釈ガスとして、窒素、アルゴ
ン、ヘリウムなど反応に不活性なガスを用いることがで
きる。
【0020】
【実施例】以下、本発明を、実施例および比較例を挙げ
てさらに詳細に説明するが、本発明はその要旨を超えな
いかぎりこれらの実施例に限定されるものではない。な
お、以下の実施例における転化率(%)、選択率(%)
および収率(%)は、各々次式で示される。
【0021】
【数5】アルカンの転化率(%)=(消費アルカンのモ
ル数/供給アルカンのモル数)×100 目的ニトリルの選択率(%)=(生成目的ニトリルのモ
ル数/消費アルカンのモル数)×100 目的ニトリルの収率(%)=(生成目的ニトリルのモル
数/供給アルカンのモル数)×100
【0022】実施例1 実験式Mo10.19Te0.12Nb0.04nを有する触媒を
次のように調製した。温水325mlにパラモリブデン
酸アンモニウム塩(4水和物)78.9g、メタバナジ
ン酸アンモニウム塩9.94g、テルル酸12.3gを
溶解し、均一な水溶液を調製した。次に、ニオブの濃度
が0.456mol/kgのシュウ酸ニオブアンモニウ
ム水溶液39.2gを混合し、スラリ−を調製した。こ
のスラリ−を加熱処理することにより水分を除去し、固
体を得た。この固体をアンモニア臭がなくなるまで30
0℃で加熱処理した後、窒素気流中600℃で2時間焼
成した。このようにして得た酸化物の粉末X線回折測定
(X線源:Cu−Kα線)を行ない、その主要回折線ピ
ーク強度を表−1に示す。
【0023】以上の触媒0.5gを固定床流通型反応器
に充填し、反応温度420℃、ガスの全量の空間速度S
Vを940h-1に固定して、プロパン:アンモニア:空
気=1:1.2:15のモル比でガスを供給し気相接触
反応を行なった。その結果を表−2に示す。 実施例2
【0024】実施例1におけるテルル酸の使用量を1
5.4gとした以外は実施例1と同様にして実験式Mo
10.19Te0.15Nb0.04nを有する触媒を調製した。
このようにして得た酸化物の粉末X線回折測定における
主要回折線ピーク強度を表−1に示す。以上の触媒を使
用し、実施例1における反応温度を400℃とした以外
は実施例1と同様の条件でプロパンの気相接触反応を行
なった。その結果を表−2に示す。
【0025】実施例3 実験式Mo10.3Te0.12nを有する触媒を次のよう
に調製した。温水325mlにパラモリブデン酸アンモ
ニウム塩(4水和物)78.9g、メタバナジン酸アン
モニウム塩15.7g、テルル酸12.3gを溶解し、
均一な水溶液を調製した。この水溶液を加熱処理するこ
とにより水分を除去し、固体を得た。この固体をアンモ
ニア臭がなくなるまで300℃で加熱処理した後、窒素
気流中600℃で2時間焼成した。このようにして得た
酸化物の粉末X線回折測定における主要回折線ピーク強
度を表−1に示す。この様にして得た触媒0.5gを固
定床流通型反応器に充填し、反応温度430℃、ガスの
全量の空間速度SVを1000h-1に固定して、プロパ
ン:アンモニア:空気=1:1.2:15のモル比でガ
スを供給し気相接触反応を行なった。その結果を表−2
に示す。
【0026】
【表5】
【0027】
【表6】
【0028】
【発明の効果】本発明方法によれば、アルカンを原料と
して新規な複合酸化物触媒を使用することにより、反応
系にハロゲン化物や水等を存在させることなく、しかも
400〜450℃程度の比較的低い温度において、高い
収率で目的とするニトリルを製造することができる。
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 清野 健一 神奈川県横浜市緑区鴨志田町1000番地 三菱化成株式会社総合研究所内 (72)発明者 犬丸 啓 神奈川県横浜市緑区鴨志田町1000番地 三菱化成株式会社総合研究所内 (56)参考文献 特開 平5−208136(JP,A) (58)調査した分野(Int.Cl.7,DB名) B01J 21/00 - 38/74

Claims (4)

    (57)【特許請求の範囲】
  1. 【請求項1】以下の,およびの条件を満たすアル
    カンよりニトリルを製造するための触媒。 モリブデ
    ン、バナジウム、テルル、酸素、およびX(Xは、ニオ
    ブ、タンタル、タングステン、チタン、アルミニウム、
    ジルコニウム、クロム、マンガン、鉄、ルテニウム、コ
    バルト、ロジウム、ニッケル、パラジウム、白金、アン
    チモン、ビスマス、ホウ素、インジウムおよびセリウム
    の中から選ばれた1種以上の元素)を構成成分とし、酸
    素を除く上記構成成分の合計に対する各構成成分の存在
    割合が、 【数1】 0.25 < rMo < 0.98 0.003 < rV < 0.50 0.003 < rTe < 0.50 0 ≦ rX < 0.50 (ただし、rMo,rV,rTe,およびrXは、各々酸素を
    除く上記構成成分の合計に対するモリブデン、バナジウ
    ム、テルルおよびXのモル分率を表す)である複合酸化
    物を主成分とすること。 の複合酸化物のX線回折
    図において、下記に示す回折角2θにX線回折ピークを
    示すこと。 【表1】 の複合酸化物のX線回折図において、回折角2θ
    (゜)=22.1±0.3の回折ピーク強度を100と
    したとき、9.0±0.3の回折ピークの強度が 0.5
    〜30、かつ、27.3±0.3の回折ピークの強度が
    25〜140の範囲であること。
  2. 【請求項2】 複合酸化物のX線回折図において、回折
    角2θ(゜)=22.1±0.3の回折ピーク強度を1
    00としたとき、他の回折ピークの強度が下記に示す範
    囲であることを特徴とする請求項1に記載の触媒。 【表2】 回折角 2θ(゜) ピーク強度 9.0±0.3 0.5〜 30 27.3±0.3 25 〜140 29.2±0.3 0.5〜 40 35.4±0.3 0.5〜 40
  3. 【請求項3】 アルカンを以下の、およびの条件
    を満たす触媒の存在下、アンモニアと気相接触酸化反応
    させることを特徴とするニトリルの製造方法。 モリ
    ブデン、バナジウム、テルル、酸素、およびX(Xは、
    ニオブ、タンタル、タングステン、チタン、アルミニウ
    ム、ジルコニウム、クロム、マンガン、鉄、ルテニウ
    ム、コバルト、ロジウム、ニッケル、パラジウム、白
    金、アンチモン、ビスマス、ホウ素、インジウムおよび
    セリウムの中から選ばれた1種以上の元素)を構成成分
    とし、酸素を除く上記構成成分の合計に対する各構成成
    分の存在割合が、 【数2】 0.25 < rMo < 0.98 0.003 < rV < 0.50 0.003 < rTe < 0.50 0 ≦ rX < 0.50 (ただし、rMo,rV,rTe,およびrXは、各々酸素を
    除く上記構成成分の合計に対するモリブデン、バナジウ
    ム、テルルおよびXのモル分率を表す)である複合酸化
    物を主成分とすること。 の複合酸化物のX線回折
    図において、下記に示す回折角2θにX線回折ピークを
    示すこと。 【表3】 の複合酸化物のX線回折図において、回折角2θ
    (゜)=22.1±0.3の回折ピーク強度を100と
    したとき、9.0±0.3の回折ピークの強度が0.5
    〜30、かつ、27.3±0.3の回折ピークの強度が
    25〜140の範囲であること。
  4. 【請求項4】 複合酸化物のX線回折図において、回折
    角2θ(゜)=22.1±0.3の回折ピーク強度を1
    00としたとき、他の回折ピークの強度が下記に示す範
    囲であることを特徴とする請求項3のニトリルの製造方
    法。 【表4】 回折角 2θ(゜) ピーク強度 9.0±0.3 0.5〜 30 27.3±0.3 25 〜140 29.2±0.3 0.5〜 40 35.4±0.3 0.5〜 40
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