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JP3574849B2 - Dc−dcコンバータ装置 - Google Patents

Dc−dcコンバータ装置 Download PDF

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JP3574849B2 JP2001293573A JP2001293573A JP3574849B2 JP 3574849 B2 JP3574849 B2 JP 3574849B2 JP 2001293573 A JP2001293573 A JP 2001293573A JP 2001293573 A JP2001293573 A JP 2001293573A JP 3574849 B2 JP3574849 B2 JP 3574849B2
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Description

【0001】
【発明の属する技術分野】
本発明は一般的にはDC−DCコンバータ装置に関し、特に降圧率を大きくすることが容易で低電圧大電流を供給するのに適し、出力電圧の調整も可能で、さらには平滑回路を使用しないでも出力電圧に含まれるリプルを低減、または事実上無くすることのできるDC−DCコンバータ装置に関する。
【0002】
【従来の技術】
スイッチング電源の1種であるDC−DCコンバータ装置は電子機器の為の安定化電源装置として広く使用されている。一方、最近の電子機器のほとんどは集積回路で構成されており、その高密度化が進むのに伴なってその動作電源電圧は低下の一途を辿り、数年後には1Vが主流になると予想されている。このような電子機器はパソコン等のデジタル機器であることが多いので、その電源装置に対しては、数百アンペアの大電流を供給できて急激な負荷変化に対する電源電圧の過渡変動が少ないことが求められるのみならず、更に定電圧にするなど、出力電圧の調整が容易であることも要求される。
【0003】
従来のコンバータ装置では、スイッチング素子によって断続された矩形波電流を平滑、平均化し、所望値の直流出力電圧を得る為に平滑回路(C又はL−C回路)が必要不可欠である。しかし、平滑回路を構成する容量(C)成分およびインダクタンス(L)成分による応答の遅れによって必然的に、出力電圧に過渡変動が生ずる。
【0004】
特開昭58−79474号、同61−109456号、同61−199468号、特開平5−284744号公報などには、出力側の複数の半波整流波形を互いに重畳して直流出力に含まれるリプルを低減することが開示されている。この場合は出力直流電圧がトランスの巻数比と1次側入力電圧によって決まるから、前述の出力電圧調整が簡単ではないと言う問題がある。
【0005】
米国特許第4618919号明細書(1986年10月21日発行)には図5に示すような昇降圧形DC−DCコンバータが開示されている。 定常状態において、スイッチング素子#1−2,2−2が導通する各半サイクルでは(このとき、素子#1−1,2−1は非導通)、トランス3b、4bの1次巻線には、図の下から上向きの電流が電源2から供給され、各トランスの磁心には上昇磁束φrが生ずる。このとき、Vi=dφr/dt≒Δφr/Δtの関係が成立し、上昇磁束Δφrは時間Δt=T2(図6参照)が経過したときVi・T2になる。つぎに前記スイッチング素子#1−2,2−2が遮断され、素子#1−1,2−1が導通される各半サイクルでは、各トランス3b、4bの1次巻線には、逆起電力とコンデンサ8によって、図の上から下向きに電流が流れ、各トランスの磁心の磁束は減少して下降磁束となる。このとき、Vc=dφd/dt≒Δφd/Δtの関係が成立し、下降磁束Δφdは時間Δt=T1(図6参照)が経過したときVc・T1になる。
【0006】
ここで上昇磁束Δφrと下降磁束Δφdは等しくなければならないから、Δφr=Vi・T2=Vc・T1=Δφdが成立する。図5の例では、2次側に接続された半波整流器5a、6aの極性が、電源2の電圧Viが各出力トランス3b、4bの1次巻線に印加されている負の半サイクルT2では整流出力が発生せず、コンデンサ8の電圧Vcが印加されている正の半サイクルT1だけ整流出力が発生されるように設定されていると仮定する。この仮定の下では、各トランスの巻線比n3/n1を1とすると、出力電圧V0はVc=Vi・T2/T1で表される。したがって、各インバータを構成する1対のスイッチング素子のオン時間比T2/T1(例えば時間T2)を変えるPWM(パルス幅変調)制御によって前記電圧Vcすなわち出力V0を調整することができる。また出力側整流器5a,6aの極性を反対にすることも可能であるが、この場合の出力電圧V0は(n3/n1)Viであり、オン時間比T2/T1を変化させて出力電圧を調整することはできない。
【0007】
また1対のスイッチング素子のオン時間比を変えて出力電圧値を調整できる他の回路としては、図7に示すような昇圧形DC−DCコンバータも考えられる。この回路は、図5の場合と同様に動作する。なおこの図では、簡略化のために、図5の1相分に相当するインバータ部分のみを示している。第1のスイッチング素子#1−1は入力電源2およびトランス3bの1次巻線、コンデンサ8と直列に接続され、第2のスイッチング素子#1−2は前記第1スイッチング素子とコンデンサとの直列回路に並列に接続される。各スイッチング素子のオン・オフ制御は図6のように行なわれる。
【0008】
その定常状態において、トランス3bの1次巻線に、図の上から下向きの電流が電源2から供給される半サイクルに、トランス3bの磁心に生ずる上昇磁束Δφrと、トランス3bの1次巻線の逆起電力とコンデンサ8によって、図の下から上向きにコンデンサ8を通して電流が流れる他の半サイクルに生ずる下降磁束Δφdとは等しくなければならないから、Δφr=Vi・T2=(Vc−Vi)T1=Δφdが成立する。これから、Vc=Vi(T1+T2)/T1が得られる。T1+T2=Ts(スイッチング周期)と置けば、Vc=Vi・Ts/T1と表される。したがって、トランス3bの巻数比を1と仮定し、出力整流器5aの極性を、第1スイッチング素子#1−1がオンの半サイクルで出力を生ずるように設定した場合には、出力Vo=Vc−Vi=Vi(Ts/T1−1)=Vi・T2/T1であるから、PWM制御による出力電圧の調整が可能となる。しかし反対に、第2スイッチング素子#1−2がオンの半サイクルで出力を生ずるように設定したとすると、その出力Voは(n3/n1)Viとなり、PWMによる出力電圧の調整は不可能である。
【0009】
上述した図5および図7の回路では、動作原理上、電源2がトランス巻線に接続される時間(半サイクル)T2の絶対値や、電源2がトランスから遮断される時間T1に対する前記時間T2の比T2/T1をあまり小さくすることができないので、降圧率を大きくして低電圧大電流を得るには適していない。また電源2がトランス巻線に接続されている半サイクルを利用して直流出力を得ようとする場合はPWM制御による出力電圧制御ができないので、設計の自由度が制約される。さらに負荷電流が流れる正半サイクルと無負荷になる負半サイクルとでトランス1次側の電圧降下量が異なるために直流成分が生じ、これによってトランスの磁心に偏磁が現れる恐れがある。
【0010】
【発明が解決しようとする課題】
従来の昇降圧形や昇圧形DC−DCコンバータ装置は降圧率を大きくして低圧大電流出力を得ることが難しく、出力電圧調整能力も実用上十分ではないと言う問題があった。
【0011】
【課題を解決するための手段】
本発明の第1の特徴は、それぞれが1次巻線および2次巻線を備えた複数の出力トランスと、前記複数の出力トランスの各1次巻線の1端子に、それぞれの1端子が接続された1対のスイッチング手段と、前記各1対のスイッチング手段の中の一方の他端子を入力直流電源の1極に接続するようにされた手段と、前記各1対のスイッチング手段の中の他方の他端子と前記1次巻線の他端子との間に直列接続されたコンデンサと、前記各1対のスイッチング手段の中の他方の他端子を前記入力直流電源の他極に接続するようにされた手段と、前記各1対のスイッチング手段のそれぞれを、一方が導通するとき他方が非導通になるように制御する手段と、前記複数の各出力トランスの2次巻線にそれぞれ接続された複数の半波整流手段と、前記複数の半波整流手段の出力を並列に重畳して出力する手段とを具備し、前記複数の半波整流手段の出力電圧値が互いに等しく、かつある1つの出力トランスに接続された半波整流手段が整流出力を生じない負の半サイクル期間を、他の少なくとも1つの出力トランスに接続された半波整流手段の正の半サイクル出力によってカバーするように、各スイッチング手段の導通タイミングが設定される点にある。
【0012】
本発明の第2の特徴は、さらに出力トランスが1対であり、前記出力トランスの各1次巻線の他端子に接続されるべき1対の直列コンデンサが、1つのコンデンサで置換、兼用された点にある。
【0013】
【作用】
本発明によれば、スイッチングの正負両サイクルにおいてトランス1次巻線にコンデンサが直列接続された状態が維持されるので、負荷電流が増加しても直流電流の発生が阻止され、その結果トランス磁心の偏磁が防止される。またその動作原理上降圧比を大きくして低電圧大電流出力を得ることが容易であり、さらに出力トランスの2次側に接続される半波整流器の極性とは無関係にPWM制御による出力電圧調整が可能になって設計の自由度も大きくなる。
【0014】
【発明の実施の形態】
以下に図面を参照して本発明の実施の態様を詳細に説明する。本発明の一つの実施態様の回路構成を図1に示す。この図でも、簡略化のために、1相分に相当するインバータ部分のみを示しているが、他の相についても、全く同じ構成が採用できることは容易に理解されるであろう。図5や図7の回路構成との対比から分かるように、本実施態様の回路構成は、第1スイッチング素子#1−1がオンになってトランス3bの1次巻線に電源2から励磁電流が供給される1の半サイクルの間も、前記スイッチング素子がオフになってトランス1次巻線が電源2から遮断される他の半サイクルの間も共に、出力トランスの1次巻線にコンデンサが直列接続されるようにし、特に負荷電流の増加に伴なって前記1次巻線に流れる可能性のある直流電流の発生を阻止した点に特徴がある。
【0015】
定常状態において、スイッチング素子#1−1が導通すると(このとき、素子#1−2は非導通)、トランス3bの1次巻線には、図の上から下向きの電流が直流電源2から供給され、トランス3bの磁心には上昇磁束φrが生ずる。このとき、Vi−Vc=dφr/dt≒Δφr/Δtの関係が成立し、上昇磁束Δφrは時間Δt=T2が経過したとき(Vi−Vc)T2になる。つぎに前記スイッチング素子#1−1が遮断され、素子#1−2が導通されると、トランス3bの1次巻線には、逆起電力とコンデンサ8aによって、図の下から上向きに電流が流れ、トランスの磁心の磁束は減少して下降磁束φdとなる。このとき、Vc=dφd/dt≒Δφd/Δtの関係が成立し、下降磁束Δφdは時間Δt=T1が経過したときVc・T1になる。ここで磁束変化量すなわち、上昇磁束Δφrと下降磁束Δφdは等しいから、n1=n3とすれば、(Vi−Vc)T2=Vc・T1が成立する。これから、Vc=Vi・T2/Ts、Vi−Vc=Vi・T1/Tsが得られる。但し、Tsはスイッチング周波数の逆数、すなわちスイッチング周期であり、Ts=T1+T2である。
【0016】
したがってこの場合の出力電圧V0は、出力整流器5aの極性を、第1スイッチング素子#1−1がオンの半サイクルで整流出力を生ずるように設定すれば、V0=Vi−Vc=Vi・T1/Ts=Vi(1−T2/Ts)となり、反対に、第2スイッチング素子#1−2がオンの半サイクルで整流出力を生ずるように設定すれば、V0=Vc=Vi・T2/Ts=Vi(1−T1/Ts)となる。またトランス3bの巻線比をn3/n1とすると、明らかなように、出力電圧V0は、前述の電圧値にこの巻線比を乗じた値になる。したがって、整流器5aの極性とは無関係に各インバータを構成する1対のスイッチング素子のオン時間比T2/TsまたはT1/Tsを変えて(例えば時間T1、T2または/およびTsを調整して)PWM制御により直流出力電圧V0を調整することができるので設計の自由度が増し、また降圧率を大きくすることができる。さらにT1、T2を一定とした場合、スイッチング周期Tsを短く(すなわち、スイッチング周波数を高く)する程出力電圧は低くなり、降圧率を大きくできることが分かる。さらに、直列コンデンサによってトランスの直流電流分がカットされるので、トランス3bには偏磁を生ぜず、偏磁による過電流を抑制することができる。
【0017】
図1の実施態様の回路構成では、各スイッチング素子のターンオン、ターンオフに伴なうスイッチング損失が生ずるという問題がある。図2はこの様な問題に対処するための本発明の他の実施態様を示す回路図である。この実施態様の基本回路は、図1と同じである。この図でも、図の簡略化のために、1相分に相当するインバータ部分のみを示している。図3はこの実施態様の動作を説明するための波形図であり、1対のインバータの出力波形を示している。図3に明示したように、正負のサイクルT1,T2の間に十分に短いデッドタイムTd(両方のスイッチング素子#1−1,1−2が共にオフになる)を設ける。
【0018】
これに加えて、図2に示すように、各スイッチング素子の端子間(例えば、FETのソース・ドレイン間)に静電容量C1,C2を付加してソフト(ゼロ電圧)スイッチングを行なわせることができる。これにより、当業者には既知のように、前記スイッチング損失を除去することができる。この場合に付加する静電容量としては、コンデンサを外付けするほかに半導体スイッチが本来有する空乏層の容量を利用することもできる。またこの実施態様では、後述する図4の場合と同様に、出力側のダイオ−ドを第3のスイッチング素子#1−3で置換し、これをスイッチング素子#1−1または#1−2の導通期間と同期して導通させ、同期整流を行わせるようにしている。前述のコンデンサ8aの値は、このコンデンサで出力トランスの1次巻線を付勢する半サイクルの間その端子電圧を一定に保持できるように、なるべく大きいことが望ましいが、通常使用される高周波スイッチング周波数の場合は、500μF程度以上にすればよい。本発明者らの実験では、スイッチング周波数100KHzの場合、1000μFを用いて良好な結果が得られた。
【0019】
図4は図1、2の回路を基本とする本発明のさらに他の実施態様の回路図である。前記図1、2の実施態様では1相分のインバータ回路に1個ずつ用いられており、したがって2相分のインバータ回路を含む全回路を構成するためには2個のコンデンサが必要とされるところを、ここでは2相分のインバータ回路用として1個のコンデンサ8bで兼用し、構成をより一層簡略化している。この実施態様は、前記図1、2の回路において、全回路を構成した場合に、それぞれの出力トランスの1次巻線に接続される前記2個のコンデンサが入力電源2に関して並列に接続されるという事実に着目し、かつこれらの値が前述のように十分に大きいために、1個のコンデンサで置換可能であるとの考察に基づくものである。パルス発生器23,24はそれぞれスイッチング素子#1−1,1−2および#2−1,2−2の導通、非導通を制御するためのパルス(例えば、図6に示したような)を発生する。比較器22は、出力電圧V0を基準電圧Vs(設定値)と比較し、その結果にしたがって、1つのインバータに含まれる1対のインバータの導通期間の比T1/T2が調整され、出力電圧V0が設定値になるように、前記パルスの発生タイミングを制御する信号を前記発生器23,24に供給する。この様な回路の詳細は、当業者が前記説明に基づいて適宜に、かつ容易に実施できるところであるのでこれ以上の説明は省略する。また図4の回路の動作は、前述したところから容易に理解されるであろう。
【0020】
なお、図2、4の回路例では、トランス3bの出力側に用いられる整流器としてのダイオ−ドを、FETなどの固体スイッチ5b(#1−3)、6b(#2−3)で置き換えている。この場合、前記固体スイッチ5b(6b)を、整流出力が発生される半サイクルでオンとなる方のスイッチング素子のオン期間に同期して導通させ、同期整流を行なわせる。このようにすれば、整流器としてのダイオ−ドによる電圧降下(通常0.35〜0.4ボルト)が除去されるので、特に出力電圧が低い場合(例えば、1ボルト)の効率を改善することができる。もちろん他の実施態様においても、整流器としてダイオ−ドの代わりに同様のスイッチ素子を用い、同期整流を行なっても良いし、反対に図2、4においてダイオードを用いて構成を簡略化しても良い。
【0021】
また本発明によるDC−DCコンバータでは、直流出力電圧のリップルは原理的には零であるが、実際にはトランスの1次2次巻線の結合が理想的でないこと、ダイオードの導通モードの変化、スイッチング動作などの回路動作上のノイズ等の影響により、僅かな変動やリプルが生ずることがある。この様な場合でも、図4に点線で示すように、直流出力端子に極めて小さな容量C0を接続すれば十分である。容量値は数μF以下程度でよく、本発明者らの実験では、直流出力電圧が3ボルトのとき、1μF以下の容量を並列に接続するだけで十分であった。ちなみに、従来のスイッチング電源の平滑回路では、これに比ベて2〜3桁大きい容量のものが使用されている。
【0022】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明のDC−DCコンバータ装置では、スイッチングの正負両サイクルにおいてトランス1次巻線にコンデンサが直列接続された状態が維持されるので、負荷電流が増加しても直流電流の発生が阻止され、その結果トランス磁心の偏磁が防止される。またその動作原理上降圧比を大きくして低電圧大電流出力を得ることが容易であるのみならず、スイッチング周波数を高くしてその周期Tsを小さくする程降圧率が大きくなるので、スイッチングの高周波化と低圧大電流化とを両立させることが可能であり、また出力トランスの2次側に接続される半波整流器の極性とは無関係にPWM制御による出力電圧調整が可能になって設計の自由度が増し、さらにまた出力電圧に含まれるリプルを極めて少なくできるので実用上平滑回路を必要とせず、しかも小型、軽量化が可能である。
【図面の簡単な説明】
【図1】本発明の1つの実施態様を示す回路図である。
【図2】本発明の他の実施態様を示す回路図である。
【図3】図2の実施態様の動作を説明するための波形図である。
【図4】本発明のさらに他の実施態様を示す回路図である。
【図5】公知の昇降圧形DC−DCコンバータの1例の回路図である。
【図6】本発明の実施態様の動作を説明するための波形図である。
【図7】昇圧形DC−DCコンバータの1例の回路図である。
【符号の説明】
#1−1,1−2,2−1,2−2…スイッチング素子、2…入力直流電源、3b、4b…出力トランス、5a、6a…整流器、8a、8b…コンデンサ

Claims (5)

  1. それぞれが1次巻線および2次巻線を備えた複数の出力トランスと、
    前記複数の出力トランスの各1次巻線の1端子に、それぞれの1端子が接続された1対のスイッチング手段と、
    前記各1対のスイッチング手段の中の一方の他端子を入力直流電源の1極に接続するようにされた手段と、
    前記各1対のスイッチング手段の中の他方の他端子と前記1次巻線の他端子との間に直列接続されたコンデンサと、
    前記各1対のスイッチング手段の中の他方の他端子を前記入力直流電源の他極に接続するようにされた手段と、
    前記各1対のスイッチング手段のそれぞれを、一方が導通するとき他方が非導通になるように制御する手段と、
    前記複数の各出力トランスの2次巻線にそれぞれ接続された複数の半波整流手段と、
    前記複数の半波整流手段の出力を並列に重畳して出力する手段とを具備し、
    前記複数の半波整流手段の出力電圧値が互いに等しく、かつある1つの出力トランスに接続された半波整流手段が整流出力を生じない負の半サイクル期間を、他の少なくとも1つの出力トランスに接続された半波整流手段の正の半サイクル出力によってカバーするように、各スイッチング手段の導通タイミングが設定されることを特徴とするDC−DCコンバータ装置。
  2. それぞれが1次巻線および2次巻線を備えた複数の出力トランスと、
    前記複数の出力トランスの各1次巻線に直列接続されたコンデンサと、
    前記1次巻線とコンデンサとの直列回路を、1の半サイクルでは直流電源に接続し、他の半サイクルでは短絡するスイッチング手段と、
    前記複数の各出力トランスの2次巻線にそれぞれ接続された複数の半波整流手段と、
    前記複数の半波整流手段の出力を並列に重畳して出力する手段とを具備し、
    前記複数の半波整流手段の出力電圧値が互いに等しく、かつある1つの出力トランスに接続された半波整流手段が整流出力を生じない負の半サイクル期間を、他の少なくとも1つの出力トランスに接続された半波整流手段の正の半サイクル出力によってカバーするように、前記スイッチング手段の動作タイミングが設定されることを特徴とするDC−DCコンバータ装置。
  3. 出力トランスが1対であり、前記出力トランスの各1次巻線に直列接続されるべき1対のコンデンサが、1つのコンデンサで置換、兼用されたことを特徴とする請求項1または2のいずれかに記載のDC−DCコンバータ装置。
  4. 前記各出力トランスの2次巻線に接続された整流手段が第3のスイッチング手段で置換され、第3のスイッチング手段の導通が前記出力トランスの出力波形に同期されることを特徴とする請求項1ないし3のいずれかに記載のDC−DCコンバータ装置。
  5. 前記重畳された出力電圧を基準電圧と比較する手段と、
    比較結果にしたがって、出力電圧が基準電圧に等しくなるように各スイッチング手段の動作を制御する手段とをさらに具備したことを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載のDC−DCコンバータ装置。
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