JP2763388B2 - 結晶化防止方法 - Google Patents
結晶化防止方法Info
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- JP2763388B2 JP2763388B2 JP2198274A JP19827490A JP2763388B2 JP 2763388 B2 JP2763388 B2 JP 2763388B2 JP 2198274 A JP2198274 A JP 2198274A JP 19827490 A JP19827490 A JP 19827490A JP 2763388 B2 JP2763388 B2 JP 2763388B2
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Description
【発明の詳細な説明】 ［産業上の利用分野］ 本発明は、トリス（2,3−エポキシプロピル）イソシ
アヌレート（以下、TEPICともいう）などのトリアジン
核を骨核にもつ３価のエポキシ化合物と酸無水物硬化剤
との液状組成物の結晶化防止方法に関する。
アヌレート（以下、TEPICともいう）などのトリアジン
核を骨核にもつ３価のエポキシ化合物と酸無水物硬化剤
との液状組成物の結晶化防止方法に関する。
［従来の技術・発明が解決しようとする課題］ 従来、TEPICなどと液状硬化剤とを配合し液状組成物
にしたものは、貯蔵容器中に保存しながら徐々に、高電
圧機器、半導体、電子部品、モータの成形などの電気絶
縁材料として用いられている。
にしたものは、貯蔵容器中に保存しながら徐々に、高電
圧機器、半導体、電子部品、モータの成形などの電気絶
縁材料として用いられている。
前記組成物の使用方法としては、硬化物性向上や低コ
スト化のためにさらに無機質充填剤などを多量に配合
し、注形、ポッティング、成形、ディッピング、塗布す
るなどの方法があり、液状材料としての特徴を生かす分
野に使用されている。ところがTEPICなどはその融点が9
0〜120℃と高いため、一旦液状化した材料でも経時的に
再結晶して全体が固形化し、生産設備の貯蔵タンク、配
管内で流動性がなくなって、使用できなくなるという問
題がある。
スト化のためにさらに無機質充填剤などを多量に配合
し、注形、ポッティング、成形、ディッピング、塗布す
るなどの方法があり、液状材料としての特徴を生かす分
野に使用されている。ところがTEPICなどはその融点が9
0〜120℃と高いため、一旦液状化した材料でも経時的に
再結晶して全体が固形化し、生産設備の貯蔵タンク、配
管内で流動性がなくなって、使用できなくなるという問
題がある。
本発明は、前記のような問題点を解消するためになさ
れたものであり、TEPICなどのトリアジン核を骨核にも
つ３価のエポキシ化合物と液状硬化剤に必要に応じてフ
ィラーを混合した液状組成物を長時間放置しても、TEPI
Cなどのトリアジン核を骨核にもつ３価のエポキシ化合
物の再結晶が起らず、いつまでも流動性を有する組成物
をうることを目的とする。
れたものであり、TEPICなどのトリアジン核を骨核にも
つ３価のエポキシ化合物と液状硬化剤に必要に応じてフ
ィラーを混合した液状組成物を長時間放置しても、TEPI
Cなどのトリアジン核を骨核にもつ３価のエポキシ化合
物の再結晶が起らず、いつまでも流動性を有する組成物
をうることを目的とする。
［課題を解決するための手段］ 本発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、再結晶化の原
因が組成物中に存在する微量の水分であることをつきと
め、組成物の構成材料であるトリアジン核を骨核にもつ
３価のエポキシ化合物、液状硬化剤、さらにはフィラー
やその他の通常用いれらる添加物の水分率を低下させる
ようにしたものである。
因が組成物中に存在する微量の水分であることをつきと
め、組成物の構成材料であるトリアジン核を骨核にもつ
３価のエポキシ化合物、液状硬化剤、さらにはフィラー
やその他の通常用いれらる添加物の水分率を低下させる
ようにしたものである。
すなわち本発明は、少なくともトリアジン核を骨核に
もつ３価のエポキシ化合物と酸無水物硬化剤とを含有す
る液状の組成物の再結晶化による固形化を防止する方法
であって、組成物中に含まれる水分率が0.5％（重量
％、以下同様）以下になるようにしたことを特徴とする
結晶化防止方法に関する。
もつ３価のエポキシ化合物と酸無水物硬化剤とを含有す
る液状の組成物の再結晶化による固形化を防止する方法
であって、組成物中に含まれる水分率が0.5％（重量
％、以下同様）以下になるようにしたことを特徴とする
結晶化防止方法に関する。
［作用］ 混合する前にすべての組成物構成材料を加熱乾燥また
は加熱真空乾燥したり、シリカゲルやモレキュラシーブ
などを添加して脱水することにより、0.5％以下まで初
期水分率を低下させることができ、再結晶化を防止する
ことができる。
は加熱真空乾燥したり、シリカゲルやモレキュラシーブ
などを添加して脱水することにより、0.5％以下まで初
期水分率を低下させることができ、再結晶化を防止する
ことができる。
［実施例］ 本発明に用いられるトリアジン核を骨核にもつ３価の
エポキシ化合物の具体例としては、たとえば融点が90〜
125℃のTEPIC−Ｇ、TEPIC−Ｐ、TEPIC−Ｓ（いずれも日
産化学工業（株）製）および融点が90〜115℃のTGIC
（長瀬チバ（株）製）などがあげられ、酸無水物硬化剤
を用いて硬化するといずれも耐熱性に優れた特性を有す
ることが知られている。これらの化合物の組成物中にお
ける含有割合は通常用いられている程度でよい。
エポキシ化合物の具体例としては、たとえば融点が90〜
125℃のTEPIC−Ｇ、TEPIC−Ｐ、TEPIC−Ｓ（いずれも日
産化学工業（株）製）および融点が90〜115℃のTGIC
（長瀬チバ（株）製）などがあげられ、酸無水物硬化剤
を用いて硬化するといずれも耐熱性に優れた特性を有す
ることが知られている。これらの化合物の組成物中にお
ける含有割合は通常用いられている程度でよい。
本発明に用いられる酸無水物硬化剤にとくに限定はな
く、たとえば室温で液状を呈する酸無水物硬化剤（以
下、液状硬化剤ともいう）である、メチルテトラヒドロ
無水フタル酸（以下、MTHPAともいう）、メチルヘキサ
ヒドロ無水フタル酸（以下、MHHPAともいう）、メチル
ハイミック酸無水物（以下、MNAともいう）、ヘキサヒ
ドロ無水フタル酸（以下、HHPAともいう）、トリアルキ
ルテトライドロ無水フタル酸（以下、TATHPAともい
う）、アルケニール無水コハク酸（以下、DSAともい
う）など、通常用いられているものをあげることができ
る。
く、たとえば室温で液状を呈する酸無水物硬化剤（以
下、液状硬化剤ともいう）である、メチルテトラヒドロ
無水フタル酸（以下、MTHPAともいう）、メチルヘキサ
ヒドロ無水フタル酸（以下、MHHPAともいう）、メチル
ハイミック酸無水物（以下、MNAともいう）、ヘキサヒ
ドロ無水フタル酸（以下、HHPAともいう）、トリアルキ
ルテトライドロ無水フタル酸（以下、TATHPAともい
う）、アルケニール無水コハク酸（以下、DSAともい
う）など、通常用いられているものをあげることができ
る。
また、酸無水物硬化剤の含有量も通常用いられている
程度でよい。
程度でよい。
これらの液状硬化剤は、TEPICなどと一旦90℃以上で
加熱混合すると室温において流動性のある液状物とな
る。
加熱混合すると室温において流動性のある液状物とな
る。
本発明における組成物には、さらに無機質充填剤（以
下、フィラーともいう）などが含有されていてもよい。
フィラーの具体例としては、たとえば炭酸カルシウム
（日東粉化工業（株）製のエスライト1200）、シリカ
（長瀬産業（株）製のHHH）、溶融シリカ（龍森（株）
製のY40）、その他マイカ、ガラス、アルミナ、タル
ク、ジルコニウムなどの微粉末があげられる。
下、フィラーともいう）などが含有されていてもよい。
フィラーの具体例としては、たとえば炭酸カルシウム
（日東粉化工業（株）製のエスライト1200）、シリカ
（長瀬産業（株）製のHHH）、溶融シリカ（龍森（株）
製のY40）、その他マイカ、ガラス、アルミナ、タル
ク、ジルコニウムなどの微粉末があげられる。
フィラーの含有量も通常用いられている程度でよい。
本発明における組成物は、通常、たとえば前記トリア
ジン核を骨核にもつ３価のエポキシ化合物、酸無水物硬
化剤、フィラーなどを90℃以上で0.5〜１時間加熱混合
することなどにより調製することができる。
ジン核を骨核にもつ３価のエポキシ化合物、酸無水物硬
化剤、フィラーなどを90℃以上で0.5〜１時間加熱混合
することなどにより調製することができる。
このようにしてえられる組成物は、液状を呈する。
本発明では、前記組成物中に含まれる水分率が0.5％
以下、さらには0.1％以下になるようにされる。前記水
分率が0.5％をこえると、保存中に結晶化が進んで固形
化する。
以下、さらには0.1％以下になるようにされる。前記水
分率が0.5％をこえると、保存中に結晶化が進んで固形
化する。
水分率を0.5％以下にする方法としては、たとえば、
前記混合物を調製する際に、混合物を調製するのに用い
るすべての材料をあらかじめ加熱、減圧ができ、攪拌混
合できる容器に入れて、加熱乾燥または加熱真空乾燥す
る方法や、前記組成物にシリカゲルやモレキュラーシー
ブなどを添加する方法などがあげられる。
前記混合物を調製する際に、混合物を調製するのに用い
るすべての材料をあらかじめ加熱、減圧ができ、攪拌混
合できる容器に入れて、加熱乾燥または加熱真空乾燥す
る方法や、前記組成物にシリカゲルやモレキュラーシー
ブなどを添加する方法などがあげられる。
前記加熱乾燥または加熱真空乾燥を行なうばあい、加
熱温度は50〜200℃、さらには100〜150℃が好ましく、
加熱時間は１〜24時間、さらには10〜16時間であるのが
好ましい。また、減圧下で乾燥するばあいの真空度は10
Torr程度以下が好ましい。加熱温度や時間が前記範囲を
はずれると水分の除去率が低下し、結晶化する傾向があ
る。
熱温度は50〜200℃、さらには100〜150℃が好ましく、
加熱時間は１〜24時間、さらには10〜16時間であるのが
好ましい。また、減圧下で乾燥するばあいの真空度は10
Torr程度以下が好ましい。加熱温度や時間が前記範囲を
はずれると水分の除去率が低下し、結晶化する傾向があ
る。
シリカゲルやモレキュラーシーブなどを組成物中に添
加するばあい、シリカゲルやモレキュラーシーブなど
を、組成物全体に対して0.5〜10％、さらには１〜５％
添加するのが好ましい。添加量が前記範囲をはずれると
水分除去率が低下し、結晶化する傾向がある。
加するばあい、シリカゲルやモレキュラーシーブなど
を、組成物全体に対して0.5〜10％、さらには１〜５％
添加するのが好ましい。添加量が前記範囲をはずれると
水分除去率が低下し、結晶化する傾向がある。
このようにしてえられる組成物は、通常、水分率が0.
05〜0.5％程度であり、10〜30℃程度の温度で長時間放
置しても、結晶化せず、流動性のある組成物として使用
できる。
05〜0.5％程度であり、10〜30℃程度の温度で長時間放
置しても、結晶化せず、流動性のある組成物として使用
できる。
以下に本発明の方法を製造例、実施例に基づいて説明
する。
する。
製造例１〜11 エポキシ化合物、酸無水物硬化剤、無機質充填剤を、
加熱減圧でき内部を攪拌混合できるよう１分間に500〜1
000回転するプロペラを有する混合機に、第１表に示す
混合割合で入れて、50〜150℃、3Torrで10時間加熱真空
乾燥したのち、該混合タンクを100〜150℃、3Torr以下
で、１時間混合して組成物１〜11（第１表の組成物番号
１〜11）をえた。
加熱減圧でき内部を攪拌混合できるよう１分間に500〜1
000回転するプロペラを有する混合機に、第１表に示す
混合割合で入れて、50〜150℃、3Torrで10時間加熱真空
乾燥したのち、該混合タンクを100〜150℃、3Torr以下
で、１時間混合して組成物１〜11（第１表の組成物番号
１〜11）をえた。
比較製造例１〜11 エポキシ化合物、酸無水物硬化剤、無機質充填剤を第
１表と同じ割合で用い、乾燥しない他は製造例１〜11と
同様にして混合し、組成物12〜22とえた。
１表と同じ割合で用い、乾燥しない他は製造例１〜11と
同様にして混合し、組成物12〜22とえた。
実施例１〜５および比較例１〜５ 組成物７〜11および組成物18〜22をそれぞれ40℃で放
置して結晶が発生するまでに要する時間を調べた。ま
た、各組成物の水分含量を調べた。結果を第２表に示
す。
置して結晶が発生するまでに要する時間を調べた。ま
た、各組成物の水分含量を調べた。結果を第２表に示
す。
第２表の結果からも明らかなごとく、各材料を乾燥せ
ず水分が多い比較例１〜５は、いずれも結晶発生が短時
間で起こる。反対に各材料を乾燥した実施例１〜５は、
いずれも結晶発生時間が長く、結晶化しにくいことが分
かる。しかも組成中に含まれる水分含有量が少なくない
ほど発生時間は長くなっており、水分量と結晶発生時間
には関係があることがわかる。
ず水分が多い比較例１〜５は、いずれも結晶発生が短時
間で起こる。反対に各材料を乾燥した実施例１〜５は、
いずれも結晶発生時間が長く、結晶化しにくいことが分
かる。しかも組成中に含まれる水分含有量が少なくない
ほど発生時間は長くなっており、水分量と結晶発生時間
には関係があることがわかる。
実施例６〜８および比較例６〜13 また、組成物１〜11に、水を添加した第３表に示すよ
うに0.05〜５％含有させたのち25℃で放置して結晶発生
時間を調査した。結果を第３表に示す。
うに0.05〜５％含有させたのち25℃で放置して結晶発生
時間を調査した。結果を第３表に示す。
第３表からも明らかなごとく、水分を多く添加したも
のほど結晶発生時間が短く、水分と結晶との関係明確で
あることがわかる。
のほど結晶発生時間が短く、水分と結晶との関係明確で
あることがわかる。
実施例９〜12および比較例14〜15 組成物12、17にシリカゲルを第４表に示す割合で添加
し、実施例１と同様にして結晶発生時間を調べた。結果
を第４表に示す。
し、実施例１と同様にして結晶発生時間を調べた。結果
を第４表に示す。
第４表からも明らかなごとく、シリカゲルを混合した
ものは、いずれも結晶化しにくいことがわかる。
ものは、いずれも結晶化しにくいことがわかる。
［発明の効果］ 以上のように、本発明の方法によれば保管中の材料貯
蔵タンクや配管内での結晶化を防止でき、長時間流動性
のある組成物のままで保つことができ、液状材料が要求
される広い分野に適用できるようになる。
蔵タンクや配管内での結晶化を防止でき、長時間流動性
のある組成物のままで保つことができ、液状材料が要求
される広い分野に適用できるようになる。
また、水分率を減少させることにより、公知の事実と
して知られているエポキシ樹脂の反応促進を抑制する効
果があり、長寿命の組成物をうることができ、材料留止
まりにも大きな効果がある。
して知られているエポキシ樹脂の反応促進を抑制する効
果があり、長寿命の組成物をうることができ、材料留止
まりにも大きな効果がある。
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (58)調査した分野(Int.Cl.6，ＤＢ名) C08G 59/18 - 59/66
Claims (1)
- 【請求項１】トリアジン核を骨核にもつ３価のエポキシ
化合物と酸無水物硬化剤とを含有する液状の組成物の再
結晶化による固形化を防止する方法であって、組成物中
に含まれる水分率が0.5重量％以下になるようにしたこ
とを特徴とする結晶化防止方法。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2198274A JP2763388B2 (ja) | 1990-07-24 | 1990-07-24 | 結晶化防止方法 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2198274A JP2763388B2 (ja) | 1990-07-24 | 1990-07-24 | 結晶化防止方法 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH0481420A JPH0481420A (ja) | 1992-03-16 |
| JP2763388B2 true JP2763388B2 (ja) | 1998-06-11 |
Family
ID=16388405
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2198274A Expired - Lifetime JP2763388B2 (ja) | 1990-07-24 | 1990-07-24 | 結晶化防止方法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP2763388B2 (ja) |
Families Citing this family (5)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP4780275B2 (ja) * | 2004-09-06 | 2011-09-28 | 株式会社スリーボンド | 有機ｅｌ素子封止材 |
| EP1795558B1 (en) * | 2004-09-29 | 2009-12-02 | Nissan Chemical Industries, Ltd. | Modified epoxy resin composition |
| US8344048B2 (en) | 2007-07-11 | 2013-01-01 | Nissan Chemical Industries, Ltd. | Epoxy resin-forming liquid preparation containing inorganic particle |
| JP5840342B2 (ja) * | 2009-07-27 | 2016-01-06 | 株式会社東芝 | 絶縁材料の絶縁劣化診断方法 |
| JP6512411B2 (ja) | 2013-12-17 | 2019-05-15 | 日産化学株式会社 | 高溶解性変性エポキシ樹脂組成物 |
Family Cites Families (3)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS4945720A (ja) * | 1972-09-05 | 1974-05-01 | Fuji Photo Film Co Ltd | Kyozokamera |
| JPH0668014B2 (ja) * | 1985-11-13 | 1994-08-31 | 三菱電機株式会社 | エポキシ樹脂組成物の製造方法 |
| JPS62115021A (ja) * | 1985-11-13 | 1987-05-26 | Mitsubishi Electric Corp | エポキシ樹脂組成物の製造方法 |
-
1990
- 1990-07-24 JP JP2198274A patent/JP2763388B2/ja not_active Expired - Lifetime
Non-Patent Citations (1)
| Title |
|---|
| 新保正樹編「エポキシ樹脂ハンドブック」（昭６２−１２−２５）日刊工業新聞社、第２０６−２０７頁 |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JPH0481420A (ja) | 1992-03-16 |
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