JP2023505026A - 剥離コーティングを調製するための組成物 - Google Patents

Abstract

剥離コーティングを形成するための組成物が開示される。組成物は、（Ａ）（ｉ）特定の式を有するシリコーン樹脂と、（ｉｉ）環状シロキサンとの、重合触媒の存在下での反応生成物を含む（Ａ）オルガノポリシロキサンを含む。組成物は、（Ｂ）１分子当たり平均少なくとも２つのケイ素結合エチレン性不飽和基を含むオルガノポリシロキサンを更に含む。【選択図】なし

Description

関連出願の相互参照
本出願は、２０１９年１２月０２日に出願された米国仮特許出願第６２／９４２，６７９号の優先権及び全ての利点を主張するものであり、その内容が、参照により本明細書に組み込まれる。

本発明の開示は、全般的に、組成物、より具体的には、剥離コーティングを調製するための組成物及び関連する方法に関する。

シリコーン組成物は、当該技術分野において既知であり、非常に多くの産業及び最終用途において使用されている。このような最終使用用途の１つは、接着剤を除去することができる剥離コーティング又は剥離ライナーを形成することである。例えば、シリコーン組成物を使用して、紙等の様々な基材をコーティングして、感圧接着剤（例えばテープ）を積層するための剥離ライナーを得てもよい。このようなシリコーン組成物は、典型的には、付加硬化性である。

従来の剥離ライナーは、典型的には、不飽和炭化水素基を有するオルガノポリシロキサンと、オルガノハイドロジェンポリシロキサンとの、ヒドロシリル化反応触媒の存在下での付加反応（又はヒドロシリル化）によって形成される。特定の用途では、剥離ライナーは、コーティングプロセスを介して、高速で形成される。しかし、剥離ライナーを調製するこのようなプロセス中、多くの場合、ミストが生じる。剥離ライナーの性能特性に影響を与えることなく、このようなミストの形成を最小限に抑えることが望ましい。

剥離コーティングを形成するための組成物が開示される。組成物は、
（ｉ）式（Ｒ^１ _ｙＲ^２ _３－ｙＳｉＯ_１／２）_ｘ（ＳｉＯ_４／２）_１．０（ＺＯ_１／２）_ｗ［式中、各Ｒ^１は１～３２個の炭素原子を有する独立して選択されるヒドロカルビル基であり、各Ｒ^２は、Ｒ^１、アルコキシ基、及びヒドロキシル基から独立して選択され、Ｚは独立してＨ又はアルキル基であり、ｙは１～３の整数であり、下付き文字ｘによって示される各シロキシ単位において独立して選択され、下付き文字ｘは０．０５～０．９９であり、下付き文字ｗは０～３である］を有するシリコーン樹脂と、
（ｉｉ）式（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｎ［式中、Ｒ^１は上記で定義され、ｎは３～１５の整数である］を有する環状シロキサンとの、
重合触媒の存在下での反応生成物を含む（Ａ）オルガノポリシロキサンを含む。
この組成物は、１分子当たり平均少なくとも２つのケイ素結合エチレン性不飽和基を含む（Ｂ）オルガノポリシロキサンを更に含む。

組成物の調製方法もまた、開示される。更に、基材上に配置された剥離コーティングを含むコーティング基材を調製する方法、並びにその方法に従って形成されたコーティング基材が開示される。

剥離コーティングを形成するための組成物が開示される。組成物は、
（ｉ）式（Ｒ^１ _ｙＲ^２ _３－ｙＳｉＯ_１／２）_ｘ（ＳｉＯ_４／２）_１．０（ＺＯ_１／２）_ｗ［式中、各Ｒ^１は１～３２個の炭素原子を有する独立して選択されるヒドロカルビル基であり、各Ｒ^２は、Ｒ^１、アルコキシ基、及びヒドロキシル基から独立して選択され、Ｚは独立してＨ又はアルキル基であり、ｙは１～３の整数であり、下付き文字ｘによって示される各シロキシ単位において独立して選択され、下付き文字ｘは０．０５～０．９９であり、下付き文字ｗは０～３である］を有するシリコーン樹脂と、
（ｉｉ）式（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｎ［式中、Ｒ^１は上記で定義され、ｎは３～１５の整数である］を有する環状シロキサンとの、
重合触媒の存在下での反応生成物を含む（Ａ）オルガノポリシロキサンを含む。

（ｉ）シリコーン樹脂は、あるいはＭＱ樹脂と呼ばれることもあり、Ｍは（Ｒ^０ＳｉＯ_３／２）シロキシ単位を示し、式中、Ｑは（ＳｉＯ_４／２）シロキシ単位を示し、Ｒ^０はケイ素結合置換基を示す。そのようなＭＱ樹脂は当技術分野で知られ、溶媒中に配置されない限り、多くの場合固体（例えば、粉末又はフレーク）形態である。当技術分野で理解されるように、Ｑシロキシ単位中のケイ素原子のうち少なくともいくつかは、ＳｉＯＺ部分（即ち、ケイ素結合ヒドロキシル基又はアルコキシ基）を含み得る。Ｑシロキシ単位中に存在するこのようなＳｉＯＺ部分は、下付き文字ｗにより示されるＺＯ_１／２部分を介して認められる。（ｉ）シリコーン樹脂は、ケイ素結合有機基を含む任意のＤ又はＴシロキシ単位を含まない。

（ｉ）シリコーン樹脂の平均式は（Ｒ^１ _ｙＲ^２ _３－ｙＳｉＯ_１／２）_ｘ（ＳｉＯ_４／２）_１．０（ＺＯ_１／２）_ｗであり、［Ｍ］_ｘ［Ｑ］と表記することもできる。しかし、典型的には、当技術分野で使用される命名法では、Ｍシロキシ単位はトリメチルシロキシ単位であるが、（ｉ）シリコーン樹脂中のＲ^１及びＲ^２がメチル基である必要はない。（ｉ）シリコーン樹脂では、下付き文字ｘは、Ｑシロキシ単位のモル数を１に正規化した場合の、Ｍシロキシ単位とＱシロキシ単位とのモル比を示す。ｘの値が大きいほど、（ｉ）シリコーン樹脂の架橋密度は低くなる。ｘの値が減少すると、Ｍシロキシ単位の数が減少し、従って、Ｍシロキシ単位を末端とすることなく、より多くのＱシロキシ単位が網目状になるため、逆も当てはまる。（ｉ）シリコーン樹脂の式がＱシロキシ単位の含有量を１に正規化するという事実は、（ｉ）シリコーン樹脂が１つのＱ単位のみを含むことを意味するものではない。典型的には、（ｉ）シリコーン樹脂は、共にクラスター化又は結合された複数のＱシロキシ単位を含む。更に、本開示及び上記の平均式の目的のために、完全に縮合又はキャップされていないケイ素結合ヒドロキシル基を含むシロキシ単位は、Ｑシロキシ単位と見なされ得る（ケイ素結合ヒドロキシル基を含むケイ素原子がケイ素－炭素結合を含まない限り）。このようなケイ素結合ヒドロキシル基は、縮合してＱシロキシ単位を生じ得る。従って、以下に説明するように、（ｉ）シリコーン樹脂を有形化した後であっても、下付き文字ｘの値、及びＭとＱとのシロキシ単位の比率は、Ｑシロキシ単位中に存在する任意の残留ケイ素結合ヒドロキシル基が更に縮合した後も同じままである。例えば、（ｉ）シリコーン樹脂は、特定の実施形態では、最大１０重量百分率、あるいは最大８重量百分率、あるいは最大６重量百分率、あるいは最大５重量百分率、最大４重量百分率、あるいは最大３重量百分率、あるいは最大２重量百分率のヒドロキシル基を含み得る。Ｑシロキシ単位中の任意のＳｉＯＺ含有量を考慮しない場合、（ｉ）シリコーン樹脂は、平均式（Ｒ^１ _ｙＲ^２ _３－ｙＳｉＯ_１／２）_ｘ（ＳｉＯ_４／２）_１．０を有する。

（ｉ）シリコーン樹脂では、下付き文字ｘは、０．０５～０．９９、あるいは０．１０～０．９５、あるいは０．１５～０．９０、あるいは０．２０～０．８５、あるいは０．２５～０．８０、あるいは０．３０～０．７５である。特定の実施形態では、下付き文字ｘは、０．５０～０．８０、あるいは０．５５～０．７５、あるいは０．６０～０．７５、あるいは０．６５～０．７５、あるいは０．７０～０．７５である。別の特定の実施形態では、下付き文字ｘは０．０５～０．８５である。更に別の特定の実施形態では、下付き文字ｘは、０．４～０．９０、あるいは０．７０～０．８５である。従って、モル基準では、（ｉ）シリコーン樹脂中のＭシロキシ単位よりもＱシロキシ単位が多い。

下付き文字ｗは、０～３、あるいは０～２、あるいは０～１、あるいは、０～０．９、あるいは０～０．８、あるいは０～０．７、あるいは０～０．６、あるいは０～０．５、あるいは０～０．４、あるいは０～０．３、あるいは０～０．２、あるいは０～０．１であり、（ｉ）シリコーン樹脂のＳｉＯＺ含有量を表す。ＳｉＯＺ含有量は、ＳｉＯＨ（式中、ＺはＨ、又はシラノール基）、又はケイ素結合アルコキシ（式中、Ｚはアルキル）である。例えば、「（ＳｉＯ_４／２）（ＺＯ_１／２）」は、単一の酸素を介して「Ｚ」基に結合したケイ素原子を有するＱ型基を指す。ＮＭＲの命名法では、このような「（ＳｉＯ_４／２）（ＺＯ_１／２）」部分は依然としてＱシロキシ単位と見なされる。Ｚがアルキル基である場合、アルキル基は、典型的には、Ｃ１～Ｃ８、あるいはＣ１～Ｃ６、あるいはＣ１～Ｃ４、あるいはＣ１～Ｃ２、あるいはＣ１（即ちメチル）アルキル基である。

概して、Ｒ^１に好適なヒドロカルビル基は、独立して、直鎖状、分岐状、環状、又はそれらの組み合わせであり得る。環状ヒドロカルビル基は、アリール基、及び飽和又は非共役環状基を包含する。環状ヒドロカルビル基は、独立して、単環式又は多環式であってもよい。直鎖状及び分岐状ヒドロカルビル基は独立して、飽和であっても不飽和であってもよい。直鎖状及び環状ヒドロカルビル基の組み合わせの一例は、アラルキル基である。ヒドロカルビル基の全般的な例としては、アルキル基、アリール基、アルケニル基、ハロカーボン基等、並びに誘導体、変形体、及びそれらの組み合わせが挙げられる。好適なアルキル基の例としては、メチル、エチル、プロピル（例えば、イソプロピル及び／又はｎ－プロピル）、ブチル（例えば、イソブチル、ｎ－ブチル、ｔｅｒｔ－ブチル、及び／又はｓｅｃ－ブチル）、ペンチル（例えば、イソペンチル、ネオペンチル、及び／又はｔｅｒｔ－ペンチル）、ヘキシル、ヘキサデシル、オクタデシル、並びに６～１８個の炭素原子を有する分岐飽和炭化水素基が挙げられる。好適な非共役環状基の例としては、シクロブチル基、シクロヘキシル基、及びシシロヘプチル基が挙げられる。好適なアリール基の例としては、フェニル、トリル、キシリル、ナフチル、ベンジル、及びジメチルフェニルが挙げられる。好適なアルケニル基の例としては、ビニル基、アリル基、プロペニル基、イソプロペニル基、ブテニル基、イソブテニル基、ペンテニル基、ヘプテニル基、ヘキセニル基、オクテニル基、ヘキサデセニル基、オクタデセニル基、及びシクロヘキセニル基が挙げられる。好適な一価ハロゲン化炭化水素基（即ち、ハロ炭素基）の例としては、ハロゲン化アルキル基、アリール基、及びこれらの組み合わせが挙げられる。ハロゲン化アルキル基の例としては、１つ以上の水素原子が、Ｆ又はＣｌなどのハロゲン原子で置換された、上述のアルキル基が挙げられる。ハロゲン化アルキル基の具体例としては、フルオロメチル、２－フルオロプロピル、３，３，３－トリフルオロプロピル、４，４，４－トリフルオロブチル、４，４，４，３，３－ペンタフルオロブチル、５，５，５，４，４，３，３－ヘプタフルオロペンチル、６，６，６，５，５，４，４，３，３－ノナフルオロヘキシル、及び８，８，８，７，７－ペンタフルオロオクチル、２，２－ジフルオロシクロプロピル、２，３－ジフルオロシクロブチル、３，４－ジフルオロシクロヘキシル、及び３，４－ジフルオロ－５－メチルシクロヘプチル、クロロメチル、クロロプロピル、２－ジクロロシクロプロピル、及び２，３－ジクロロシクロペンチル基、並びにそれらの誘導体が挙げられる。ハロゲン化アリール基の例としては、１つ以上の水素原子が、Ｆ又はＣｌなどのハロゲン原子で置換された、上述のアリール基が挙げられる。ハロゲン化アリール基の具体例としては、クロロベンジル基及びフルオロベンジル基が挙げられる。

特定の実施形態では、各Ｒ^１は、１～３２個、あるいは１～２８個、あるいは１～２４個、あるいは１～２０個、あるいは１～１６個、あるいは１～１２個、あるいは１～８個、あるいは１～４個、あるいは１個の炭素原子を有するアルキル基から、及び２～３２個、あるいは２～２８個、あるいは２～２４個、あるいは２～２０個、あるいは２～１６個、あるいは２～１２個、あるいは２～８個、あるいは２～４個、あるいは２個の炭素原子を有するエチレン性不飽和基（即ち、アルケニル基及び／又はアルキニル基）から独立して選択される。「アルケニル」は、１つ以上の炭素－炭素二重結合を有する非環状、分岐状又は非分岐状の一価炭化水素基を意味する。その具体例としては、ビニル基、アリル基、及びヘキセニル基が挙げられる。「アルキニル」は、１つ以上の炭素－炭素三重結合を有する非環状、分岐状又は非分岐状の一価炭化水素基を意味する。その具体例としては、エチニル、プロピニル、及びブチニル基が挙げられる。エチレン性不飽和基の様々な例としては、ＣＨ_２＝ＣＨ－、ＣＨ_２＝ＣＨＣＨ_２－、ＣＨ_２＝ＣＨ（ＣＨ_２）_４－、ＣＨ_２＝ＣＨ（ＣＨ_２）_６－、ＣＨ_２＝Ｃ（ＣＨ_３）ＣＨ_２－、Ｈ_２Ｃ＝Ｃ（ＣＨ_３）－、Ｈ_２Ｃ＝Ｃ（ＣＨ_３）－、Ｈ_２Ｃ＝Ｃ（ＣＨ_３）ＣＨ_２－、Ｈ_２Ｃ＝ＣＨＣＨ_２ＣＨ_２－、Ｈ_２Ｃ＝ＣＨＣＨ_２ＣＨ_２ＣＨ_２－、ＨＣ≡Ｃ－、ＨＣ≡ＣＣＨ_２－、ＨＣ≡ＣＣＨ（ＣＨ_３）－、ＨＣ≡ＣＣ（ＣＨ_３）_２－、及びＨＣ≡ＣＣ（ＣＨ_３）_２ＣＨ_２－が挙げられる。典型的には、Ｒ^１がエチレン性不飽和基である場合、エチレン性不飽和はＲ^１の末端にある。当技術分野で理解されるように、エチレン性不飽和は脂肪族不飽和と呼ばれることがある。

少なくとも１つのＲ^１が、エチレン性不飽和基、即ち、アルケニル又はアルキニル基である場合、（ｉ）シリコーン樹脂から形成された（Ａ）オルガノポリシロキサンは、付加反応又はヒドロシリル化反応に関与して、上記のようにコーティング、例えば剥離コーティングを得ることができる。しかし、各Ｒ^１が、（Ａ）オルガノポリシロキサンが特に剥離コーティングを形成するときの防曇特性に関して官能化又は反応性ではないようなアルキル基である場合であっても、（Ａ）オルガノポリシロキサンは驚くべき利点をもたらす。

特定の実施形態では、（ｉ）シリコーン樹脂中の各Ｒ^１は、独立して選択されたアルキル基である。これらの実施形態では、各Ｒ^１がメチルであり、ｙが３である場合、（ｉ）シリコーン樹脂は式（（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２）_ｘ（ＳｉＯ_４／２）_１．０（ＺＯ_１／２）_ｗを有する。他の実施形態では、（ｉ）シリコーン樹脂中の少なくとも１つのＲ^１は、エチレン性不飽和基である。（ｉ）シリコーン樹脂中の少なくとも１つのＲ^１がビニル基（エチレン性不飽和基として）である場合、残りのＲ^１はそれぞれメチル基であり、下付き文字ｙが３である場合、（ｉ）シリコーン樹脂は、ケイ素結合ビニル基を含む少なくとも１つのＭシロキシ単位が存在する限り、以下のＭシロキシ単位の任意の組み合わせを含み得る：（（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２）、（（ＣＨ_３）_２（ＣＨ＝ＣＨ_２）ＳｉＯ_１／２）、（（ＣＨ_３）（ＣＨ＝ＣＨ_２）_２ＳｉＯ_１／２）、及び（（ＣＨ＝ＣＨ_２）_３ＳｉＯ_１／２）。典型的には、（ｉ）シリコーン樹脂がＲ^１としてビニルなどの少なくとも１つのケイ素結合アルケニル基を含む場合、Ｒ^１の残部がアルキル基、例えばメチル基であり、（ｉ）シリコーン樹脂は、（（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２）及び（（ＣＨ_３）_２（ＣＨ＝ＣＨ_２）ＳｉＯ_１／２）から選択されたＭシロキシ単位を含む。上記の例は単なる例示であり、任意のメチル基を他の任意のアルキル又は更にヒドロカルビル基で置き換えることができ、任意のビニル基を任意の他のアルケニル又はエチレン性不飽和基で置き換えることができることは理解される。

Ｒ^２は、Ｒ^１、アルコキシ基、及びヒドロキシル基から独立して選択される。典型的には、各Ｒ^２はＲ^１から独立して選択される。しかし、当技術分野で理解されるように、（ｉ）シリコーン樹脂は、本質的に、（ｉ）シリコーン樹脂の形成から生じるある程度のケイ素結合ヒドロキシル及び／又はアルコキシ基を含み得、それは、典型的には、共加水分解／縮合によって得られる。従って、Ｒ^２のうちの１つ以上は、そのようなアルコキシ基又はヒドロキシル基が典型的には（ｉ）シリコーン樹脂に意図的に含まれない場合であっても、アルコキシ基又はヒドロキシル基であり得る。

下付き文字ｙは、０～３、あるいは１～３、あるいは２～３、あるいは３の整数である。更に、下付き文字ｙは、下付き文字ｘによって示される各Ｍシロキシ単位において独立して選択される。従って、（ｉ）シリコーン樹脂は、例えば、ｙが３である場合は（Ｒ^１ _３ＳｉＯ_１／２）、ｙが２である場合は（Ｒ^１ _２Ｒ^２ＳｉＯ_１／２）で表されるＭシロキシ単位を含み得る。典型的には、（ｉ）シリコーン樹脂中の全てのＭシロキシ単位の過半数、即ち少なくとも５０モル％、あるいは少なくとも６０モル％、あるいは少なくとも７０モル％、あるいは少なくとも８０モル％、あるいは少なくとも９０モル％、あるいは少なくとも９５モル％は、（Ｒ^１ _３ＳｉＯ_１／２）によって表される。（ｉ）シリコーン樹脂中の全てのＭシロキシ単位は、上記で定義された下付き文字ｘの目的で集まる。

単なる例として、（ｉ）シリコーン樹脂の例示的な種は、［（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２］_０．７［ＳｉＯ_４／２］及び［（ＣＨ_３）_２（ＣＨ＝ＣＨ_２）ＳｉＯ_１／２］_０．７［ＳｉＯ_４／２］を含む。別の例示的な種は、Ｑシロキシ単位と組み合わされた［（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２］及び［（ＣＨ_３）_２（ＣＨ＝ＣＨ_２）ＳｉＯ_１／２］単位を含む。

（ｉ）シリコーン樹脂を、（ｉｉ）式（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｎ［式中、Ｒ^１は上記で定義され、ｎは３～１５の整数である］を有する環状シロキサンと反応させて、（Ａ）オルガノポリシロキサンを得る。環状シロキサンでは、各Ｒ^１は、典型的には、独立して選択されたアルキル基であり、最も典型的には、各Ｒ^１は、メチル基である。各Ｒ^１がメチル基である場合、（ｉｉ）環状シロキサンは、ｎに基づいて呼ばれ得る。例えば、ｎが３である場合、（ｉｉ）環状シロキサンはＤ３と呼ばれ、ｎが４である場合、（ｉｉ）環状シロキサンはＤ４と呼ばれるなどである。ｎが５である場合、（ｉｉ）環状シロキサンはＤ５と呼ばれるなどである。しかし、他の実施形態では、（ｉｉ）環状シロキサンの少なくとも１つのＲ^１は、ケイ素結合エチレン性不飽和基、即ち、ケイ素結合アルケニル又はアルキニル基である。例えば、（ｉｉ）環状シロキサンの少なくとも１つのＲ^１がケイ素結合エチレン性不飽和基である場合、（ｉｉ）環状シロキサンは、例えば、メチルビニルシロキシ単位、又はジビニルシロキシ単位を含み得る。（ｉｉ）環状シロキサンの各Ｄシロキシ単位は、メチルビニルシロキシ単位がジメチルシロキシ単位と組み合わせて存在し得るように独立して選択される。

下付き文字ｎは、３～１５、あるいは３～１２、あるいは３～１０、あるいは３～８、あるいは３～６、あるいは４～５である。更に、（ｉｉ）環状シロキサンは、異なる環状シロキサンのブレンド、例えば、ｎが４であるものと、ｎが５であるものとのブレンドを含み得る。特定の実施形態では、（ｉｉ）環状シロキサンは、シクロトリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサンなどのシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサンなどのシクロペンタシロキサン、シクロヘキサシロキサン、及びそれらの組み合わせの群から選択される。説明のみを目的として、デカメチルシクロペンタシロキサン及びオクタメチルシクロテトラシロキサンの化学構造を以下に示す。

（ｉｉ）環状シロキサンは、典型的には、１００～７５０ｇ／ｍｏｌ、あるいは１５０～５００ｇ／ｍｏｌ、あるいは２７５～３７５ｇ／ｍｏｌの分子量を有する。

（ｉ）シリコーン樹脂と（ｉｉ）環状シロキサンとは、重合触媒の存在下で反応する。典型的には、重合触媒は、（ｉ）シリコーン樹脂と（ｉｉ）環状シロキサンとの間の反応が酸触媒反応又は塩基触媒反応のいずれかであるよう、酸又は塩基である。従って、特定の実施形態では、重合触媒は、強酸触媒、強塩基触媒、及びそれらの組み合わせの群から選択され得る。強酸触媒は、トリフルオロメタンスルホン酸などであり得る。重合触媒は、典型的には、強塩基触媒である。典型的には、この強塩基触媒はホスファゼン触媒であるが、ホスファゼン塩基触媒の代わりに、ＫＯＨなどの他の強塩基触媒を使用し得る。

ホスファゼン触媒は、概して少なくとも１つの－（Ｎ＝Ｐ＜）－単位（（即ち、ホスファゼン単位））を含み、通常、最大１０個のそのようなホスファゼン単位を有するオリゴマーであり、例えば、平均１．５から最大５のホスファゼン単位を有する。ホスファゼン触媒は、例えば、クロロホスファゼン（ホスホニトリルクロリド）などのハロホスファゼン、酸素含有ハロホスファゼン、ホスファゼニウム塩などのホスファゼンのイオン性誘導体、特にパークロロオリゴホスファゼニウム塩などのハロゲン化ホスホニトリルのイオン性誘導体、又はその部分的に加水分解された形態である。

特定の実施形態では、重合触媒は、ホスファゼン塩基触媒を含む。ホスファゼン塩基触媒は、当技術分野で知られる任意のものでもよいが、典型的には、以下の化学式
（（Ｒ^３ _２Ｎ）_３Ｐ＝Ｎ）_ｔ（Ｒ^３ _２Ｎ）_３－ｔＰ＝ＮＲ^３
［式中、各Ｒ^３は、水素原子、Ｒ^１及びそれらの組み合わせの群から独立して選択され、ｔは１～３の整数である］を有する。Ｒ^３がＲ^１である場合、Ｒ^３は、典型的には、１～２０個、あるいは１～１０個、あるいは１～４個の炭素原子を有するアルキル基である。任意の（Ｒ^３ _２Ｎ）部分の２つのＲ^３基は、同じ窒素（Ｎ）原子に結合し、連結し、好ましくは５又は６個のメンバーを有する複素環を完成させることができる。

あるいは、ホスファゼン塩基触媒は塩であり得、以下の代替化学式
［（（Ｒ^３ _２Ｎ）_３Ｐ＝Ｎ）_ｔ（Ｒ^３ _２Ｎ）_３－ｔＰ＝Ｎ（Ｈ）Ｒ^３］^＋［Ａ^－］、又は
［（（Ｒ^３ _２Ｎ）_３Ｐ＝Ｎ）_ｓ（Ｒ^３ _２Ｎ）_４－ｓＰ］^＋［Ａ^－］
［式中、各Ｒ^３は独立して選択され、上記で定義され、下付き文字ｔは上記で定義され、下付き文字ｓは１～４の整数であり、［Ａ］はアニオンであり、典型的には、フルオリド、ヒドロキシド、シラノレート、アルコキシド、カーボネート、バイカーボネートの群から選択される］のうちの１つを有し得る。一実施形態では、ホスファゼン塩基は水酸化アミノホスファゼニウムである。

（ｉ）シリコーン樹脂と（ｉｉ）環状シロキサンとの、重合触媒の存在下での反応は、（ｉｉ）環状シロキサンの開環及び（Ａ）オルガノポリシロキサンへのＤシロキシ単位の取り込みをもたらす。使用される（ｉ）シリコーン樹脂と（ｉｉ）環状シロキサンとの相対量は、（Ａ）オルガノポリシロキサン中のＤシロキシ単位の所望の含有量の関数であり、それは以下に記載される。（Ａ）オルガノポリシロキサンはＱシロキシ単位に帰属する分岐を含み、直鎖状ではないが、（Ａ）オルガノポリシロキサン中のＤシロキシ単位の数は、（Ａ）オルガノポリシロキサンの重合度（ＤＰ）と呼ばれ得る。

特定の実施形態では、（ｉ）シリコーン樹脂と（ｉｉ）環状シロキサンとは、溶媒の存在下で、高温、例えば、１２５～１７５℃で反応する。好適な溶媒は、炭化水素であってもよい。好適な炭化水素としては、芳香族炭化水素、例えばベンゼン、トルエン、若しくはキシレン、及び／又は脂肪族炭化水素、例えばヘプタン、ヘキサン、若しくはオクタンが挙げられる。あるいは、溶媒は、ハロゲン化炭化水素、例えばジクロロメタン、１，１，１－トリクロロエタン、又は塩化メチレンであってもよい。ビス（トリメチルシリル）水素リン酸塩などの錯化剤を反応後に使用し、重合触媒の活性を阻害し得る。当業者は、その選択及び反応条件の関数である、使用される重合触媒の触媒量を容易に決定し得る。

（ｉ）シリコーン樹脂は、（ｉ）シリコーン樹脂と（ｉｉ）環状シロキサンとを反応させる前に、任意選択で有形化され得る。当技術分野で理解されるように、シリコーン樹脂を有形化することは、典型的には、その形成からシリコーン樹脂中に存在し得る残留ケイ素結合ヒドロキシ基の更なる縮合を通じて分子量の増加をもたらす。（ｉ）シリコーン樹脂を有形化することは、典型的には、概して（ｉ）シリコーン樹脂が溶媒中に配置される間、（ｉ）シリコーン樹脂を高温で加熱することを含む。好適な溶媒は上記に開示される。（ｉ）シリコーン樹脂の有形化は、シラノール基の縮合からの副生成物として水をもたらす。

（Ａ）オルガノポリシロキサンは、式（Ｒ^１ _ｙＲ^２ _３－ｙＳｉＯ_１／２）_ｘ（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｍ（ＳｉＯ_４／２）_１．０（ＺＯ_１／２）_ｗ［式中、各Ｒ^１及びＲ^２は独立して選択され、上記で定義され、各Ｚは独立して選択され、上記で定義され、下付き文字ｙ、ｘ、及びｗは上記で定義され、下付き文字ｍは、３～３，０００である］を有する。Ｄシロキシ単位、即ち（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）単位は、（ｉｉ）環状シロキサンの開環及び重合から形成される。Ｄシロキシ単位は、特定のＭシロキシ単位とＱシロキシ単位との間に挿入される。しかし、Ｍシロキシ単位及びＱシロキシ単位の数は、典型的には、（ｉ）シリコーン樹脂と（Ａ）オルガノポリシロキサンとの間で同じであり、唯一の区別は、（ｉ）シリコーン樹脂に存在しない（Ａ）オルガノポリシロキサン中のＤシロキシ単位の存在である。任意の所与の直鎖状シロキサン部分の各特定のＱ及びＭシロキシ単位の間に存在するＤシロキシ単位の数は、それぞれの場合に異なり得る。上記の式は、（Ａ）オルガノポリシロキサン中の位置に関係なく、（Ａ）オルガノポリシロキサン中に存在する全てのＤ単位を表す。典型的には、（Ａ）オルガノポリシロキサン中のＭシロキシ単位よりもモル基準でより多くのＱシロキシ単位が存在するため、（Ａ）オルガノポリシロキサン中の全てのＱシロキシ単位が、Ｄシロキシ単位に結合するわけではない。代わりに、多数のＱシロキシ単位を、典型的には、（Ａ）オルガノポリシロキサン中にクラスター化する。概して、Ｄシロキシ単位は、（Ａ）オルガノポリシロキサン中のＱシロキシ単位間に存在せず、Ｄシロキシ単位は、Ｍシロキシ単位とＱシロキシ単位との間にのみ存在する。従って、（Ａ）オルガノポリシロキサンは、一緒に結合したＱシロキシ単位の高度に分岐した部分を含む。

特定の実施形態では、ｍは、３～３，０００、あるいは３～２，０００、あるいは３～１，０００、あるいは３～７５０、あるいは３～５００、あるいは５０～５００、あるいは１００～５００、あるいは１１０～４７５、あるいは１２０～４５０、あるいは１３０～４２５、あるいは１４０～４００、あるいは１５０～３７５、あるいは１６０～３５０、あるいは１７０～３２５、あるいは１８０～３００、あるいは１９０～２７５、あるいは２００～２５０である。

（Ａ）オルガノポリシロキサンの１つの例示的な種は、［（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２］_０．７［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ_２／２］_２２１［ＳｉＯ_４／２］である。この例示的な種では、ｘは０．７であり、各Ｒ^１はメチルであり、ｍは２２１である。当技術分野で理解されるように、０．７は、Ｍシロキシ単位対Ｑシロキシ単位の比に過ぎず、（Ａ）オルガノポリシロキサン中のＤシロキシ単位のモル分率に関連しない。従って、（Ａ）オルガノポリシロキサンのこの例示的な種について、利用される（ｉ）シリコーン樹脂は、式［（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２］_０．７［ＳｉＯ_４／２］を有する。モル基準で、（Ａ）オルガノポリシロキサンのこの例示的な種は、［（（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２）］_{０．００３１}［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ_２／２］_{０．９９２４}［ＳｉＯ_４／２］_{０．００４５}と再表記され得る。この種は単なる例示であり、Ｍシロキシ単位中のメチル基は、エチレン性不飽和基を含む他のヒドロカルビル基と置き換えることができ、ｘ及びｍの原子価は、この例示的な種から改変することができる。

組成物は、組成物の総重量に基づき、０超～１５重量百分率、あるいは０．５～１０重量百分率、あるいは０．７５～７重量百分率、あるいは１～４重量百分率の量の（Ａ）オルガノポリシロキサンを含む。

この組成物は、（Ｂ）１分子当たり平均少なくとも２つのケイ素結合エチレン性不飽和基を有するオルガノポリシロキサンを更に含む。特定の実施形態では、（Ｂ）オルガノポリシロキサンは、１分子当たり、末端脂肪族不飽和を有する平均少なくとも２つのケイ素結合基を有する。この（Ｂ）オルガノポリシロキサンは、直鎖状、分岐状、部分的に分岐状、環状、樹脂状（即ち、三次元網目を有する）であるか、又は異なる構造の組み合わせを含み得る。ポリオルガノシロキサンは平均式Ｒ^４ _ａＳｉＯ_{（４－ａ）／２}［式中、各Ｒ^４は、一価炭化水素基又は一価ハロゲン化炭化水素基から独立して選択され、但し、各分子においてＲ^４の少なくとも２つは脂肪族不飽和を含み、下付き文字ａは０＜ａ≦３．２となるように選択される］を有する。Ｒ^４に好適な一価炭化水素基及び一価ハロゲン化炭化水素基は、Ｒ^１について上記したとおりである。ポリオルガノシロキサンの上記の平均式は、代わりに（Ｒ^４ _３ＳｉＯ_１／２）_ｂ（Ｒ^４ _２ＳｉＯ_２／２）_ｃ（Ｒ^４ＳｉＯ_３／２）_ｄ（ＳｉＯ_４／２）_ｅ［式中、Ｒ^４は上記で定義され、下付き文字ｂ、ｃ、ｄ、及びｅは、それぞれ独立して≧０～≦１であり、但し、数量（ｂ＋ｃ＋ｄ＋ｅ）＝１である］と表記され得る。当業者であれば、このようなＭ、Ｄ、Ｔ、及びＱ単位、並びにそれらのモル分率が、上述の平均式中の下付き文字ａにどのように影響するかを理解する。Ｔ単位（下付き文字ｄによって示される）、Ｑ単位（下付き文字ｅによって示される）、又はその両方は、典型的には、ポリオルガノシロキサン樹脂中に存在し、一方、下付き文字ｃによって示されるＤ単位は、典型的には、ポリオルガノシロキサンポリマー中に存在する（及びまた、ポリオルガノシロキサン樹脂又は分岐状ポリオルガノシロキサン中に存在してもよい）。

あるいは、（Ｂ）オルガノポリシロキサンは、実質的に直鎖状であり得るか、あるいは直鎖状であり得る。実質的に直鎖状のオルガノポリシロキサンは、平均式Ｒ^４ _ａ’ＳｉＯ_{（４－ａ’）／２}［式中、各Ｒ^４は上で定義したとおりであり、下付き文字ａ’は、１．９≦ａ’≦２．２となるように選択される］を有してもよい。

成分（Ｂ）の実質的に直鎖状のオルガノポリシロキサンは、２５℃で、流動性の液体であり得るか、又は未硬化のゴムの形態を有し得る。実質的に直鎖状のオルガノポリシロキサンは、２５℃で、１０ｍＰａ・ｓ～３０，０００，０００ｍＰａ・ｓ、あるいは１０ｍＰａ・ｓ～１０，０００ｍＰａ・ｓ、あるいは１００ｍＰａ・ｓ～１，０００，０００ｍＰａ・ｓ、あるいは１００ｍＰａ・ｓ～１００，０００ｍＰａ・ｓの粘度を有してもよい。粘度は、実質的に直鎖状のポリオルガノポリシロキサンの粘度に対して適切に選択されたスピンドル、すなわちＲＶ－１～ＲＶ－７を備えたＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ ＬＶ ＤＶ－Ｅ粘度計を介して、２５℃で測定することができる。

あるいは、（Ｂ）オルガノポリシロキサンが実質的に直鎖状又は直鎖状である場合、（Ｂ）オルガノポリシロキサンは平均単位式（Ｒ^６Ｒ^５ _２ＳｉＯ_１／２）_ａａ（Ｒ^６Ｒ^５ＳｉＯ_２／２）_ｂｂ（Ｒ^６ _２ＳｉＯ_２／２）_ｃｃ（Ｒ^５ _３ＳｉＯ_１／２）_ｄｄ［式中、各Ｒ^５は、脂肪族不飽和を含まない独立して選択された一価炭化水素基、又は脂肪族不飽和を含まない一価ハロゲン化炭化水素基であり、各Ｒ^６は、アルケニル及びアルキニルからなる群から独立して選択され、下付き文字ａａは、０、１、又は２であり、下付き文字ｂｂは０以上であり、下付き文字ｃｃは１以上であり、下付き文字ｄｄは、０、１、又は２であり、但し、数量（ａａ＋ｄｄ）≧２、数量（ａａ＋ｄｄ）＝２であり、但し、数量（ａａ＋ｂｂ＋ｃｃ＋ｄｄ）は、３～２，０００である］を有してもよい。あるいは、下付き文字ｃｃ≧０である。あるいは、下付き文字ｂｂ≧２である。あるいは、数量（ａａ＋ｄｄ）は、２～１０、あるいは２～８、あるいは２～６である。あるいは、下付き文字ｃｃは、０～１，０００、あるいは１～５００、あるいは１～２００である。あるいは、下付き文字ｂｂは、２～５００、あるいは２～２００、あるいは２～１００である。

Ｒ^５の一価炭化水素基は、１～６個の炭素原子を有するアルキル基、６～１０個の炭素原子を有するアリール基、１～６個の炭素原子を有するハロゲン化アルキル基、６～１０個の炭素原子を有するハロゲン化アリール基、７～１２個の炭素原子を有するアラルキル基、又は７～１２個の炭素原子を有するハロゲン化アラルキル基によって例示され、アルキル、アリール、及びハロゲン化アルキルは本明細書に記載のとおりである。あるいは、各Ｒ^５はアルキル基である。あるいは、各Ｒ^５は独立して、メチル、エチル、又はプロピルである。Ｒ^５の各例は、同一でも異なってもよい。あるいは、各Ｒ^５はメチル基である。

Ｒ^６の脂肪族不飽和を有する一価炭化水素基は、ヒドロシリル化反応することができる。Ｒ^６に好適な脂肪族不飽和炭化水素基は、本明細書で定義され、ビニル、アリル、ブテニル、及びヘキセニルによって例示されるアルケニル基によって例示され、アルキニル基は、本明細書で定義され、エチニル及びプロピニルによって例示される。あるいは、各Ｒ^６は、ビニル又はヘキセニルであってもよい。あるいは、各Ｒ^６はビニル基である。（Ｂ）オルガノポリシロキサンのアルケニル又はアルキニル含有量は、（Ｂ）オルガノポリシロキサンの重量に基づき、０．１重量％～１重量％、あるいは０．２重量％～０．５重量％であり得る。

（Ｂ）オルガノポリシロキサンが実質的に直鎖状であるか、あるいは直鎖状である場合、少なくとも２つの脂肪族不飽和基は、ペンダント位置、末端位置、又はペンダント位置と末端位置の両方でケイ素原子に結合し得る。ペンダントケイ素結合脂肪族不飽和基を有する（Ｂ）オルガノポリシロキサンの特定の例として、（Ｂ）オルガノポリシロキサンは、平均単位式
［（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２］_２［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ_２／２］_ｃｃ［（ＣＨ_３）ＶｉＳｉＯ_２／２］_ｂｂ［式中、下付き文字ｂｂ及びｃｃは上述で定義したとおりであり、Ｖｉはビニル基を示す］を有してもよい。この平均式に関して、任意のメチル基が、異なる一価炭化水素基（アルキル又はアリールなど）で置換されてもよく、任意のビニル基が、異なる脂肪族不飽和一価炭化水素基（アリル又はヘキセニルなど）で置換されてもよい。あるいは、１分子当たり、平均少なくとも２つのケイ素結合脂肪族不飽和基を有するポリオルガノシロキサンの特定の例として、（Ｂ）オルガノポリシロキサンは平均式Ｖｉ（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ］_ｃｃＳｉ（ＣＨ_３）_２Ｖｉ［式中、下付き文字ｃｃとＶｉは上記で定義される］を有してもよい。ケイ素結合ビニル基で終端されたジメチルポリシロキサンは、単独で、又は（Ｂ）オルガノポリシロキサンとして直前に開示されたジメチル，メチル－ビニルポリシロキサンと組み合わせて使用され得る。この平均式に関して、任意のメチル基が、異なる一価炭化水素基で置換されてもよく、任意のビニル基が、任意の末端脂肪族不飽和一価炭化水素基で置換されてもよい。少なくとも２つのケイ素結合脂肪族不飽和基がペンダント及び末端の両方であり得るので、（Ｂ）オルガノポリシロキサンは、代わりに平均単位式
［Ｖｉ（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ_１／２］_２［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ_２／２］_ｃｃ［（ＣＨ_３）ＶｉＳｉＯ_２／２］_ｂｂ［式中、下付き文字ｂｂ及びｃｃ並びにＶｉは上述で定義されている］を有してもよい。

（Ｂ）オルガノポリシロキサンが実質的に直鎖状のポリオルガノシロキサンである場合、Ｂ）オルガノポリシロキサンは、両方の分子末端がジメチルビニルシロキシ基でキャップされたジメチルポリシロキサン、両方の分子末端がジメチルビニルシロキシ基でキャップされたメチルフェニルポリシロキサン、両方の分子末端がジメチルビニルシロキシ基でキャップされたメチルフェニルシロキサンとジメチルシロキサンとのコポリマー、両方の分子末端がジメチルビニルシロキシ基でキャップされたメチルビニルシロキサンとメチルフェニルシロキサンとのコポリマー、両方の分子末端がジメチルビニルシロキシ基でキャップされたメチルビニルシロキサンとジフェニルシロキサンとのコポリマー、両方の分子末端がジメチルビニルシロキシ基でキャップされたメチルビニルシロキサンとメチルフェニルシロキサンとジメチルシロキサンとのコポリマー、両方の分子末端がトリメチルシロキシ基でキャップされたメチルビニルシロキサンとメチルフェニルシロキサンとのコポリマー、両方の分子末端がトリメチルシロキシ基でキャップされたメチルビニルシロキサンとジフェニルシロキサンとのコポリマー、両方の分子末端がトリメチルシロキシ基でキャップされたメチルビニルシロキサンとメチルフェニルシロキサンとジメチルシロキサンとのコポリマーによって例示され得る。

あるいは、（Ｂ）オルガノポリシロキサンは、
ｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン、
ｉｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルビニルシロキサン）、
ｉｉｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリメチルビニルシロキサン、
ｉｖ）トリメチルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルビニルシロキサン）、
ｖ）トリメチルシロキシ末端ポリメチルビニルシロキサン、
ｖｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルビニルシロキサン）、
ｖｉｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルフェニルシロキサン）、
ｖｉｉｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／ジフェニルシロキサン）、
ｉｘ）フェニル，メチル，ビニル－シロキシ末端ポリジメチルシロキサン、
ｘ）ジメチルヘキセニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン、
ｘｉ）ジメチルヘキセニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルヘキセニルシロキサン）、
ｘｉｉ）ジメチルヘキセニルシロキシ末端ポリメチルヘキセニルシロキサン、
ｘｉｉｉ）トリメチルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルヘキセニルシロキサン）、
ｘｉｖ）トリメチルシロキシ末端ポリメチルヘキセニルシロキサン
ｘｖ）ジメチルヘキセニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルヘキセニルシロキサン）、
ｘｖｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルヘキセニルシロキサン）及び
ｘｖｉｉ）これらの組み合わせからなる群から選択される、実質的に直鎖状、あるいは直鎖状のポリオルガノシロキサンを含み得る。

あるいは、（Ｂ）オルガノポリシロキサンは、樹脂状ポリオルガノシロキサンを含み得る。樹脂状ポリオルガノシロキサンは、平均式Ｒ^４ _ａ”ＳｉＯ_{（４－ａ”）／２}［式中、各Ｒ^４は、上に定義したように独立して選択され、下付き文字ａ”は、０．５≦ａ”≦１．７となるように選択される］を有してもよい。

樹脂状ポリオルガノシロキサンは、分岐状又は三次元網目状の分子構造を有する。２５℃で、樹脂状ポリオルガノシロキサンは、液体の形態であっても固体の形態であってもよい。あるいは、樹脂状ポリオルガノシロキサンは、Ｔ単位のみを含むポリオルガノシロキサン、Ｔ単位を他のシロキシ単位（例えば、Ｍ、Ｄ、及び／又はＱシロキシ単位）と組み合わせて含むポリオルガノシロキサン、又はＱ単位を他のシロキシ単位（すなわち、Ｍ、Ｄ、及び／又はＴシロキシ単位）と組み合わせて含むポリオルガノシロキサンによって例示することができる。典型的には、樹脂状ポリオルガノシロキサンは、Ｔ単位及び／又はＱ単位を含む。樹脂状ポリオルガノシロキサンの具体例としては、ビニル末端シルセスキオキサン（すなわち、Ｔ樹脂）及びビニル末端ＭＤＱ樹脂が挙げられる。

あるいは、（Ｂ）オルガノポリシロキサンは、分岐状シロキサン、シルセスキオキサン、又は分岐状シロキサン及びシルセスキオキサンの両方を含み得る。

（Ｂ）オルガノポリシロキサンが異なるオルガノポリシロキサンのブレンドを含む場合、ブレンドは物理的ブレンド又は混合物であり得る。例えば、（Ｂ）オルガノポリシロキサンが分岐状シロキサンとシルセスキオキサンを含む場合、分岐状シロキサンとシルセスキオキサンとは、組成物中に存在するすべての成分の総重量に基づき、分岐状シロキサンの量とシルセスキオキサンを合わせた量が合計１００重量部になるように、互いに対する量で存在する。分岐状シロキサンは、５０～１００重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、０～５０重量部の量で存在してもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、５０～９０重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、１０～５０重量部の量で存在してもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、５０～８０重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、２０～５０重量部の量で存在してもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、５０～７６重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、２４～５０重量部の量で存在してもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、５０～７０重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、３０～５０重量部の量で存在してもよい。

（Ｂ）オルガノポリシロキサンの分岐状シロキサンは単位式（Ｒ^７ _３ＳｉＯ_１／２）_ｐ（Ｒ^８Ｒ^７ _２ＳｉＯ_１／２）_ｑ（Ｒ^７ _２ＳｉＯ_２／２）_ｒ（ＳｉＯ_４／２）_ｓ［式中、各Ｒ^７は、独立して、脂肪族不飽和を含まない一価炭化水素基、又は脂肪族不飽和を含まない一価ハロゲン化炭化水素基であり、各Ｒ^８はアルケニル基又はアルキニル基であり、どちらも上記のとおりであり、下付き文字ｐ≧０、下付き文字ｑ＞０、１５≧ｒ≧９９５、下付き文字ｓは＞０である］を有してもよい。

上述の単位式では、下付き文字ｐ≧０である。下付き文字ｑ＞０である。あるいは、下付き文字ｑ≧３である。下付き文字ｒは、１５～９９５である。下付き文字ｓ＞０である。あるいは、下付き文字ｓ≧１である。あるいは、下付き文字ｐについては、２２≧ｐ≧０、あるいは、２０≧ｐ≧０、あるいは、１５≧ｐ≧０、あるいは、１０≧ｐ≧０、あるいは、５≧ｐ≧０である。あるいは、下付き文字ｑについては、２２≧ｑ＞０、あるいは、２２≧ｑ≧４、あるいは、２０≧ｑ＞０、あるいは、１５≧ｑ＞１、あるいは、１０≧ｑ≧２、あるいは、１５≧ｑ≧４である。あるいは、下付き文字ｒについては、８００≧ｒ≧１５、あるいは、４００≧ｒ≧１５である。あるいは、下付き文字ｓについては、１０≧ｓ＞０、あるいは、１０≧ｓ≧１、あるいは、５≧ｓ＞０、あるいは、ｓ＝１である。あるいは、下付き文字ｓは、１又は２である。あるいは、下付き文字ｓ＝１である場合、下付き文字ｐは０であってもよく、下付き文字ｑは４であってもよい。

分岐状シロキサンは、式（Ｒ^７ _２ＳｉＯ_２／２）_ｍ［式中、各下付き文字ｍは独立して２～１００である］の少なくとも２つのポリジオルガノシロキサン鎖を含み得る。あるいは、分岐状シロキサンは、式（Ｒ^７ _２ＳｉＯ_２／２）_ｏ［式中、下付き文字ｏは、それぞれ独立して、１～１００である］の４つのポリジオルガノシロキサン鎖に結合した式（ＳｉＯ_４／２）の少なくとも一単位を含んでもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、式

［式中、下付き文字ｕは、０又は１であり、各下付き文字ｔは、独立して、０～９９５、あるいは１５～９９５、あるいは０～１００であり、各Ｒ^９は、上に記載したように、独立して選択された一価炭化水素基であり、各Ｒ^７は、独立して選択された、脂肪族不飽和を含まない一価炭化水素基、又は脂肪族不飽和を含まない一価ハロゲン化炭化水素基であり、各Ｒ^８は、上に記載したように、それぞれアルケニル及びアルキニルからなる群から独立して選択される］を有してもよい。好適な分岐状シロキサンは、米国特許第６，８０６，３３９号及び米国特許出願公開第２００７／０２８９４９５号に開示されているものによって例示される。

シルセスキオキサンは、単位式（Ｒ^７ _３ＳｉＯ_１／２）_ｉ（Ｒ^８Ｒ^７ _２ＳｉＯ_１／２）_ｆ（Ｒ^７ _２ＳｉＯ_２／２）_ｇ（Ｒ^７ＳｉＯ_３／２）_ｈ［式中、Ｒ^７及びＲ^８は上に記載したとおりであり、下付き文字ｉ≧０であり、下付き文字ｆ＞０であり、下付き文字ｇは、１５～９９５であり、下付き文字ｈ＞０である］を有してもよい。下付き文字ｉは、０～１０であってもよい。あるいは、下付き文字ｉについて、１２≧ｉ≧０、あるいは、１０≧ｉ≧０、あるいは、７≧ｉ≧０、あるいは、５≧ｉ≧０、あるいは、３≧ｉ≧０である。

あるいは、下付き文字ｆ≧１である。あるいは、下付き文字ｆ≧３である。あるいは、下付き文字ｆについて、１２≧ｆ＞０、あるいは、１２≧ｆ≧３、あるいは、１０≧ｆ＞０、あるいは、７≧ｆ＞１、あるいは、５≧ｆ≧２、あるいは、７≧ｆ≧３である。あるいは、下付き文字ｇについて、８００≧ｇ≧１５、あるいは、４００≧ｇ≧１５である。あるいは、下付き文字ｈ≧１である。あるいは、下付き文字ｈは、１～１０である。あるいは、下付き文字ｈについて、１０≧ｈ＞０、あるいは、５≧ｈ＞０、あるいは、ｈ＝１である。あるいは、下付き文字ｈは、１～１０であり、あるいは、下付き文字ｈは、１又は２である。あるいは、下付き文字ｈ＝１の場合、下付き文字ｆは３であってもよく、下付き文字ｉは０であってもよい。下付き文字ｆの値は、単位式（ｉｉ－ＩＩ）のシルセスキオキサンが、シルセスキオキサンの重量に基づいて、０．１重量％～１重量％、あるいは０．２重量％～０．６重量％のアルケニル含有量となるのに十分であってもよい。好適なシルセスキオキサンは、米国特許第４，３７４，９６７号に開示されているものによって例示される。

（Ｂ）オルガノポリシロキサンは式（Ｒ^３ _ｙＲ^１ _３－ｙＳｉＯ_１／２）_ｘ’（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｚ’（ＳｉＯ_４／２）_１．０（ＺＯ_１／２）_ｗ［式中、各Ｒ^３は、独立して選択されたエチレン性不飽和基であり、下付き文字ｙは、下付き文字ｘによって示される各シロキシ単位において独立して選択され、各Ｒ^１は独立して選択され、上記で定義され、下付き文字ｘ’は１．５～４であり、Ｚは独立して選択され、上記で定義され、下付き文字ｗは０～３であり、下付き文字ｚ’は３～１，０００である］を有してもよい。

（Ｂ）オルガノポリシロキサンは、構造、分子量、ケイ素原子に結合した一価基、及び脂肪族不飽和基の含有量などの少なくとも１つの特性が異なる組み合わせ又は２つ以上の異なるポリオルガノシロキサンを含み得る。組成物は、（Ｂ）オルガノポリシロキサンを、組成物の総重量に基づき、６０～９９．５重量百分率、あるいは６０～９８重量百分率、あるいは６０～９５重量百分率、あるいは７０～９５重量百分率、あるいは７５から９５重量百分率の量で含み得る。

組成物が本質的に成分（Ａ）及び（Ｂ）からなるか、あるいはそれらからなる場合、即ち、触媒又は架橋剤が存在しない場合、その組成物は、ベース組成物と呼ばれ得る。ベース組成物は、典型的には、他の成分と組み合わせて、概してヒドロシリル化を介して硬化性である組成物を得て、この組成物を硬化して、剥離コーティングを得ることができる。別の言い方をすれば、ベース組成物は、典型的には、他の成分と組み合わせされて硬化性組成物を与え、これを使用し、剥離コーティング又はライナーを形成し得る。硬化性組成物は、剥離組成物又は剥離コーティング組成物と呼ばれ得る。

これら又は他の実施形態では、（Ａ）オルガノポリシロキサン及び（Ｂ）オルガノポリシロキサンからなるベース組成物は、ベース組成物が流動性であるように、２５℃での粘度を有する。例えば、特定の実施形態では、成分（Ａ）及び（Ｂ）の選択に応じて、（Ａ）：（Ｂ）の重量基準で４０：６０のブレンドは、５００～１００，０００、あるいは２，０００～５０，０００、あるいは４，０００～３０，０００、センチポアズ（ｃＰ）の粘度を有する。粘度は、ベース組成物の粘度に対して適切に選択されたスピンドルを備えたＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ ＬＶ ＤＶ－Ｅ粘度計により測定され得る。

これら又は他の実施形態では、同じベース組成物は、５００～５００，０００、あるいは１，０００～２５０，０００、あるいは１０，０００～１５０，０００の重量平均分子量を有する。分子量は、ポリスチレン標準に対するゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）を介して測定され得る。

特定の実施形態では、組成物は、（Ｃ）１分子当たり平均少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有する有機ケイ素化合物を更に含む。（Ｃ）有機ケイ素化合物は、直鎖状、分岐状、部分的に分岐状、環状、樹脂状（即ち、三次元網目を有する）であるか、又は異なる構造の組み合わせを含み得る。（Ｃ）有機ケイ素化合物は、典型的には架橋剤であり、成分（Ｂ）のエチレン性不飽和基と、存在する場合、コーティング、例えば剥離コーティングを形成するとき、成分（Ａ）のものと反応する。典型的には、（Ｃ）有機ケイ素化合物は、オルガノハイドロジェンシロキサンを含む。

（Ｃ）有機ケイ素化合物は、（Ｃ）有機ケイ素化合物が１分子当たり少なくとも２つのケイ素結合水素原子を含む限り、Ｍ、Ｄ、Ｔ及び／又はＱシロキシ単位の任意の組み合わせを含み得る。これらのシロキシ単位を様々な方法で組み合わせて、環状、直鎖状、分岐状、及び／又は樹脂状（三次元網目状）の構造を形成することができる。（Ｃ）有機ケイ素化合物は、Ｍ、Ｄ、Ｔ及び／又はＱ単位の選択に応じて、モノマー、ポリマー、オリゴマー、直鎖状、分岐状、環状、及び／又は樹脂状でもよい。

（Ｃ）有機ケイ素化合物は、上に記載したシロキシ単位に関して、平均して１分子中に少なくとも２つのケイ素結合水素原子を含むため、（Ｃ）有機ケイ素化合物は、ケイ素結合水素原子を含む次のシロキシ単位、（Ｒ^１ _２ＨＳｉＯ_１／２）、（Ｒ^１Ｈ_２ＳｉＯ_１／２）、（Ｈ_３ＳｉＯ_１／２）、（Ｒ^１ＨＳｉＯ_２／２）、（Ｈ_２ＳｉＯ_２／２）、及び／又は（ＨＳｉＯ_３／２）を任意でケイ素結合水素原子を含まないシロキシ単位と組み合わせて含んでもよく、式中、各Ｒ^１は、独立して選択されて上で定義される。

特定の実施形態では、（Ｃ）有機ケイ素化合物は、実質的に直鎖状、あるいは直鎖状のポリオルガノハイドロジェンシロキサンである。実質的に直鎖状、又は直鎖状のポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、単位式（ＨＲ^１０ _２ＳｉＯ_１／２）_ｖ’（ＨＲ^１０ＳｉＯ_２／２）_ｗ’（Ｒ^１０ _２ＳｉＯ_２／２）_ｘ’（Ｒ^１０ _３ＳｉＯ_１／２）_ｙ’［式中、各Ｒ^１０は、独立して選択された一価炭化水素基であり、下付き文字ｖ’は、０、１、又は２であり、下付き文字ｗ’は１以上であり、下付き文字ｘ’は０以上であり、下付き文字ｙ’は、０、１、又は２であり、但し、数量（ｖ’＋ｙ’）＝２、数量（ｖ’＋ｗ’）≧３である］を有する。Ｒ^１０の一価炭化水素基は、Ｒ^１の一価炭化水素基について上に記載したしたとおりであってもよい。数量（ｖ’＋ｗ’＋ｘ’＋ｙ’）は、２～１，０００であってもよい。ポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、
ｉ）ジメチルハイドロジェンシロキシ末端ポリ（ジメチル／メチルハイドロジェン）シロキサンコポリマー、
ｉｉ）ジメチルハイドロジェンシロキシ末端ポリメチルハイドロジェンシロキサン、
ｉｉｉ）トリメチルシロキシ末端ポリ（ジメチル／メチルハイドロジェン）シロキサンコポリマー、
ｉｖ）トリメチルシロキシ末端ポリメチルハイドロジェンシロキサン、並びに／又は
ｖ）ｉ）、ｉｉ）、ｉｉｉ）、ｉｖ）、及びｖ）のうちの２つ以上の組み合わせによって例示される。好適なポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、Ｄｏｗ Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈｉｇａｎ，ＵＳＡ）から市販されている。

特定の一実施形態では、（Ｃ）有機ケイ素化合物は直鎖状であり、ペンダントケイ素結合水素原子を含む。これらの実施形態では、（Ｃ）有機ケイ素化合物は、平均式
（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ］_ｘ’［（ＣＨ_３）ＨＳｉＯ］_ｗ’Ｓｉ（ＣＨ_３）_３
［式中、ｘ’及びｗ’は、上に定義される］を有するジメチル，メチル－ハイドロジェンポリシロキサンであってもよい。当業者であれば、上の例示的な式において、ジメチルシロキシ単位及びメチルハイドロジェンシロキシ単位は、ランダム又はブロック形態で存在してもよく、任意のメチル基を、脂肪族不飽和を含まない任意の他の炭化水素基で置換してもよいことを理解する。

別の特定の実施形態では、（Ｃ）有機ケイ素化合物は直鎖状であり、末端ケイ素結合水素原子を含む。これらの実施形態では、（Ｃ）有機ケイ素化合物は、平均式
Ｈ（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ］_ｘ’Ｓｉ（ＣＨ_３）_２Ｈ
［式中、ｘ’は上に定義したとおりである］を有するＳｉＨ末端ジメチルポリシロキサンであってもよい。ＳｉＨ末端ジメチルポリシロキサンは、単独で、又は上記開示のジメチル，メチルハイドロジェンポリシロキサンとの組み合わせで使用され得る。混合物が使用される場合、混合物中の各オルガノハイドロジェンシロキサンの相対量は変化し得る。当業者であれば、上の例示的な式における任意のメチル基が、脂肪族不飽和を含まない任意の他の炭化水素基で置換されてもよいことを理解する。

あるいは、（Ｃ）有機ケイ素化合物は、ペンダント及び末端ケイ素結合水素原子の両方を含み得る。

特定の実施形態では、（Ｃ）有機ケイ素化合物は、アルキルハイドロジェンシクロシロキサン又はアルキルハイドロジェンジアルキルシクロシロキサンコポリマーを含み得る。この種の好適なオルガノハイドロジェンシロキサンの具体例としては、（ＯＳｉＭｅＨ）_４、（ＯＳｉＭｅＨ）_３（ＯＳｉＭｅＣ_６Ｈ_１３）、（ＯＳｉＭｅＨ）_２（ＯＳｉＭｅＣ_６Ｈ_１３）_２、及び（ＯＳｉＭｅＨ）（ＯＳｉＭｅＣ_６Ｈ_１３）_３［式中、Ｍｅはメチル（－ＣＨ_３）を表す］が挙げられる。

（Ｃ）有機ケイ素化合物に好適なオルガノハイドロジェンシロキサンの他の例は、１つの分子中に少なくとも２つのＳｉＨ含有シクロシロキサン環を有するものである。かかるオルガノハイドロジェンシロキサンは、各シロキサン環上に少なくとも１つのケイ素結合水素（ＳｉＨ）原子を有する、少なくとも２つのシクロシロキサン環を有する任意のオルガノポリシロキサンであってもよい。シクロシロキサン環は、少なくとも３つのシロキシ単位（すなわち、シロキサン環を形成するために必要な最少数）を含有し、環状構造を形成するＭシロキシ単位、Ｄシロキシ単位、Ｔシロキシ単位、及び／又はＱシロキシ単位の任意の組み合わせであってもよく、但し、各シロキサン環における、Ｍシロキシ単位、Ｄシロキシ単位、及び／又はＴシロキシ単位であってもよい環状シロキシ単位のうちの少なくとも１つは、１つのＳｉＨ単位を含む。これらのシロキシ単位は、それぞれ、その他の置換基がメチルである場合、ＭＨ、ＤＨ、及びＴＨシロキシ単位として表すことができる。

（Ｃ）有機ケイ素化合物は、構造、分子量、ケイ素原子に結合した一価基、及びケイ素結合水素原子の含有量などの少なくとも１つの特性が異なる組み合わせ又は２つ以上の異なるオルガノハイドロジェンシロキサンを含み得る。組成物は、（Ｃ）有機ケイ素化合物を、成分（Ｃ）中のケイ素結合水素原子と成分（Ｂ）中のケイ素結合エチレン性不飽和基（及び存在する場合、成分（Ａ）のもの）とのモル比が１：１～５：１、あるいは１．１：１～３．１となるような量で含み得る。

特定の実施形態では、組成物は、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒を更に含む。（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は限定されず、ヒドロシリル化反応を触媒するための任意の既知のヒドロシリル化反応触媒であり得る。異なるヒドロシリル化反応触媒の組み合わせを使用してもよい。

特定の実施形態では、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は、第ＶＩＩＩ族から第ＸＩ族までの遷移金属を含む。第ＶＩＩＩ族～第ＸＩ族遷移金属には、最新のＩＵＰＡＣ命名法を参照する。第ＶＩＩＩ族遷移金属は、鉄（Ｆｅ）、ルテニウム（Ｒｕ）、オスミウム（Ｏｓ）、及びハシウム（Ｈｓ）であり、第ＩＸ族遷移金属は、コバルト（Ｃｏ）、ロジウム（Ｒｈ）、及びイリジウム（Ｉｒ）であり、第Ｘ族遷移金属は、ニッケル（Ｎｉ）、パラジウム（Ｐｄ）、及び白金（Ｐｔ）であり、第ＸＩ族遷移金属は、銅（Ｃｕ）、銀（Ａｇ）、及び金（Ａｕ）である。それらの組み合わせ、それらの錯体（例えば、有機金属錯体）、及び他の形態のそのような金属は、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒として使用され得る。

（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒に好適な触媒の追加の例としては、レニウム（Ｒｅ）、モリブデン（Ｍｏ）、第ＩＶ族遷移金属（即ち、チタン（Ｔｉ）、ジルコニウム（Ｚｒ）、及び／又はハフニウム（Ｈｆ））、ランタニド、アクチニド、並びに第Ｉ族及び第ＩＩ族の金属錯化物（例えば、カルシウム（Ｃａ）、カリウム（Ｋ）、ストロンチウム（Ｓｒ）などを含むもの）が挙げられる。それらの組み合わせ、それらの錯体（例えば、有機金属錯体）、及び他の形態のそのような金属は、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒として使用され得る。

（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は、任意の好適な形態であり得る。例えば、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は固体であり得、その例としては、白金系触媒、パラジウム系触媒、及び同様の貴金属系触媒、並びにニッケル系触媒が挙げられる。その具体例としては、ニッケル、パラジウム、白金、ロジウム、コバルト、及び同様の元素、並びにまた白金－パラジウム、ニッケル－銅－クロム、ニッケル－銅－亜鉛、ニッケル－タングステン、ニッケル－モリブデン、及び複数の金属の組み合わせを含む同様の触媒が挙げられる。固体触媒の更なる例としては、Ｃｕ－Ｃｒ、Ｃｕ－Ｚｎ、Ｃｕ－Ｓｉ、Ｃｕ－Ｆｅ－ＡＩ、Ｃｕ－Ｚｎ－Ｔｉ、及び同様の銅含有触媒などが挙げられる。

（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は、固体担体の中又は上にあってもよい。担体の例としては、活性炭、シリカ、シリカアルミナ、アルミナ、ゼオライト、及びその他の無機粉末／粒子（例えば硫酸ナトリウム）などが挙げられる。（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒はまた、ビヒクル、例えば、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒を可溶化する溶媒、あるいは、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒を単に運ぶが可溶化しないビヒクルに配置され得る。このようなビヒクルは、当該技術分野において既知である。

特定の実施形態では、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は白金を含む。これらの実施形態では、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は、例えば、白金黒、塩化白金酸、塩化白金酸六水和物、塩化白金酸と一価アルコールとの反応生成物、白金ビス（エチルアセトアセテート）、白金ビス（アセチルアセトネート）、塩化白金、及びそのような化合物とオレフィン又はオルガノポリシロキサンとの錯体、並びにマトリックス又はコアシェル型化合物にマイクロカプセル化された白金化合物などの化合物によって例示される。マイクロカプセル化ヒドロシリル化触媒及びその調製方法はまた、米国特許第４，７６６，１７６号及び同第５，０１７，６５４号に例示されるように、当該技術分野において既知であり、これらは、その全容が参照により本明細書に組み込まれる。

（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒としての使用に好適なオルガノポリシロキサンとの白金錯体としては、１，３－ジエテニル－１，１，３，３－テトラメチルジシロキサン白金錯体が挙げられる。これらの錯体は、樹脂マトリックス中にマイクロカプセル化されていてもよい。あるいは、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は、１，３－ジエテニル－１，１，３，３－テトラメチルジシロキサン白金錯体を含み得る。（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は、クロロ白金酸を、ジビニルテトラメチルジシロキサンなどの脂肪族不飽和有機ケイ素化合物、又はアルケン－白金－シリル錯体と反応させることを含む方法によって調製され得る。

（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒はまた、又は代わりに、光活性化可能なヒドロシリル化反応触媒であり得、それは、照射及び／又は熱を介して硬化を開始し得る。光活性化可能ヒドロシリル化反応触媒は、特に、１５０～８００ナノメートル（ｎｍ）の波長を有する放射線に曝露すると、ヒドロシリル化反応を触媒することができる、任意のヒドロシリル化反応触媒であってもよい。

（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒に好適な光活性化可能なヒドロシリル化反応触媒の特定の例としては、白金（ＩＩ）ビス（２，４－ペンタンジオエート）、白金（ＩＩ）ビス（２，４－ヘキサンジオエート）、白金（ＩＩ）ビス（２，４－ヘプタンジオエート）、白金（ＩＩ）ビス（１－フェニル－１，３－ブタンジオエート、白金（ＩＩ）ビス（１，３－ジフェニル－１，３－プロパンジオエート）、白金（ＩＩ）ビス（１，１，１，５，５，５－ヘキサフルオロ－２，４－ペンタンジオエート）などの白金（ＩＩ）β－ジケトネート錯体、（Ｃｐ）トリメチル白金、（Ｃｐ）エチルジメチル白金、（Ｃｐ）トリエチル白金、（クロロ－Ｃｐ）トリメチル白金、及び（トリメチルシリル－Ｃｐ）トリメチル白金［式中、Ｃｐがシクロペンタジエニルを表す］等、（η－シクロペンタジエニル）トリアルキル白金錯体、［Ｐｔ［Ｃ_６Ｈ_５ＮＮＮＯＣＨ_３］_４、Ｐｔ［ｐ－ＣＮ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣ_６Ｈ_１１］_４、Ｐｔ［ｐ－Ｈ_３ＣＯＣ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣ_６Ｈ_１１］_４、Ｐｔ［ｐ－ＣＨ_３（ＣＨ_２）_ｘ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣＨ_３］_４、１，５－シクロオクタジエンＰｔ［ｐ－ＣＮ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣ_６Ｈ_１１］_２、１，５－シクロオクタジエンＰｔ［ｐ－ＣＨ_３Ｏ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣＨ_３］_２、［（Ｃ_６Ｈ_５）_３Ｐ］_３Ｒｈ［ｐ－ＣＮ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣ_６Ｈ_１１］、及びＰｄ［ｐ－ＣＨ_３（ＣＨ_２）_ｘ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣＨ_３］_２［式中、ｘは１、３、５、１１、又は１７である］等のトリアゼンオキシド－遷移金属錯体、（η^４－１，５－シクロオクタジエニル）ジフェニル白金、（η^４－１，３，５，７－シクロオクタテトラエニル）ジフェニル白金、（η^４－２，５－ノルボラジエニル）ジフェニル白金、（η^４－１，５－シクロオクタジエニル）ビス－（４－ジメチルアミノフェニル）白金、（η^４－１，５－シクロオクタジエニル）ビス－（４－アセチルフェニル）白金、及び（η^４－１，５－シクロオクタジエニル）ビス－（４－トリフルオロメチルフェニル）白金等の、（η－ジオレフィン）（σ－アリール）白金錯体が挙げられるが、それらに限定されない。典型的には、光活性化可能ヒドロシリル化反応触媒は、Ｐｔ（ＩＩ）β－ジケトネート錯体であり、より典型的には、触媒は、白金（ＩＩ）ビス（２，４－ペンタンジオエート）である。

（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒は、触媒量、即ち、所望の条件での硬化を促進するのに十分な量又は分量で組成物中に存在する。ヒドロシリル化反応触媒は、単一ヒドロシリル化反応触媒、又は２種以上の異なるヒドロシリル化反応触媒を含む混合物とすることができる。

（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒の触媒量は、＞０．０１ｐｐｍ～１０，０００ｐｐｍであり得、あるいは、＞１，０００ｐｐｍ～５，０００ｐｐｍであり得る。あるいは、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒の典型的な触媒量は、０．１ｐｐｍ～５０００ｐｐｍ、あるいは１ｐｐｍ～２０００ｐｐｍ、あるいは＞０～１，０００ｐｐｍである。あるいは、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒の触媒量は、組成物の総重量に基づき、０．０１ｐｐｍ～１，０００ｐｐｍ、あるいは０．０１ｐｐｍ～１００ｐｐｍ、あるいは２０ｐｐｍ～２００ｐｐｍ、あるいは０．０１ｐｐｍ～５０ｐｐｍの白金族金属であり得る。

組成物は、（Ｅ）阻害剤、（Ｆ）アンカー添加剤、（Ｇ）防曇剤、（Ｈ）剥離改質剤、及び（Ｉ）ビヒクルのうちの１つ以上を更に含み得る。

特定の実施形態では、組成物は、（Ｅ）阻害剤を更に含む。（Ｅ）阻害剤は、同じ出発物質を含むが（Ｅ）阻害剤が省略された組成物と比較し、組成物の反応速度又は硬化速度を変更するために使用され得る。（Ｅ）阻害剤は、メチルブチノール、エチニルシクロヘキサノール、ジメチルヘキシノール、及び３，５－ジメチル－１－ヘキシン－３－オール、１－ブチン－３－オール、１－プロピン－３－オール、２－メチル－３－ブチン－２－オール、３－メチル－１－ブチン－３－オール、３－メチル－１－ペンチン－３－オール、３－フェニル－１－ブチン－３－オール、４－エチル－１－オクチン－３－オール、及び１－エチニル－１－シクロヘキサノールなどのアセチレンアルコール、並びにそれらの組み合わせ；シクロアルケニルシロキサン、例えば１，３，５，７－テトラメチル－１，３，５，７－テトラビニルシクロテトラシロキサン、１，３，５，７－テトラメチル－１，３，５，７－テトラヘキセニルシクロテトラシロキサンによって例示されるメチルビニルシクロシロキサン、並びにこれらの組み合わせ；エン－イン化合物、例えば３－メチル－３－ペンテン－１－イン、３，５－ジメチル－３－ヘキセン－１－イン；ベンゾトリアゾールなどのトリアゾール類；ホスフィン；メルカプタン；ヒドラジン；アミン、例えばテトラメチルエチレンジアミン；ジアルキルフマレート、ジアルケニルフマレート、ジアルコキシアルキルフマレート、マレエート、例えばジアリルマレエート；ニトリル；エーテル；一酸化炭素；アルケン、例えばシクロオクタジエン、ジビニルテトラメチルジシロキサン；アルコール、例えばベンジルアルコール；並びにこれらの組み合わせによって例示される。あるいは、（Ｅ）阻害剤は、アセチレンアルコール（例えば、１－エチニル－１－シクロヘキサノール）及びマレエート（例えば、ジアリルマレエート、ビスマレエート、又はｎ－プロピルマレエート）並びにそれらの２つ以上の組み合わせからなる群から選択され得る。

あるいは、（Ｅ）阻害剤は、シリル化アセチレン化合物であり得る。理論に束縛されるものではないが、シリル化アセチレン化合物を添加すると、シリル化アセチレン化合物を含有していない組成物又は上述したものなどの有機アセチレンアルコール阻害剤を含有する組成物のヒドロシリル化からの反応生成物と比較したとき、組成物のヒドロシリル化反応から調製される反応生成物の黄変が低減すると考えられる。

シリル化アセチレン化合物は、（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）トリメチルシラン、（（１，１－ジメチル－２－プロピニル）オキシ）トリメチルシラン、ビス（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルシラン、ビス（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）シランメチルビニルシラン、ビス（（１，１－ジメチル－２－プロピニル）オキシ）ジメチルシラン、メチル（トリス（１，１－ジメチル－２－プロピニルオキシ））シラン、メチル（トリス（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ））シラン、（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルフェニルシラン、（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルヘキセニルシラン、（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）トリエチルシラン、ビス（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）メチルトリフルオロプロピルシラン、（３，５－ジメチル－１－ヘキシン－３－オキシ）トリメチルシラン、（３－フェニル－１－ブチン－３－オキシ）ジフェニルメチルシラン、（３－フェニル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルフェニルシラン、（３－フェニル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルビニルシラン、（３－フェニル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルヘキセニルシラン、（シクロヘキシル－１－エチン－１－オキシ）ジメチルヘキセニルシラン、（シクロヘキシル－１－エチン－１－オキシ）ジメチルビニルシラン、（シクロヘキシル－１－エチン－１－オキシ）ジフェニルメチルシラン、（シクロヘキシル－１－エチン－１－オキシ）トリメチルシラン、及びこれらの組み合わせによって例示される。あるいは、（Ｅ）阻害剤は、メチル（トリス（１，１－ジメチル－２－プロピニルオキシ））シラン、（（１，１－ジメチル－２－プロピニル）オキシ）トリメチルシラン、又はそれらの組み合わせによって例示される。（Ｅ）阻害剤として有用なシリル化アセチレン化合物は、酸受容体の存在下でクロロシランと反応させることによって上記のアセチレンアルコールをシリル化するなど、当技術分野で知られる方法によって調製され得る。

組成物中に存在する（Ｅ）阻害剤の量は、組成物の所望のポットライフ、組成物が一部分組成物であるか多部分組成物であるか、使用される特定の阻害剤、並びに成分（Ａ）～（Ｄ）の選択及び量を含む様々な要因に依存する。しかし、存在する場合、（Ｅ）阻害剤の量は、組成物の総重量に基づき、０重量％～１重量％、あるいは０重量％～５重量％、あるいは０．００１重量％～１重量％、あるいは０．０１重量％～０．５重量％、あるいは０．００２５重量％～０．０２５重量％であり得る。

特定の実施形態では、組成物は、（Ｆ）アンカー添加剤を更に含む。好適なアンカー添加剤は、ビニルアルコキシシランとエポキシ官能性アルコキシシランとの反応生成物；ビニルアルコキシシランとエポキシ官能性アルコキシシランとの反応生成物；並びに１分子当たり少なくとも１個の脂肪族不飽和炭化水素基及び少なくとも１つの加水分解性基を有するポリオルガノシロキサンとエポキシ官能性アルコキシシランとの組み合わせ（例えば、物理的なブレンド及び／又は反応生成物）（例えば、ヒドロキシ末端ビニル官能性ポリジメチルシロキサンとグリシドキシプロピルトリメトキシシランとの組み合わせ）により例示される。あるいは、アンカー添加剤は、ポリオルガノシリケート樹脂を含んでもよい。好適なアンカー添加剤及びその調製方法は、例えば、米国特許第９，５６２，１４９号、米国特許出願公開第２００３／００８８０４２号、同第２００４／０２５４２７４号、及び同第２００５／００３８１８８号、並びに欧州特許第０５５６０２３号によって開示されている。

好適なアンカー添加剤の更なる例としては、遷移金属キレート、アルコキシシラン等のハイドロカルボノオキシシラン、アルコキシシランとヒドロキシ官能性ポリオルガノシロキサンとの組み合わせ、又はこれらの組み合わせが挙げられる。（Ｆ）アンカー添加剤は、エポキシ、アセトキシ又はアクリレート基などの接着促進基を有する少なくとも１つの置換基を有するシランであり得る。接着促進基は、追加的又は代替的に、（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒に影響を与えない任意の加水分解性基であり得る。あるいは、（Ｆ）アンカー添加剤は、そのようなシランの部分縮合物、例えば、接着促進基を有するオルガノポリシロキサンを含み得る。あるいはまた、（Ｆ）アンカー添加剤は、アルコキシシランとヒドロキシ官能性ポリオルガノシロキサンとの組み合わせを含んでもよい。

あるいは、（Ｆ）アンカー添加剤は、不飽和又はエポキシ官能性化合物を含んでもよい。（Ｆ）アンカー添加剤は、不飽和又はエポキシ官能性アルコキシシランを含んでもよい。例えば、官能性アルコキシシランは、少なくとも１つの不飽和有機基又はエポキシ官能性有機基を含んでもよい。エポキシ官能性有機基は、３－グリシドキシプロピル及び（エポキシシクロヘキシル）エチルによって例示される。不飽和有機基は、３－メタクリロイルオキシプロピル、３－アクリロイルオキシプロピル、及び、ビニル、アリル、ヘキセニル、ウンデシレニル（undecylenyl）などの不飽和一価炭化水素基により例示される。不飽和化合物の具体例１つは、ビニルトリアセトキシシランである。

好適なエポキシ官能性アルコキシシランの具体例としては、３－グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、３－グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、（エポキシシクロヘキシル）エチルジメトキシシラン、（エポキシシクロヘキシル）エチルジエトキシシラン及びこれらの組み合わせが挙げられる。好適な不飽和アルコキシシランの例としては、ビニルトリメトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、アリルトリエトキシシラン、ヘキセニルトリメトキシシラン、ウンデシレニルトリメトキシシラン、３－メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、３－メタクリロイルオキシプロピルトリエトキシシラン、３－アクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、３－アクリロイルオキシプロピルトリエトキシシラン、及びこれらの組み合わせが挙げられる。

（Ｆ）アンカー添加剤はまた、これらの化合物の１つ以上の反応生成物又は部分反応生成物を含んでもよい。例えば、特定の実施形態では、（Ｆ）アンカー添加剤は、ビニルトリアセトキシシランと３－グリシドキシプロピルトリメトキシシランとの反応生成物又は部分反応生成物を含んでもよい。あるいは、又はそれに加えて、（Ｆ）アンカー添加剤は、アルコキシ又はアルケニル官能性シロキサンを含んでもよい。

あるいは、（Ｆ）アンカー添加剤は、ヒドロキシ末端ポリオルガノシロキサンと上記のエポキシ官能性アルコキシシランとの反応生成物、又はヒドロキシ末端ポリオルガノシロキサンとエポキシ官能性アルコキシシランとの物理的ブレンドなどのエポキシ官能性シロキサンを含んでもよい。（Ｆ）アンカー添加剤は、エポキシ官能性アルコキシシランとエポキシ官能性シロキサンとの組み合わせを含んでもよい。例えば、（Ｆ）アンカー添加剤は、３－グリシドキシプロピルトリメトキシシランと、ヒドロキシ末端メチルビニルシロキサン及び３－グリシドキシプロピルトリメトキシシランの反応生成物との混合物、又は３－グリシドキシプロピルトリメトキシシランとヒドロキシ末端メチルビニルシロキサンとの混合物、又は３－グリシドキシプロピルトリメトキシシランとヒドロキシ末端メチルビニル／ジメチルシロキサンコポリマーとの混合物によって例示される。

あるいは、（Ｆ）アンカー添加剤は、遷移金属キレートを含んでもよい。好適な遷移金属キレートとしては、チタネート、ジルコニウムアセチルアセトネート等のジルコネート、アルミニウムアセチルアセトネート等のアルミニウムキレート、及びこれらの組み合わせが挙げられる。あるいは、（Ｆ）アンカー添加剤は、グリシドキシプロピルトリメトキシシランとアルミニウムキレート又はジルコニウムキレートとの組み合わせなどの、遷移金属キレートとアルコキシシランとの組み合わせを含んでもよい。

組成物中に存在する（Ｆ）アンカー添加剤の特定の量は、使用される場合、基材のタイプ及びプライマーが使用されるかどうかを含む様々な要因に依存する。特定の実施形態では、（Ｆ）アンカー添加剤は、成分（Ｂ）の１００重量部当たり、０～２重量部の量で組成物中に存在する。あるいは、（Ｆ）アンカー添加剤は、成分（Ｂ）の１００重量部当たり、０．０１～２重量部の量で組成物中に存在する。

特定の実施形態では、組成物は、（Ｇ）防曇剤を更に含む。（Ｇ）防曇剤は、組成物が剥離コーティングを調製するために使用されるときに防曇剤としても機能する成分（Ａ）とは区別される。（Ｇ）防曇剤は、特に高速コーティング装置を用い、コーティングプロセスにおけるシリコーンミスト形成を低減又は抑制するために組成物に使用され得る。（Ｇ）防曇剤は、有機水素ケイ素化合物、オキシアルキレン化合物、又は１分子当たり少なくとも３つのケイ素結合アルケニル基を有するオルガノアルケニルシロキサン、及び好適な触媒の反応生成物であり得る。好適な防曇剤は、例えば、米国特許出願公開第２０１１／０２８７２６７号、米国特許第８，７２２，１５３号、米国特許第６，５８６，５３５号及び米国特許第５，６２５，０２３号に開示されている。

組成物に使用される（Ｇ）防曇剤の量は、組成物のために選択される他の出発物質の量及びタイプを含む様々な要因に依存する。しかし、（Ｇ）防曇剤は、典型的には、組成物の総重量に基づき、０重量％～１０重量％、あるいは０．１重量％～３重量％の量で使用される。この量は、成分（Ａ）に関連する量を除外し、成分（Ａ）とは別個の異なる（Ｇ）防曇剤にのみ関連する。

特定の実施形態では、組成物は、剥離力（組成物から形成された剥離コーティングとその被着体、例えば感圧接着剤を含むラベル）との間の接着力のレベルを制御（減少）するために組成物において使用され得る（Ｈ）剥離改質剤を更に含む。（Ｈ）剥離改質剤のレベル又は濃度を調整することにより、必要な又は所望の剥離力を有する剥離コーティングが、改質剤を含まない組成物から配合され得る。成分（Ｈ）に好適な剥離改質剤の例としては、トリメチルシロキシ末端ジメチル、フェニルメチルシロキサンが挙げられる。あるいは、（Ｈ）剥離改質剤は、ヒドロキシル又はアルコキシ基を有するオルガノポリシロキサン樹脂と、少なくとも１つのヒドロキシル又は加水分解性基を有するジオルガノポリシロキサンとの縮合反応生成物であり得る。好適な剥離改質剤の例は、例えば、米国特許第８，９３３，１７７号及び米国特許出願公開第２０１６／００５３０５６号に開示されている。使用される場合、（Ｈ）剥離改質剤は、成分（Ｂ）の１００部当たり、０から８５部、あるいは２５～８５部の量で組成物中に存在し得る。

特定の実施形態では、組成物は、（Ｉ）ビヒクルを更に含む。（Ｉ）ビヒクルは、典型的には、組成物の成分を可溶化し、成分が可溶化する場合、（Ｉ）ビヒクルは、溶媒と呼ばれ得る。好適なビヒクルとしては、直鎖状及び環状の両方のシリコーン、有機油、有機溶媒、並びにこれらの混合物が挙げられる。

典型的には、（Ｉ）ビヒクルは、組成物中に存在する場合、有機液体である。有機液体としては、油又は溶媒とみなされるものが挙げられる。有機液体としては、芳香族炭化水素、脂肪族炭化水素、３つを超える炭素原子を有するアルコール、アルデヒド、ケトン、アミン、エステル、エーテル、グリコール、グリコールエーテル、ハロゲン化アルキル及びハロゲン化芳香族が挙げられるが、それらに限定されない。炭化水素は、イソドデカン、イソヘキサデカン、アイソパーＬ（Ｃ１１～Ｃ１３）、アイソパーＨ（Ｃ１１～Ｃ１２）、水素化ポリデセン、芳香族炭化水素、及びハロゲン化炭化水素を含む。エーテル及びエステルとしては、イソデシルネオペンタノエート、ネオペンチルグリコールヘプタノエート、グリコールジステアレート、ジカプリリルカーボネート、ジエチルヘキシルカーボネート、プロピレングリコールｎ－ブチルエーテル、エチル－３エトキシプロピオネート、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート、トリデシルネオペンタノエート、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート（ＰＧＭＥＡ）、プロピレングリコールメチルエーテル（ＰＧＭＥ）、オクチルドデシルネオペンタノエート、ジイソブチルアジペート、ジイソプロピルアジペート、プロピレングリコールジカプリレート／ジカプレート、オクチルエーテル、及びオクチルパルミテートが挙げられる。独立化合物又は（Ｉ）ビヒクルの成分として好適な追加の有機流体は、脂肪、油、脂肪酸、及び脂肪アルコールを含む。（Ｉ）ビヒクルはまた、ヘキサメチルシクロトリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ドデカメチルシクロヘキサシロキサン、オクタメチルトリシロキサン、デカメチルテトラシロキサン、ドデカメチルペンタシロキサン、テトラデカメチルヘキサシロキサン、ヘキサデアメチルヘプタシロキサン、ヘプタメチル－３－｛（トリメチルシリル）オキシ）｝トリシロキサン、ヘキサメチル－３，３，ビス｛（トリメチルシリル）オキシ｝トリシロキサンペンタメチル｛（トリメチルシリル）オキシ｝シクロトリシロキサン、並びにポリジメチルシロキサン、ポリエチルシロキサン、ポリメチルエチルシロキサン、ポリメチルフェニルシロキサン、ポリジフェニルシロキサン、カプリリルメチコン、及びそれらの任意の混合物などの、２５℃で１～１，０００ｍｍ^２／秒の範囲の粘度を有する低粘度オルガノポリシロキサン又は揮発性メチルシロキサン又は揮発性エチルシロキサン又は揮発性メチルエチルシロキサンであり得る。

特定の実施形態では、（Ｉ）ビヒクルは、ポリアルキルシロキサン、テトラヒドロフラン、ミネラルスピリット；ナフサ；メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、又はｎ－プロパノール等のアルコール、アセトン、メチルエチルケトン、又はメチルイソブチルケトン等のケトン、ベンゼン、トルエン、又はキシレン等の芳香族炭化水素、ヘプタン、ヘキサン、又はオクタン等の脂肪族炭化水素、プロピレングリコールメチルエーテル、ジプロピレングリコールメチルエーテル、プロピレングリコールｎ－ブチルエーテル、プロピレングリコールｎ－プロピルエーテル、又はエチレングリコールｎ－ブチルエーテル等のグリコールエーテル、又はそれらの組み合わせであり得る。一実施形態では、組成物がエマルジョンの形態である場合、（Ｉ）ビヒクルは、代わりに、水性媒体、又は水を含み得る。

（Ｉ）ビヒクルの量は、選択されたビヒクルのタイプ、及び組成物中に存在する他の成分の量及びタイプを含む様々な要因に依存する。しかし、組成物中の（Ｉ）ビヒクルの量は、組成物の総重量に基づき、０重量％～９９重量％、あるいは２重量％～５０重量％であり得る。（Ｉ）ビヒクルは、例えば、混合及び送達を助けるために、組成物の調製中に添加され得る。（Ｉ）ビヒクルの全部又は一部は、組成物から剥離コーティングを調製する前及び／又はそれと同時に、組成物が調製された後に任意選択で除去され得る。

例えば、反応性希釈剤、芳香剤、防腐剤、着色剤、染料、顔料、酸化防止剤、熱安定剤、難燃剤、流動制御添加剤、殺生物剤、充填剤（増量及び補強充填剤を含む）、界面活性剤、チキソトロープ剤、ｐＨ緩衝剤等を含む、他の任意選択成分が組成物中に存在してもよい。組成物は、任意の形態であってもよく、組成物に更に組み込まれていてもよい。例えば、組成物は、エマルジョンの形態であってもよく、又はエマルジョンに組み込まれていてもよい。エマルジョンは、水中油型エマルジョン、油中水型エマルジョン、油中シリコーン型エマルジョン等であってもよい。組成物自体は、このようなエマルジョンの連続相又は不連続相であってもよい。

あるいは、組成物及びそれから形成される剥離コーティングは、微粒子を含まないか、又は組成物の０～３０重量％などの限られた量の微粒子（例えば、充填剤及び／又は顔料）のみを含み得る。微粒子は、剥離コーティングを形成するのに使用されるコーティング装置に凝集するか、又はそうでなければアンカーする場合がある。更に、光学的透明性が所望の場合、微粒子は、剥離コーティング及びそれを使用して形成された剥離ライナーの光学的特性、例えば、透明性を妨げる可能性がある。微粒子は、被着体の接着に不利になることがある。

特定の実施形態では、組成物は、フルオロオルガノシリコーン化合物を含まない。硬化中、フルオロ化合物は、その表面張力が低いため、組成物の界面又はそれと共に形成された剥離コーティング、及び組成物が適用され、剥離コーティングが形成される基材、例えば組成物／ＰＥＴフィルム界面に急速に移行し得ると考えられる。このような移動は、フッ素含有バリアを作製することによって、基材への剥離コーティング（組成物を硬化させることによって調製される）の接着を防ぐことがある。バリアを作製することにより、フルオロオルガノシリコーン化合物は、組成物のいずれの成分も界面で反応することが防がれ、硬化及び関連する特性に影響を及ぼすことがある。更に、フルオロオルガノシリコーン化合物は、通常、高価である。

その硬化可能な形態の組成物は、成分（Ａ）～（Ｄ）、並びに上記の任意の任意選択成分を、任意の添加順序で、任意選択でマスターバッチ内にて、任意選択で剪断下、組み合わせることによって調製され得る。以下でより詳細に説明するように、組成物は、一部分組成物、２つの成分又は２Ｋの組成物、又は複数の部分の組成物であり得る。例えば、成分（Ａ）及び（Ｂ）は、組成物の単一の部分であり得る。以下に記載されるように、組成物が剥離コーティング又はコーティング基材を調製するために使用される場合、成分（Ａ）及び（Ｂ）は、組成物が硬化性組成物になるように、成分（Ｃ）及び（Ｄ）、並びに任意の任意選択成分と組み合わせされる。組成物が成分（Ｃ）及び（Ｄ）を更に含む場合、その組成物は硬化性組成物と呼ばれ得る。任意選択成分、特定の実施形態、又は以下の特定の方法ステップに関する本明細書の任意の説明は、組成物及び硬化性組成物に等しく適用される。

様々な実施形態では、組成物は、その連続相及び不連続相の選択に応じ、エマルジョン、例えば、水中油型又は油中水型エマルジョンとして調製され得る。これらの実施形態では、（Ｉ）ビヒクルは、水性媒体又は水として組成物中に存在する。エマルジョンの油相は、組成物のシリコーン成分、即ち、少なくとも成分（Ａ）及び（Ｂ）、並びに存在する場合成分（Ｃ）を含む。特定の実施形態では、油相は、少なくとも成分（Ａ）及び（Ｂ）、並びに存在する場合成分（Ｃ）を運ぶための有機油又はシリコーン油を更に含み得る。しかし、有機油又はシリコーン油は、エマルジョンを調製するのに必須ではない。更に、エマルジョンは、異なる成分を有する異なるエマルジョンを有する複数部型エマルジョンとすることができ、エマルジョンの複数部は、硬化に関連して組み合わされ、混合される。エマルジョンは、任意の部分に、上述の任意選択成分のいずれかを含むことができる。

使用される場合、有機油は、典型的には非反応性又は不活性であり、即ち、有機油は、組成物の反応性成分の硬化に関連するいかなる反応にも関与しない。典型的には、シリコーン成分（例えば、成分（Ａ）、（Ｂ）、及び存在する場合（Ｃ））は、エマルジョンの水相ではなく油相に分散する。

特定の実施形態では、好適な有機油は、少なくとも成分（Ａ）及び（Ｂ）を溶解するもの、典型的には透明な溶液を形成するものである、少なくとも成分（Ａ）及び（Ｂ）と組み合わせ、エマルジョンの形成前、形成中、及び／又は形成後に相分離することなく均一な分散液を形成し得るものを含む。有機油は、例えば以下のもの、直鎖状（例えば、ｎ－パラフィン系）鉱油、分岐状（イソパラフィン系）鉱油、及び／又は環状（ナフテン系と呼ばれることもある）鉱油を含む油留分等の、油留分中の炭化水素が１分子当たり５～２５個の炭素原子を含み、１２～４０個の炭素原子を含有する液体直鎖状又は分岐状パラフィンである炭化水素油、ポリイソブチレン（ＰＩＢ）、トリオクチルホスファート等のホスフェートエステル、ポリアルキルベンゼン、重質アルキレート、ドデシルベンゼン及び他のアルキルアレーン等の直鎖状及び／又は分岐状アルキルベンゼン、脂肪族モノカルボン酸エステル、８～２５個の炭素原子を含有する直鎖状又は分岐状アルケンあるいはこれらの混合物等の、直鎖状又は分岐状モノ不飽和炭化水素、並びに天然油及びそれらの誘導体のいずれか１つ又は組み合わせであってもよい。

一実施形態では、有機油は、鉱油留分、天然油、アルキルシクロ脂肪族化合物、ポリアルキルベンゼンを含むアルキルベンゼン、又はこれらの組み合わせを含んでもよい。

有機油としての使用に好適なアルキルベンゼン化合物としては、例えば、重質アルキレートアルキルベンゼン及びアルキルシクロ脂肪族化合物が挙げられる。重質アルキレートアルキルベンゼンとしては、例えば、アルキル及び／又は他の置換基により置換されたベンゼン等の、アリール基を有するアルキル置換アリール化合物が挙げられる。更なる例としては、米国特許第４，３１２，８０１号（その全体が参考として組み込まれる）に記載されている増量剤が挙げられる。

鉱油留分、又は任意の他の有機油と組み合わせた鉱油留分の任意の好適な混合物を、有機油として使用してもよい。有機油の更なる例としては、アルキルシクロヘキサン及びパラフィン系炭化水素が挙げられる（直鎖状、分岐状又は環状であってよい）。環状パラフィン系炭化水素は、単環式及び／又は多環式炭化水素（ナフテン系）であってよい。

別の実施形態では、有機油は天然油を含んでもよい。天然油は、石油由来でない油である。より具体的には、天然油は動物並びに／又は植物性物質（種子及びナッツを含む）に由来する。一般的な天然油としては、脂肪酸の混合物、特に、いくらかの不飽和脂肪酸を含有する混合物のトリグリセリドが挙げられる。あるいは、有機油は、エステル交換植物油、ボイル天然油、吹込天然油、又は濃化油（例えば加熱重合油）等の天然油の誘導体でもよい。天然油は種々の供給源に由来してよく、例えば、小麦胚芽、ヒマワリ、ブドウ種子、ヒマ、シア、アボカド、オリーブ、ダイズ、スイートアーモンド、ヤシ、菜種、綿実、ヘーゼルナッツ、マカダミア、ホホバ、クロフサスグリ、オオマツヨイグサ、及びこれらの組み合わせを含んでよい。

上で例示した液体の代わりに、有機油はワックス等の固体であってもよい。有機油がワックスを含む場合、ワックスは、典型的には、３０～１００℃の融点を有する。ワックスは例えば、石油由来のワックス等の炭化水素ワックス、蜜蝋、ラノリン、タロー、カルナバ、キャンデリラ、トリベヘニン等の、カルボキシルエステルを含むワックス、又は、マンゴーバター、シアバター若しくはカカオバター等の、「バター」と呼ばれる、より柔らかいワックスを含む、植物種子、果物、ナッツ、若しくは穀粒由来のワックスであってよい。あるいは、ワックスはポリエーテルワックス又はシリコーンワックスであってよい。

特に、有機油が鉱油を含む場合、有機油と少なくとも成分（Ａ）及び（Ｂ）とは、典型的には混和性であり、即ち、均一な混合物を形成する。対照的に、有機油が天然油を含む場合、有機油と少なくとも成分（Ａ）及び（Ｂ）とは、一般に非混和性であり、即ち、不均一な混合物を形成する。

成分（Ａ）、（Ｂ）、及び任意選択で成分（Ｃ）及び／又は（Ｄ）と、使用される場合、有機油及び／又はシリコーン油を組み合わせることによって形成される混合物は、不均一又は均一であり得る。有機油は、少なくとも成分（Ａ）及び（Ｂ）、任意選択でまた存在する場合成分（Ｃ）及び（Ｄ）を可溶化するか、あるいは部分的に可溶化し得る。有機油は、成分（Ａ）及び（Ｂ）が有機油に可溶化又は溶解するかどうかに応じ、担体又は溶媒と呼ばれることがある。混合物は、任意選択の混合又は撹拌を用い、任意の添加順序を含む任意の方法で形成され得る。

本方法は、混合物、水性媒体、及び界面活性剤を組み合わせてエマルジョンを形成することを更に含む。混合物は、典型的には、エマルジョンの水性媒体中の不連続相である。エマルジョンは、剪断の適用によって、例えば、混合、振盪、撹拌などによって形成され得る。エマルジョンの不連続相は、概して、水性媒体中に粒子として存在する。粒子は液体であり、概して、球状又は他の形状を有してよく、選択した成分、及びその相対量に基づいて、種々のサイズを有してよい。

通常、エマルジョンの不連続相は、水性媒体中の粒子として存在する。粒子は液体であり、概して、球状又は他の形状を有してよく、選択した成分、及びその相対量に基づいて、種々のサイズを有してよい。例えば、Ｍａｌｖｅｒｎ Ｐａｎａｌｙｔｉｃａｌ Ｌｔｄ（Ｍａｌｖｅｒｎ，ＵＫ）から入手可能なＭａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ ３０００粒径分析器を使用して、レーザ回析粒径分析（すなわち、レーザ光散乱）によって、粒径及びエマルジョン粒子の分布曲線を決定することができる。当業者には理解されるように、報告された体積メジアン直径（ＶＭＤ又は「Ｄｖ（０．５）」）は、中間点直径（μｍ）を表し、すなわち、粒子の５０％の直径は中央値より大きく、粒子の５０％は中央値よりも小さい。同様に、報告されたＤｖ（０．９）は、粒子の体積分布の９０％が下回る直径を表し、報告されたＤｖ（０．１）は、粒子の体積分布の１０％が下回る直径を表す。いくつかの実施形態では、剥離コーティング組成物は、１．５μｍ未満、例えば０．３～１．０μｍ、あるいは０．４～０．９μｍのＤｖ（０．５）を含むエマルジョンとして調製される。これらの又は他の実施形態では、エマルジョンは、３．０μｍ未満、例えば０．５～２．５μｍ、あるいは１．２～２．０μｍのＤＶ（０．９）を含む。これらの又は他の実施形態では、エマルジョンは、０．９μｍ未満、例えば０．１～０．７μｍ、あるいは０．２～０．５μｍのＤＶ（０．１）を含む。上述の範囲を超えた粒子径及び分布が使用されてもよく、これらは、例えば、剥離コーティング組成物の所望の特性（例えば、粘度、透明度、透光性等）を考慮して、当業者によって典型的に選択されるであろう。

水性媒体は水を含む。水は任意の供給源からのものであってよく、例えば、蒸留、逆浸透等により任意選択で精製されてよい。水性媒体は、以下に記載するように、水以外の１つ以上の追加成分を更に含んでもよい。

界面活性剤は、様々な成分を乳化できるか、又はエマルジョンの安定性を改善できる任意の界面活性剤でもよい。例えば、界面活性剤は、１つ以上の、アニオン性、カチオン性、非イオン性、及び／又は両性界面活性剤、ジメチコンコポリオールなどの有機変性シリコーン：グリセロールのオキシエチレン化及び／又はオキシプロピレン化エーテル；セテアレス－３０、Ｃ１２～１５パレス－７などの脂肪アルコールのオキシエチレン化及び／又はオキシプロピレン化エーテル；ＰＥＧ－５０ステアレート、ＰＥＧ－４０モノステアレートなどのポリエチレングリコールの脂肪酸エステル；スクロースステアレート、スクロースココエート及びソルビタンステアレートなどの糖類エステル及びエーテル並びにそれらの混合物；ＤＥＡオレス－１０ホスフェートなどのリン酸エステル及びそれらの塩；ジナトリウムＰＥＧ－５シトレートラウリルスルホサクシネート及びジナトリウムリシノールアミドＭＥＡスルホサクシネートなどのスルホサクシネート；ナトリウムラウリルエーテルサルフェートなどのアルキルエーテルサルフェート；イセチオネート；ベタイン誘導体、並びにこれらの混合物を含んでもよい。

特定の実施形態では、界面活性剤にはアニオン性界面活性剤が含まれる。アニオン性界面活性剤としては、例えば、カルボキシレート（２－（２－ヒドロキシアルキルオキシ）酢酸ナトリウム））、アミノ酸誘導体（Ｎ－アシルグルタメート、Ｎ－アシルグリシネート、又はアシルサルコシネート）、アルキルサルフェート、アルキルエーテルサルフェート及びそのオキシエチレン化誘導体、スルホネート、イセチオネート及びＮ－アシルイセチオネート、タウレート及びＮ－アシルＮ－メチルタウレート、スルホサクシネート、アルキルスルホアセテート、ホスフェート及びアルキルホスフェート、ポリペプチド、アルキルポリグルコシドのアニオン性誘導体（アシル－Ｄ－ガラクトシドウロネート）、及び脂肪酸石鹸、アルカリ金属スルホリシネート（sulforicinates）；ヤシ油酸のスルホン化モノグリセリドなどの脂肪酸のスルホン化グリセリルエステル；ナトリウムオレイリセチアネート（sodium oleylisethianate）などのスルホン化一価アルコールエステルの塩；オレイルメチルタウリドのナトリウム塩などのアミノスルホン酸のアミド；スルホン酸パルミトニトリルなどの脂肪酸ニトリルのスルホン化物；α－ナフタレンモノスルホン酸ナトリウムなどのスルホン化芳香族炭化水素；ナフタレンスルホン酸とホルムアルデヒドとの縮合生成物；オクタヒドロアントラセンスルホン酸ナトリウム；ラウリル硫酸ナトリウムなどのアルキル硫酸アルカリ金属塩、ラウリル硫酸アンモニウム及びラウリル硫酸トリエタノールアミン；ラウリルエーテル硫酸ナトリウム、ラウリルエーテル硫酸アンモニウム、アルキルアリールエーテル硫酸ナトリウム、及びアルキルアリールエーテル硫酸アンモニウムなどの、８個以上の炭素原子を有するアルキル基を有する硫酸エーテル；８個以上の炭素原子を有するアルキル基を１つ以上有するアルキルアリールスルホン酸塩；例えば、ヘキシルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、オクチルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、デシルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、セチルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、及びミリスチルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩によって例示されるアルキルベンゼンスルホン酸アルカリ金属塩；ＣＨ_３（ＣＨ_２）_６ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_２ＳＯ_３Ｈ、ＣＨ_３（ＣＨ_２）_７ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_３．５ＳＯ_３Ｈ、ＣＨ_３（ＣＨ_２）_８ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_８ＳＯ_３Ｈ、ＣＨ_３（ＣＨ_２）_１９ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_４ＳＯ_３Ｈ、及びＣＨ_３（ＣＨ_２）_１０ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_６ＳＯ_３Ｈをはじめとするポリオキシエチレンアルキルエーテルの硫酸エステル；アルキルナフチルスルホン酸のナトリウム塩、カリウム塩、及びアミン塩、並びにこれらの混合物が挙げられる。

これらの又は他の実施形態では、界面活性剤にはカチオン性界面活性剤が含まれる。カチオン性界面活性剤としては、例えば、様々な脂肪酸アミン及びアミド並びにそれらの誘導体、また脂肪酸アミン及びアミドの塩が挙げられる。脂肪族脂肪酸アミンの例としては、ドデシルアミン酢酸塩、オクタデシルアミン酢酸塩、及びタロー脂肪酸のアミンの酢酸塩、ドデシルアナリン（dodecylanalin）などの脂肪酸を有する芳香族アミンの同族体、ウンデシルイミダゾリンなどの脂肪族ジアミンから誘導された脂肪族アミド、ウンデシルイミダゾリンなどの脂肪族ジアミンから誘導された脂肪族アミド、オレイルアミノジエチルアミンなどの二置換アミンから誘導された脂肪族アミド、エチレンジアミンの誘導体、第四級アンモニウム化合物並びにその誘導体として、タロートリメチルアンモニウムクロリド、ジオクタデシルジメチルアンモニウムクロリド、ジドデシルジメチルアンモニウムクロリド、ジヘキサデシルアンモニウムクロリド、オクチルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、ドデシルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、及びヘキサデシルトリメチルアンモニウムヒドロキシドなどのアルキルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、オクチルジメチルアンモニウムヒドロキシド、デシルジメチルアンモニウムヒドロキシド、ジドデシルジメチルアンモニウムヒドロキシド、ジオクタデシルジメチルアンモニウムヒドロキシドなどのジアルキルジメチルアンモニウムヒドロキシド、タロートリメチルアンモニウムヒドロキシドによって例示されるもの、ヤシ油、トリメチルアンモニウムヒドロキシド、メチルポリオキシエチレンココアンモニウムクロリド、及びジパルミチルヒドロキシエチルアンモニウムメトサルフェート、β－ヒドロキシエチルステアリルアミドなどのアミノアルコールのアミド誘導体、長鎖状脂肪酸のアミン塩、並びにこれらの混合物が挙げられる。

これらの又は他の実施形態では、界面活性剤には非イオン性界面活性剤が含まれる。非イオン性界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル（例えば、ラウリル、イソ－トリデシル、分岐デシル、セチル、ステアリル又はオクチル等）、ポリオキシエチレンアルキルフェノールエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンソルビタンアルキルエステル、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ジエチレングリコール、エトキシ化トリメチルノナノール、ポリオキシアルキレングリコール変性ポリシロキサン界面活性剤、ポリオキシアルキレン置換シリコーン（レーキ又はＡＢｎ型）、シリコーンアルカノールアミド、シリコーンエステル、シリコーングリコシド、ジメチコンコポリオール、ポリオールの脂肪酸エステル、例えばソルビトール及びグリセリルモノ－、ジ－、トリ－及びセスキ－オレアートとステアレート、グリセリル並びにポリエチレングリコールラウレート；ポリエチレングリコールの脂肪酸エステル（ポリエチレングリコールモノステアレート及びモノラウレートなど）、ソルビトールのポリオキシエチレン化脂肪酸エステル（ステアレート及びオレエートなど）、並びにこれらの混合物が挙げられる。

これらの又は他の実施形態では、界面活性剤は両性界面活性剤を含む。両性界面活性剤としては、例えば、アミノ酸界面活性剤、ベタイン酸界面活性剤、トリメチルノニルポリエチレングリコールエーテル、及び２，６，８－トリメチル－４－ノニルオキシポリエチレンオキシエタノール（６ＥＯ）（ＯＳｉ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｗｉｔｃｏ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｅｎｄｉｃｏｔｔ，ＮＹ）によりＴｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）ＴＭＮ－６として販売されている）等の１１～１５個の炭素原子を有する直鎖状アルキル基を含有するポリエチレングリコールエーテルアルコール、２，６，８－トリメチル－４－ノニルオキシポリエチレンオキシエタノール（１０ＥＯ）（ＯＳｉ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｗｉｔｃｏ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｅｎｄｉｃｏｔｔ，ＮＹ）によりＴｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）ＴＭＮ－１０として販売されている）、アルキレン－オキシポリエチレンオキシエタノール（Ｃ_{１１～１５}第二級アルキル，９ＥＯ）（ＯＳｉ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｗｉｔｃｏ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｅｎｄｉｃｏｔｔ，ＮＹ）によりＴｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）１５－Ｓ－９として販売されている）、アルキレンオキシポリエチレンオキシエタノール（Ｃ_{１１～１５}第二級アルキル、１５ ＥＯ）（ＯＳｉ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｗｉｔｃｏ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｅｎｄｉｃｏｔｔ，ＮＹ）によりＴｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）１５－Ｓ－１５として販売されている）、オクチルフェノキシポリエトキシエタノール（４０ＥＯ）（Ｒｏｈｍ ａｎｄ Ｈａａｓ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ，Ｐａ）によりＴｒｉｔｏｎ（登録商標）Ｘ４０５として販売されている）等の様々な量のエチレンオキシド単位を有するオクチルフェノキシポリエトキシエタノール、非イオン性エトキシ化トリデシルエーテル（Ｅｍｅｒｙ Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ（Ｍａｕｌｄｉｎ，Ｓ．Ｃ．）により、総合的な商品名Ｔｒｙｃｏｌとして入手可能）、ジアルキルスルホサクシネートのアルカリ金属塩（Ａｍｅｒｉｃａｎ Ｃｙａｎａｍｉｄ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｗａｙｎｅ，Ｎ．Ｊ．）から総合的な商品名Ａｅｒｓｏｌとして入手可能）、ポリエトキシ化第四級アンモニウム塩及び第一級脂肪族アミンのエチレンオキシド縮合生成物（Ａｒｍａｋ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）から商品名Ｅｔｈｏｑｕａｄ，Ｅｔｈｏｍｅｅｎ，又はＡｒｑｕａｄとして入手可能）、ポリオキシアルキレングリコール変性ポリシロキサン、Ｎ－アルキルアミドベタイン及びその誘導体、タンパク質及びその誘導体、グリシン誘導体、スルタイン、アルキルポリアミノカルボキシレート及びアルキルアンホアセテート、並びにこれらの混合物が挙げられる。これらの界面活性剤はまた、他の供給元から様々な商標名で入手することができる。

当業者であれば、エマルジョン中の成分の相対量及びその調製方法を容易に最適化することができる。例えば、剥離コーティング組成物（例えば、硬化性組成物）がエマルジョンの形態である場合、エマルジョンを二部型エマルジョンとして、反応性成分及び／又は触媒をそこから分離することができる。いくつかの実施形態では、エマルジョンは、特定の不揮発分（ＮＶＣ：non-volatile content）を含むように調製される。例えば、ＣＥＭ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｍａｔｔｈｅｗｓ，Ｎｏｒｔｈ Ｃａｒｏｌｉｎａ，ＵＳＡ）から入手可能なＳｍａｒｔ Ｓｙｓｔｅｍ５ Ｍｏｉｓｔｕｒｅ ａｎｄ Ｓｏｌｉｄｓ Ａｎａｌｙｚｅｒを使用して、連続マスバランスによるマイクロ波媒介乾燥（すなわち、統合マイクロ波乾燥チャンバ、電子天秤、及び赤外線温度コントローラを含むマイクロプロセッサ制御システム）で試料を評価して、ＮＶＣを決定することができる。当業者には理解されるように、ＮＶＣは、試料乾燥後に残存する固体の重量に基づいて、（重量％で）計算及び報告される。いくつかの実施形態では、剥離コーティング組成物は、２５～６０重量％、例えば３０～５０、あるいは３５～４５、あるいは３９～４３重量％のＮＶＣを含むエマルジョンとして調製される。

組成物でコーティング基材を調製する方法は、基材上に組成物を適用すること、即ち、配置することを含む。本方法は、基材上に硬化性組成物を硬化させ、その結果、基材上に剥離コーティングを形成させて、コーティング基材を得ることを更に含む。硬化は、高温、例えば、５０℃～１８０℃、あるいは５０℃～１２０℃、あるいは５０℃～９０℃で加熱し、コーティング基材を得ることによって実施され得る。当業者であれば、硬化性組成物の成分及び基材組成物又は構造体の材料の選択を含む様々な要因に応じて、適切な温度を選択することができる。

硬化性組成物は、任意の好適な方法で基材上に配置又は分配することができる。典型的には、硬化性組成物はウェットコーティング技術により、ウェット形態で適用される。硬化性組成物は、ｉ）スピンコーティング；ｉｉ）ブラシコーティング；ｉｉｉ）ドロップコーティング；ｉｖ）スプレーコーティング；ｖ）ディップコーティング；ｖｉ）ロールコーティング；ｖｉｉ）フローコーティング；ｖｉｉｉ）スロットコーティング；ｉｘ）グラビアコーティング；ｘ）メイヤーバーコーティング；又はｘｉ）ｉ）～ｘ）のうちのいずれか２つ以上の組み合わせ；によって適用することができる。典型的には、硬化性組成物を基材上に配置することにより、基材上にウェット付着物が生じ、次いで、これが硬化されて、硬化したフィルム、すなわち基材上の硬化性組成物から形成された剥離コーティングを含む、コーティング基材を得る。

基材は限定されず、任意の基材であってもよい。硬化したフィルムは、基材から分離可能であってもよく、又はその選択に応じて、物理的及び／又は化学的に基材に結合されていてもよい。基材は、ウェット付着物を硬化するための、一体型ホットプレート又は一体型若しくは独立型の炉にかけられてもよい。基材は、任意選択で、連続的又は非連続的な形状、サイズ、寸法、表面粗さ、及びその他の特性を有してもよい。あるいは、基材は、高温の軟化点温度を有してもよい。しかし、硬化性組成物及び方法は、そのようには限定されない。

あるいは、基材は、熱硬化性及び／又は熱可塑性であってもよいプラスチックを含んでもよい。しかし、基材は、ガラス、金属、セルロース（例えば、紙）、木材、厚紙、板紙、シリコーン、若しくはポリマー材料、又はこれらの組み合わせであるか、あるいは含んでいてもよい。

好適な基材の具体例としては、クラフト紙、ポリエチレンコーティングクラフト紙（ＰＥＫコーティング紙）、感熱紙、普通紙等の紙基材；ポリアミド（ＰＡ）などのポリマー基材；ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、液晶ポリエステルなどのポリエステル；ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリブチレンなどのポリオレフィン；スチレン樹脂；ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）；ポリカーボネート（ＰＣ）；ポリメチレンメタクリレート（ＰＭＭＡ）；ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）；ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）；ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）；ポリイミド（ＰＩ）；ポリアミドイミド（ＰＡＩ）；ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）；ポリスルホン（ＰＳＵ）；ポリエーテルスルホン；ポリケトン（ＰＫ）；ポリエーテルケトン；ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）；ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）；ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）；ポリアリレート（ＰＡＲ）；ポリエーテルニトリル（ＰＥＮ）；フェノール樹脂；フェノキシ樹脂；トリアセチルセルロース、ジアセチルセルロース、セロハンなどのセルロース；ポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素化樹脂；ポリスチレン型、ポリオレフィン型、ポリウレタン型、ポリエステル型、ポリアミド型、ポリブタジエン型、ポリイソプレン型、フルオロ型等の熱可塑性エラストマー；並びにこれらのコポリマー及び組み合わせが挙げられる。

硬化性組成物、又はウェット付着物は、典型的には、ある時間にわたり、高温で硬化される。当該時間は、典型的には、硬化性組成物の硬化、すなわち架橋をもたらすのに十分である。時間は、０超～８時間、あるいは０超～２時間、あるいは０超～１時間、あるいは０超～３０分、あるいは０超～１５分、あるいは０超～１０分、あるいは０超～５分、あるいは０超～２分であってもよい。時間は、使用される高温、選択される温度、所望のフィルム厚さ、及び硬化性組成物中の任意の水又はビヒクルの存在の有無を含む、様々な要因に応じて決定される。

硬化性組成物を硬化させるステップは、典型的には、０．１秒～５０秒、あるいは１秒～１０秒、あるいは０．５秒～３０秒の滞留時間を有する。選択される滞留時間は、基材の選択、選択される温度、及びライン速度に応じて異なり得る。本明細書で使用するとき、滞留時間は、硬化性組成物又はウェット付着物が高温にさらされる時間を指す。滞留時間は、硬化性組成物、ウェット付着物、又はその部分的に硬化した反応中間体が、典型的には硬化を開始する高温にさらされなくなった後であっても進行中の硬化がある場合があるので、硬化時間とは区別される。あるいは、コーティングされた物品は、オーブン内のコンベヤーベルト上で調製することができ、滞留時間は、オーブンの長さ（例えばメートル単位）をコンベヤーベルトのライン速度（例えば、メートル／秒）で割ることによって計算することができる。

当該時間は、硬化の反復、例えば、第１の硬化及び後硬化に細分でき、第１の硬化は、例えば１時間であり、後硬化は、例えば３時間である。高温は、このような反復において、室温を上回る任意の温度から、独立して選択されてもよく、各反復において同じであってもよい。

（Ｉ）ビヒクルの任意選択の存在及び選択に応じ、組成物の硬化はまた、乾燥のステップを含み得る。例えば、組成物が、（Ｉ）ビヒクルが存在し水を含むようなエマルジョンの形態である場合、硬化のステップはまた、典型的には、エマルジョンから水を乾燥又は除去して除去する。乾燥は、硬化と同時に行われてもよく、又は硬化と別個であってもよい。

フィルム及びコーティング基材の厚さ及び他の寸法に応じて、コーティング基材は、反復プロセスを介して形成することができる。例えば、第１の付着物を形成し、第１の高温に第１の時間にわたってさらして、部分的に硬化した付着物を得ることができる。次いで、第２の付着物を、上述の部分的に硬化した付着物上に配置し、第２の高温に第２の時間にわたってさらして、第２の部分的に硬化した付着物を得ることができる。この部分的に硬化した付着物はまた、第２の高温に第２の時間にわたってさらされる間に更に硬化する。第３の付着物を、第２の部分的に硬化した付着物上に配置し、第３の高温に第３の時間にわたってさらして、第３の部分的に硬化した付着物を得ることができる。第２の部分的に硬化した付着物はまた、第２の高温に第２の時間にわたってさらされる間に更に硬化する。このプロセスを、コーティングされた物品を所望どおりに構築するために、例えば１～５０回繰り返すことができる。部分的に硬化した層の複合体は、最終後硬化に供され、例えば、上述の高温及び時間にさらされる。各高温及び時間は独立して選択されてもよく、互いに同じであっても異なっていてもよい。物品が反復プロセスを介して形成される時、各付着物は、独立して選択されてもよく、硬化性組成物において選択される成分、それらの量、又は両方が異なってもよい。あるいは、更に、各反復層は、このような反復プロセスにおいて部分的に硬化されるだけではなく、完全に硬化することができる。

あるいは、付着物は、ウェットフィルムを含んでもよい。あるいは、反復プロセスは、部分的に硬化した層の硬化状態に応じて、ウェットオンウェットであってもよい。あるいは、反復プロセスは、ウェットオンドライであってもよい。

基材上に硬化性組成物から形成されたフィルムを備えるコーティング基材は、フィルム及び基材の相対厚さ等の様々な寸法を有してもよい。フィルムは、最終使用用途に応じて変化し得る厚さを有する。フィルムは、０超～４，０００μｍ、あるいは０超～３，０００μｍ、あるいは０超～２，０００μｍ、あるいは０超～１，０００μｍ、あるいは０超～５００μｍ、あるいは０超～２５０μｍの厚さを有してもよい。しかし、他の厚さ、例えば、０．１～２００μｍも想到される。例えば、フィルムの厚さは、０．２～１７５μｍ；あるいは、０．５～１５０μｍ；あるいは、０．７５～１００μｍ；あるいは、１～７５μｍ；あるいは、２～６０μｍ；あるいは３～５０μｍ、あるいは、４～４０μｍであってもよい。あるいは、基材がプラスチックである場合、フィルムは、０超～２００μｍ、あるいは０超～１５０μｍ、あるいは０超～１００μｍの厚さを有してもよい。

所望であれば、フィルムは、その最終使用用途に応じて、更なる処理を受けることができる。例えば、フィルムは、酸化物付着（例えば、ＳｉＯ_２付着）、レジスト付着、及びパターニング、エッチング、化学ストリッピング、コロナ若しくはプラズマストリッピング、金属被覆、又は金属付着を受けることができる。このような更なる処理技術は、全般的に公知である。このような付着は、化学蒸着（低圧化学蒸着、プラズマ増強化学蒸着、及びプラズマ支援化学蒸着等）、物理蒸着、又は他の真空蒸着技術であってもよい。多くのこのような更なる処理技術は、高温、特に真空蒸着を伴い、優れた熱的安定性を考慮すると、これに対してフィルムは十分に適している。しかし、フィルムの最終用途に応じて、このような更なる処理によりフィルムを使用することができる。

コーティング基材は、多様な最終使用用途に使用することができる。例えば、コーティング基材は、コーティング用途、包装用途、接着剤用途、繊維用途、布地又は織物用途、建築用途、輸送用途、エレクトロニクス用途、又は電気用途に使用することができる。しかし、硬化性組成物は、コーティング基材を調製する以外の最終使用用途、例えばシリコーンゴムなどの物品の調製に使用することができる。

あるいは、コーティング基材は、例えば、アクリル樹脂型感圧接着剤、ゴム型感圧接着剤、及びシリコーン型感圧接着剤、並びにアクリル樹脂型接着剤、合成ゴム型接着剤、シリコーン型接着剤、エポキシ樹脂型接着剤、及びポリウレタン型接着剤などの任意の感圧接着剤を含む、テープ又は接着剤用の剥離ライナーとして使用することができる。基材の各主表面は、両面テープ又は接着剤のためにその上に配置されたフィルムを有し得る。

あるいは、硬化性組成物が、例えば剥離コーティング又はライナーを形成するために剥離コーティング組成物として配合される場合、剥離コーティング組成物は、例えば、成分を共に混合して一部分組成物を調製することによって調製され得る。しかし、使用時（例えば、基材に適用する直前）に部分が組み合わされるまで、ＳｉＨ官能基（例えば、（Ｃ）有機ケイ素化合物）を有する成分及び（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒が別個の部分に貯蔵される多部分組成物として剥離コーティング組成物を調製することが望ましい場合がある。硬化性組成物が剥離コーティング組成物である場合、剥離コーティング組成物は、上記のようにコーティング基材を形成するために使用でき、剥離コーティングは、基材、例えば、基材の表面に剥離コーティング組成物を適用及び硬化することによって形成される。

例えば、多部分硬化性組成物は、
（Ａ）オルガノポリシロキサン、（Ｂ）１分子当たり平均少なくとも２つのケイ素結合エチレン性不飽和基を含むオルガノポリシロキサン、及び（Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒、並びに任意選択で存在する場合、（Ｆ）アンカー添加剤、及び（Ｉ）ビヒクルのうちの１つ以上を含むベース部分という（Ａ）部と、
（Ｃ）１分子当たり平均少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有する有機ケイ素化合物、並びに任意選択で存在する場合、（Ｆ）アンカー添加剤及び／又は（Ｉ）ビヒクルを含む硬化剤部分という（Ｂ）部とを含む。使用される場合、（Ｅ）阻害剤は、（Ａ）部、（Ｂ）部、又はその両方に添加され得る。（Ａ）部と（Ｂ）部とは、１：１～３０：１、あるいは１：１～１０：１、あるいは１：１～５：１、あるいは１：１～２：１の重量比（Ａ）：（Ｂ）で組み合わせてもよい。（Ａ）部及び（Ｂ）部は、例えば、剥離コーティング組成物を調製するために部を組み合わせる方法、剥離コーティング組成物を基材に適用する方法、及び剥離コーティング組成物を硬化する方法についての説明書と共に、キットに提供することができる。

あるいは、（Ｆ）アンカー添加剤が存在する場合、（Ａ）部又は（Ｂ）部のいずれかに組み込むか、別個の（第３の）部分に追加することができる。

剥離コーティング組成物は、スプレー、ドクターブレード、ディッピング、スクリーン印刷などの任意の簡便な手段によって、又はロールコーター、例えば、オフセットウェブコーター、キスコーター、若しくはエッチングされたシリンダーコーターによって基材に適用することができる。

本発明の剥離コーティング組成物は、上述のもの等の任意の基材に適用することができる。あるいは、剥離コーティング組成物は、ポリマーフィルム基材、例えばポリエステルフィルム、特にポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム、ポリエチレンフィルム、ポリプロピレンフィルム、又はポリスチレンフィルムに適用することができる。剥離コーティング組成物は、あるいは、プラスチックコーティング紙、例えば、ポリエチレンでコーティングされた紙、グラシン、スーパーカレンダー紙、又はクレーコーティングクラフトをはじめとする、紙基材に適用することができる。剥離コーティング組成物は、あるいは、金属箔基材、例えばアルミニウム箔に適用することができる。

特定の実施形態では、コーティング基材を調製する方法は、基材上に剥離コーティング組成物を適用又は配置する前に、基材を処理することを更に含んでもよい。基材の処理は、プラズマ処理又はコロナ放電処理等の任意の簡便な手段によって実施することができる。あるいは、基材は、プライマーを適用することによって処理することができる。特定の例では、剥離コーティング組成物から剥離コーティングを基材上に形成する前に基材が処理される場合、剥離コーティングのアンカーは改善され得る。

剥離コーティング組成物が（Ｉ）ビヒクルを含む場合、この方法は、（Ｉ）ビヒクルを除去することを更に含み得、それは、（Ｉ）ビヒクルの全部又は一部を除去するのに十分な時間５０℃～１００℃で加熱するなどの任意の従来の手段によって実施され得る。方法は、剥離コーティング組成物を硬化して、基材の表面上に剥離コーティングを形成することを更に含んでもよい。硬化は、１００℃～２００℃で加熱することなどの任意の従来の手段によって実施することができる。

製造コーター条件下で、硬化は、１２０℃～１５０℃の空気温度で、１秒～６秒、あるいは１．５秒～３秒の滞留時間で行うことができる。加熱は、オーブン、例えば、空気循環オーブン若しくはトンネル炉内で、又は加熱されたシリンダの周りにコーティングされたフィルムを通すことによって行うことができる。

以下の実施例は、本発明を例示することを意図しており、決して本発明の範囲を限定するものとみなされるべきではない。実施例で使用される特定の成分を下の表１に記載し、続いて、実施例でも使用される特性決定及び評価の手順を記載する。

核磁気共鳴（Nuclear Magnetic Resonance：ＮＭＲ）スペクトル法
核磁気共鳴（ＮＭＲ）スペクトルを、ケイ素を含まない１０ｍｍのチューブ及びＣＤＣｌ_３／Ｃｒ（ＡｃＡｃ）_３溶媒を使用して、ＮＭＲ ＢＲＵＫＥＲ ＡＶＩＩＩ（４００ＭＨｚ）上で得る。^２９Ｓｉ－ＮＭＲスペクトルの化学シフトを、内部溶媒共鳴を基準とし、テトラメチルシランに対して報告する。

ゲル浸透クロマトグラフィー（Gel Permeation chromatography：ＧＰＣ）
ゲル浸透クロマトグラフィー分析は、示差屈折計、オンライン示差粘度計、低角度光散乱（ＬＡＬＳ：１５°及び９０°の検出角度）、及びカラム（２ ＰＬ Ｇｅｌ Ｍｉｘｅｄ Ｃ、Ｖａｒｉａｎ）から構成される三重検出器を備えたＡｇｉｌｅｎｔ １２６０ Ｉｎｆｉｎｉｔｙ ＩＩクロマトグラフ上で実施する。移動相として、トルエン（ＨＰＬＣ ｇｒａｄｅ、Ｂｉｏｓｏｌｖｅ）を、流速１ｍＬ／分で使用する。

動的粘度（Dynamic Viscosity：ＤＶ）
動的粘度（ＤＶ）を、ＣＰＡ－５２Ｚスピンドルを備えたＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ ＤＶ－ＩＩＩ Ｕｌｔｒａ Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ粘度計で、０．５ｍＬの体積の試料を用いて、２５℃の温度で測定する。

Ｘ線蛍光（ＸＲＦ）
Ｘ線蛍光（ＸＲＦ）は、Ｏｘｆｏｒｄ Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ Ｌａｂ－Ｘ３５００ベンチトップＸＲＦアナライザーで実施される。

ミストレベル評価（ＭＬＥ）
ミスト評価は、換気システムを備えた密閉チャンバー内に配置された特注の２ロールコータを含むミスト評価システムを使用して行われる。コータは、ゴム製の底部ロール（ネオプレン）の上に積み重ねられた構成で配置されたトップロール（クロム）を含み、試料パンの上に配置され、モータによって駆動される（動作中、毎分１０００メートルの回転）。各ロールは、直径６インチ及び幅１２インチである。換気システムは、空気を筺体の背壁に引き込むように構成され、空気流（マグネットゲージでの０．２０～０．２５インチの水（すなわち、０．０５～０．０６２ｋＰａ）の速度）を測定／監視するための、筺体の天井に位置決めされたマグネチックゲージ、ミストを収集するための、コータのトップロール（６インチ）の中心の上方に位置決めされた２つのミスト収集管、及び各ミスト収集管に接続されたエアロゾルモニタ（ＤｕｓｔＴｒａｋ８５３０、５秒毎にミストレベルを記録する）を含む。

試料（６００ｇ）を試料パンに配置し、これを底部ロールの下方に挿入して収集し、フィルムとしてトップロールに移送する。コータは６分間操作され、コータから生成されたミストは、ミスト収集管によって収集され、エアロゾルモニタによって測定する。１２０秒間～３６０秒の間に得られたミストレベルが平均化され、試料のミスト値で報告される。

ミスト値工業的評価（Mist Level Industrial Evaluation：ＭＬＩＥ）
ミスト値の工業的評価（ＭＬＩＥ）を、クロム鋼及びゴムスリーブ付きロールが交互に積層する構成の５つのローラーを有する、６ロールコーティングヘッドに基づいて、工業用パイロットライン上で実施する。具体的には、２つの底部ロールは共に水平に整列して、コーティングバスが保持されるニップ（すなわち、「第１のニップ」）を形成し、残りのロールは垂直に整列して、コーティングバスと紙表面との間で１つのロールから次のロールへの試料の移動を促進して、上部２つのロールとの間に形成されたニップ（すなわち、「第２のニップ」）でコーティングする。各ロールは、独立に、別個のモータによって駆動する。ミスト収集固定パイプは、第２のニップから２０ｃｍ未満に位置し、エアロゾルモニタ（ＤｕｓｔＴｒａｋ ８５３０）に接続している。

試料は、コーティングバス内に配置され、各ロールは、別々の速度で独立に駆動し、独立した圧力設定を使用して、一緒に押圧されて、コーティングバスから紙表面へのローララインに沿った、コーティングの厚さの段階的な減少を促進する。最上部の２つのロールは、ミスト評価期間の最終的な望ましい速度（例えば、１０００ｍ／分の回転）に近い速度で駆動され、この間、ミスト値を記録し、平均化し、試料のミスト値（ｍｇ／ｍ^３で）として報告する。

硬化性能：抽出可能分百分率
試料組成物の硬化性能は、抽出可能分百分率値（抽出可能分％）を決定することによって評価する。具体的には、試料組成物をコーティングし、基材（グラシン紙）上で硬化させて、コーティング基材を形成し、直ちに、３つの試料ディスクに切断する（ダイカッター、１．３７５インチ（３．４９ｃｍ））。この試料ディスクは、混入及び／又は損傷を最小限に抑えるためにピンセットのみによって取り扱う。各試料ディスクを、ＸＲＦで分析して、初期コーティング重量（Ｗ^ｉ _ｓ）を決定し、溶媒（メチルイソブチルケトン、４０ｍＬ）を入れた個々のボトル（１００ｍＬ、蓋で覆う）内に入れ、実験台で３０分間静置浸漬する。次いで、各試料ディスクをボトルから取り出し、コーティングした面を上にしてきれいな表面（ティッシュペーパ）に置き、（吸い取り／拭き取りせずに）残留溶媒を蒸発させ、ＸＲＦで分析して最終コーティング重量（Ｗ^ｆ _ｓ）を決定する。各試料の抽出可能分％は、溶媒浸漬からのコーティング重量の変化百分率であり、すなわち、式［（Ｗ^ｉ _ｓ－Ｗ^ｆ _ｓ）／Ｗｉ×１００％）を使用して計算する。抽出可能分％は、コーティング基材から抽出可能な試料組成物の非硬化成分（例えば、非架橋シリコーン）の量を示し、例えば、抽出可能分％が低いほど、硬化性能が高い／より良いことを示す。

硬化性能：アンカー（ＲＯＲ％）
アンカー指数を介して、すなわち、耐摩擦百分率（ＲＯＲ％）値を決定することによって、試料組成物のアンカーを評価する。具体的には、試料組成物をコーティングし、基材（グラシン紙）上で硬化させて、コーティング基材を形成する。硬化直後に、コーティング基材を、２つの試料ディスクに切断し（ダイカッター、１．３７５インチ（３．４９ｃｍ））、各試料ディスクをＸＲＦで分析して、初期コーティング重量（Ｗ^ｉ _ａ）を決定する。次に、各試料ディスクを、テーバータイプの摩耗試験（例えば、ＡＳＴＭ Ｄ４０６０－１９、「耐摩耗性の標準試験方法」など）と同様の方法で、自動摩耗装置を使用して負荷下のフェルト（１．９ｋｇ）で摩耗させ、続いてＸＲＦで分析して最終コーティング重量（Ｗ^ｆ _ａ）を決定する。各試料のＲＯＲ％を、式［Ｗ^ｆ _ｓ／Ｗ^ｉ _ｓ］×１００％）を使用して計算する。ＲＯＲ％は、コーティングが基材にアンカーしている強度を示し、例えば、ＲＯＲ％が高いほど、高い／良好なアンカー、ＲＯＲ％が高いほど良好であることを示す。

調製例１：有形化されたシリコーン樹脂（ｉａ）［ＭｘＤＱ樹脂（ｘ＜１）：Ｍ_０．７Ｑ］
シリコーン樹脂（ｉａ）を有形化して、式Ｍ_０．７Ｑを有する有形化されたシリコーン樹脂（ｉａ）を調製する。具体的には、シリコーン樹脂（ｉａ）（４２．５ｇ）及び溶媒１（４２．５ｇ）を組み合わせて、窒素雰囲気下でＤｅａｎ Ｓｔａｒｋ（ＤＳ）装置に接続された１つ口フラスコ内に混合物を形成し、ＤＳ装置を溶媒１で充填する。混合物を６時間還流で加熱保持して、ＤＳ装置の底部に数滴の水を収集する。混合物を室温に冷却して、有形化されたシリコーン樹脂（ｉａ）（Ｍ_０．７Ｑ、溶媒１中）（^２９Ｓｉ－ＮＭＲによるＭ_０．８２Ｑ）を得る。試料を混合物から採取し、初期シリコーン樹脂（ｉａ）の試料に対して^２９Ｓｉ－ＮＭＲを介して分析して、Ｑ３型ＳｉＯＨが縮合によって約１０％減少することについて明らかにする）。

調製例２：オルガノポリシロキサン（Ａ１）［ＭｘＤＱ樹脂（ｘ＜１）］
シリコーン樹脂を環状シロキサンと反応させて、オルガノポリシロキサン（Ａ）を調製する。具体的には、上記で調製した有形化されたシリコーン樹脂（ｉａ）（３．６ｇ）及び環状シロキサン（ｉｉ）（１２４．５ｇ）を不活性ケトル雰囲気中で組み合わせて、撹拌しながら１２０℃に加熱保持してブレンドを得る。次いで、重合触媒１（２８４．７μＬ、溶媒２で４．０重量％に希釈）をブレンドに添加して、反応混合物を得て、これを１０分間撹拌する。次いで、重合が完了するまで、反応混合物を加熱し１５０℃に保持して、次いで阻害剤１（１０４μＬ）を充填して、式Ｍ_０．７Ｄ_２２１Ｑ（理論上、「オルガノポリシロキサン（Ａ１）」）のオルガノポリシロキサンを含む反応生成物を得る。

調製例３：有形化されたシリコーン樹脂（ｉｂ）
シリコーン樹脂（ｉｂ）を有形化して、式Ｍ_０．７６Ｍ^Ｖｉ _０．０９Ｑを有する有形化されたシリコーン樹脂（ｉｂ）を調製する。具体的には、シリコーン樹脂（ｉｂ）（３７．５２ｇ）及び溶媒１（３７．５２ｇ）を組み合わせて、窒素雰囲気下でＤｅａｎ Ｓｔａｒｋ（ＤＳ）装置に接続された１つ口フラスコ内に混合物を形成し、ＤＳ装置を溶媒１で充填する。混合物を７時間還流で加熱保持して、ＤＳ装置の底部に数滴の水を収集する。混合物を室温に冷却して、式（Ｍ_０．７６Ｍ^Ｖｉ _０．０９Ｑ）の有形化されたシリコーン樹脂（ｉａ）を得る。

調製例４：オルガノポリシロキサン（Ａ２）
シリコーン樹脂を環状シロキサンと反応させて、オルガノポリシロキサン（Ａ）を調製する。具体的には、調製例３において上記で調製した有形化されたシリコーン樹脂（ｉｂ）（５０％の溶媒１中で希釈した１２．７ｇの有形化されたシリコーン樹脂（ｉｂ））及び環状シロキサン（ｉｉ）（６６８．０ｇ）を不活性ケトル雰囲気中で組み合わせて、撹拌しながら１２０℃に加熱保持してブレンドを得る。次いで、重合触媒１（５０９．０μＬ、溶媒２で１０．０重量％に希釈）をブレンドに添加して、反応混合物を得て、これを１０分間撹拌する。次いで、重合が完了するまで、反応混合物を１６０℃に加熱保持して、次いで阻害剤１（４６４μＬ）を充填して、反応生成物を得る。反応生成物をオルガノポリシロキサン（Ｂ１）で希釈してストリッピングして、残留環状シロキサン（ｉｉ）を除去する。反応生成物は、式Ｍ_０．７６Ｍ^Ｖｉ _０．０９Ｄ_２６０Ｑ（理論上）のオルガノポリシロキサン（Ａ２）を含む。

調製例５：オルガノポリシロキサン（Ａ３）
シリコーン樹脂を環状シロキサンと反応させて、オルガノポリシロキサン（Ａ）を調製する。具体的には、シリコーン樹脂（ｉｂ）（２．３７ｇ）及び環状シロキサン（ｉｉ）（２４８．５ｇ）を不活性ケトル雰囲気中で組み合わせて、撹拌しながら１２０℃に加熱保持してブレンドを得る。次いで、重合触媒１（１８９．０μＬ、溶媒２で１０．０重量％に希釈）をブレンドに添加して、反応混合物を得て、これを１０分間撹拌する。次いで、重合が完了するまで、反応混合物を１６０℃に加熱保持して、次いで阻害剤１（１７３μＬ）を充填して、反応生成物を得る。反応生成物をオルガノポリシロキサン（Ｂ１）で希釈してストリッピングして、残留環状シロキサン（ｉｉ）を除去する。反応生成物は、式Ｍ_０．７６Ｍ^Ｖｉ _０．０９Ｄ_２６０Ｑ（理論上）のオルガノポリシロキサン（Ａ３）を含む。上記の調製例４とは異なり、調製例５で形成されたオルガノポリシロキサン（Ａ３）は、有形化するステップなしでシリコーン樹脂（ｉｂ）を利用する。従って、オルガノポリシロキサン（Ａ３）は、オルガノポリシロキサン（Ａ２）よりもＱ型シロキシ単位においてＳｉＯＺ含有量が少ない。

調製例６：オルガノポリシロキサン（Ａ４）
シリコーン樹脂を環状シロキサンと反応させて、オルガノポリシロキサン（Ａ）を調製する。具体的には、シリコーン樹脂（ｉｂ）（０．９５ｇ）及び環状シロキサン（ｉｉ）（１２５．０ｇ）を不活性ケトル雰囲気中で溶媒３（１０ｇ）と組み合わせて、撹拌しながら１２０℃に加熱保持してブレンドを得る。重合触媒１（７５．７μＬ、溶媒２で１０．０重量％に希釈）をブレンドに添加して、反応混合物を得て、これを１０分間撹拌する。次いで、重合が完了するまで、反応混合物を１６０℃に加熱保持して、次いで阻害剤１（６９μＬ）を充填して、反応生成物を得る。反応生成物をオルガノポリシロキサン（Ｂ１）で希釈してストリッピングして、残留環状シロキサン（ｉｉ）を除去する。反応生成物は、式Ｍ_０．７６Ｍ^Ｖｉ _０．０９Ｄ_２６０Ｑ（理論上）のオルガノポリシロキサン（Ａ４）を含む。上記の調製例４とは異なり、調製例６で形成されたオルガノポリシロキサン（Ａ４）は、有形化するステップなしでシリコーン樹脂（ｉｂ）を利用する。従って、オルガノポリシロキサン（A4）は、オルガノポリシロキサン（Ａ２）よりもＱ型シロキシ単位においてＳｉＯＺ含有量が少ない。上記の調製例５とは異なり、調製例６は、そのオルガノポリシロキサン（Ａ）を溶媒中に形成する。

調製例７：オルガノポリシロキサン（Ａ５）
シリコーン樹脂を環状シロキサンと反応させて、オルガノポリシロキサン（Ａ）を調製する。具体的には、調製例１において上記で調製した有形化されたシリコーン樹脂（ｉａ）（溶媒１中で５０重量％に希釈した１．５ｇ）及び環状シロキサン（ｉｉ）（１２４．７ｇ）を不活性ケトル雰囲気中で組み合わせて、撹拌しながら１２０℃に加熱保持してブレンドを得る。重合触媒１（１４２．５μＬ、溶媒２で４．０重量％に希釈）をブレンドに添加して、反応混合物を得て、これを１０分間撹拌する。次いで、重合が完了するまで、反応混合物を１６０℃に加熱保持して、次いで阻害剤１（５１．８μＬ）を充填して、式Ｍ_０．７Ｄ_５２７Ｑ（理論上、「オルガノポリシロキサン（Ａ５）」）のオルガノポリシロキサンを含む反応生成物を得る。

調製例８：オルガノポリシロキサン（Ａ６）
シリコーン樹脂を環状シロキサンと反応させて、オルガノポリシロキサン（Ａ）を調製する。具体的には、調製例１において上記で調製した有形化されたシリコーン樹脂（ｉａ）（溶媒１中で５０重量％に希釈した１８．８０ｇ）及び環状シロキサン（ｉｉ）（４９３．３２ｇ）を不活性ケトル雰囲気中で組み合わせて、撹拌しながら１２０℃に加熱保持してブレンドを得る。重合触媒１（３７９μＬ、溶媒２で１０．０重量％に希釈）をブレンドに添加して、反応混合物を得て、これを１０分間撹拌する。次いで、重合が完了するまで、反応混合物を１７０℃に加熱保持して、次いで阻害剤１（１０４μＬ）を充填して、式Ｍ_０．７Ｄ_１６７Ｑ（理論上、「オルガノポリシロキサン（Ａ６）」）のオルガノポリシロキサンを含む反応生成物を得る。

比較組成物（ＣＣ１）
オルガノポリシロキサン（Ｂ１）を、以下の特定の実施例に沿ってブランク／対照として試験及び／又は分析し、そこで組成物（ＣＣ１）と呼ばれる。

比較組成物（ＣＣ２）
オルガノポリシロキサン（Ａ－Ｃ１）を、以下の特定の実施例に沿って試験及び／又は分析し、そこで組成物（ＣＣ２）と呼ばれる。

実施例１～４及び比較例１～２：ベース組成物
剥離コーティングを形成するための様々なベース組成物が調製される。具体的には、各ベース組成物において、各特定のオルガノポリシロキサン（Ａ）を、オルガノポリシロキサン（Ｂ１）中で４０重量％に希釈する（上記の調製例ではまだ行われていない場合）。実施例１は、ベース組成物１であり、オルガノポリシロキサン（Ａ１）を含む。実施例２は、ベース組成物２であり、オルガノポリシロキサン（Ａ３）を含む。実施例３は、ベース組成物３であり、オルガノポリシロキサン（Ａ４）を含む。実施例４は、ベース組成物４であり、オルガノポリシロキサン（Ａ５）を含む。次いで、各ベース組成物を、^２９Ｓｉ－ＮＭＲ、ＧＰＣ、及びＤＶを介して分析した。ベース組成物１は、１０７，４２２のＧＰＣによって測定した分子量及び１２．６のＰＤＩを有した。組成物（ＣＣ１）及び組成物（ＣＣ２）を分析することから同様に得られた結果に沿って、これらの分析の結果を以下の表２に記載する（それぞれ、比較例１及び２）。

実施例５及び６並びに比較例３～５：組成物
剥離コーティングを形成するための組成物を調製する。具体的には、実施例５では、ベース組成物１を、オルガノポリシロキサン（Ｂ１）中及び阻害剤２中のオルガノポリシロキサン（Ａ１）と組み合わせて２重量％にに希釈して、組成物を得る。実施例６では、ベース組成物２を、オルガノポリシロキサン（Ｂ１）中及び阻害剤２中のオルガノポリシロキサン（Ａ３）と組み合わせて１重量％に希釈して、組成物を得る。次いで、実施例５及び６の組成物をＤＶを介して分析し、ＭＬＥを介して評価し、その結果を以下の表３に記載する。比較例５は、実施例６と同様であるが、オルガノポリシロキサン（Ａ３）の代わりにオルガノポリシロキサン（Ａ－Ｃ１）を利用する。

示されるように、実施例５及び６は、コーティング組成物の適用（ロールコーティング）中にミスト形成を大幅に抑制する。更に、本発明の組成物を利用する場合、従来型／比較エアロゾル／ミスト抑制剤と比較して、ミスト化は、ほぼ４倍低かった。

比較例６～９：ベース組成物
オルガノポリシロキサン（Ｂ１）中のオルガノポリシロキサンを２重量％に希釈することによって、剥離コーティングを形成するための様々なベース組成物を調製して、比較組成物を得て、ＭＬＥを介して評価した。比較例６～９の特定の成分、パラメータ、及び評価結果を以下の表４に記載する。

実施例７～８及び比較例１０～１１：組成物
剥離コーティングを形成するための様々な組成物を、以下の表５に記載する成分及びパラメータを使用して、上記の手順に従って調製する。

実施例７～８及び比較例１０～１１：コーティング基材
実施例７～８及び比較例１０～１１の組成物を利用して、コーティング基材を調製する。具体的には、各組成物を基材（グラシン紙）上にコーティングし、硬化させて（出口ウェブオーブン温度：１５０℃、滞留時間：４秒）、コーティング基材を形成し、即時抽出可能％、即時ＲＯＲ％、及び７日間の剥離力（７ｄＲＦ）について評価する。これらの評価の結果を、下記の表６に記載する。７日間の剥離力（７ｄＲＦ）は、様々な速度、つまり０．３ｍ／分間（ＭＰＭ）、１０ｍ／分間（ＭＰＭ）、１００ｍ／分間（ＭＰＭ）、及び３００ｍ／分間（ＭＰＭ）で測定された。７ｄＲＦは、ＲＴ及び５０％ＲＨで、４０ポンドで７日間エージングされたＴｅｓａ ７４７５標準テープとラミネートした後、Ｉｍａｓｓ ＳＰ－２１００及びＺＰＥ－１１００Ｗ剥離試験システムを介して試験された。

実施例９～１２及び比較例１２～１３：
剥離コーティングを形成するための組成物が調製される。以下の表７は、実施例９～１２及び比較例１２～１３で利用された各成分の量を示す。各組成物を利用し、上記のようにＭＬＩＥを介して評価する。具体的には、実施例９～１２及び比較例１２～１３の各組成物を利用して、１．１～１．２ｇ／ｍ^２のコーティング重量を得て、上記のようにＭＬＩＥを介してミストレベルを測定する。

示されるように、本発明の組成物は、低い即時抽出可能性及び高い耐摩擦性によって実証されるように、維持されたアンカーで速い硬化速度を提供する。更に、本発明の組成物は、ミストの減少の有意な改善をもたらす。

用語の定義及び使用
本明細書で使用される略語の定義は、以下の表７にある。

全ての量、比及び百分率は、特に指示しない限り、重量に基づく。組成物中の全ての出発物質の量は、総計１００重量％である。発明の概要及び要約書は、参照により本明細書に組み込まれる。冠詞「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、それぞれ明細書の文脈によって特に指示されない限り、１つ以上を指す。単数形は、別途記載のない限り、複数形を含む。範囲の開示は、その範囲自体及び範囲内に包含される任意のもの、並びに端点を含む。例えば、２．０～４．０の範囲の開示は、２．０～４．０の範囲だけでなく、２．１、２．３、３．４、３．５、及び４．０も個別に含み、並びに範囲内に包含される任意の他の数も含む。更に、例えば、２．０～４．０の範囲の開示は、例えば、２．１～３．５、２．３～３．４、２．６～３．７、及び３．８～４．０の部分集合、並びにその範囲内に包含される任意の他の部分集合も含む。同様に、マーカッシュ群の開示は、その群全体を含み、そこに包含される任意の個別の要素及び下位群も含む。例えば、マーカッシュ群「水素原子、アルキル基、アルケニル基又はアリール基」の開示には、その要素である個々のアルキル、下位群であるアルキル及びアリール、並びに任意の他の個々の要素及びその中に包含される下位群を包含する。

Claims (15)

1. 剥離コーティングを形成するための組成物であって、前記組成物が、
   （ｉ）式（Ｒ^１ _ｙＲ^２ _３－ｙＳｉＯ_１／２）_ｘ（ＳｉＯ_４／２）_１．０（ＺＯ_１／２）_ｗ
   ［式中、各Ｒ^１が１～３２個の炭素原子を有する独立して選択されるヒドロカルビル基であり、各Ｒ^２がＲ^１、アルコキシ基、及びヒドロキシル基から独立して選択され、Ｚが独立してＨ又はアルキル基であり、ｙが１～３の整数であり、下付き文字ｘによって示される各シロキシ単位において独立して選択され、下付き文字ｘが０．０５～０．９９であり、下付き文字ｗが０～３である］を有するシリコーン樹脂と、
   （ｉｉ）式（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｎ
   ［式中、Ｒ^１が上記で定義され、ｎが３～１５の整数である］を有する環状シロキサンとの、重合触媒の存在下での反応生成物を含む（Ａ）オルガノポリシロキサンと、
   １分子当たり平均少なくとも２つのケイ素結合エチレン性不飽和基を含む（Ｂ）オルガノポリシロキサンと、を含む、組成物。
2. （ｉ）各Ｒ^１が独立して選択されるアルキル基又はアルケニル基であり、（ｉｉ）下付き文字ｙが３であり、（ｉｉｉ）下付き文字ｘが０．０５～０．９であり、（ｉｖ）下付き文字ｎが４～５であり、又は（ｖ）（ｉ）～（ｉｖ）の任意の組み合わせである、請求項１に記載の組成物。
3. 前記（Ａ）オルガノポリシロキサンが、式（Ｒ^１ _ｙＲ^２ _３－ｙＳｉＯ_１／２）_ｘ（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｍ（ＳｉＯ_４／２）_１．０（ＺＯ_１／２）_ｗ［式中、各Ｒ^１及びＲ^２が独立して選択され、上記で定義され、下付き文字ｙ及びｘが上記で定義され、下付き文字ｍが３～３，０００であり、各Ｚが独立して選択され、上記で定義され、下付き文字ｗが上記で定義される］を有する、請求項１又は２に記載の組成物。
4. 前記重合触媒が、ホスファゼン塩基触媒を含む、請求項１～３のいずれか一項に記載の組成物。
5. 下付き文字ｘが０．０５～０．８５である、請求項１～４のいずれか一項に記載の組成物。
6. 前記（Ａ）オルガノポリシロキサンが、１分子当たり平均少なくとも２つのケイ素結合エチレン性不飽和基を含む、請求項１～５のいずれか一項に記載の組成物。
7. ヒドロシリル化反応阻害剤を更に含む、請求項１～６のいずれか一項に記載の組成物。
8. （Ｃ）１分子当たり平均少なくとも２つのケイ素結合水素原子を含む有機ケイ素化合物と、
   （Ｄ）ヒドロシリル化反応触媒と、を更に含む、請求項１～７のいずれか一項に記載の組成物。
9. （ｉ）前記（Ｃ）有機ケイ素化合物が、１分子当たり平均少なくとも２つのペンダントケイ素結合水素原子を含むオルガノハイドロジェンシロキサンを含み、（ｉｉ）ＳｉＨ対ケイ素結合エチレン性不飽和基のモル比が、１：１～５：１であり、又は（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）の両方である、請求項８に記載の組成物。
10. 前記組成物の総重量に基づき、０．５～１０重量百分率の量の前記（Ａ）オルガノポリシロキサンを含む、請求項１～９のいずれか一項に記載の組成物。
11. 前記組成物の総重量に基づき、８０～９９重量百分率の量の前記（Ｂ）オルガノポリシロキサンを含む、請求項１～１０のいずれか一項に記載の組成物。
12. 請求項１～６のいずれか一項に記載の組成物を調製する方法であって、前記方法が、
    前記重合触媒の存在下で前記（ｉ）シリコーン樹脂及び前記（ｉｉ）環状シロキサンを反応させて、前記（Ａ）オルガノポリシロキサンを得ることと、
    前記（Ａ）オルガノポリシロキサンと前記（Ｂ）オルガノポリシロキサンとを組み合わせて、前記組成物を得ることと、を含む、方法。
13. コーティング基材を形成する方法であって、前記方法が、
    前記基材上に組成物を適用することと、
    前記組成物を硬化させて、前記基材上に剥離コーティングを得ることによって、前記コーティング基材を形成することと、を含み、
    前記組成物が、請求項８又は９に記載の組成物である、方法。
14. 前記基材が、セルロース及び／又はポリマーを含む、請求項１３に記載の方法。
15. 請求項１３又は１４に記載の方法に従って形成された基材上に配置された剥離コーティングを含む、コーティング基材。