JP3439441B2 - プロジェクタ - Google Patents
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- JP3439441B2 JP3439441B2 JP2000259786A JP2000259786A JP3439441B2 JP 3439441 B2 JP3439441 B2 JP 3439441B2 JP 2000259786 A JP2000259786 A JP 2000259786A JP 2000259786 A JP2000259786 A JP 2000259786A JP 3439441 B2 JP3439441 B2 JP 3439441B2
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- Liquid Crystal (AREA)
- Optical Modulation, Optical Deflection, Nonlinear Optics, Optical Demodulation, Optical Logic Elements (AREA)
Description
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、プロジェクタに関
し、特に光学エンジンで生成された画像の投写構造とそ
の方法に関するものであり、適用する光学エンジンの方
式に制約はない。したがってＬＣＤデバイスを利用した
透過型やＤＬＰデバイスを利用した反射型などの区別な
く適用することができる。
し、特に光学エンジンで生成された画像の投写構造とそ
の方法に関するものであり、適用する光学エンジンの方
式に制約はない。したがってＬＣＤデバイスを利用した
透過型やＤＬＰデバイスを利用した反射型などの区別な
く適用することができる。
【０００２】
【従来の技術】従来のプロジェクタ（以下ＰＪ）は、画
像をスクリーンに投影するとき、スクリーンの正面に配
置しなければならなかった。具体的には、一般的に会議
テーブル４１へのＰＪ４２の配置が、図１５（ａ）、
（ｂ）および図１６（ａ）に示すように、上下方向は打
上角１０°前後、左右方向は投写画像４４の中心になる
ように考慮する必要があった。それゆえスクリーン４３
がやや上に位置する場合には、図１６（ｂ）に示すよう
に、ＰＪの筐体下部に設けたチルトフットで筐体を傾け
なければならず、投写画像４４の形状は矩形から台形へ
と変形する。この変形を補正する手段として、従来から
キーストン機能（台形歪み補正機能）がある。
像をスクリーンに投影するとき、スクリーンの正面に配
置しなければならなかった。具体的には、一般的に会議
テーブル４１へのＰＪ４２の配置が、図１５（ａ）、
（ｂ）および図１６（ａ）に示すように、上下方向は打
上角１０°前後、左右方向は投写画像４４の中心になる
ように考慮する必要があった。それゆえスクリーン４３
がやや上に位置する場合には、図１６（ｂ）に示すよう
に、ＰＪの筐体下部に設けたチルトフットで筐体を傾け
なければならず、投写画像４４の形状は矩形から台形へ
と変形する。この変形を補正する手段として、従来から
キーストン機能（台形歪み補正機能）がある。
【０００３】また、特開２０００−１２２６１７号公報
には、液晶プロジェクタ本体の前面の異なる位置に第１
および第２の距離センサを設けて本体とスクリーンとの
距離を検出し、この検出結果に基づきスクリーンに対す
る本体の傾斜角を制御マイコンによって算出し、この算
出結果に基づき、投写画像の台形歪み形状とは逆の台形
歪み形状となるように映像回路を制御する台形歪み補正
装置が記載されている。また、コンデンサレンズの傾き
角度を制御して投写画面の台形歪みを補正することも記
載されている。
には、液晶プロジェクタ本体の前面の異なる位置に第１
および第２の距離センサを設けて本体とスクリーンとの
距離を検出し、この検出結果に基づきスクリーンに対す
る本体の傾斜角を制御マイコンによって算出し、この算
出結果に基づき、投写画像の台形歪み形状とは逆の台形
歪み形状となるように映像回路を制御する台形歪み補正
装置が記載されている。また、コンデンサレンズの傾き
角度を制御して投写画面の台形歪みを補正することも記
載されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、キース
トン機能は台形に変形した投写画像を補正できても、ス
クリーンまでの光学行路差で生じた画像ボケは修正する
ことができない。また、ＰＪを左右に移動させ、図１６
（ｃ）に示すように、スクリーン４３に向かって斜め方
向へ投射した場合には、同様な画像ボケのみならず、投
写画像４４は複雑な形状に変形し、キーストン機能では
補正できない。
トン機能は台形に変形した投写画像を補正できても、ス
クリーンまでの光学行路差で生じた画像ボケは修正する
ことができない。また、ＰＪを左右に移動させ、図１６
（ｃ）に示すように、スクリーン４３に向かって斜め方
向へ投射した場合には、同様な画像ボケのみならず、投
写画像４４は複雑な形状に変形し、キーストン機能では
補正できない。
【０００５】また、特開２０００−１２２６１７号公報
の台形歪み補正装置は、投写画像の台形歪みの補正機能
だけ、すなわちキーストン機能しか備えておらず、斜め
方向へ投射した場合などに生じる投射画像の複雑な形状
の変形は補正できない。
の台形歪み補正装置は、投写画像の台形歪みの補正機能
だけ、すなわちキーストン機能しか備えておらず、斜め
方向へ投射した場合などに生じる投射画像の複雑な形状
の変形は補正できない。
【０００６】本発明の目的は、スクリーン正面に配置し
なければならない制約を解決し、配置の自由度を著しく
向上させ、新しい使い方を可能としたＰＪを提供するこ
とにある。すなわち、正面ではなく左右にずらして配置
しても投写画像がボケることなく、複雑に変形した投写
画像も補正することができ、一方、ＰＪを固定した場合
には投写範囲が大きく拡大し、スクリーンの配置に関す
る制約が解決されうるＰＪを提供することである。
なければならない制約を解決し、配置の自由度を著しく
向上させ、新しい使い方を可能としたＰＪを提供するこ
とにある。すなわち、正面ではなく左右にずらして配置
しても投写画像がボケることなく、複雑に変形した投写
画像も補正することができ、一方、ＰＪを固定した場合
には投写範囲が大きく拡大し、スクリーンの配置に関す
る制約が解決されうるＰＪを提供することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】本願の第１の発明は、光
源と、光源の光を利用した光学的手段および電気信号で
駆動する電子デバイスとで画像を生成する光学エンジン
と、生成した画像を拡大して投影する投写レンズと、こ
れらを実装した筐体とを備えたプロジェクタにおいて、
投写レンズの光軸と垂直な平面内で前記投写レンズを移
動させる手段と、前記投写レンズの位置を検出する手段
と、投写画像の形状を前記投射レンズの位置を検出する
手段で検出した投写レンズの位置情報を利用して電気的
に変形する手段と、前記筐体を機械的に傾ける手段とを
備えることを特徴とする。
源と、光源の光を利用した光学的手段および電気信号で
駆動する電子デバイスとで画像を生成する光学エンジン
と、生成した画像を拡大して投影する投写レンズと、こ
れらを実装した筐体とを備えたプロジェクタにおいて、
投写レンズの光軸と垂直な平面内で前記投写レンズを移
動させる手段と、前記投写レンズの位置を検出する手段
と、投写画像の形状を前記投射レンズの位置を検出する
手段で検出した投写レンズの位置情報を利用して電気的
に変形する手段と、前記筐体を機械的に傾ける手段とを
備えることを特徴とする。
【０００８】本願の第２の発明は、光源と、光源の光を
利用した光学的手段および電気信号で駆動する電子デバ
イスとで画像を生成する光学エンジンと、生成した画像
を拡大して投影する投写レンズと、これらを実装した筐
体とを備えたプロジェクタにおいて、投写レンズの光軸
と垂直な平面内で前記投写レンズを移動させる手段と、
前記投写レンズの位置を検出する手段と、投写画像の形
状を前記投射レンズの位置を検出する手段で検出した投
写レンズの位置情報を利用して電気的に変形する手段
と、前記筐体を機械的に傾ける手段と、前記筐体の傾き
を検出する手段と、前記傾きを検出する手段で検出した
傾きを利用して投写画像の形状を電気的に変形する手段
とを備えることを特徴とする。
利用した光学的手段および電気信号で駆動する電子デバ
イスとで画像を生成する光学エンジンと、生成した画像
を拡大して投影する投写レンズと、これらを実装した筐
体とを備えたプロジェクタにおいて、投写レンズの光軸
と垂直な平面内で前記投写レンズを移動させる手段と、
前記投写レンズの位置を検出する手段と、投写画像の形
状を前記投射レンズの位置を検出する手段で検出した投
写レンズの位置情報を利用して電気的に変形する手段
と、前記筐体を機械的に傾ける手段と、前記筐体の傾き
を検出する手段と、前記傾きを検出する手段で検出した
傾きを利用して投写画像の形状を電気的に変形する手段
とを備えることを特徴とする。
【０００９】本願の第３の発明は、光源と、光源の光を
利用した光学的手段および電気信号で駆動する電子デバ
イスとで画像を生成する光学エンジンと、生成した画像
を拡大して投影する投写レンズと、これらを実装した筐
体とを備えたプロジェクタにおいて、前記投写レンズと
同方向にある物体の画像情報を取り込む手段と、前記画
像情報を取り込む手段で取り込んだ画像情報からスクリ
ーンなどの被投写体を認識する手段と、認識した情報に
基づいて前記投写レンズの光軸と垂直な平面内で前記投
写レンズを電気的に移動させる手段と、前記投写レンズ
の位置を検出する手段と、投写画像の形状を前記投射レ
ンズの位置を検出する手段で検出した投写レンズの位置
情報を利用して電気的に変形する手段と、前記筐体を機
械的に傾ける手段と、前記筐体の傾きを検出する手段
と、前記傾きを検出する手段で検出した傾きを利用して
投写画像の形状を電気的に変形する手段とを備えること
を特徴とする。
利用した光学的手段および電気信号で駆動する電子デバ
イスとで画像を生成する光学エンジンと、生成した画像
を拡大して投影する投写レンズと、これらを実装した筐
体とを備えたプロジェクタにおいて、前記投写レンズと
同方向にある物体の画像情報を取り込む手段と、前記画
像情報を取り込む手段で取り込んだ画像情報からスクリ
ーンなどの被投写体を認識する手段と、認識した情報に
基づいて前記投写レンズの光軸と垂直な平面内で前記投
写レンズを電気的に移動させる手段と、前記投写レンズ
の位置を検出する手段と、投写画像の形状を前記投射レ
ンズの位置を検出する手段で検出した投写レンズの位置
情報を利用して電気的に変形する手段と、前記筐体を機
械的に傾ける手段と、前記筐体の傾きを検出する手段
と、前記傾きを検出する手段で検出した傾きを利用して
投写画像の形状を電気的に変形する手段とを備えること
を特徴とする。
【００１０】本願の第４の発明は、光源と、光源の光を
利用した光学的手段および電気信号で駆動する電子デバ
イスとで画像を生成する光学エンジンと、生成した画像
を拡大して投影する投写レンズと、これらを実装した筐
体とを備えたプロジェクタにおいて、前記投写レンズと
同方向にある物体の画像情報を取り込む手段と、前記画
像情報を取り込む手段で取り込んだ画像情報からスクリ
ーンなどの被投写体を認識する手段と、認識した情報に
基づいて前記投写レンズの光軸と垂直な平面内で前記投
写レンズを電気的に移動させる手段と、認識したスクリ
ーンなどの被投写体までの距離を測定する手段と、前記
測定手段によって得た距離を利用して投射レンズのズー
ムとフォーカスを電気的に調整する手段と、前記投写レ
ンズの位置を検出する手段と、投写画像の形状を前記投
射レンズの位置を検出する手段で検出した投写レンズの
位置情報を利用して電気的に変形する手段と、前記筐体
を機械的に傾ける手段と、前記筐体の傾きを検出する手
段と、前記傾きを検出する手段で検出した傾きを利用し
て投写画像の形状を電気的に変形する手段とを備えるこ
とを特徴とする。
利用した光学的手段および電気信号で駆動する電子デバ
イスとで画像を生成する光学エンジンと、生成した画像
を拡大して投影する投写レンズと、これらを実装した筐
体とを備えたプロジェクタにおいて、前記投写レンズと
同方向にある物体の画像情報を取り込む手段と、前記画
像情報を取り込む手段で取り込んだ画像情報からスクリ
ーンなどの被投写体を認識する手段と、認識した情報に
基づいて前記投写レンズの光軸と垂直な平面内で前記投
写レンズを電気的に移動させる手段と、認識したスクリ
ーンなどの被投写体までの距離を測定する手段と、前記
測定手段によって得た距離を利用して投射レンズのズー
ムとフォーカスを電気的に調整する手段と、前記投写レ
ンズの位置を検出する手段と、投写画像の形状を前記投
射レンズの位置を検出する手段で検出した投写レンズの
位置情報を利用して電気的に変形する手段と、前記筐体
を機械的に傾ける手段と、前記筐体の傾きを検出する手
段と、前記傾きを検出する手段で検出した傾きを利用し
て投写画像の形状を電気的に変形する手段とを備えるこ
とを特徴とする。
【００１１】これら第１〜第４の発明においては、前記
投写レンズの位置を検出する手段により検出した投写レ
ンズの位置を投写画像内に表示するようにしており、ま
た、前記投写レンズの移動目標となる位置を投写画像内
に表示するようにしている。さらに、前記投写レンズの
移動による投写画像の可動範囲が投写画像の横幅または
縦幅に対して１／２以上となるようにすることができ
る。また、前記投写レンズの光軸に対して前記光源の光
軸を垂直に配置してもよいし、前記投写レンズの光軸に
対して前記光源の光軸を平行に配置してもよい。
投写レンズの位置を検出する手段により検出した投写レ
ンズの位置を投写画像内に表示するようにしており、ま
た、前記投写レンズの移動目標となる位置を投写画像内
に表示するようにしている。さらに、前記投写レンズの
移動による投写画像の可動範囲が投写画像の横幅または
縦幅に対して１／２以上となるようにすることができ
る。また、前記投写レンズの光軸に対して前記光源の光
軸を垂直に配置してもよいし、前記投写レンズの光軸に
対して前記光源の光軸を平行に配置してもよい。
【００１２】
【発明の実施の形態】以下、本発明について図面を参照
しながら詳細に説明する。図１は、本発明の第１の実施
の形態を示すブロック図である。第１の実施の形態のプ
ロジェクタは、図１に示すように、光源１、液晶パネル
を利用した光学エンジン２、投写レンズ３、投写レンズ
の移動機構４、投写レンズの位置検出センサ５、画像の
形状補正回路６、液晶パネルの駆動回路７および画像の
形状補正用調整ボタン１１とから主として構成されてい
る。これらは筐体8の内部に収納されており、筐体8には
傾きを調節するチルトフット９が設けられている。
しながら詳細に説明する。図１は、本発明の第１の実施
の形態を示すブロック図である。第１の実施の形態のプ
ロジェクタは、図１に示すように、光源１、液晶パネル
を利用した光学エンジン２、投写レンズ３、投写レンズ
の移動機構４、投写レンズの位置検出センサ５、画像の
形状補正回路６、液晶パネルの駆動回路７および画像の
形状補正用調整ボタン１１とから主として構成されてい
る。これらは筐体8の内部に収納されており、筐体8には
傾きを調節するチルトフット９が設けられている。
【００１３】光源１、光学エンジン２に対して、投写レ
ンズ３は移動機構４を介して接続している。この移動機
構４により、投写レンズ３はその光軸と垂直な平面内を
水平、垂直や斜め方向へ移動することができる。移動機
構４の構造は、水平や垂直方向へ移動する２軸のレール
式が一般的であるが、平板２枚をテンションをかけ接触
させた摩擦構造でも可能である。投写レンズの位置検出
センサ５は、投写レンズ３に取り付けられ、検出された
位置情報は画像の形状補正回路６に送られ、形状補正情
報は液晶パネルの駆動回路７へと送られる。同時に液晶
パネルの駆動回路７へは映像信号１０が送られ、形状が
補正された画像がスクリーンへ投写される。
ンズ３は移動機構４を介して接続している。この移動機
構４により、投写レンズ３はその光軸と垂直な平面内を
水平、垂直や斜め方向へ移動することができる。移動機
構４の構造は、水平や垂直方向へ移動する２軸のレール
式が一般的であるが、平板２枚をテンションをかけ接触
させた摩擦構造でも可能である。投写レンズの位置検出
センサ５は、投写レンズ３に取り付けられ、検出された
位置情報は画像の形状補正回路６に送られ、形状補正情
報は液晶パネルの駆動回路７へと送られる。同時に液晶
パネルの駆動回路７へは映像信号１０が送られ、形状が
補正された画像がスクリーンへ投写される。
【００１４】投写画像はチルトフット９による筐体８の
傾きと投写レンズ３の位置により複雑に変形するが、投
写レンズ３の位置情報が画像の形状補正回路６へ送られ
るので、操作者が投写画像を見ながら画像の形状補正用
調整ボタン１１を操作するだけで、簡単かつ早く投写画
像を補正することが可能である。この第１の実施の形態
では、光源1の光軸は投写レンズの光軸に対して垂直に
設けられている。また、画像を生成する光学エンジンと
して液晶パネルを利用した透過型の例を挙げたが、これ
に制約されるものではなく、ＤＬＰデバイスを利用をし
た反射型の光学エンジンなど区別なく用いることができ
る。
傾きと投写レンズ３の位置により複雑に変形するが、投
写レンズ３の位置情報が画像の形状補正回路６へ送られ
るので、操作者が投写画像を見ながら画像の形状補正用
調整ボタン１１を操作するだけで、簡単かつ早く投写画
像を補正することが可能である。この第１の実施の形態
では、光源1の光軸は投写レンズの光軸に対して垂直に
設けられている。また、画像を生成する光学エンジンと
して液晶パネルを利用した透過型の例を挙げたが、これ
に制約されるものではなく、ＤＬＰデバイスを利用をし
た反射型の光学エンジンなど区別なく用いることができ
る。
【００１５】この第１の実施の形態のプロジェクタによ
れば、投写レンズ３の光軸と垂直な平面内を投写レンズ
を移動させる手段によって、すなわち投写レンズの移動
機構によって、光学エンジンに対する投写レンズの光軸
を移動させ、投写画像にボケや変形がなく、スクリーン
などの被投写体上で投写画像を上下、左右、斜め方向へ
と動かすことができる。この可動範囲は投写レンズの移
動範囲により制約を受けるが、筐体を機械的に傾ける手
段であるチルトフットで傾けることによって、さらに大
きく動かすことができる。このとき、投写画像は投写レ
ンズの位置と傾きにより複雑な形状に変形するが、投写
レンズの位置を検出する手段によって得られる投写レン
ズの位置情報を利用することで、複雑に変形した画像を
電気的に簡単かつ早く補正することができる。
れば、投写レンズ３の光軸と垂直な平面内を投写レンズ
を移動させる手段によって、すなわち投写レンズの移動
機構によって、光学エンジンに対する投写レンズの光軸
を移動させ、投写画像にボケや変形がなく、スクリーン
などの被投写体上で投写画像を上下、左右、斜め方向へ
と動かすことができる。この可動範囲は投写レンズの移
動範囲により制約を受けるが、筐体を機械的に傾ける手
段であるチルトフットで傾けることによって、さらに大
きく動かすことができる。このとき、投写画像は投写レ
ンズの位置と傾きにより複雑な形状に変形するが、投写
レンズの位置を検出する手段によって得られる投写レン
ズの位置情報を利用することで、複雑に変形した画像を
電気的に簡単かつ早く補正することができる。
【００１６】また、第１の実施の形態のプロジェクタで
は、光源の光軸を投写レンズの光軸に対し垂直に配置し
ている。このように投写レンズの光軸に対して光源（ラ
ンプ）の光軸を垂直に配置することによって、投写画像
の打ち上げまたは打ち下げ角を著しく大きくすることが
可能となる。ＰＪの光源は高出力のため大きな発熱があ
り、特に発光部であるランプ中央は浮力により重力の反
対側へと熱が偏る。このため、ランプの光軸が筐体の回
転で傾くと各部の発熱状態に変化が生じ、投影画像が暗
くなったり、ランプの寿命が著しく短くなる。本実施の
形態のランプの配置は、投写画像の打ち上げまたは打ち
下げ方向に対して、これらの熱的な課題を解決すること
ができる。
は、光源の光軸を投写レンズの光軸に対し垂直に配置し
ている。このように投写レンズの光軸に対して光源（ラ
ンプ）の光軸を垂直に配置することによって、投写画像
の打ち上げまたは打ち下げ角を著しく大きくすることが
可能となる。ＰＪの光源は高出力のため大きな発熱があ
り、特に発光部であるランプ中央は浮力により重力の反
対側へと熱が偏る。このため、ランプの光軸が筐体の回
転で傾くと各部の発熱状態に変化が生じ、投影画像が暗
くなったり、ランプの寿命が著しく短くなる。本実施の
形態のランプの配置は、投写画像の打ち上げまたは打ち
下げ方向に対して、これらの熱的な課題を解決すること
ができる。
【００１７】この第１の実施の形態のプロジェクタで
は、図２および図３に示すように、スクリーン１５へ投
射される画像１４内に、投写レンズ中心の位置表示１２
があり、投写レンズ中心位置を可動範囲１３に対して表
示することで、投写レンズ３の現在位置を視覚的に表示
している。図２（ａ）、（ｂ）は可動範囲の中心に投写
レンズがある場合を、図３（ａ）、（ｂ）は投写レンズ
３が中心から移動した場合を表している。このように検
出した投写レンズの位置を投写画像内に表示することに
より、投写レンズの現在位置を投写レンズの操作者に視
覚的に知らしめることができる。これにより、操作者は
移動量を把握することができる。なお、１６は投写レン
ズの可動範囲を表している。
は、図２および図３に示すように、スクリーン１５へ投
射される画像１４内に、投写レンズ中心の位置表示１２
があり、投写レンズ中心位置を可動範囲１３に対して表
示することで、投写レンズ３の現在位置を視覚的に表示
している。図２（ａ）、（ｂ）は可動範囲の中心に投写
レンズがある場合を、図３（ａ）、（ｂ）は投写レンズ
３が中心から移動した場合を表している。このように検
出した投写レンズの位置を投写画像内に表示することに
より、投写レンズの現在位置を投写レンズの操作者に視
覚的に知らしめることができる。これにより、操作者は
移動量を把握することができる。なお、１６は投写レン
ズの可動範囲を表している。
【００１８】また図４は、基本構成は図２および図３と
同様であるが、投写レンズ３の移動目標位置１８が表示
されている。操作者は、投写レンズ３を移動するとき、
現在位置を示す投写レンズ中心位置の表示１７を見なが
ら、この移動目標をたよりに投写レンズ３を動かすこと
ができる。このように投写レンズの移動目標となる位置
を投写画像１４内に表示することによって、投写レンズ
の移動目標を投写レンズの操作者に視覚的に知らしめる
ことができる。これにより、操作者は簡単かつ早く投写
レンズを移動することができる。
同様であるが、投写レンズ３の移動目標位置１８が表示
されている。操作者は、投写レンズ３を移動するとき、
現在位置を示す投写レンズ中心位置の表示１７を見なが
ら、この移動目標をたよりに投写レンズ３を動かすこと
ができる。このように投写レンズの移動目標となる位置
を投写画像１４内に表示することによって、投写レンズ
の移動目標を投写レンズの操作者に視覚的に知らしめる
ことができる。これにより、操作者は簡単かつ早く投写
レンズを移動することができる。
【００１９】図５は、投写レンズ３の移動による投写画
像の可動範囲が投写画像の横幅または縦幅に対して１／
２以上とすることによって、正面から見たスクリーン１
５の枠外へ追いやることができるようにした例を示して
いる。このように投写レンズの移動による投写画像の可
動範囲が投写画像の横幅または縦幅に対して１／２以上
であることにより、ＰＪの配置をスクリーンなどの被投
写体の枠外へ追いやることができる。鑑賞者はＰＪの所
在を意識することなく、鑑賞に集中することができる。
また、枠外から複数台で同時に投写することによって、
障害物や人間が投写光路を遮っても陰ができない、また
はできにくい構成とすることができる。たとえば、ＰＪ
を床下などに複数台設置して天井に設けたスクリーンへ
投射することができる。これは、プレゼンテーションや
宣伝を目的とした表示で効果を発揮する。また、プロジ
ェクタを９０度回転させ、図１４（ａ）、（ｂ）に示す
ように横長や縦長の投射画像を形成することができる。
像の可動範囲が投写画像の横幅または縦幅に対して１／
２以上とすることによって、正面から見たスクリーン１
５の枠外へ追いやることができるようにした例を示して
いる。このように投写レンズの移動による投写画像の可
動範囲が投写画像の横幅または縦幅に対して１／２以上
であることにより、ＰＪの配置をスクリーンなどの被投
写体の枠外へ追いやることができる。鑑賞者はＰＪの所
在を意識することなく、鑑賞に集中することができる。
また、枠外から複数台で同時に投写することによって、
障害物や人間が投写光路を遮っても陰ができない、また
はできにくい構成とすることができる。たとえば、ＰＪ
を床下などに複数台設置して天井に設けたスクリーンへ
投射することができる。これは、プレゼンテーションや
宣伝を目的とした表示で効果を発揮する。また、プロジ
ェクタを９０度回転させ、図１４（ａ）、（ｂ）に示す
ように横長や縦長の投射画像を形成することができる。
【００２０】図１０〜図１４を用いて第１の実施の形態
の効果を具体的に説明する。図１０および図１１に示す
ように、本発明のＰＪ３１は、スクリーン３２の正面で
はなく左右に配置しても投射画像がボケることなく、複
雑に変形した投写画像も補正することができる。図１０
は、１０名前後の小規模な会議に適したＵ字型のレイア
ウトである。会議の運営者と発表者はともにＰＪ３１が
中央ロにある場合はＰＪまで遠く、ＰＪを直接操作する
ことができなかった。また、発表者ａが中央によるとス
クリーン３２には自分の陰が写る欠点があった。本発明
ではＰＪを左側のイへ配置することで発表者ａの陰をな
くす、またはできにくくすることができる。また、従来
使用していたＰＪの専用台は不要となった。
の効果を具体的に説明する。図１０および図１１に示す
ように、本発明のＰＪ３１は、スクリーン３２の正面で
はなく左右に配置しても投射画像がボケることなく、複
雑に変形した投写画像も補正することができる。図１０
は、１０名前後の小規模な会議に適したＵ字型のレイア
ウトである。会議の運営者と発表者はともにＰＪ３１が
中央ロにある場合はＰＪまで遠く、ＰＪを直接操作する
ことができなかった。また、発表者ａが中央によるとス
クリーン３２には自分の陰が写る欠点があった。本発明
ではＰＪを左側のイへ配置することで発表者ａの陰をな
くす、またはできにくくすることができる。また、従来
使用していたＰＪの専用台は不要となった。
【００２１】図１１は、中〜大規模な会議の典型的なレ
イアウトである。従来、中央のロの位置にＰＪ３１を配
置すると通路を塞ぐことになったが、本発明はこれを回
避して左側のイの位置へ配置できる。図１２は、床下に
本発明のＰＪを複数台設置して天井へ投写している。こ
のような配置は従来のＰＪでは実施できなかった。投写
画像の枠内もしくは枠外からの複数台数の同時投影によ
り、障害物や人間が前を遮っても陰ができない構成をと
ることができる。これは、プレゼンテーションやイベン
トホールなどで効果を発揮する。図１３は、図１２と同
様な天井への投写であり、プロジェクタをスクリーンの
枠外に置き斜め方向から投射している場合を示してい
る。鑑賞者がベッドに横たわりながら天井の投写画像を
鑑賞できる。ＰＪを投写画像の枠外へ追いやることで、
鑑賞者はＰＪの所在を意識することなく鑑賞に集中する
ことができる。このような配置は特にホームユースで望
まれていた。図１４（ａ）は投射画像を横長にした場合
を示し、図１４（ｂ）は、プロジェクタ３１を９０°回
転させて投写画像を縦長に配置した場合である。従来は
拡大して投影できなかった人間などの縦長の物体を表示
することが可能となった。これは、プレゼンテーショ
ン、イベントホールや宣伝目的で効果を発揮する。
イアウトである。従来、中央のロの位置にＰＪ３１を配
置すると通路を塞ぐことになったが、本発明はこれを回
避して左側のイの位置へ配置できる。図１２は、床下に
本発明のＰＪを複数台設置して天井へ投写している。こ
のような配置は従来のＰＪでは実施できなかった。投写
画像の枠内もしくは枠外からの複数台数の同時投影によ
り、障害物や人間が前を遮っても陰ができない構成をと
ることができる。これは、プレゼンテーションやイベン
トホールなどで効果を発揮する。図１３は、図１２と同
様な天井への投写であり、プロジェクタをスクリーンの
枠外に置き斜め方向から投射している場合を示してい
る。鑑賞者がベッドに横たわりながら天井の投写画像を
鑑賞できる。ＰＪを投写画像の枠外へ追いやることで、
鑑賞者はＰＪの所在を意識することなく鑑賞に集中する
ことができる。このような配置は特にホームユースで望
まれていた。図１４（ａ）は投射画像を横長にした場合
を示し、図１４（ｂ）は、プロジェクタ３１を９０°回
転させて投写画像を縦長に配置した場合である。従来は
拡大して投影できなかった人間などの縦長の物体を表示
することが可能となった。これは、プレゼンテーショ
ン、イベントホールや宣伝目的で効果を発揮する。
【００２２】これらは、いずれの場合もＰＪを移動させ
た場合であるが、ＰＪを固定した場合には投写範囲が大
きく拡大し、スクリーンの配置に関する制約が解決す
る。また、複数台用いることでマルチメディア画像が投
写可能なことはもちろん、多数のＰＪによる同位置への
投射により、従来にない明るさの投写画面を実現するこ
ともできる。これによりプレゼンテーション、宣伝、教
育などのあらゆる分野で、周囲が明るい場所であっても
鮮明な画像を提供できるようになった。以上のように、
本発明のＰＪによって配置の自由度が著しく向上し、Ｐ
Ｊの新しい使い方が可能となった。
た場合であるが、ＰＪを固定した場合には投写範囲が大
きく拡大し、スクリーンの配置に関する制約が解決す
る。また、複数台用いることでマルチメディア画像が投
写可能なことはもちろん、多数のＰＪによる同位置への
投射により、従来にない明るさの投写画面を実現するこ
ともできる。これによりプレゼンテーション、宣伝、教
育などのあらゆる分野で、周囲が明るい場所であっても
鮮明な画像を提供できるようになった。以上のように、
本発明のＰＪによって配置の自由度が著しく向上し、Ｐ
Ｊの新しい使い方が可能となった。
【００２３】図６は、本発明の第２の実施の形態を示す
ブロック図である。この第２の実施の形態は、図１に示
した第１の実施の形態とは、光学エンジン２の側面に傾
き検出センサ１９を取り付けている点が異なっている。
傾き検出センサ１９の情報は、投写レンズ３の位置検出
センサ５の情報とともに画像の形状補正回路６に送ら
れ、形状補正回路６では、傾きと投写レンズ３の位置か
ら画像の形状補正を簡単にかつ早く行うことができる。
もちろん傾き検出センサ１９の取り付け場所は、光学エ
ンジン２の側面に限らず投写レンズ３や筐体８でも良
い。この実施の形態のプロジェクタは、プロジェクタの
傾きを検出する手段と、傾きを検出する手段で検出した
傾き利用して投写画像の形状を電気的に変形する手段を
備えることで、投写レンズの位置と傾き情報を利用して
複雑に変化する投写画像の形状を容易かつ自動的に補正
することができる。この他、この第２の実施の形態で
も、第１の実施の形態において、図２〜図５を用いて説
明した構成を有することはもちろんであり、また図１０
〜図１４を用いて説明した効果を有することは明らかで
ある。
ブロック図である。この第２の実施の形態は、図１に示
した第１の実施の形態とは、光学エンジン２の側面に傾
き検出センサ１９を取り付けている点が異なっている。
傾き検出センサ１９の情報は、投写レンズ３の位置検出
センサ５の情報とともに画像の形状補正回路６に送ら
れ、形状補正回路６では、傾きと投写レンズ３の位置か
ら画像の形状補正を簡単にかつ早く行うことができる。
もちろん傾き検出センサ１９の取り付け場所は、光学エ
ンジン２の側面に限らず投写レンズ３や筐体８でも良
い。この実施の形態のプロジェクタは、プロジェクタの
傾きを検出する手段と、傾きを検出する手段で検出した
傾き利用して投写画像の形状を電気的に変形する手段を
備えることで、投写レンズの位置と傾き情報を利用して
複雑に変化する投写画像の形状を容易かつ自動的に補正
することができる。この他、この第２の実施の形態で
も、第１の実施の形態において、図２〜図５を用いて説
明した構成を有することはもちろんであり、また図１０
〜図１４を用いて説明した効果を有することは明らかで
ある。
【００２４】図７は、本発明の第３の実施の形態を示す
ブロック図である。この第３の実施の形態は、図６で示
した第２の実施の形態において、光学エンジン２のかわ
りに、光源１の光軸と投写レンズ３の光軸が平行となる
ように構成した光学エンジン２０を用いたものである。
この実施の形態のプロジェクタでは、投写レンズ３の光
軸に対して光源１の光軸を平行に配置することによっ
て、筐体を０〜３６０°回転させることができる。した
がって、本実施の形態のランプの配置は、ランプの光軸
方向の回転すなわち筐体の左右方向の回転に対して熱的
な課題を解決することができる。その結果、筐体を９０
°回転させ側面を台へ設置させたり、反転して使用する
ことができる。この他、この第３の実施の形態でも、第
１の実施の形態において、図２〜図５を用いて説明した
構成を有することはもちろんであり、また図１０〜図１
４を用いて説明した効果を有することは明らかである。
ブロック図である。この第３の実施の形態は、図６で示
した第２の実施の形態において、光学エンジン２のかわ
りに、光源１の光軸と投写レンズ３の光軸が平行となる
ように構成した光学エンジン２０を用いたものである。
この実施の形態のプロジェクタでは、投写レンズ３の光
軸に対して光源１の光軸を平行に配置することによっ
て、筐体を０〜３６０°回転させることができる。した
がって、本実施の形態のランプの配置は、ランプの光軸
方向の回転すなわち筐体の左右方向の回転に対して熱的
な課題を解決することができる。その結果、筐体を９０
°回転させ側面を台へ設置させたり、反転して使用する
ことができる。この他、この第３の実施の形態でも、第
１の実施の形態において、図２〜図５を用いて説明した
構成を有することはもちろんであり、また図１０〜図１
４を用いて説明した効果を有することは明らかである。
【００２５】図８は、本発明の第４の実施の形態を示す
ブロック図である。この第４の実施の形態は、図６で示
した第２の実施の形態に、光学カメラ２１と、スクリー
ン認識回路２２と、投射レンズの移動機構の駆動装置２
３とを付加したプロジェクタである。すなわち、光学カ
メラ２１を投写レンズ３と同方向に設置し、取り込み画
像をスクリーン認識回路２２に送る。スクリーン認識回
路２２では、スクリーンを認識してその位置を割り出
し、光学エンジン２に取り付けられた投射レンズの移動
機構４の駆動装置２３を駆動し、投写レンズ３を自動的
に移動して投写画面をスクリーンへ投影する。この実施
の形態では、投写レンズと同方向にある物体の画像情報
を取り込む手段によって、スクリーンを含む画像を投射
する方向の画像情報を取り込むことができる。また、画
像情報の取り込み手段で取り込んだ画像情報から、スク
リーンを認識する手段により、画像を投写する位置を知
り、電気的に投写レンズを移動する手段によって、スク
リーン位置へと画像を動かすことができる。この他、こ
の第４の実施の形態でも、第１の実施の形態において、
図２〜図５を用いて説明した構成を有することはもちろ
んであり、また図１０〜図１４を用いて説明した効果を
有することは明らかである。
ブロック図である。この第４の実施の形態は、図６で示
した第２の実施の形態に、光学カメラ２１と、スクリー
ン認識回路２２と、投射レンズの移動機構の駆動装置２
３とを付加したプロジェクタである。すなわち、光学カ
メラ２１を投写レンズ３と同方向に設置し、取り込み画
像をスクリーン認識回路２２に送る。スクリーン認識回
路２２では、スクリーンを認識してその位置を割り出
し、光学エンジン２に取り付けられた投射レンズの移動
機構４の駆動装置２３を駆動し、投写レンズ３を自動的
に移動して投写画面をスクリーンへ投影する。この実施
の形態では、投写レンズと同方向にある物体の画像情報
を取り込む手段によって、スクリーンを含む画像を投射
する方向の画像情報を取り込むことができる。また、画
像情報の取り込み手段で取り込んだ画像情報から、スク
リーンを認識する手段により、画像を投写する位置を知
り、電気的に投写レンズを移動する手段によって、スク
リーン位置へと画像を動かすことができる。この他、こ
の第４の実施の形態でも、第１の実施の形態において、
図２〜図５を用いて説明した構成を有することはもちろ
んであり、また図１０〜図１４を用いて説明した効果を
有することは明らかである。
【００２６】図９は、本発明の第５の実施の形態を示す
ブロック図である。この第５の実施の形態は、図８で示
した第４の実施の形態において、超音波センサ２４とズ
ーム・フォーカス調整回路２５とズーム・フォーカスの
駆動装置２６を追加したものである。この実施の形態で
は、認識したスクリーンなどの被投写体までの距離を測
定する手段によって、画像を投射する距離を知り、この
距離を利用して投射レンズのズームとフォーカスを電気
的に調整する手段で自動調整することができる。この
他、この第５の実施の形態でも、第１の実施の形態にお
いて、図２〜図５を用いて説明した構成を有することは
もちろんであり、また図１０〜図１４を用いて説明した
効果を有することは明らかである。
ブロック図である。この第５の実施の形態は、図８で示
した第４の実施の形態において、超音波センサ２４とズ
ーム・フォーカス調整回路２５とズーム・フォーカスの
駆動装置２６を追加したものである。この実施の形態で
は、認識したスクリーンなどの被投写体までの距離を測
定する手段によって、画像を投射する距離を知り、この
距離を利用して投射レンズのズームとフォーカスを電気
的に調整する手段で自動調整することができる。この
他、この第５の実施の形態でも、第１の実施の形態にお
いて、図２〜図５を用いて説明した構成を有することは
もちろんであり、また図１０〜図１４を用いて説明した
効果を有することは明らかである。
【００２７】
【発明の効果】以上詳細に説明したように、本発明のＰ
Ｊは、スクリーン正面ではなく左右に配置しても投射画
像がボケることなく、複雑に変形した投写画像も補正す
ることができる。このためＰＪを会議の運営者や発表者
の近くに置いて直接操作することが可能となり、また、
発表者が中央によるとスクリーンに自分の陰が写る欠点
をなくす、またはできにくくすることができる。また、
従来使用していたＰＪの専用台は不要となった。
Ｊは、スクリーン正面ではなく左右に配置しても投射画
像がボケることなく、複雑に変形した投写画像も補正す
ることができる。このためＰＪを会議の運営者や発表者
の近くに置いて直接操作することが可能となり、また、
発表者が中央によるとスクリーンに自分の陰が写る欠点
をなくす、またはできにくくすることができる。また、
従来使用していたＰＪの専用台は不要となった。
【００２８】また、中〜大規模な会議などの場合にＰＪ
を中央に配置すると通路を塞ぐことになったが、本発明
はこれを回避して配置できる。さらに、床下に本発明の
ＰＪを複数台設置して天井へ画像を投写することもでき
る。投写画像の枠内もしくは枠外からの複数台数の同時
投影により、障害物や人間が前を遮っても陰ができない
構成をとることもできる。これは、プレゼンテーション
やイベントホールなどで効果を発揮する。また、プロジ
ェクタの筐体を９０°回転させて投写画面を縦長に配置
して、従来は拡大して投影できなかった人間などの縦長
の物体を表示することも可能となった。これは、プレゼ
ンテーション、イベントホールや宣伝目的で効果を発揮
する。
を中央に配置すると通路を塞ぐことになったが、本発明
はこれを回避して配置できる。さらに、床下に本発明の
ＰＪを複数台設置して天井へ画像を投写することもでき
る。投写画像の枠内もしくは枠外からの複数台数の同時
投影により、障害物や人間が前を遮っても陰ができない
構成をとることもできる。これは、プレゼンテーション
やイベントホールなどで効果を発揮する。また、プロジ
ェクタの筐体を９０°回転させて投写画面を縦長に配置
して、従来は拡大して投影できなかった人間などの縦長
の物体を表示することも可能となった。これは、プレゼ
ンテーション、イベントホールや宣伝目的で効果を発揮
する。
【００２９】これらは、いずれの場合もＰＪを移動させ
た場合であるが、ＰＪを固定した場合には投写範囲が大
きく拡大し、スクリーンの配置に関する制約が解決す
る。また、複数台用いることでマルチメディア画像が投
写可能なことはもちろん、多数のＰＪによる同位置への
投射により、従来にない明るさの投写画面を実現するこ
とができた。プレゼンテーション、宣伝、教育などのあ
らゆる分野で、周囲が明るい場所であっても鮮明な画像
を提供できるようになった。以上のように、本発明のＰ
Ｊによって配置の自由度が著しく向上し、ＰＪの新しい
使い方が可能となった。
た場合であるが、ＰＪを固定した場合には投写範囲が大
きく拡大し、スクリーンの配置に関する制約が解決す
る。また、複数台用いることでマルチメディア画像が投
写可能なことはもちろん、多数のＰＪによる同位置への
投射により、従来にない明るさの投写画面を実現するこ
とができた。プレゼンテーション、宣伝、教育などのあ
らゆる分野で、周囲が明るい場所であっても鮮明な画像
を提供できるようになった。以上のように、本発明のＰ
Ｊによって配置の自由度が著しく向上し、ＰＪの新しい
使い方が可能となった。
【図１】本発明の第１の実施の形態を示すブロック9図
である。
である。
【図２】（ａ）、（ｂ）はそれぞれ投写画像における投
写レンズ中心の可動範囲と投写レンズの可動範囲を示す
図である。
写レンズ中心の可動範囲と投写レンズの可動範囲を示す
図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）はそれぞれ投写画像における投
写レンズ中心の可動範囲と投写レンズの可動範囲を示す
図である。
写レンズ中心の可動範囲と投写レンズの可動範囲を示す
図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）は図３に示した構成に投写レン
ズの移動目標位置の表示を加えた状態を示す図である。
ズの移動目標位置の表示を加えた状態を示す図である。
【図５】プロジェクタを投写画像の枠外に配置した場合
を示す図である。
を示す図である。
【図６】本発明の第２の実施の形態を示すブロック図で
ある。
ある。
【図７】本発明の第3の実施の形態を示す図ブロック図
である。
である。
【図８】本発明の第4の実施の形態を示すブロック図で
ある。
ある。
【図９】本発明の第5の実施の形態を示すブロック図で
ある。
ある。
【図１０】本発明の効果を説明するための図である。
【図１１】本発明の効果を説明するための図である。
【図１２】本発明の効果を説明するための図である。
【図１３】本発明の効果を説明するための図である。
【図１４】（ａ）、（ｂ）はそれぞれ本発明の効果を説
明するための図である。
明するための図である。
【図１５】（ａ）、（ｂ）は従来のプロジェクタの配置
とスクリーンへの投射を示す断面図と平面図である。
とスクリーンへの投射を示す断面図と平面図である。
【図１６】（ａ）〜（ｃ）はそれぞれ従来のプロジェク
タの配置とスクリーンへの投写画像の状態を示す図であ
る。
タの配置とスクリーンへの投写画像の状態を示す図であ
る。
１ 光源
２ 光学エンジン
３ 投写レンズ
４ 投写レンズの移動機構
５ 投写レンズの位置検出センサ
６ 画像の形状補正回路
７ 液晶パネルの駆動回路
８ 筐体
９ チルトフット
１０ 映像信号
１１ 画像の形状補正用調整ボタン
１２ 投写レンズ中心位置の表示
１３ 投写レンズ中心の可動範囲の表示
１４ 投写画像
１５ スクリーン
１６ 投写レンズの可動範囲
１７ 投写レンズ中心位置の表示（移動後）
１８ 投写レンズの移動目標位置の表示
１９ 傾き検出センサ
２０ 光学エンジン
２１ 光学カメラ
２２ スクリーン認識回路
２３ 駆動装置
２４ 超音波センサ
２５ ズーム・フォーカス調整回路
２６ 駆動装置
フロントページの続き
(56)参考文献 特開 平11−258691（ＪＰ，Ａ)
特開 平６−253241（ＪＰ，Ａ)
特開 平９−197249（ＪＰ，Ａ)
特開 平10−319499（ＪＰ，Ａ)
特開 平５−289050（ＪＰ，Ａ)
実開 平３−56925（ＪＰ，Ｕ)
実開 平２−75630（ＪＰ，Ｕ)
(58)調査した分野(Int.Cl.7，ＤＢ名)
G03B 21/00 - 21/30
G02F 1/13
H04N 5/74
Claims (9)
- 【請求項１】 光源と、光源の光を利用した光学的手段
および電気信号で駆動する電子デバイスとで画像を生成
する光学エンジンと、生成した画像を拡大して投影する
投写レンズと、これらを実装した筐体とを備えたプロジ
ェクタにおいて、投写レンズの光軸と垂直な平面内で前
記投写レンズを移動させる手段と、前記投写レンズの位
置を検出する手段と、投写画像の形状を前記投写レンズ
の位置を検出する手段で検出した投写レンズの位置情報
を利用して電気的に変形する手段と、前記筐体を機械的
に傾ける手段とを備えることを特徴とするプロジェク
タ。 - 【請求項２】 光源と、光源の光を利用した光学的手段
および電気信号で駆動する電子デバイスとで画像を生成
する光学エンジンと、生成した画像を拡大して投影する
投写レンズと、これらを実装した筐体とを備えたプロジ
ェクタにおいて、投写レンズの光軸と垂直な平面内で前
記投写レンズを移動させる手段と、前記投写レンズの位
置を検出する手段と、投写画像の形状を前記投写レンズ
の位置を検出する手段で検出した投写レンズの位置情報
を利用して電気的に変形する手段と、前記筐体を機械的
に傾ける手段と、前記筐体の傾きを検出する手段と、前
記傾きを検出する手段で検出した傾きを利用して投写画
像の形状を電気的に変形する手段とを備えることを特徴
とするプロジェクタ。 - 【請求項３】 光源と、光源の光を利用した光学的手段
および電気信号で駆動する電子デバイスとで画像を生成
する光学エンジンと、生成した画像を拡大して投影する
投写レンズと、これらを実装した筐体とを備えたプロジ
ェクタにおいて、前記投写レンズと同方向にある物体の
画像情報を取り込む手段と、前記画像情報を取り込む手
段で取り込んだ画像情報からスクリーンなどの被投写体
を認識する手段と、認識した情報に基づいて前記投写レ
ンズの光軸と垂直な平面内で前記投写レンズを電気的に
移動させる手段と、前記投写レンズの位置を検出する手
段と、投写画像の形状を前記投射レンズの位置を検出す
る手段で検出した投写レンズの位置情報を利用して電気
的に変形する手段と、前記筐体を機械的に傾ける手段
と、前記筐体の傾きを検出する手段と、前記傾きを検出
する手段で検出した傾きを利用して投写画像の形状を電
気的に変形する手段とを備えることを特徴とするプロジ
ェクタ。 - 【請求項４】 光源と、光源の光を利用した光学的手段
および電気信号で駆動する電子デバイスとで画像を生成
する光学エンジンと、生成した画像を拡大して投影する
投写レンズと、これらを実装した筐体とを備えたプロジ
ェクタにおいて、前記投写レンズと同方向にある物体の
画像情報を取り込む手段と、前記画像情報を取り込む手
段で取り込んだ画像情報からスクリーンなどの被投写体
を認識する手段と、認識した情報に基づいて前記投写レ
ンズの光軸と垂直な平面内で前記投写レンズを電気的に
移動させる手段と、認識したスクリーンなどの被投写体
までの距離を測定する手段と、前記測定手段によって得
た距離を利用して投射レンズのズームとフォーカスを電
気的に調整する手段と、前記投写レンズの位置を検出す
る手段と、投写画像の形状を前記投射レンズの位置を検
出する手段で検出した投写レンズの位置情報を利用して
電気的に変形する手段と、前記筐体を機械的に傾ける手
段と、前記筐体の傾きを検出する手段と、前記傾きを検
出する手段で検出した傾きを利用して投写画像の形状を
電気的に変形する手段とを備えることを特徴とするプロ
ジェクタ。 - 【請求項５】 前記投写レンズの位置を検出する手段に
より検出した投写レンズの位置を投写画像内に表示する
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のプロ
ジェクタ。 - 【請求項６】 前記投写レンズの移動目標となる位置を
投写画像内に表示することを特徴とする請求項１〜５の
いずれかに記載のプロジェクタ。 - 【請求項７】 前記投写レンズの移動による投写画像の
可動範囲が投写画像の横幅または縦幅に対して１／２以
上であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記
載のプロジェクタ。 - 【請求項８】 前記投写レンズの光軸に対して前記光源
の光軸を垂直に配置することを特徴とする請求項１〜７
のいずれかに記載のプロジェクタ。 - 【請求項９】 前記投写レンズの光軸に対して前記光源
の光軸を平行に配置することを特徴とする請求項１〜７
のいずれかに記載のプロジェクタ。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000259786A JP3439441B2 (ja) | 2000-08-29 | 2000-08-29 | プロジェクタ |
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| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000259786A JP3439441B2 (ja) | 2000-08-29 | 2000-08-29 | プロジェクタ |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2002072351A JP2002072351A (ja) | 2002-03-12 |
| JP3439441B2 true JP3439441B2 (ja) | 2003-08-25 |
Family
ID=18747911
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2000259786A Expired - Fee Related JP3439441B2 (ja) | 2000-08-29 | 2000-08-29 | プロジェクタ |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP3439441B2 (ja) |
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US7357518B2 (en) | 2004-06-03 | 2008-04-15 | Seiko Epson Corporation | Projector |
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| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP4090386B2 (ja) * | 2003-05-13 | 2008-05-28 | シャープ株式会社 | プロジェクタ |
| JP3963879B2 (ja) | 2003-08-04 | 2007-08-22 | 三洋電機株式会社 | レンズシフト機構及び投写型映像表示装置 |
| JP2005062590A (ja) * | 2003-08-18 | 2005-03-10 | Sony Corp | プロジェクタ装置 |
| JP4665437B2 (ja) * | 2004-05-19 | 2011-04-06 | コニカミノルタオプト株式会社 | レンズスライド機構 |
| JPWO2006077671A1 (ja) * | 2005-01-19 | 2008-06-19 | 株式会社ディーアンドエムホールディングス | プロジェクタ装置 |
| JP4363354B2 (ja) | 2005-04-06 | 2009-11-11 | セイコーエプソン株式会社 | プロジェクタのための歪み補正処理 |
| JP2010060806A (ja) | 2008-09-03 | 2010-03-18 | Sony Corp | 投射型表示装置およびその駆動制御方法 |
| JP4726985B2 (ja) * | 2009-11-18 | 2011-07-20 | 三洋電機株式会社 | レンズシフト機構及び投写型映像表示装置 |
| JP4726994B2 (ja) * | 2010-07-01 | 2011-07-20 | 三洋電機株式会社 | 投写型映像表示装置 |
-
2000
- 2000-08-29 JP JP2000259786A patent/JP3439441B2/ja not_active Expired - Fee Related
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| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US7357518B2 (en) | 2004-06-03 | 2008-04-15 | Seiko Epson Corporation | Projector |
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|---|---|
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