JP3331199B2 - ソフトフォーカスズームレンズ系 - Google Patents
ソフトフォーカスズームレンズ系Info
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- JP3331199B2 JP3331199B2 JP33972299A JP33972299A JP3331199B2 JP 3331199 B2 JP3331199 B2 JP 3331199B2 JP 33972299 A JP33972299 A JP 33972299A JP 33972299 A JP33972299 A JP 33972299A JP 3331199 B2 JP3331199 B2 JP 3331199B2
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Description
【０００１】
【技術分野】本発明は、主に一眼レフ用交換レンズに用
いる広角から中望遠までを包含したソフトフォーカスズ
ームレンズ系に関する。
いる広角から中望遠までを包含したソフトフォーカスズ
ームレンズ系に関する。
【０００２】
【従来技術及びその問題点】従来、ソフトフォーカスレ
ンズは、ポートレート用として、比較的画角の狭い中望
遠レンズに用いられてきたが、最近では、風景等の遠景
をソフト効果をつけて撮影するために、画角の広い広角
系レンズにもソフトフォーカスレンズが提供されてい
る。しかし、広角から中望遠迄ソフト効果を得られるズ
ームレンズは提供されていない。
ンズは、ポートレート用として、比較的画角の狭い中望
遠レンズに用いられてきたが、最近では、風景等の遠景
をソフト効果をつけて撮影するために、画角の広い広角
系レンズにもソフトフォーカスレンズが提供されてい
る。しかし、広角から中望遠迄ソフト効果を得られるズ
ームレンズは提供されていない。
【０００３】
【発明の目的】本発明は、風景などの遠景撮影からポー
トレート撮影までソフトフォーカス効果の得られるソフ
トフォーカスズームレンズ系を提供することを目的とす
る。
トレート撮影までソフトフォーカス効果の得られるソフ
トフォーカスズームレンズ系を提供することを目的とす
る。
【０００４】
【発明の概要】本発明のソフトフォーカスズームレンズ
系は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群と、負
の屈折力を有する中群と、正の屈折力を有する後群とを
有し、前群、中群、後群の軸上空気間隔を変化させるこ
とによってズーミングするズームレンズ系において、次
の条件式（１）ないし（３）を満足することを特徴とし
ている。 （１）ＳＡＵ／ｆw ＜−０．１０ （２）０．３０＜Ｄ23w ／ｆw （３）０．２５＜Ｄ12t／ｆｔ 但し、 ＳＡＵ：開放絞りにおいて最も球面収差が少なくなる焦
点距離における球面収差値、 ｆw ：短焦点距離端におけるレンズ系全体の焦点距離、 Ｄ23w ：短焦点距離端における中群の最も像側の面と後
群の最も物体側の面との 軸上空気間隔、 Ｄ12t：長焦点距離端における前群の最も像側の面と中
群の最も物体側の面との軸上空気間隔、 ｆｔ：長焦点距離端におけるレンズ系全体の焦点距離、
である。
系は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群と、負
の屈折力を有する中群と、正の屈折力を有する後群とを
有し、前群、中群、後群の軸上空気間隔を変化させるこ
とによってズーミングするズームレンズ系において、次
の条件式（１）ないし（３）を満足することを特徴とし
ている。 （１）ＳＡＵ／ｆw ＜−０．１０ （２）０．３０＜Ｄ23w ／ｆw （３）０．２５＜Ｄ12t／ｆｔ 但し、 ＳＡＵ：開放絞りにおいて最も球面収差が少なくなる焦
点距離における球面収差値、 ｆw ：短焦点距離端におけるレンズ系全体の焦点距離、 Ｄ23w ：短焦点距離端における中群の最も像側の面と後
群の最も物体側の面との 軸上空気間隔、 Ｄ12t：長焦点距離端における前群の最も像側の面と中
群の最も物体側の面との軸上空気間隔、 ｆｔ：長焦点距離端におけるレンズ系全体の焦点距離、
である。
【０００５】本発明のソフトフォーカスズームレンズ系
は、球面収差だけを残存させ、他の軸外の収差の発生を
できる限り抑えるため、後群は少なくとも１枚の正レン
ズを含み、中群と後群の間に絞りを位置させ、下記の条
件式（４）を満たすことが望ましい。 （４）０．５＜ｒR-1 ／ｆw ＜１．６ 但し、 ｒR-1：後群に含まれる正レンズ中で最も物体側に位置
する正レンズの物体側の面の曲率半径、である。
は、球面収差だけを残存させ、他の軸外の収差の発生を
できる限り抑えるため、後群は少なくとも１枚の正レン
ズを含み、中群と後群の間に絞りを位置させ、下記の条
件式（４）を満たすことが望ましい。 （４）０．５＜ｒR-1 ／ｆw ＜１．６ 但し、 ｒR-1：後群に含まれる正レンズ中で最も物体側に位置
する正レンズの物体側の面の曲率半径、である。
【０００６】また、本発明のソフトフォーカスズームレ
ンズ系は、条件式（５）を満足する程度に短焦点距離端
での半画角が広いことが好ましい。 （５）２５°＜Ｗｗ 但し、 Ｗw ；短焦点距離端での半画角、である。
ンズ系は、条件式（５）を満足する程度に短焦点距離端
での半画角が広いことが好ましい。 （５）２５°＜Ｗｗ 但し、 Ｗw ；短焦点距離端での半画角、である。
【０００７】
【発明の実施の態様】本発明のソフトフォーカスズーム
レンズ系は、図１７〜図１９に示すように、物体側から
順に、正の屈折力を有する前群Ｉと、負の屈折率を有す
る中群IIと、正の屈折力を有する後群IIIの３群構成か
らなっている。これらは、短焦点距離端から長焦点距離
端へのズーミングに際し、前群Iと中群IIの軸上空気間
隔を増大させ、中群IIと後群IIIの軸上空気間隔を減少
させながら、図１７と図１８の態様においては、すべて
のレンズ群は物体側へ移動し、図１９の態様において
は、前群Iと後群IIIは物体側へ、中群IIは像側へ移動す
る。絞りＳは、中群IIと後群IIIの間にあって、後群III
と一緒に移動する。後群IIIは、図１８と図１９の態様
では、相対移動可能な第１後群III−１と第２後群III−
２とに分割されていて、これらは、短焦点距離端から長
焦点距離端へのズーミングに際し、相対間隔を減少させ
ながら物体側に移動する。
レンズ系は、図１７〜図１９に示すように、物体側から
順に、正の屈折力を有する前群Ｉと、負の屈折率を有す
る中群IIと、正の屈折力を有する後群IIIの３群構成か
らなっている。これらは、短焦点距離端から長焦点距離
端へのズーミングに際し、前群Iと中群IIの軸上空気間
隔を増大させ、中群IIと後群IIIの軸上空気間隔を減少
させながら、図１７と図１８の態様においては、すべて
のレンズ群は物体側へ移動し、図１９の態様において
は、前群Iと後群IIIは物体側へ、中群IIは像側へ移動す
る。絞りＳは、中群IIと後群IIIの間にあって、後群III
と一緒に移動する。後群IIIは、図１８と図１９の態様
では、相対移動可能な第１後群III−１と第２後群III−
２とに分割されていて、これらは、短焦点距離端から長
焦点距離端へのズーミングに際し、相対間隔を減少させ
ながら物体側に移動する。
【０００８】条件式（１）は、球面収差の発生量を短焦
点距離端での焦点距離との比で規定する条件である。こ
の条件式を満足することにより、アンダーの球面収差を
発生させて短焦点距離端から長焦点距離端迄ソフトフォ
ーカス効果を得ることができ、かつ、背景のぼけ方を美
しく描写することができる。条件式（１）の上限を越え
ると、球面収差の発生が少なく、十分なソフトフォーカ
ス効果が得られない。
点距離端での焦点距離との比で規定する条件である。こ
の条件式を満足することにより、アンダーの球面収差を
発生させて短焦点距離端から長焦点距離端迄ソフトフォ
ーカス効果を得ることができ、かつ、背景のぼけ方を美
しく描写することができる。条件式（１）の上限を越え
ると、球面収差の発生が少なく、十分なソフトフォーカ
ス効果が得られない。
【０００９】条件式（２）、（３）は、短焦点距離端で
の中群と後群の軸上空気間隔と短焦点距離端での焦点距
離との比、長焦点距離端での前群と後群の軸上空気間隔
と長焦点距離端での焦点距離との比で規定する条件であ
る。この条件式を満足することにより、広角を包含する
ズームレンズでありながら、ズーム比２以上の変倍効果
が得られる。条件式（２）の下限を越えると、広角を包
含するズームではなくなる。条件式（３）の下限を越え
ると変倍の効果が小さくなり２以上のズーム比を得るこ
とが困難となる。
の中群と後群の軸上空気間隔と短焦点距離端での焦点距
離との比、長焦点距離端での前群と後群の軸上空気間隔
と長焦点距離端での焦点距離との比で規定する条件であ
る。この条件式を満足することにより、広角を包含する
ズームレンズでありながら、ズーム比２以上の変倍効果
が得られる。条件式（２）の下限を越えると、広角を包
含するズームではなくなる。条件式（３）の下限を越え
ると変倍の効果が小さくなり２以上のズーム比を得るこ
とが困難となる。
【００１０】条件式（４）は、球面収差を残存させ、他
の軸外の収差の発生をできる限り抑えるための条件であ
る。アンダーの球面収差はパワーの強い凸面により発生
する。この凸面を絞り近くの後群の最も物体側の正レン
ズの物体側の面に設けることにより、コマ収差、非点収
差及び歪曲収差を極力抑えつつ、アンダーの球面収差の
みを発生させることができる。条件式（４）の下限を越
えると、アンダーの球面収差は発生するが、他の軸外の
収差が補正しきれなくなってくる。条件式（４）の上限
を越えると、アンダーの球面収差の発生量が小さく、十
分なソフトフォーカス効果を得ることができない。
の軸外の収差の発生をできる限り抑えるための条件であ
る。アンダーの球面収差はパワーの強い凸面により発生
する。この凸面を絞り近くの後群の最も物体側の正レン
ズの物体側の面に設けることにより、コマ収差、非点収
差及び歪曲収差を極力抑えつつ、アンダーの球面収差の
みを発生させることができる。条件式（４）の下限を越
えると、アンダーの球面収差は発生するが、他の軸外の
収差が補正しきれなくなってくる。条件式（４）の上限
を越えると、アンダーの球面収差の発生量が小さく、十
分なソフトフォーカス効果を得ることができない。
【００１１】条件式（５）は、短焦点距離端での半画角
を直接指定するものである。条件式（５）の下限を越え
ると、広角レンズとしての半画角を有せず、本発明の目
的を達成することができない。
を直接指定するものである。条件式（５）の下限を越え
ると、広角レンズとしての半画角を有せず、本発明の目
的を達成することができない。
【００１２】次に、具体的な実施例について本発明を説
明する。 ［実施例１］実施例１のレンズ構成を図１に、数値デー
タを表１に示す。この実施例１は、物体側から順に、正
の前群Ｉ、負の中群II、絞りＳ、及び正の後群IIIから
なり、後群IIIはさらに、相対移動可能なIII−１群及び
III−２群からなる。ズーミングは、図１８のズーミン
グ軌跡図のように行われる。前群Ｉは、物体側から順
に、負レンズＬ１と正レンズＬ２の接合レンズ、物体側
に凸の正メニスカスレンズＬ３からなり、中群IIは、物
体側から順に、負のメニスカスレンズＬ４、正レンズＬ
５と負レンズＬ６の接合レンズ及び正メニスカスレンズ
Ｌ７からなり、後群IIIの第１後群III−１は、物体側か
ら順に、正メニスカスレンズＬ８、正レンズＬ９及び負
のメニスカスレンズＬ１０からなり、第２後群III−２
は、正レンズＬ１１、正レンズＬ１２、負レンズＬ１３
及び正のメニスカスレンズＬ１４からなる。また、ＳＡ
Ｕは短焦点距離端で最少となる。
明する。 ［実施例１］実施例１のレンズ構成を図１に、数値デー
タを表１に示す。この実施例１は、物体側から順に、正
の前群Ｉ、負の中群II、絞りＳ、及び正の後群IIIから
なり、後群IIIはさらに、相対移動可能なIII−１群及び
III−２群からなる。ズーミングは、図１８のズーミン
グ軌跡図のように行われる。前群Ｉは、物体側から順
に、負レンズＬ１と正レンズＬ２の接合レンズ、物体側
に凸の正メニスカスレンズＬ３からなり、中群IIは、物
体側から順に、負のメニスカスレンズＬ４、正レンズＬ
５と負レンズＬ６の接合レンズ及び正メニスカスレンズ
Ｌ７からなり、後群IIIの第１後群III−１は、物体側か
ら順に、正メニスカスレンズＬ８、正レンズＬ９及び負
のメニスカスレンズＬ１０からなり、第２後群III−２
は、正レンズＬ１１、正レンズＬ１２、負レンズＬ１３
及び正のメニスカスレンズＬ１４からなる。また、ＳＡ
Ｕは短焦点距離端で最少となる。
【００１３】この実施例１の短焦点距離端での諸収差を
図２に、中間焦点距離での諸収差を図３に、長焦点距離
端での諸収差を図４に、それぞれ示す。諸収差図中、Ｓ
Ａは球面収差、ＳＣは正弦条件、ｄ線、ｇ線、Ｃ線は、
それぞれの波長における、球面収差によって示される色
収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナルを示してい
る。
図２に、中間焦点距離での諸収差を図３に、長焦点距離
端での諸収差を図４に、それぞれ示す。諸収差図中、Ｓ
Ａは球面収差、ＳＣは正弦条件、ｄ線、ｇ線、Ｃ線は、
それぞれの波長における、球面収差によって示される色
収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナルを示してい
る。
【００１４】表および図面中、FNOはF ナンバー、f は
焦点距離、W は半画角（゜）、fBはバックフォーカス、
ｒi はレンズ各面の曲率半径、ｄi はレンズ厚もしくは
レンズ間隔、Ｎはｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。
また、回転対称非球面は次式で定義される。 x=cy2/[1+[1-(1+K)c2y2]1/2]+A4y4+A6y6+A8y8 +A10y10+
A12y12 （但し、cは曲率（１／ｒ）、ｙは光軸からの高さ、Ｋ
は円錐係数、Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０・・・・・は各
次数の非球面係数）
焦点距離、W は半画角（゜）、fBはバックフォーカス、
ｒi はレンズ各面の曲率半径、ｄi はレンズ厚もしくは
レンズ間隔、Ｎはｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。
また、回転対称非球面は次式で定義される。 x=cy2/[1+[1-(1+K)c2y2]1/2]+A4y4+A6y6+A8y8 +A10y10+
A12y12 （但し、cは曲率（１／ｒ）、ｙは光軸からの高さ、Ｋ
は円錐係数、Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０・・・・・は各
次数の非球面係数）
【００１５】
【表１】 FNO=1:3.7-4.0-4.7 f=24.86(fw)-45.01-82.00(ft) ( ズーム比=3.30 ） W =42.2 -25.3-14.3 fB=38.50-55.16-71.25 SAU=-3.70 D23w=18.31 D12t=25.30 rR-1=32.014 面 No. ri di N ν 1 31783.807 1.50 1.84666 23.8 2 123.864 5.60 1.69680 55.5 3 -240.094 0.10 - - 4 53.214 5.00 1.69680 55.5 5 166.181 2.49-10.70-25.30 - - 6 118.092 1.10 1.80400 46.6 7 16.017 4.71 - - 8 -69.920 3.60 1.72825 28.5 9 -17.754 1.20 1.80400 46.6 10 44.049 0.10 - - 11 29.045 2.60 1.84666 23.8 12 84.385 17.11-8.11-3.04 - - 絞 ∞ 1.20 - - 13* 32.014 3.20 1.58913 61.2 14 813.795 0.10 - - 15 28.365 3.40 1.51633 64.1 16 -183.545 1.37 - - 17 -29.178 1.10 1.62588 35.7 18 -55037.039 6.72-2.96-1.00 - - 19 38.529 3.00 1.58913 61.2 20 -159.020 0.15 - - 21 30.157 4.60 1.69680 55.5 22 -40.923 0.10 - - 23* -506.806 1.00 1.80610 33.3 24 19.288 3.44 - - 25 -49.691 2.00 1.80100 35.0 26 -37.872 - - - * は回転対称非球面を示す。 非球面データ（表示のない非球面係数は０である）； No.13; K=0.00、A4=0.12000×10-4 No.23; K=-1.00、A4=-0.40066×10-4
【００１６】［実施例２］実施例２のレンズ構成を図５
に、数値データを表２に示す。この実施例２は、物体側
から順に、正の前群Ｉ、負の中群II、絞りＳ、及び正の
後群IIIからなる。後群IIIはさらに、相対移動可能なII
I−１群及びIII−２群からなる。ズーミングは、図１９
のズーミング軌跡図のように行われる。前群Ｉは、物体
側から順に、負レンズＬ１と正レンズＬ２の接合レン
ズ、物体側に凸の正メニスカスレンズＬ３からなり、中
群IIは、物体側から順に、負メニスカスレンズＬ４、負
のメニスカスレンズＬ５と負レンズＬ６及び正レンズＬ
７からなり、後群IIIの第１後群III−１は物体側に凸の
正メニスカスレンズＬ８のみからなり、第２後群III−
２は、物体側から順に、正レンズＬ９、負レンズＬ１
０、負のメニスカスレンズＬ１１と物体側に凸の正レン
ズＬ１２の接合レンズ、像側に凸の正メニスカスレンズ
Ｌ１３、負のメニスカスレンズＬ１４及び正レンズＬ１
５からなる。また、短焦点距離端での諸収差を図６に、
中間焦点距離での諸収差を図７に、長焦点距離端での諸
収差を図８に、それぞれ示す。また、ＳＡＵは短焦点距
離端で最少となる。
に、数値データを表２に示す。この実施例２は、物体側
から順に、正の前群Ｉ、負の中群II、絞りＳ、及び正の
後群IIIからなる。後群IIIはさらに、相対移動可能なII
I−１群及びIII−２群からなる。ズーミングは、図１９
のズーミング軌跡図のように行われる。前群Ｉは、物体
側から順に、負レンズＬ１と正レンズＬ２の接合レン
ズ、物体側に凸の正メニスカスレンズＬ３からなり、中
群IIは、物体側から順に、負メニスカスレンズＬ４、負
のメニスカスレンズＬ５と負レンズＬ６及び正レンズＬ
７からなり、後群IIIの第１後群III−１は物体側に凸の
正メニスカスレンズＬ８のみからなり、第２後群III−
２は、物体側から順に、正レンズＬ９、負レンズＬ１
０、負のメニスカスレンズＬ１１と物体側に凸の正レン
ズＬ１２の接合レンズ、像側に凸の正メニスカスレンズ
Ｌ１３、負のメニスカスレンズＬ１４及び正レンズＬ１
５からなる。また、短焦点距離端での諸収差を図６に、
中間焦点距離での諸収差を図７に、長焦点距離端での諸
収差を図８に、それぞれ示す。また、ＳＡＵは短焦点距
離端で最少となる。
【００１７】
【表２】 FNO=1:3.1-3.5-3.6 f=36.12(fw)-70.01-101.89(ft) (ズーム比=2.82 ） W =32.3-16.9-11.7 fB=38.35-46.73-49.06 SAU=-6.54 D23w=22.31 D12t=25.64 rR-1=54.706 面 No. ri di N ν 1 103.692 2.50 1.80518 25.4 2 48.020 8.80 1.69680 55.5 3 206.063 0.10 - - 4 55.454 5.90 1.75700 47.8 5 256.388 0.99-17.38-25.64 - - 6 207.783 1.70 1.83481 42.7 7 25.867 0.54 - - 8 26.913 1.50 1.77250 49.6 9 18.155 8.08 - - 10 -43.965 1.30 1.72916 54.7 11 50.721 0.15 - - 12 36.336 3.40 1.80518 25.4 13 -161.141 20.81-8.44-1.00 - - 絞 ∞ 1.50 - - 14* 54.706 2.70 1.69680 55.5 15 2926.617 5.65-1.18-0.80 - - 16 23.722 4.47 1.80610 40.9 17 -166.959 1.82 - - 18 -59.918 1.35 1.80518 25.4 19 35.127 4.65 - - 20 43.126 1.25 1.80610 40.9 21 20.277 4.07 1.48749 70.2 22 -249.542 6.13 - - 23 -231.317 4.39 1.62230 53.2 24 -23.389 3.80 - - 25 -16.846 1.50 1.83481 42.7 26 -43.553 0.10 - - 27 128.272 3.50 1.65844 50.9 28 -84.587 - - - * は回転対称非球面を示す。 非球面データ（表示のない非球面係数は０である）； No.14; K=0.00、A4=0.50000×10-5
【００１８】［実施例３］実施例３のレンズ構成を図９
に、数値データを表３に、短焦点距離端での諸収差を図
１０に、中間焦点距離での諸収差を図１１に、長焦点距
離端での諸収差を図１２に、それぞれ示す。基本的なレ
ンズ構成及びズーミング時のレンズの移動態様は、実施
例１と同じである。また、ＳＡＵは短焦点距離端で最少
となる。
に、数値データを表３に、短焦点距離端での諸収差を図
１０に、中間焦点距離での諸収差を図１１に、長焦点距
離端での諸収差を図１２に、それぞれ示す。基本的なレ
ンズ構成及びズーミング時のレンズの移動態様は、実施
例１と同じである。また、ＳＡＵは短焦点距離端で最少
となる。
【００１９】
【表３】 FNO=1:3.2-3.8-4.7 f=28.91(fw)-45.00-82.00(ft) （ズーム比=2.84 ） W =38.1-25.2-14.3 fB=41.52-52.15-68.44 SAU=-6.56 D23w=14.81 D12t=27.15 rR-1=24.716 面 No ri di N ν 1 1519.075 1.50 1.84666 23.8 2 124.575 5.60 1.69680 55.5 3 -202.759 0.10 - - 4 51.063 5.00 1.69680 55.5 5 109.170 3.00-13.06-27.15 - - 6 123.289 1.10 1.80400 46.6 7 16.564 4.60 - - 8 -61.473 3.60 1.72825 28.5 9 -17.635 1.20 1.80400 46.6 10 48.330 0.10 - - 11 30.183 2.60 1.84666 23.8 12 85.318 13.61-8.10-2.83 - - 絞 ∞ 1.20 - - 13 24.716 3.20 1.58913 61.2 14 71.151 0.10 - - 15 33.928 3.40 1.51633 64.1 16 -73.522 0.90 - - 17 -31.236 1.10 1.62588 35.7 18 5065.591 5.57-3.21-1.01 - - 19 48.466 3.62 1.58913 61.2 20 -45.084 0.15 - - 21 31.837 4.60 1.69680 55.5 22 -49.353 0.10 - - 23* -229.852 1.00 1.80610 33.3 24 20.292 4.54 - - 25 -21.624 2.00 1.80100 35.0 26 -20.849 - - - * は回転対称非球面を示す。 非球面データ（表示のない非球面係数は０である）； No.23; K=-1.00、A4=-0.35072×10-4
【００２０】［実施例４］実施例４のレンズ構成を図１
３に、数値データを表４に示す。この実施例４は、物体
側から順に、正の前群Ｉ、負の中群II、絞りＳ、及び正
の後群IIIからなる。ズーミングは、図１７のズーミン
グ軌跡図のように行われる。前群Ｉは、物体側から順
に、負レンズＬ１と正レンズＬ２の接合レンズ、物体側
に凸の正メニスカスレンズＬ３からなり、中群IIは、物
体側から順に、負メニスカスレンズＬ４、正レンズＬ５
と負レンズＬ６の接合レンズ及び正メニスカスレンズＬ
７からなり、後群IIIは、物体側から順に、正レンズＬ
８、負メニスカスレンズＬ９、正メニスカスレンズＬ１
０、正レンズＬ１１、負メニスカスレンズＬ１２からな
る。また、短焦点距離端での諸収差を図１４に、中間焦
点距離での諸収差を図１５に、長焦点距離端での諸収差
を図１６に、それぞれ示す。また、ＳＡＵは短焦点距離
端で最少となる。
３に、数値データを表４に示す。この実施例４は、物体
側から順に、正の前群Ｉ、負の中群II、絞りＳ、及び正
の後群IIIからなる。ズーミングは、図１７のズーミン
グ軌跡図のように行われる。前群Ｉは、物体側から順
に、負レンズＬ１と正レンズＬ２の接合レンズ、物体側
に凸の正メニスカスレンズＬ３からなり、中群IIは、物
体側から順に、負メニスカスレンズＬ４、正レンズＬ５
と負レンズＬ６の接合レンズ及び正メニスカスレンズＬ
７からなり、後群IIIは、物体側から順に、正レンズＬ
８、負メニスカスレンズＬ９、正メニスカスレンズＬ１
０、正レンズＬ１１、負メニスカスレンズＬ１２からな
る。また、短焦点距離端での諸収差を図１４に、中間焦
点距離での諸収差を図１５に、長焦点距離端での諸収差
を図１６に、それぞれ示す。また、ＳＡＵは短焦点距離
端で最少となる。
【００２１】
【表４】 FNO=1:4.3-4.8-5.6 f=34.50(fw)-49.96-70.00(ft) （ズーム比=2.03 ） W =33.2-23.4-17.0 fB=38.50-44.09-52.05 SAU=-5.35 D23w=13.85 D12t=23.59 rR-1=17.708 面 No. ri di N ν 1 217.901 1.50 1.84666 23.8 2 89.378 5.89 1.65844 50.9 3 -464.394 0.10 - - 4 38.347 5.00 1.69680 55.5 5 54.807 4.39-16.64-23.59 - - 6 69.474 1.10 1.80440 39.6 7 15.035 7.85 - - 8 1001.820 5.26 1.74077 27.8 9 -14.511 1.20 1.78300 36.1 10 44.447 0.10 - - 11 24.082 2.60 1.84666 23.8 12 46.226 12.65-7.14-2.09 - - 絞 ∞ 1.20 - - 13 17.708 5.00 1.48749 70.2 14 -17.064 0.36 - - 15 -15.159 1.10 1.62004 36.3 16 -130.787 6.12 - - 17 -188.532 2.67 1.61800 63.4 18 -20.102 0.15 - - 19 107.024 4.14 1.77250 49.6 20 -44.701 3.45 - - 21 -14.926 1.00 1.70035 37.9 22 -723.881 - - -
【００２２】次に、実施例１ないし４の各条件式に対応
する値を表５に示す。
する値を表５に示す。
【表５】 実施例１ 実施例２ 実施例３ 実施例４ 条件式（１） -0.149 -0.181 -0.227 -0.155 条件式（２） 0.737 0.618 0.512 0.401 条件式（３） 0.309 0.252 0.331 0.337 条件式（４） 1.288 1.515 0.855 0.513 条件式（５） 42.18 32.32 38.14 33.16
【００２３】表５から明かなように、実施例１ないし実
施例４は、いずれも条件式（１）ないし（５）を満足し
ている。各収差図に示す諸収差も比較的よく補正されて
いる。
施例４は、いずれも条件式（１）ないし（５）を満足し
ている。各収差図に示す諸収差も比較的よく補正されて
いる。
【００２４】
【発明の効果】本発明のソフトフォーカスズームレンズ
系によれば、風景などの遠景からポートレート用などの
近景迄のソフトフォーカス効果を得ることができる。
系によれば、風景などの遠景からポートレート用などの
近景迄のソフトフォーカス効果を得ることができる。
【図１】本発明によるソフトフォーカスズームレンズ系
の第１の実施例を示すレンズ構成図である。
の第１の実施例を示すレンズ構成図である。
【図２】図１のレンズ系の短焦点距離端での諸収差図で
ある。
ある。
【図３】図１のレンズ系の中間焦点距離での諸収差図で
ある。
ある。
【図４】図１のレンズ系の長焦点距離端での諸収差図で
ある。
ある。
【図５】本発明によるソフトフォーカスズームレンズ系
の第２の実施例を示すレンズ構成図である。
の第２の実施例を示すレンズ構成図である。
【図６】図５のレンズ系の短焦点距離端での諸収差図で
ある。
ある。
【図７】図５のレンズ系の中間焦点距離での諸収差図で
ある。
ある。
【図８】図５のレンズ系の長焦点距離端での諸収差図で
ある。
ある。
【図９】本発明によるソフトフォーカスズームレンズ系
の第３の実施例を示すレンズ構成図である。
の第３の実施例を示すレンズ構成図である。
【図１０】図９のレンズ系の短焦点距離端での諸収差図
である。
である。
【図１１】図９のレンズ系の中間焦点距離での諸収差図
である。
である。
【図１２】図９のレンズ系の長焦点距離端での諸収差図
である。
である。
【図１３】本発明によるソフトフォーカスズームレンズ
系の第４の実施例を示すレンズ構成図である。
系の第４の実施例を示すレンズ構成図である。
【図１４】図１３のレンズ系の短焦点距離端での諸収差
図である。
図である。
【図１５】図１３のレンズ系の中間焦点距離での諸収差
図である。
図である。
【図１６】図１３のレンズ系の長焦点距離端での諸収差
図である。
図である。
【図１７】本発明のソフトフォーカスズームレンズ系の
実施例４の簡易ズーミング軌跡図である。
実施例４の簡易ズーミング軌跡図である。
【図１８】本発明のソフトフォーカスズームレンズ系の
実施例１及び３の簡易ズーミング軌跡図である。
実施例１及び３の簡易ズーミング軌跡図である。
【図１９】本発明のソフトフォーカスズームレンズ系の
実施例２の簡易ズーミング軌跡図である。
実施例２の簡易ズーミング軌跡図である。
Claims (4)
- 【請求項１】 物体側から順に、正の屈折力を有する前
群と、負の屈折力を有する中群と、正の屈折力を有する
後群とを有し、前群、中群、後群の軸上空気間隔を変化
させることによってズーミングするズームレンズ系にお
いて、次の条件式（１）ないし（３）を満足することを
特徴とするソフトフォーカスズームレンズ系。 （１）ＳＡＵ／ｆw ＜−０．１０ （２）０．３０＜Ｄ23w ／ｆw （３）０．２５＜Ｄ12t／ｆｔ 但し、 ＳＡＵ：開放絞りにおいて最も球面収差が少なくなる焦
点距離における球面収差値、 ｆw ：短焦点距離端におけるレンズ系全体の焦点距離、 Ｄ23w ：短焦点距離端における中群の最も像側の面と後
群の最も物体側の面との軸上空気間隔、 Ｄ12t：長焦点距離端における前群の最も像側の面と中
群の最も物体側の面との軸上空気間隔、 ｆｔ：長焦点距離端におけるレンズ系全体の焦点距離。 - 【請求項２】 請求項１記載のソフトフォーカスズーム
レンズ系において、後群は少なくとも１枚の正レンズを
含み、中群と後群の間に絞りが位置していて、さらに次
の条件式（４）を満足するソフトフォーカスズームレン
ズ系。 （４）０．５＜ｒR-1／ｆw＜１．６ 但し、 ｒR-1：後群に含まれる正レンズ中で最も物体側に位置
する正レンズの物体側の面の曲率半径。 - 【請求項３】 請求項１または２記載のソフトフォーカ
スズームレンズ系において、さらに次の条件式（５）を
満足するソフトフォーカスズームレンズ系。 （５）２５゜＜Ｗｗ 但し、 Ｗw：短焦点距離端での半画角。 - 【請求項４】 請求項１ないし３のいずれか１項記載の
ソフトフォーカスズームレンズ系において、前記後群
は、短焦点距離端から長焦点距離端へのズーミング時に
間隔を狭める２つの群に分割されているソフトフォーカ
スズームレンズ系。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP33972299A JP3331199B2 (ja) | 1998-11-30 | 1999-11-30 | ソフトフォーカスズームレンズ系 |
Applications Claiming Priority (3)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP10-340076 | 1998-11-30 | ||
| JP34007698 | 1998-11-30 | ||
| JP33972299A JP3331199B2 (ja) | 1998-11-30 | 1999-11-30 | ソフトフォーカスズームレンズ系 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2000227553A JP2000227553A (ja) | 2000-08-15 |
| JP3331199B2 true JP3331199B2 (ja) | 2002-10-07 |
Family
ID=26576510
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP33972299A Expired - Fee Related JP3331199B2 (ja) | 1998-11-30 | 1999-11-30 | ソフトフォーカスズームレンズ系 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP3331199B2 (ja) |
Families Citing this family (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP4806915B2 (ja) * | 2004-10-01 | 2011-11-02 | 株式会社ニコン | 防振機能を有するズームレンズ |
| JP5197262B2 (ja) * | 2008-09-16 | 2013-05-15 | キヤノン株式会社 | ズームレンズ及びそれを有する撮像装置 |
| JP4790820B2 (ja) * | 2009-01-19 | 2011-10-12 | オリンパス株式会社 | ズームレンズ及び撮像装置 |
| CN104330871B (zh) * | 2014-10-16 | 2017-09-26 | 中国科学院上海技术物理研究所 | 一种短波红外望远镜头 |
Family Cites Families (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS5237445A (en) * | 1975-09-20 | 1977-03-23 | Minolta Camera Co Ltd | Lens system rendering variable characteristics of an image plane |
-
1999
- 1999-11-30 JP JP33972299A patent/JP3331199B2/ja not_active Expired - Fee Related
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JP2000227553A (ja) | 2000-08-15 |
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Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| LAPS | Cancellation because of no payment of annual fees |