JP2628452B2 - ステッピング・アクチュエータ - Google Patents
ステッピング・アクチュエータInfo
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- F15B15/06—Mechanical layout characterised by the means for converting the movement of the fluid-actuated element into movement of the finally-operated member for mechanically converting rectilinear movement into non- rectilinear movement
- F15B15/068—Mechanical layout characterised by the means for converting the movement of the fluid-actuated element into movement of the finally-operated member for mechanically converting rectilinear movement into non- rectilinear movement the motor being of the helical type
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- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
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Description
任意に設定された角度で正逆任意方向へのステップ的な
回転運動に変換できるようにしたロータリー・ステッピ
ング・アクチュエータに関するものである。
ステップ的な正逆両方向への回転駆動が要求される。こ
のような要求を満たす手段として、本発明者は、先に特
願平4−354183号において、一対のピストンのそ
れぞれの往復動を正または逆方向の一定角度のステップ
的な回転に変換できるようにしたステッピング・アクチ
ュエータを提案している。
タでは、流体圧シリンダを構成する外側フレーム内に、
一対の独立に軸線方向に駆動可能なピストンを構成する
直進駆動部材を収容すると共に、それらの両直進駆動部
材内に共通の出力用回転運動部材を挿通し、上記外側フ
レームと両直進駆動部材との間において、その一方の部
材周面に、母線に対して交互に逆方向に傾斜する溝を周
方向に列設し、且つそれらの各溝を端部において相互に
連結して無端状とした循環溝を設けると共に、他方の部
材に、上記溝に対して嵌入する突子を設けている。
進駆動部材の駆動方向の転換に伴って上記突子に順次隣
接する溝を選択させるための溝選択機構を設け、両循環
溝における各溝の溝選択機構を、突子がそれぞれ逆方向
側の隣接溝を選択するように形成して、それぞれの直進
駆動部材を正回転用及び逆回転用とし、両循環溝におけ
る溝端を円周方向溝により連結している。そして、上記
溝選択機構として、直進運動部材の往復駆動に伴って上
記突子が溝端に向って移動する往溝とそれに連結した復
溝との間に、往溝に対して復溝を深くする段差を設けた
構造を例示している。
で正逆の任意ステップ数の回転を容易に得られるなどの
利点を有しているとしても、直進運動部材の駆動による
ステップ的な回転後における出力軸の保持トルクに制限
があり、過負荷により出力軸が回転してしまうという問
題があり、さらに直進運動部材の駆動中における過大な
負荷や、何らかの外乱が作用した場合に、溝選択機構に
おいて突子が所期の隣接溝に移行することなく、同一溝
を往復動し、その結果、出力軸は一定の角度範囲を往復
動し、一方向回転を実現できなくなる可能性があり、そ
のため一層安定的に一方向回転を実現可能にすることが
望まれている。
は、直線的な往復運動を任意に設定された角度で正逆任
意方向へのステップ的な回転運動に変換できるようにし
た上記ロータリー・ステッピング・アクチュエータにお
いて、突子が確実に所期の隣接溝に移行し、それによっ
て出力軸を安定的且つ円滑に所期の方向にステップ的に
回転可能にすることにある。
の本発明のステッピング・アクチュエータにおいては、
筒状をなすハウジング内に複数の直進往復駆動部材を独
立に軸線方向に駆動可能として同軸上に併設し、それら
の直進往復駆動部材内にハウジングから出力軸を突出さ
せた共通の回転運動部材が挿通される。そして、上記ハ
ウジングと直進往復駆動部材との間、あるいは、直進往
復駆動部材と回転運動部材との間において、その一方の
部材周面に、母線に対して交互に逆方向に傾斜する多数
の傾斜溝と、隣接傾斜溝を近接溝端において連結する円
周方向溝とにより、ジグザグ状で無端状に形成した循環
溝を設けると共に、他方の部材に、それぞれの循環溝に
対して嵌入する突子を保持させ、上記各循環溝における
円周方向溝は、他の直進往復駆動部材の軸方向駆動に伴
って傾斜溝によりハウジングと直進往復駆動部材との間
に与えられ、または直進往復駆動部材と回転運動部材と
の間に与えられる回転角の合計に相応した円周方向長さ
を有するものとして構成される。また、上記直進往復駆
動部材と回転運動部材またはハウジングとの間で、上記
循環溝と突子を設けていない部材間は、相互の回転は拘
束するが軸方向移動は自由な連結手段によって連結され
る。
ては、直進往復駆動部材の軸方向駆動に伴って循環溝に
おける傾斜溝により与えられる回転角を異ならしめるこ
とができ、あるいは、2個の直進往復駆動部材を用い、
各直進往復駆動部材の循環溝における円周方向溝は、他
方の直進往復駆動部材の軸方向駆動において傾斜溝によ
り直進往復駆動部材と回転運動部材との間に与えられる
回転角に相応した円周方向長さを有するものとすること
ができる。さらに、循環溝に対して嵌入する突子を保持
させた部材に、その循環溝と同様の循環溝を設け、上記
突子を対向する循環溝の両者に嵌入するボールとするこ
とができ、この場合には、ボールをリテーナ保持させて
対向する循環溝間に保持させることができる。
チュエータは、筒状をなすハウジング内に直進往復駆動
部材を軸線方向に駆動可能として配設し、その直進往復
駆動部材内にハウジングから出力軸を突出させた回転運
動部材を挿通することにより、運動変換ユニットを構成
し、上記運動変換ユニットの複数を、それらの出力軸を
互いに回転伝達機構により連結して併設したものとする
ことができる。上記各運動変換ユニットは、ハウジング
と直進往復駆動部材との間、または直進往復駆動部材と
回転運動部材との間において、その一方の部材周面に、
母線に対して交互に逆方向に傾斜する多数の傾斜溝と、
隣接傾斜溝を近接溝端において連結する円周方向溝とに
より、ジグザグ状で無端状に形成した循環溝を設けると
共に、他方の部材に、それぞれの循環溝に対して嵌入す
る突子を保持させ、上記各運動変換ユニットの循環溝に
おける円周方向溝は、他の運動変換ユニットにおける直
進往復駆動部材の軸方向駆動に伴って傾斜溝により与え
られる回転角の合計に相応した円周方向長さをもたせた
ものである。
部材またはハウジングとの間で、上記傾斜溝と突子を設
けていない部材間は、相互の回転は拘束するが軸方向移
動は自由な連結手段によって連結される。この第2のス
テッピング・アクチュエータにおいては、運動変換ユニ
ットの出力軸を連結する回転伝達機構を、連結する両出
力軸間に一定の角速度比をもつものとすることができ
る。
同軸上に併設したステッピング・アクチュエータにおい
ては、ハウジングの外側に、そのハウジングを回転運動
部材として、その周りの複数の第2の直進往復駆動部材
の選択的往復駆動により正逆任意方向にステップ的に回
転駆動させる第2のステッピング・アクチュエータを配
設し、ステッピング・アクチュエータを多重化すること
ができる。さらに、上記ステッピング・アクチュエータ
においては、各直進往復駆動部材を軸線方向に駆動する
ための手段として、ハウジングを流体圧用シリンダと
し、上記直進往復駆動部材をその端面に作用する流体圧
で駆動されるピストンとして、圧力流体により駆動可能
にすることができる。
には、ハウジング内に複数の直進往復駆動部材を独立に
軸線方向に駆動可能として併設し、上記ハウジングと直
進往復駆動部材との間、または直進往復駆動部材と回転
運動部材との間において、その一方の部材周面に傾斜溝
と円周方向溝からなる循環溝を設け、他方の部材にそれ
らの循環溝に嵌入する突子を保持させた構成を有するも
のである。
ては、直進往復駆動部材が軸線方向に駆動されると、そ
の駆動に伴って突子が傾斜溝の一端から他端に移動し、
それに伴って回転運動部材が傾斜溝により与えられる回
転角だけ回転し、その回転が出力軸に伝達される。その
間に他方の循環溝に嵌入した突子は円周方向溝をその一
端から他端まで移動する。次に、他方の直進往復駆動部
材を移動させると、同様にしてその直進往復駆動部材側
の突子が傾斜溝に沿って移行し、回転運動部材が傾斜溝
により与えられる回転角だけ同方向に回転する。先に駆
動した直進往復駆動部材を直ちに復帰駆動すると、出力
軸は逆方向に回転する。
に往復駆動することにより、その直線的な運動を、任意
に設定された角度で正逆任意方向へステップ的に回転す
る運動に変換することができ、その際、突子が一つの循
環溝に沿って移動するため、確実に所期の傾斜溝に移行
し、それによって出力軸を安定的且つ円滑に所期の方向
に回転駆動することが可能になる。
グ・アクチュエータの第1実施例を示している。このス
テッピング・アクチュエータは、軸線方向に駆動される
二つの直進往復駆動部材の運動を回転運動に変換し、そ
れらの直進往復駆動部材のストローク数に応じた角度の
回転を、回転運動部材に連結した出力軸から出力するも
ので、円筒状をなすハウジング1内に、二つの直進往復
駆動部材2A,2Bを独立に軸線方向に駆動可能として
同軸上に摺動自在に併設すると共に、それらの直進往復
駆動部材内に、ハウジング1からその軸線方向に出力軸
4を突出させた共通の回転運動部材3を、軸受5,6に
より回転自在に支持させて収容している。
向に駆動するための手段としては、ハウジング1の両端
を気密に閉鎖すると共に、回転運動部材3上に設けた仕
切り板7をハウジング1内面に気密に接触させて、ハウ
ジング1内の左右をそれぞれ個別的な流体圧用シリンダ
室とし、直進往復駆動部材2A,2Bを、ハウジング1
内面と回転運動部材3の周面を気密に摺動するピストン
として、ハウジング1の両端に設けたポート10,11
から供給する流体圧(空気圧、油圧)をそれらのピスト
ンの各外端面に作用させて内側に駆動し、ハウジング1
の中央部に設けたポート12,13から供給する流体圧
をそれらのピストンの内側端面に作用させて外側に駆動
するようにした構成を示している。しかしながら、この
流体圧駆動シリンダに代えて、ソレノイドや他の機械的
な駆動手段等を直進往復駆動部材2A,2Bに連結する
ことができ、この点は以下に述べる流体圧駆動シリンダ
を用いた各実施例についても同様である。
と回転運動部材3とは、相互に回転運動が伝達されるが
軸方向移動は自由な連結手段によって連結している。こ
の連結手段としては、回転運動部材3の周面に多数の軸
線方向の突条8A,8Bを設け、直進往復駆動部材2
A,2Bにそれらの突条が嵌入する溝を設けて摺動自在
にスプライン嵌合させた場合を例示しているが、この連
結手段は、スプラインに限ることなく、直進往復駆動部
材2A,2Bと回転運動部材3のどちらか一方に軸線方
向溝を設けると共に、他方にその溝に嵌入する突部を設
け、あるいは、直進往復駆動部材2A,2Bと回転運動
部材3の摺接面を異形断面にしたり、それらの間に滑り
キーを設けるなどの手段を採用することができる。
A,2Bとの間においては、直進往復駆動部材2A,2
Bの表面に、図2の展開図に示すように、母線の方向に
対して交互に逆方向に傾斜する多数の傾斜溝16A,1
6Bと、隣接傾斜溝を近接溝端において連結する円周方
向溝17A,17Bとにより、ジグザグ状で全体として
無端状に形成した循環溝15A,15Bを設けている。
一方、これらの直進往復駆動部材2A,2Bの表面に対
面するハウジング1の内面には、それぞれの直進往復駆
動部材2A,2Bの循環溝15A,15Bに対して嵌入
する突子18A,18Bを保持させている。
Bとしては、ハウジング1に内向きに突設したピンを用
いた場合を示しているが、そのピンに代えてカムフォロ
ワーを用いることもでき、さらにハウジング1に設けた
穴内にボールを保持させてそれを循環溝に嵌入させるこ
ともできる。これは、後述の同様な構造を有する実施例
の場合も同様である。また、ここでは、直進往復駆動部
材2A,2Bの表面に循環溝15A,15Bを設け、ハ
ウジング1にその溝に対して嵌入する突子18A,18
Bを保持させた場合を示しているが、それとは逆に、ハ
ウジング1の内面に循環溝15A,15Bを設け、直進
往復駆動部材2A,2Bに突子18A,18Bを保持さ
せることもできる。
溝15A,15Bにおける円周方向溝17A,17B
は、互いに他方の直進往復駆動部材2B,2Aの軸方向
駆動において傾斜溝16B,16Aにより直進往復駆動
部材2B,2Aに与えられる回転角に相応する円周方向
長さを有するものである。例えば、直進往復駆動部材2
Aの軸線方向駆動に伴って傾斜溝16Aによりその直進
往復駆動部材2Aに与えられる回転角は、直進往復駆動
部材2Bにおける対応位置の円周方向溝17Bの円周方
向長さにより与えられる回転角と等しくなるように設定
している。従って、直進往復駆動部材2A,2Bの両循
環溝15A,15Bにおける傾斜溝16Aと円周方向溝
17B、及び傾斜溝16Bと円周方向溝17Aは、直進
往復駆動部材2A,2Bの周囲において位置的に対応さ
せ、同一の角度範囲内に位置させている。
グ・アクチュエータにおいては、ポート10から圧力流
体が供給されて、直進往復駆動部材2Aが図1の左端位
置から右方に移動すると、その移動に伴って突子18A
が図2における傾斜溝16Aの右端から左端に移動し
(実際は傾斜溝16A自体が移動)、それに伴って直進
往復駆動部材2Aが傾斜溝16Aにより与えられる回転
角(22.5°)だけ回転し、その間に突子18Bは直
進往復駆動部材2Bの循環溝15Bにおける円周方向溝
17B内をその一端から他端まで移動する。もちろん、
その直進往復駆動部材2Aの回転が回転運動部材3に伝
達される。図3のAは、図2の上記直進往復駆動部材2
Aの駆動前の状態を、図3のBはその駆動後の状態を示
している。なお、この図3では、循環溝の描記を簡略化
してその中心線のみによって示している。これは、後述
する同種の図についても同様である。
より、直進往復駆動部材2Bを図1の位置から左方に移
動させ、それによって図3のCの状態にすると、その間
に突子18Bが傾斜溝16Bに沿って移行し、直進往復
駆動部材2Bに溝形状によって決まる角度(22.5
°)の上記と同方向の回転が与えられ、その回転が回転
運動部材3に伝えられ、出力軸4を通じて出力される。
この間に、突子18Aは直進往復駆動部材2Aの循環溝
15Aにおける円周方向溝17A内をその一端から他端
まで移動する。
圧を排出し、ポート12から圧力流体を供給して直進往
復駆動部材2Aを図1において左端に移動させ、図3の
Cの状態から同図Dの状態にすると、その間に突子18
Aが傾斜溝16Aに沿って移行し、直進往復駆動部材2
Aに溝形状によって決まる角度(22.5°)の同方向
の回転が与えられ、その回転が回転運動部材3に伝えら
れ、出力軸4を通じて出力される。この間に、突子18
Bは直進往復駆動部材2Bの循環溝15Bにおける円周
方向溝17B内をその一端から他端まで移動する。次い
で、ポート11から先に供給した流体圧を排出し、ポー
ト13から圧力流体を供給して直進往復駆動部材2Bを
図1において右端に移動させると、突子18Bの傾斜溝
16Bに沿う移行により、図3のDの状態から、同図A
と同様で、それよりも直進往復駆動部材が90°回転し
た状態になる。この間に、突子18Aが直進往復駆動部
材2Aの円周方向溝17A内を一端から他端まで移動す
るのはもちろんである。
2Bを選択的に軸線方向に駆動すると、それが回転運動
部材3の回転運動に変換され、回転運動部材3には確実
に正または逆方向の所要角度の回転が与えられることに
なる。ここで、二つの直進往復駆動部材2A,2Bのと
る位置の組合せは、図3のA〜Dの4種類であり、いず
れの状態においても、直進往復駆動部材2A,2Bをい
ずれかの方向に駆動することができる。そして、そのい
ずれかの駆動により、出力軸4を正または逆方向に回転
駆動することができる。例えば、図3により説明したの
とは逆の順序で直進往復駆動部材2A,2Bを順次駆動
すれば、出力軸4を上述した場合とは逆の方向に所要角
度だけ回転させることができ、更に一方向への回転の途
中の任意の時点で一旦駆動した直進往復駆動部材を直ち
に復帰駆動させることにより、その時点から逆転させる
こともできる。
ュエータの駆動においては、突子18A,18Bが確実
に所定の循環溝15A,15B内を移行するため、出力
軸4を安定的且つ円滑に所期の方向にステップ的に回転
させることができる。また、図2の循環溝15A,15
B中に位置する突子18A,18Bの位置からわかるよ
うに、直進往復駆動部材2A,2Bがステップ的に駆動
されて、突子18A,18Bが傾斜溝16A,16Bと
円周方向溝17A,17Bの交点に達したときには、そ
れぞれの突子18A,18Bが円周方向溝17A,17
Bの溝端に位置して直進往復駆動部材2A,2Bの両方
向への回転を拘束するため、過負荷等により出力軸4が
回転してしまうことはなく、出力軸4が大きな保持トル
クをもつことになる。
駆動を制御するに際し、直進往復駆動部材2A,2Bの
移動位置は、従来から一般的に用いられている任意の方
法、例えば、直進往復駆動部材2A,2Bに取付けたマ
グネットをハウジング1の外部に配置した磁気センサで
探知する方法によって検出することができ、また出力軸
4にロータリ・エンコーダを取付けてその回転角を検出
することもでき、それらによって容易に動作の完了等の
動作状態を知ることができる。
おいては、直進往復駆動部材2A,2Bの駆動により出
力軸4を常に一定角度(22.5°)だけ正または逆方
向に回転駆動できるようにしているが、直進往復駆動部
材2A,2Bの各ステップごとの回転角度は、循環溝1
5A,15Bにおける傾斜溝16A,16Bをどの程度
の角度範囲内に設けるかによって、任意の角度に設定
し、実際の使用条件に適合させることができる。図4
は、その一例として、回転角が2種類で、直進往復駆動
部材2Aの駆動に伴う回転角が30°、直進往復駆動部
材2Bの駆動に伴う回転角が15°の場合を示してい
る。これらの回転角は、循環溝15A,15Bにおける
各傾斜溝16A,16Bを、30°及び15°の角度範
囲内に設けることにより得ることができるものである。
いう多種類の角度を混在させた場合の溝形状を例示する
もので、この場合には、直進往復駆動部材2Aの軸線方
向のストロークに比して直進往復駆動部材2Bの軸線方
向ストロークが大きくなるように設定している。このよ
うな構成は、主として循環溝15A,15Bの溝形状を
変更するだけでよく、多種類の回転角度が要求される場
合に用いて有利なものである。これらの図4及び図5の
場合に、直進往復駆動部材2Aまたは2Bの駆動により
回転運動部材3が回転するとき、他方の直進往復駆動部
材2Bまたは2Aがその回転方向に同一角度だけ回転で
きるような長さの円周方向溝17B,17Aを有してい
ることが必要であり、その関係さえ保持されていれば、
傾斜溝16A,16Bによる回転角度を任意に設定する
ことができる。
クチュエータにおいては、二つの直進往復駆動部材2
A,2Bを用いているが、その多数を同軸上に配設する
こともできる。図6及び図7は、3個の直進往復駆動部
材22A,22B,22Cを用いた第2実施例を示すも
ので、それらの直進往復駆動部材22A,22B,22
Cを選択的に往復駆動することにより、出力軸24を正
または逆方向にステップ的に回転駆動可能にしている。
ジング1と直進往復駆動部材2A,2Bとの間の対向面
において、その一方に循環溝15A,15Bを設け、他
方に突子18A,18Bを設けた場合を示しているが、
それらを直進往復駆動部材2A,2Bと回転運動部材3
との間に設けることもできる。この場合には、ハウジン
グ1内の直進往復駆動部材2A,2Bとそれらに共通の
回転運動部材3との間において、その一方の部材周面に
上記循環溝を設けると共に、他方の部材にそれらの循環
溝に嵌入する突子を保持させ、ハウジングと直進往復駆
動部材とは、相互の回転は抑制するが軸方向移動は自由
な連結手段によって連結することになる。図6及び図7
の第2実施例は、循環溝とそれに嵌入する突子を直進往
復駆動部材22A,22Bと回転運動部材23との間に
設けたものであるが、このような構造は、第1実施例ば
かりでなく、以下に説明する他の実施例にも適用するこ
とができる。
ると、この実施例においては、円筒状をなすハウジング
21内に、三つの直進往復駆動部材22A,22B,2
2Cを独立に軸線方向に駆動可能として同軸上に摺動自
在に併設すると共に、それらの直進往復駆動部材内に、
ハウジング21からその軸線方向に出力軸24を突出さ
せた共通の回転運動部材23を、軸受25,26により
回転自在に支持させて挿通している。
2Cを軸線方向に駆動するための手段としては、ハウジ
ング21の両端を気密に閉鎖すると共に、回転運動部材
23が気密に貫通する隔壁27A,27Bによりハウジ
ング21内を三つの個別的な流体圧用シリンダ室に区画
し、直進往復駆動部材22A,22B,22Cをハウジ
ング21内面と回転運動部材23の周面とを気密に摺動
するピストンとして、各シリンダ室の両端に設けたポー
ト30A〜30C,31A〜31Cから供給する流体圧
(空気圧、油圧)をそれらのピストンの各端面に作用さ
せて左右に駆動するようにした構成を示している。
2Cと回転運動部材23との間においては、回転運動部
材23の表面に、図7の展開図に示すように、母線の方
向に対して交互に逆方向に傾斜する多数の傾斜溝36
A,36B,36Cと、隣接傾斜溝を近接溝端において
連結する円周方向溝37A,37B,37Cとにより、
ジグザグ状で全体としてそれぞれ無端状に形成した循環
溝35A,35B,35Cを設けている。
B,22Cには、上記循環溝35A,35B,35Cに
対して先端を嵌入させる突子38A,38B,38Cを
形成するため、各直進往復駆動部材を表裏に貫通するピ
ンを設けている。また、これらのピンの外端は、ハウジ
ング1の内面に母線方向に形成した溝28A,28B,
28Cに嵌入させ、各直進往復駆動部材22A,22
B,22Cの軸方向の移動をガイドさせている。なお、
前述したように、上記ピンに代えて、直進往復駆動部材
22A,22B,22Cの内外表面の穴にボール等を嵌
入させることもできる。
駆動部材22A,22B,22Cの循環溝35A,35
B,35Cにおける円周方向溝37A,37B,37C
は、互いに他の直進往復駆動部材の軸線方向駆動におい
てその傾斜溝によりそれぞれの直進往復駆動部材に与え
られる回転角の合計に相応する円周方向長さを有するも
のである。例えば、直進往復駆動部材22Aの循環溝3
5Aにおける円周方向溝37Aは、他の直進往復駆動部
材22B,22Cの軸線方向駆動に伴ってそれらの傾斜
溝36B,36Cによりそれらの直進往復駆動部材22
B,22Cに与えられる回転角の合計に相応する円周方
向長さをもたせることになる。そして、各直進往復駆動
部材22A,22B,22Cの循環溝35A,35B,
35Cにおける傾斜溝36A,36B,36Cに対して
は、他の直進往復駆動部材の循環溝における円周方向溝
を位置的に対応させている。
グ・アクチュエータにおいては、実質的には第1実施例
の場合と同様に、順次ポート30A〜30C,31A〜
31Cのいずれかを選択して圧力流体を供給し、直進往
復駆動部材22A,22B,22Cのいずれかを軸線方
向に駆動して、その移動に伴って直進往復駆動部材を回
転させるものである。但し、図7の状態においては、直
進往復駆動部材22Cに設けた突子38Cが、回転運動
部材23の循環溝35Cにおける円周方向溝37Cの中
間に位置しているので、その直進往復駆動部材22Cは
軸線方向に駆動することができず、直進往復駆動部材2
2A,22Bのいずれかの駆動により回転運動部材23
を正または逆回転させることになる。
いて、循環溝における傾斜溝の傾斜を少なくし、直進往
復駆動部材の直線的移動に伴う回転角度を細かくする
と、隣接する傾斜溝が接近し、円周方向溝を設ける余地
がなくなって動作が不円滑になる可能性があるが、上述
したように、多数の直進往復駆動部材を同軸上に設ける
と、それらに傾斜溝を分散配置することが可能であり、
傾斜溝の接近に伴う不都合な問題を回避することができ
る。
回転運動部材23が気密に貫通する隔壁27A,27B
により三つのシリンダ室に区画しているが、空気圧の制
御を適切に行うことにより、上記隔壁を不要とすること
ができる。図8に示す第3実施例は、その隔壁をなくし
たもので、外隔壁及び圧力流体を供給するポート41〜
44を除いて第2実施例と実質的に変わるところがない
ので、第2実施例と同一または相当部分に同一の符号を
付している。また、図9中に示す循環溝の展開図も、第
2実施例と実質的に同一である。
Aの外端面に流体圧を作用させるようにハウジング21
に配設したものであり、ポート42は、直進往復駆動部
材22Aと22Bとの間の対向両面に流体圧を作用させ
るように配設したものであり、ポート43は、直進往復
駆動部材22Bと22Cとの間の対向両面に流体圧を作
用させるように配設したものであり、ポート44は、直
進往復駆動部材22Cの外端面に流体圧を作用させるよ
うに配設したものである。
ッピング・アクチュエータにおいては、各ポートからの
圧力流体の供給、排出のタイミングを、図9の展開図の
左右に示したような正転時及び逆転時の動作プログラム
(太線部分が流体圧供給時)に従って行えばよい。図9
の展開図における突子38A,38B,38Cの位置
は、図8における直進往復駆動部材22A,22B,2
2Cの駆動状態と一致させたものであるが、それらの突
子38A,38B,38Cが図9の循環溝35A,35
B,35Cに沿って移動した時の各ポート41〜44か
らの圧力流体の給排のタイミングを、それらの突子位置
の左右への延長線上における正転時及び逆転時の動作プ
ログラムにおける動作表示によって示している。
A,38B,38Cの位置では、それを左に延長した線
上の動作表示からわかるように、それまで圧力流体が供
給されていたポート42が大気に開放され、ポート43
は依然として圧力流体の供給状態にある。そのため、図
8のように、直進往復駆動部材22Aが左方に移動した
状態にあり、直進往復駆動部材22B,22Cが右方に
移動した状態にある。なお、ポート43にはそれまで圧
力流体が供給されていたが、突子38Bが円周方向溝3
7B内にあったために、直進往復駆動部材22Bは左方
に移動せず、右端位置にある。しかるに、この段階で突
子38Bが傾斜溝36B内に入るため、直進往復駆動部
材22Bが左方に移動して突子38Bが傾斜溝36B内
を移動し、回転運動部材23には30°の正転が与えら
れる。
だけ進行すると、それまで圧力流体が供給されていたポ
ート43が大気に開放され、それと同時にポート44に
圧力流体が供給されるため、直進往復駆動部材22Cが
左方に移動して回転運動部材23に正転が与えられる。
それにより動作プログラムがさらに1ステップだけ進行
すると、ポート41に圧力流体が供給され、直進往復駆
動部材22Aが右方に駆動され、以下、同様にして動作
プログラムにより回転運動部材23の駆動が進行せしめ
られる。回転運動部材23を逆転させる場合には、逆転
用の動作プログラムに従って駆動すればよい。
ータでは、複数の直進往復駆動部材を軸線方向に駆動可
能として同軸上に配設しているが、それらの直進往復駆
動部材は、並列配置または同軸でない適宜軸上に配置す
ることもできる。図10は、上記直進往復駆動部材を回
転運動部材と共に並列配置した第4実施例を示すもの
で、筒状をなすハウジング51A,51B内にそれぞれ
直進往復駆動部材52A,52Bを軸線方向に駆動可能
として配設し、それらの直進往復駆動部材52A,52
B内にハウジング51A,51Bから出力軸54A,5
4Bを突出させた回転運動部材53A,53Bをそれぞ
れ挿通することにより、一対の運動変換ユニット50
A,50Bを構成し、これらの運動変換ユニット50
A,50Bを、出力軸54A,54Bを互いに回転伝達
機構59により連結して併設している。なお、ここで
は、ハウジング51A,51Bを一体に形成した構造を
示しているが、それらは別体であっても差し支えない。
また、上記運動変換ユニットは、その2組に限ることな
く、第2実施例と同様にその複数組を併設し、それらの
出力軸を回転伝達機構により連結することができる。
おいては、図示を簡略化して示しているが、ハウジング
51A,51Bと直進往復駆動部材52A,52Bとの
間において、その一方の部材周面に、図11により後述
する循環溝65A,65Bを設けると共に、他方の部材
にそれらの循環溝65A,65Bに対して嵌入する突子
68A,68Bを保持させている。これらの突子68
A,68Bは、ハウジングまたは直進往復駆動部材に設
けた穴内にボールを保持させ、それを他方の循環溝に嵌
入させたものである。また、上記直進往復駆動部材52
A,52Bと回転運動部材53A,53Bとの間は、相
互の回転は拘束するが軸方向移動は自由な連結手段によ
り、即ち、回転運動部材53A,53Bの周面に多数の
軸線方向の突条58A,58Bを設け、直進往復駆動部
材52A,52Bにそれらの突条が嵌入する溝を設けて
スプライン嵌合させることにより、摺動自在に連結して
いる。
軸54A,54Bを互いに回転伝達機構59により連結
しているが、その回転伝達機構59としては、図示した
互いに噛合する歯車59A,59Bばかりでなく、タイ
ミングベルト、穴付ベルト等の安定的に同期回転できる
機構を用いることができる。しかも、この回転伝達機構
59は、互いに連結する両出力軸54A,54B間にお
いて等角速度比で回転を伝達させることもできるが、図
示したように歯車59A,59Bの径(歯数)を変え、
一定の角速度比をもたせることもできる。
5Bは、回転伝達機構59により出力軸54A,54B
間において等角速度比で回転を伝達させる場合には、前
述の各実施例と同様に、傾斜溝と円周方向溝とによりジ
グザグ状で無端状に形成したものとすることができる。
しかるに、出力軸54A,54B間に一定の角速度比
(3:4)をもたせた場合には、図11に示すように、
それらの角速度比を配慮した傾斜溝66A,66Bと円
周方向溝67A,67Bを有するものとする必要があ
る。
50Bの循環溝65A,65Bにおける傾斜溝66A,
66Bと円周方向溝67A,67Bを対応させ、各運動
変換ユニット50A,50Bの循環溝65A,65Bに
おける円周方向溝67A,67Bを、他の運動変換ユニ
ット50B,50Aにおける直進往復駆動部材52B,
52Aの軸方向駆動に伴って傾斜溝66B,66Aによ
り与えられる回転角に相応した円周方向長さを有するも
のとして示しているが、これらの循環溝65A,65B
は、いずれも運動変換ユニット50A,50Bにおける
ハウジング51A,51Bと直進往復駆動部材52A,
52Bとの間において、周面の360°の範囲に設けら
れるものである。
クチュエータにおいては、図11からわかるように、循
環溝の360°の範囲内における傾斜溝の数が異なる複
数の運動変換ユニットを連結して用いることができる。
図11のように循環溝を形成した場合の動作について簡
単に説明すると、例えば、直進往復駆動部材52Bを軸
方向に駆動して出力軸54Bを15°回転させると、そ
の回転が回転伝達機構59を介して出力軸54Aに伝達
され、出力軸54Aは回転伝達機構59における歯車5
9A,59Bの歯数比に基づいて20°回転し、次い
で、直進往復駆動部材52Aを軸方向に駆動して出力軸
54Aを40°回転させると、その回転が回転伝達機構
59を介して出力軸54Bに伝達され、出力軸54Bは
30°(合計45°)回転することになる。更に、直進
往復駆動部材52Bを軸方向に駆動して出力軸54Bを
15°回転させると、それに伴って出力軸54Aは20
°回転する。複数の直進往復駆動部材の選択的駆動によ
り出力軸を正または逆方向にステップ的に回転駆動でき
るのはもちろんである。
に構成すると、全体の軸方向長さを著しく短くすること
ができ、全体形状に寸法的な制限がある場合に有効に利
用することができる。また、回転伝達機構59を構成す
る歯車の歯数比を適当に設定すると、直進往復駆動部材
52A,52Bの駆動による回転角度範囲が小さい場合
にも、隣接傾斜溝の接近を回避することができる。な
お、上記循環溝65A,65B及び突子68A,68B
を直進往復駆動部材52A,52Bと回転運動部材53
A,53Bとの間に設けることができるのは、先の実施
例において説明した通りである。
1及び図2に示す前記第1実施例のものにおいて、直進
往復駆動部材2A,2Bの周面の循環溝15A,15B
に対して嵌入する突子18A,18Bを保持させたハウ
ジング1の内周面に、その循環溝15A,15Bと同様
の循環溝75A,75Bを設け、上記突子18A,18
Bを対向する循環溝の両者に嵌入するボールとしたもの
である。なお、その他の構成は第1実施例と変わるとこ
ろがないので、同一または相当部分に同一の符号を付し
てその説明を省略する。
循環溝15A,15B、及びハウジング1の内周面の循
環溝75A,75Bは、図13に略示するように形成さ
れたもので、同図中には直進往復駆動部材2A,2Bの
周面の循環溝15A,15Bを実線で、ハウジング1の
内周面の循環溝75A,75Bを点線で示し、それらの
両者に嵌入するボールを丸印によって示している。同図
からわかるように、直進往復駆動部材2A,2Bの周面
の循環溝15A,15Bは、図2の場合と実質的に同じ
傾斜溝16B,16A及び円周方向溝17A,17Bを
備えたものであり、また、ハウジング1の内周面の循環
溝75A,75Bも、それと同様な傾斜溝76B,76
A及び円周方向溝77A,77Bを備えたものである。
グ・アクチュエータにおいては、図12及び図13に示
す状態、即ち、図14のAの状態において、ポート10
から圧力流体が供給され、直進往復駆動部材2Aが図1
2の左端位置から右方に移動すると、それに伴って突子
18Aが傾斜溝16A及び76Aに沿って移動し、その
間に直進往復駆動部材2Aが両傾斜溝により与えられる
回転角(45°)だけ回転して回転運動部材3に伝達さ
れ、突子18Bは循環溝15B及び75Bにおける円周
方向溝17B,77B内を移動する。図14のBは、こ
の駆動後の状態を示している。
により、直進往復駆動部材2Bを図12の位置から左方
に移動させると、突子18Bが傾斜溝16B,76Bに
沿って移行し、直進往復駆動部材2Bに溝形状によって
決まる角度(45°)の同方向の回転が与えられて回転
運動部材3に伝えられ、この間に、突子18Aは循環溝
15A,75Aにおける円周方向溝17A,77A内を
移動し、図14のCの状態に至り、以下、交互に他方の
直進往復駆動部材を軸方向に駆動することにより、同図
のD,Eの状態に駆動される。先に駆動した直進往復駆
動部材を直ちに復帰駆動すると、出力軸は逆方向に回転
することになる。
A、及び15B,75B内にボール状の突子18A,1
8Bを嵌入すると、その転がりで力を伝達するため、運
動の変換効率がよく、循環溝内面と突子との摩擦も少な
いので、極めて円滑に回転駆動を行うことが可能にな
る。なお、上記第5実施例では、直進往復駆動部材2
A,2Bとハウジング1との間の対向面に循環溝15
A,15B及び循環溝75A,75Bを設けた場合を示
しているが、上記循環溝は、直進往復駆動部材と回転運
動部材との間の対向面に設けることもできる。
実施例の場合と同様な構造を有する循環溝85A,85
B,86A,86Bを直進往復駆動部材82A,82B
と回転運動部材83との間の対向面に設け、さらに、ハ
ウジング81の内面にも循環溝87A,87Bを設けた
場合を示すものであるが、ここでは、対向面にそれぞれ
循環溝を設ける場合において、それらの両循環溝85
A,86A間及び両循環溝85B,86B間に嵌入させ
る突子88A,88Bとしてのボールを、リテーナ89
A,89Bに保持させた構造を例示している。
81の内周面に分割スリーブ81A,81B,81Cを
嵌着し、これらの分割スリーブの内面側に形成した上記
循環溝87A,87Bに、直進往復駆動部材82A,8
2Bの外周面の穴に保持させたボール状の突子91A,
91Bを嵌入し、それらの突子を保持するリテーナ92
A,92Bを直進往復駆動部材82A,82Bの外面に
保持させている。分割スリーブ分割スリーブ81A,8
1B,81Cは、突子91A,91Bが嵌入する循環溝
87A,87Bの加工を容易にするため、それらの循環
溝87A,87Bの中心線上で分割して製作するように
したものである。図16には分割スリーブ81Aの形状
を示している。
ピング・アクチュエータにおける3個の直進往復駆動部
材22A,22B,22Cのうちの2個を用いたもの
を、内側のステッピング・アクチュエータ100として
用い、そのハウジングの外側に同種のものを第2のステ
ッピング・アクチュエータ120として多重に配設した
構成を有するものである。
0の構成を簡単に説明すると、該アクチュエータ100
は、円筒状をなすハウジング101内に、2個の直進往
復駆動部材102A,102Bを軸線方向に駆動可能と
して同軸上に摺動自在に併設すると共に、それらの直進
往復駆動部材内に出力軸104を外部に突出させた共通
の回転運動部材103を挿通し、その外側に位置する第
2のステッピング・アクチュエータ120のハウジング
121に、直進往復駆動部材102A,102Bを駆動
するための圧力流体を供給するポート111,112,
113を開設している。また、直進往復駆動部材102
A,102Bと回転運動部材103との間においては、
回転運動部材103の表面に、図18の展開図に示すよ
うな多数の傾斜溝116A,116Bと円周方向溝11
7A,117Bからなる無端状の循環溝115A,11
5Bを設け、直進往復駆動部材102A,102Bに設
けた突子118A,118Bをその循環溝115A,1
15B,に嵌入させている。
ータ100のハウジング101の外側には、そのハウジ
ング101を回転運動部材とする第2のステッピング・
アクチュエータ120を備えている。この第2のアクチ
ュエータ120は、その外側のハウジング121と上記
内側のハウジング101により構成される回転運動部材
との間に、2個の直進往復駆動部材122A,122B
を軸線方向に駆動可能に併設し、ハウジング121に
は、それらの直進往復駆動部材122A,122Bを駆
動するための圧力流体を給排するポート131,13
2,133を開設している。また、直進往復駆動部材1
22A,122Bと内側のハウジング101との間にお
いては、ハウジング101の表面に、図19の展開図に
示すような多数の傾斜溝136A,136Bと円周方向
溝137A,137Bからなる無端状の循環溝135
A,135Bを設け、直進往復駆動部材122A,12
2Bに設けた突子138A,138Bをその循環溝13
5A,135Bに嵌入させている。
アクチュエータにおいては、内側及び外側のステッピン
グ・アクチュエータ100,120における直進往復駆
動部材102A,102B,122A,122Bの選択
的往復駆動により、出力軸を正逆任意方向にステップ的
に回転駆動させることができるが、内側及び外側のステ
ッピング・アクチュエータ100,120が互いに独立
に出力軸を回転させるため、両アクチュエータ100,
120の回転角の和だけ出力軸に回転が与えられること
になり、両アクチュエータの回転角を適切に選択してお
くことにより、目的とする複数の回転角度への到達を簡
単化することが可能になる。
ッピング・アクチュエータ100における循環溝115
A,115Bが、直進往復駆動部材102A,102B
の1ステップにより45°だけ回転駆動するように形成
され、図19に示すように、外側のステッピング・アク
チュエータ120における循環溝135A,135B
が、直進往復駆動部材122A,122Bの1ステップ
により5°回転駆動するように形成されているとする
と、出力軸の+95°の回転は、内側の直進往復駆動部
材の2ステップと、外側の直進往復駆動部材の1ステッ
プによって得ることができる。また、出力軸の+25°
の回転は、内側の直進往復駆動部材の1ステップと、外
側の直進往復駆動部材の逆回転の4ステップ(−20
°)によって得ることができる。
アクチュエータによれば、直線的な往復運動を任意に設
定された角度で正逆任意方向へのステップ的な回転運動
に変換できるようにした上記ロータリー・ステッピング
・アクチュエータにおいて、突子が確実に所期の循環溝
を移動し、それによって出力軸を安定的且つ円滑に所期
の方向にステップ的に回転させることができる。
面の循環溝の形状を示す展開図である。
説明するための作用説明図である。
示す直進往復駆動部材の表面の展開図である。
変形例を示す展開図である。
開図である。
開図とその動作プログラムの説明図である。
展開図である。
及びハウジング内面における循環溝の形状を併記したそ
れらの展開図である。
る。
割スリーブの断面図である。
・アクチュエータの循環溝の形状を示す展開図である。
・アクチュエータの循環溝の形状を示す展開図である。
Claims (10)
- 【請求項1】筒状をなすハウジング内に複数の直進往復
駆動部材を独立に軸線方向に駆動可能として同軸上に併
設し、それらの直進往復駆動部材内にハウジングから出
力軸を突出させた共通の回転運動部材を挿通し、 上記ハウジングと直進往復駆動部材との間において、そ
の一方の部材周面に、母線に対して交互に逆方向に傾斜
する多数の傾斜溝と、隣接傾斜溝を近接溝端において連
結する円周方向溝とにより、ジグザグ状で無端状に形成
した循環溝を設けると共に、他方の部材に、それぞれの
循環溝に対して嵌入する突子を保持させ、 上記各循環溝における円周方向溝は、他の直進往復駆動
部材の軸方向駆動に伴って傾斜溝によりハウジングと直
進往復駆動部材との間に与えられる回転角の合計に相応
した円周方向長さを有するものとし、 上記直進往復駆動部材と回転運動部材とは相互に回転運
動が伝達されるが軸方向移動は自由な連結手段によって
連結し、 上記複数の直進往復駆動部材の選択的往復駆動により出
力軸を正または逆方向にステップ的に回転駆動可能にし
た、ことを特徴とするステッピング・アクチュエータ。 - 【請求項2】筒状をなすハウジング内に複数の直進往復
駆動部材を独立に軸線方向に駆動可能として同軸上に併
設し、それらの直進往復駆動部材内にハウジングから出
力軸を突出させた共通の回転運動部材を挿通し、 上記直進往復駆動部材と回転運動部材との間において、
その一方の部材周面に、母線に対して交互に逆方向に傾
斜する多数の傾斜溝と、隣接傾斜溝を近接溝端において
連結する円周方向溝とにより、ジグザグ状で無端状に形
成した循環溝を設けると共に、他方の部材に、それぞれ
の循環溝に対して嵌入する突子を保持させ、 上記各循環溝における円周方向溝は、他の直進往復駆動
部材の軸方向駆動に伴って傾斜溝により直進往復駆動部
材と回転運動部材との間に与えられる回転角の合計に相
応した円周方向長さを有するものとし、 上記ハウジングと直進往復駆動部材とは相互の回転は抑
制するが軸方向移動は自由な連結手段によって連結し、 上記複数の直進往復駆動部材の選択的往復駆動により出
力軸を正または逆方向にステップ的に回転駆動可能にし
た、ことを特徴とするステッピング・アクチュエータ。 - 【請求項3】請求項1または請求項2に記載のものにお
いて、 2個の直進往復駆動部材を用い、各直進往復駆動部材の
循環溝における円周方向溝は、他方の直進往復駆動部材
の軸方向駆動において傾斜溝により直進往復駆動部材と
回転運動部材との間に与えられる回転角に相応した円周
方向長さを有するものとした、ことを特徴とするステッ
ピング・アクチュエータ。 - 【請求項4】請求項1または請求項2に記載のものにお
いて、 直進往復駆動部材の軸方向駆動に伴って循環溝における
傾斜溝により与えられる回転角を異ならしめた、ことを
特徴とするステッピング・アクチュエータ。 - 【請求項5】筒状をなすハウジング内に直進往復駆動部
材を軸線方向に駆動可能として配設し、その直進往復駆
動部材内にハウジングから出力軸を突出させた回転運動
部材を挿通することにより、運動変換ユニットを構成
し、 上記運動変換ユニットの複数を、それらの出力軸を互い
に回転伝達機構により連結して併設し、 上記各運動変換ユニットにおいて、ハウジングと直進往
復駆動部材との間、または直進往復駆動部材と回転運動
部材との間において、その一方の部材周面に、母線に対
して交互に逆方向に傾斜する多数の傾斜溝と、隣接傾斜
溝を近接溝端において連結する円周方向溝とにより、ジ
グザグ状で無端状に形成した循環溝を設けると共に、他
方の部材に、それぞれの循環溝に対して嵌入する突子を
保持させ、 上記各運動変換ユニットの循環溝における円周方向溝
は、他の運動変換ユニットにおける直進往復駆動部材の
軸方向駆動に伴って傾斜溝により与えられる回転角の合
計に相応した円周方向長さを有するものとし、 上記直進往復駆動部材と回転運動部材またはハウジング
との間で、上記循環溝と突子を設けていない部材間は、
相互の回転は拘束するが軸方向移動は自由な連結手段に
よって連結し、 上記複数の直進往復駆動部材の選択的往復駆動により出
力軸を正または逆方向にステップ的に回転駆動可能にし
た、ことを特徴とするステッピング・アクチュエータ。 - 【請求項6】請求項5に記載のものにおいて、 運動変換ユニットの出力軸を連結する回転伝達機構を、
連結する両出力軸間に一定の角速度比をもつものとし
た、ことを特徴とするステッピング・アクチュエータ。 - 【請求項7】請求項1ないし3のいずれかに記載のもの
において、 循環溝に対して嵌入する突子を保持させた部材に、その
循環溝と同様の循環溝を設け、 上記突子を対向する循環溝の両者に嵌入するボールとし
た、ことを特徴とするステッピング・アクチュエータ。 - 【請求項8】請求項7に記載のものにおいて、 ボールをリテーナ保持させて対向する循環溝間に保持さ
せた、ことを特徴とするステッピング・アクチュエー
タ。 - 【請求項9】請求項1ないし4、7及び8のいずれかに
記載のものにおいて、 ハウジングの外側に、そのハウジングを回転運動部材と
して、その周りの複数の第2の直進往復駆動部材の選択
的往復駆動により正逆任意方向にステップ的に回転駆動
させる第2のステッピング・アクチュエータを配設し、
ステッピング・アクチュエータを多重化した、ことを特
徴とするステッピング・アクチュエータ。 - 【請求項10】請求項1〜9のいずれかに記載のものに
おいて、 直進往復駆動部材を軸線方向に駆動するための手段とし
て、ハウジングを流体圧用シリンダとし、上記直進往復
駆動部材をその端面に作用する流体圧で駆動されるピス
トンとした、ことを特徴とするステッピング・アクチュ
エータ。
Priority Applications (4)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
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