JP2605386B2 - コンパクトなズームレンズ - Google Patents
コンパクトなズームレンズInfo
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- JP2605386B2 JP2605386B2 JP63323045A JP32304588A JP2605386B2 JP 2605386 B2 JP2605386 B2 JP 2605386B2 JP 63323045 A JP63323045 A JP 63323045A JP 32304588 A JP32304588 A JP 32304588A JP 2605386 B2 JP2605386 B2 JP 2605386B2
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- lens
- group
- refractive power
- wide
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Description
【発明の詳細な説明】 (産業上の利用分野) 本発明は35mmカメラ、ビデオカメラそして電子スチル
カメラ等に好適な長焦点距離を含む望遠型のコンパクト
なズームレンズに関し、特に全体として5つのレンズ群
を有し、そのうち所定の複数のレンズ群を移動させて変
倍を行い変倍比2.5程度の全変倍範囲にわたり高い光学
性能を有したコンパクトなズームレンズに関するもので
ある。
カメラ等に好適な長焦点距離を含む望遠型のコンパクト
なズームレンズに関し、特に全体として5つのレンズ群
を有し、そのうち所定の複数のレンズ群を移動させて変
倍を行い変倍比2.5程度の全変倍範囲にわたり高い光学
性能を有したコンパクトなズームレンズに関するもので
ある。
(従来の技術) 従来より所定の変倍比を確保しつつレンズ系全体の小
型化を図る為に3つ以上のレンズ群より構成し、このう
ち少なくとも3つのレンズ群を移動させて変倍を行った
ズームレンズが種々と提案されている。
型化を図る為に3つ以上のレンズ群より構成し、このう
ち少なくとも3つのレンズ群を移動させて変倍を行った
ズームレンズが種々と提案されている。
そのうち全体として5つのレンズ群より成り、変倍に
際して3つ以上のレンズ群を移動させたズームレンズが
例えば特開昭60−175020号公報や特開昭63−189819号公
報等で提案されている。
際して3つ以上のレンズ群を移動させたズームレンズが
例えば特開昭60−175020号公報や特開昭63−189819号公
報等で提案されている。
特開昭60−175020号公報では比較的長い焦点距離を含
む望遠系のズームレンズを提案している。同公報では所
定の屈折力を有した5つのレンズ群の全てを移動させて
又は第1,第3,第4,第5群の4つのレンズ群を例えば物体
側へ移動させて広角端から望遠端への変倍を行い、変倍
比3、Fナンバー3.6〜5.6程度のズームレンズを提案し
ている。
む望遠系のズームレンズを提案している。同公報では所
定の屈折力を有した5つのレンズ群の全てを移動させて
又は第1,第3,第4,第5群の4つのレンズ群を例えば物体
側へ移動させて広角端から望遠端への変倍を行い、変倍
比3、Fナンバー3.6〜5.6程度のズームレンズを提案し
ている。
又特開昭63−189819号公報では比較的広画角を含む標
準系のズームレンズを提案している。同公報では所定の
屈折力を有した5つのレンズ群のうち広角端から望遠端
への変倍を第1群を物体側へ、第3,第4,第5群を一体化
して又は相互の群間隔を変化させながら全体として物体
側へ移動させて行っている。
準系のズームレンズを提案している。同公報では所定の
屈折力を有した5つのレンズ群のうち広角端から望遠端
への変倍を第1群を物体側へ、第3,第4,第5群を一体化
して又は相互の群間隔を変化させながら全体として物体
側へ移動させて行っている。
このように全体として5つのレンズ群より成り、この
うち3つ以上の複数のレンズ群を一定の関係を維持しつ
つ、移動させて変倍を行うズームタイプは所定の変倍比
を確保しつつ、レンズ系全体の小型化が容易である為、
35mmカメラ、ビデオカメラ等のズームレンズに用いられ
ている。
うち3つ以上の複数のレンズ群を一定の関係を維持しつ
つ、移動させて変倍を行うズームタイプは所定の変倍比
を確保しつつ、レンズ系全体の小型化が容易である為、
35mmカメラ、ビデオカメラ等のズームレンズに用いられ
ている。
(発明が解決しようとする問題点) このようなズームタイプにおいてレンズ全長を短縮化
し、レンズ系全体の更なる小型化を図る場合、各レンズ
群のレンズ枚数を減らしたり又は各レンズ群の屈折力を
強める手方を取るのが一般的である。
し、レンズ系全体の更なる小型化を図る場合、各レンズ
群のレンズ枚数を減らしたり又は各レンズ群の屈折力を
強める手方を取るのが一般的である。
しかしながら単にレンズ枚数を減らしたり、各レンズ
群の屈折力を強めると各レンズ群内における収差補正が
不十分となり、又変倍に伴う収差変動が大きくなり、全
変倍範囲にわたり高い光学性能を得るのが大変難しくな
ってくるという問題点がある。
群の屈折力を強めると各レンズ群内における収差補正が
不十分となり、又変倍に伴う収差変動が大きくなり、全
変倍範囲にわたり高い光学性能を得るのが大変難しくな
ってくるという問題点がある。
本発明はズームレンズを全体として所定の屈折力を有
する5つのレンズ群より構成し、各レンズ群の屈折力や
変倍を行う為の各レンズ群の移動条件等を適切に設定す
ることにより、レンズ全長の短縮化を図りつつ、全変倍
範囲にわたり高い光学性能を有した変倍比2.5程度のコ
ンパクトなズームレンズの提供を目的とする。
する5つのレンズ群より構成し、各レンズ群の屈折力や
変倍を行う為の各レンズ群の移動条件等を適切に設定す
ることにより、レンズ全長の短縮化を図りつつ、全変倍
範囲にわたり高い光学性能を有した変倍比2.5程度のコ
ンパクトなズームレンズの提供を目的とする。
(問題点を解決するための手段) 物体側より順に正の屈折力の第1群、負の屈折力の第
2群、正の屈折力の第3群、正の屈折力の第4群そして
負の屈折力の第5群の5つのレンズ群を有し、広角端か
ら望遠端への変倍に際して、該第1群を物体側へ移動さ
せると共に該第1群と第2群との空気間隔が単調増加
し、該第2群と第3群との空気間隔が単調減少し、該第
4群と第5群との空気間隔が単調減少するようにレンズ
群を移動させ、全系の広角端と望遠端における焦点距離
を各々fW,fT、第i群の焦点距離をfi、広角端における
該第1群と第2群の合成の焦点距離をf12W、該第3群と
第4群の広角端に対する望遠端における主点間隔の変化
量をΔe34、広角端における全系の第1レンズ面から最
終レンズ面までの長さをDWとするとき 0.05fT/fW<Δe34/DW<0.15fT/fW ……(1) 0.05<f5/f12W<0.6 ……(2) なる条件を満足することを特徴としている。
2群、正の屈折力の第3群、正の屈折力の第4群そして
負の屈折力の第5群の5つのレンズ群を有し、広角端か
ら望遠端への変倍に際して、該第1群を物体側へ移動さ
せると共に該第1群と第2群との空気間隔が単調増加
し、該第2群と第3群との空気間隔が単調減少し、該第
4群と第5群との空気間隔が単調減少するようにレンズ
群を移動させ、全系の広角端と望遠端における焦点距離
を各々fW,fT、第i群の焦点距離をfi、広角端における
該第1群と第2群の合成の焦点距離をf12W、該第3群と
第4群の広角端に対する望遠端における主点間隔の変化
量をΔe34、広角端における全系の第1レンズ面から最
終レンズ面までの長さをDWとするとき 0.05fT/fW<Δe34/DW<0.15fT/fW ……(1) 0.05<f5/f12W<0.6 ……(2) なる条件を満足することを特徴としている。
(実施例) 第1図〜第8図は本発明の数値実施例1〜8のレンズ
断面図である。図中、Iは正の屈折力の第1群、IIは負
の屈折力の第2群、IIIは正の屈折力の第3群、IVは正
の屈折力の第4群、Vは負の屈折力の第5群である。矢
印は広角端から望遠端への変倍に際して、各レンズ群の
移動軌跡を示している。
断面図である。図中、Iは正の屈折力の第1群、IIは負
の屈折力の第2群、IIIは正の屈折力の第3群、IVは正
の屈折力の第4群、Vは負の屈折力の第5群である。矢
印は広角端から望遠端への変倍に際して、各レンズ群の
移動軌跡を示している。
本実施例ではレンズ系全体の小型化を図る為に各レン
ズ群をなるべく少ないレンズ枚数となるように第1〜第
8図に示すように全体として所定の屈折力の5つのレン
ズ群より構成し、各レンズ群を同図に示す如く移動させ
て変倍における変倍効果を各レンズ群にバランス良く分
担させたレンズ構成をとっている。
ズ群をなるべく少ないレンズ枚数となるように第1〜第
8図に示すように全体として所定の屈折力の5つのレン
ズ群より構成し、各レンズ群を同図に示す如く移動させ
て変倍における変倍効果を各レンズ群にバランス良く分
担させたレンズ構成をとっている。
又、広角端から望遠端への変倍に際して、第1群と第
2群との空気間隔が単調増加し、第2群と第3群との空
気間隔が単調減少し、第4群と第5群との空気間隔が単
調減少するように各レンズ群を移動させている。
2群との空気間隔が単調増加し、第2群と第3群との空
気間隔が単調減少し、第4群と第5群との空気間隔が単
調減少するように各レンズ群を移動させている。
本実施例では第1,第3図に示すように数値実施例1及
び3は第1群,第3群を物体側へ、第2群,第4群,第
5群を像画側に凸状の軌跡を描くように移動させて広角
端から望遠端への変倍を行っている。
び3は第1群,第3群を物体側へ、第2群,第4群,第
5群を像画側に凸状の軌跡を描くように移動させて広角
端から望遠端への変倍を行っている。
又第2図に示すように数値実施例2は第1群,第3
群,第5群を物体側へ、第2群を像面側へ、第4群を像
画側に凸状の軌跡を描くように移動させて、広角端から
望遠端への変倍を行っている。
群,第5群を物体側へ、第2群を像面側へ、第4群を像
画側に凸状の軌跡を描くように移動させて、広角端から
望遠端への変倍を行っている。
又第4〜第6図に示すように数値実施例4〜6では広
角端から望遠端への変倍に際して、第2群と第4群を固
定とし、第1,第3,第5群を各々独立に物体側方向に移動
させて行っている。
角端から望遠端への変倍に際して、第2群と第4群を固
定とし、第1,第3,第5群を各々独立に物体側方向に移動
させて行っている。
又第7,第8図に示す数値実施例7,8では第1群を物体
側へ移動させると共に第3群と第5群を一体化させて物
体側へ移動させている。このうち第7図の数値実施例7
では第2群と第4群は固定、第8図の数値実施例8では
第2群は移動するが第4群は固定されている。
側へ移動させると共に第3群と第5群を一体化させて物
体側へ移動させている。このうち第7図の数値実施例7
では第2群と第4群は固定、第8図の数値実施例8では
第2群は移動するが第4群は固定されている。
そして前述の条件式(1),(2)を満足させるよう
に各レンズ群を構成することにより所定の変倍比を確保
しつつ、かつレンズ全長を短縮化し、レンズ系全体の小
型化を図りつつ全変倍範囲にわたり良好なる光学性能を
得ている。
に各レンズ群を構成することにより所定の変倍比を確保
しつつ、かつレンズ全長を短縮化し、レンズ系全体の小
型化を図りつつ全変倍範囲にわたり良好なる光学性能を
得ている。
特に本実施例ではレンズ系全体の小型化を図りつつ、
不必要に長いバックフォーカスとならないようする為
に、レンズ系全体が広角端において、あまり強い逆望遠
タイプとならないようにし、即ち比較的弱い逆望遠タイ
プとなるように各レンズ群の屈折力及び近軸配置を設定
している。
不必要に長いバックフォーカスとならないようする為
に、レンズ系全体が広角端において、あまり強い逆望遠
タイプとならないようにし、即ち比較的弱い逆望遠タイ
プとなるように各レンズ群の屈折力及び近軸配置を設定
している。
次に前述の各条件式の技術的意味について説明する。
条件式(1)は広角端のレンズ全長に対して、広角端
から望遠端への変倍の際の第3群と第4群との主点間隔
の変化量を規定するものである。条件式(1)の上限値
を越えて望遠端において第3群と第4群との主点間隔が
大きくなりすぎると、広角端においてレンズが干渉しな
いようにその変倍の為の移動スペースを大きく確保する
必要が生じ、その結果広角端におけるレンズ全長が大き
くなり好ましくない。
から望遠端への変倍の際の第3群と第4群との主点間隔
の変化量を規定するものである。条件式(1)の上限値
を越えて望遠端において第3群と第4群との主点間隔が
大きくなりすぎると、広角端においてレンズが干渉しな
いようにその変倍の為の移動スペースを大きく確保する
必要が生じ、その結果広角端におけるレンズ全長が大き
くなり好ましくない。
又条件式(1)の下限値を越えて望遠端において第3
群と第4群との主点間隔が小さくなりすぎると所望の変
倍比を得つつ広角端での光学全長も短くするために第1
群及び第5群のズームストロークを増大させなければな
らなくなり好ましくない。
群と第4群との主点間隔が小さくなりすぎると所望の変
倍比を得つつ広角端での光学全長も短くするために第1
群及び第5群のズームストロークを増大させなければな
らなくなり好ましくない。
条件式(2)は広角端における第1群と第2群の合成
焦点距離に対する第5群の焦点距離との比を規定するも
のである。条件式(2)の上限値を越えて第5群と負の
屈折力が弱くなりすぎると歪曲収差は小さくなる方向で
あるが、所定の変倍比を得るために第4群と第5群の広
角端における間隔を広くとる必要が生じ、さらに広角端
でのバックフォーカスも必要以上に長くなり、レンズ系
全体のコンパクト化を図るのが難しくなってくる。
焦点距離に対する第5群の焦点距離との比を規定するも
のである。条件式(2)の上限値を越えて第5群と負の
屈折力が弱くなりすぎると歪曲収差は小さくなる方向で
あるが、所定の変倍比を得るために第4群と第5群の広
角端における間隔を広くとる必要が生じ、さらに広角端
でのバックフォーカスも必要以上に長くなり、レンズ系
全体のコンパクト化を図るのが難しくなってくる。
又条件式(2)の下限値を越えて第5群の負の屈折力
が強くなりすぎると糸まき型の歪曲収差が大きくなると
共にペッツバール和が負の方向に増大し、像面特性を良
好に補正することが困難となり好ましくない。
が強くなりすぎると糸まき型の歪曲収差が大きくなると
共にペッツバール和が負の方向に増大し、像面特性を良
好に補正することが困難となり好ましくない。
尚、本発明において変倍に伴う収差変動を良好に補正
し全変倍範囲にわたり良好なる光学性能を得るには −3.5<f12W/fW<−0.3 ……(3) なる条件を満足させるのが良い。
し全変倍範囲にわたり良好なる光学性能を得るには −3.5<f12W/fW<−0.3 ……(3) なる条件を満足させるのが良い。
条件式(3)は広角端における全系の焦点距離に対す
る広角端における第1群と第2群の合成の焦点距離との
比を規定するものであり、主に変倍に伴う収差変動を押
えつつ、特にバックフォーカスを最適な長さにしてレン
ズ系全体のコンパクト化を図るためのものである。
る広角端における第1群と第2群の合成の焦点距離との
比を規定するものであり、主に変倍に伴う収差変動を押
えつつ、特にバックフォーカスを最適な長さにしてレン
ズ系全体のコンパクト化を図るためのものである。
条件式(3)の下限値を越えて第1群と第2群の合成
の負の屈折力が弱くなりすぎると、第3群以降のレンズ
群のレンズ外径の小型化、及び絞りを第2群よりも像画
側に配置した場合、絞り径の小型化によるレンズ鏡筒外
径の縮小化には有利であるが、必要とするバックフォー
カスを確保してレンズ系全体をコンパクト化するのが難
しく、又第5群の負の屈折力を強くする必要があり、こ
の結果糸まき型の歪曲収差が大きくなってくる。
の負の屈折力が弱くなりすぎると、第3群以降のレンズ
群のレンズ外径の小型化、及び絞りを第2群よりも像画
側に配置した場合、絞り径の小型化によるレンズ鏡筒外
径の縮小化には有利であるが、必要とするバックフォー
カスを確保してレンズ系全体をコンパクト化するのが難
しく、又第5群の負の屈折力を強くする必要があり、こ
の結果糸まき型の歪曲収差が大きくなってくる。
又条件式(3)の上限値を越えて第1群と第2群の合
成の負の屈折力が強くなりすぎるとバックフォーカスが
長くなりすぎてレンズ系全体が大型化し、諸収差の変
動、特に球面収差と像面湾曲の変動が大きくなる。また
必要なFナンバーを確保するための絞り径も増大し、レ
ンズ鏡筒外径が大きくなってくるので好ましくない。
成の負の屈折力が強くなりすぎるとバックフォーカスが
長くなりすぎてレンズ系全体が大型化し、諸収差の変
動、特に球面収差と像面湾曲の変動が大きくなる。また
必要なFナンバーを確保するための絞り径も増大し、レ
ンズ鏡筒外径が大きくなってくるので好ましくない。
又、更にレンズ系全体の小型化を図りつつ、全変倍範
囲にわたり高い光学性能を得るには 0.35<f3/f4<2.5 ……(4) なる条件を満足させるのが良い。
囲にわたり高い光学性能を得るには 0.35<f3/f4<2.5 ……(4) なる条件を満足させるのが良い。
条件式(4)は第4群の焦点距離に対する第3群の焦
点距離の比を規定するものである。条件式(4)の上限
値を越えて第3群の正の屈折力が弱くなりすぎると、所
定の変倍比を得るために広角端における第4群と第5群
の間隔を大きくとる必要があり、レンズ系のコンパクト
化を図るのが難しくなってくる。又レンズ系のコンパク
ト性を保つために第2群又は第5群の屈折力を強めなけ
ればならず、この結果、諸収差を良好に補正するのが難
しくなってくる。
点距離の比を規定するものである。条件式(4)の上限
値を越えて第3群の正の屈折力が弱くなりすぎると、所
定の変倍比を得るために広角端における第4群と第5群
の間隔を大きくとる必要があり、レンズ系のコンパクト
化を図るのが難しくなってくる。又レンズ系のコンパク
ト性を保つために第2群又は第5群の屈折力を強めなけ
ればならず、この結果、諸収差を良好に補正するのが難
しくなってくる。
又条件式(4)の下限値を越えて第3群の屈折力が強
くなりすぎると第3群で発生する収差、特に球面収差が
大きくなり、これを他のレンズ群でバランス良く補正す
ることが困難となってくる。
くなりすぎると第3群で発生する収差、特に球面収差が
大きくなり、これを他のレンズ群でバランス良く補正す
ることが困難となってくる。
以上の諸条件を満足させることにより本発明の目的と
するズームレンズは達成されるが本実施例において変倍
における収差変動を少なくし、更にレンズ系全体の小型
化を図った高い光学性能を有したズームレンズを得るに
は物体側より順に第1群を物体側に凸面を向けたメニス
カス状の負レンズと正レンズより構成し、第2群を両レ
ンズ面が凹面の負レンズと正レンズとを接合した貼り合
わせレンズより構成し、第3群を負レンズと少なくとも
1枚の正レンズを有するように構成し、第4群を少なく
とも1枚ずつの正レンズと負レンズを有するように構成
し、第5群を少なくとも1枚ずつの正レンズと両レンズ
面が凹面の負レンズより構成するのが良い。
するズームレンズは達成されるが本実施例において変倍
における収差変動を少なくし、更にレンズ系全体の小型
化を図った高い光学性能を有したズームレンズを得るに
は物体側より順に第1群を物体側に凸面を向けたメニス
カス状の負レンズと正レンズより構成し、第2群を両レ
ンズ面が凹面の負レンズと正レンズとを接合した貼り合
わせレンズより構成し、第3群を負レンズと少なくとも
1枚の正レンズを有するように構成し、第4群を少なく
とも1枚ずつの正レンズと負レンズを有するように構成
し、第5群を少なくとも1枚ずつの正レンズと両レンズ
面が凹面の負レンズより構成するのが良い。
又は第1群を負レンズと少なくとも1枚の正レンズよ
り構成し、第2群を両レンズ面が凹面の負レンズと正レ
ンズより構成し、第3群を負レンズと正レンズを有する
ように構成し、第4群を少なくとも1枚ずつの正レンズ
と負レンズを有するように構成し、第5群を少なくとも
1枚ずつの正レンズと負レンズより構成するのが良い。
り構成し、第2群を両レンズ面が凹面の負レンズと正レ
ンズより構成し、第3群を負レンズと正レンズを有する
ように構成し、第4群を少なくとも1枚ずつの正レンズ
と負レンズを有するように構成し、第5群を少なくとも
1枚ずつの正レンズと負レンズより構成するのが良い。
又は第1群を物体側に凸面を向けたメニスカス状の負
レンズと正レンズより構成し、第2群を両レンズ面が凹
面の負レンズと正レンズとを接合した貼り合わせレンズ
より構成し、第3群を負レンズと正レンズの独立、又は
接合した貼り合わせレンズを有するように構成し、第4
群を少なくとも1枚ずつの正レンズと負レンズを有する
ように構成し、第5群を少なくとも1枚ずつの正レンズ
と両レンズ面が凹面の負レンズより構成するのが良い。
レンズと正レンズより構成し、第2群を両レンズ面が凹
面の負レンズと正レンズとを接合した貼り合わせレンズ
より構成し、第3群を負レンズと正レンズの独立、又は
接合した貼り合わせレンズを有するように構成し、第4
群を少なくとも1枚ずつの正レンズと負レンズを有する
ように構成し、第5群を少なくとも1枚ずつの正レンズ
と両レンズ面が凹面の負レンズより構成するのが良い。
次に本発明の数値実施例を示す。数値実施例において
Riは物体側より順に第i番目のレンズ面の曲率半径、Di
は物体側より第i番目のレンズ厚及び空気間隔、Niとν
iは各々物体側より順に第i番目のレンズのガラスの屈
折率とアッベ数である。
Riは物体側より順に第i番目のレンズ面の曲率半径、Di
は物体側より第i番目のレンズ厚及び空気間隔、Niとν
iは各々物体側より順に第i番目のレンズのガラスの屈
折率とアッベ数である。
又前述の各条件式の数値実施例における諸数値との関
係を表−1に示す。
係を表−1に示す。
(発明の効果) 本発明によればズームレンズを全体として所定の屈折
力を有した5つのレンズ群より構成し、変倍を伴う各レ
ンズ群の移動条件及び各レンズ群のレンズ構成を前述の
如く設定することにより、レンズ全長の短縮化を図りつ
つ、全変倍範囲にわたり収差変動の少ない高い光学性能
を有する変倍比2.5程度のコンパクトなズームレンズを
達成することができる。
力を有した5つのレンズ群より構成し、変倍を伴う各レ
ンズ群の移動条件及び各レンズ群のレンズ構成を前述の
如く設定することにより、レンズ全長の短縮化を図りつ
つ、全変倍範囲にわたり収差変動の少ない高い光学性能
を有する変倍比2.5程度のコンパクトなズームレンズを
達成することができる。
【図面の簡単な説明】 第1〜第8図は本発明の数値実施例1〜8のレンズ断面
図、第9図〜第16図は本発明の数値実施例1〜8の諸収
差図である。収差図において(A)は広角端、(B)は
中間、(C)は望遠端での収差を示す。 図中、I,II,III,IV,Vは順に第1,第2,第3,第4,第5群、
ΔSはサジタル像面、ΔMはメリディオナル像面、dは
d線、gはg線、yは像高、矢印は広角端から望遠端へ
の変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
図、第9図〜第16図は本発明の数値実施例1〜8の諸収
差図である。収差図において(A)は広角端、(B)は
中間、(C)は望遠端での収差を示す。 図中、I,II,III,IV,Vは順に第1,第2,第3,第4,第5群、
ΔSはサジタル像面、ΔMはメリディオナル像面、dは
d線、gはg線、yは像高、矢印は広角端から望遠端へ
の変倍の際の各レンズ群の移動軌跡を示している。
Claims (2)
- 【請求項1】物体側より順に正の屈折力の第1群、負の
屈折力の第2群、正の屈折力の第3群、正の屈折力を第
4群そして負の屈折力の第5群の5つのレンズ群を有
し、広角端から望遠端への変倍に際して、該第1群を物
体側へ移動させると共に該第1群と第2群との空気間隔
が単調増加し、該第2群と第3群との空気間隔が単調減
少し、該第4群と第5群との空気間隔が単調減少するよ
うにレンズ群を移動させ、全系の広角端と望遠端におけ
る焦点距離を各々fW,fT、第i群の焦点距離をfi、広角
端における該第1群と第2群の合成の焦点距離をf12W、
該第3群と第4群の広角端に対する望遠端における主点
間隔の変化量をΔe34、広角端における全系の第1レン
ズ面から最終レンズ面までの長さをDWとするとき 0.05fT/fW<Δe34/DW<0.15fT/fW 0.05<f5/f12W<0.6 なる条件を満足することを特徴とするコンパクトなズー
ムレンズ。 - 【請求項2】前記コパクトなズームレンズにおいて −3.5<f12W/fW<−1.3 なる条件を満足することを特徴とする請求項1記載のコ
ンパクトなズームレンズ。
Priority Applications (2)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
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-
1988
- 1988-12-21 JP JP63323045A patent/JP2605386B2/ja not_active Expired - Lifetime
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