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JP2023110878A - 長ストローク線形位置センサ - Google Patents

長ストローク線形位置センサ Download PDF

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JP2023110878A JP2023006725A JP2023006725A JP2023110878A JP 2023110878 A JP2023110878 A JP 2023110878A JP 2023006725 A JP2023006725 A JP 2023006725A JP 2023006725 A JP2023006725 A JP 2023006725A JP 2023110878 A JP2023110878 A JP 2023110878A
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Abstract

【課題】線形位置検知システムを提供する。【解決手段】位置検知システム100は、センサ102、及びセンサ102に隣接する磁石アセンブリ105を備えることができ、磁石アセンブリ105は、第1の幅及び第1の高さをそれぞれが有する第1の磁石111及び第2の磁石112を有し、第1の幅及び第1の高さは異なる。磁石アセンブリ105は、第1及び第2の磁石111,112に隣接する第3の磁石113及び第4の磁石114を有することができ、第3及び第4の磁石113,114のそれぞれは、第2の幅及び第2の高さを有し、第2の幅及び第2の高さは同じである。【選択図】図1

Description

本開示の実施形態は、包括的には、線形位置センサに関し、より詳細には、複数の磁石を備える長ストローク線形位置センサシステムに関する。
2つの要素の互いに対する位置又は変位を測定することがしばしば必要とされる。特に有用な測定は、移動ステージが静止基部に沿って移動する際の直線変位である。この変位は、多くの異なる検知技術によって、広範囲の精度にわたって、異なるレベルの複雑さで、及び広範なコストで測定することができる。
直線変位を測定するいくつかの共通の装置は、リニアエンコーダ、静電容量式センサ、渦電流センサ、線形可変差動変圧器、光電又は光ファイバセンサ、又は磁場センサを含む。静電容量式センサは、導電性及び非導電性標的材料の双方と共に使用されるが、センサ及び対象の間の媒体、たいていは空気の誘電率を変化させる環境変数に非常に鋭敏である。線形可変差動変圧器(LVDT)センサは、中空円筒形シャフト内の一連のインダクタ、及び中実円筒形コアを有する。LVDTは、シャフトに沿ってコアの変位に比例する電気出力を生成する。これらのコイル又はコアのサイズ及び取り付け、及び測定の感度は、渦電流又はLVDTセンサの使用における競合する設計要素である。
ホール効果センサ、GMRセンサ、AMRセンサ、又は永久磁石線形非接触変位(PLCD)センサ等の磁気センサを、互い違いの磁極と共に使用し、センサの直線運動を示す正弦波出力を生成することができる。しかしながら、初期位置を決定しなければならず、各磁極をカウントし、位相データを最大精度で分析しなければならない。線形位置に正比例する電圧を出力するセンサは、多くの利点を有する。しかしながら、長ストローク用途では、センサに近接する他の部品とのEMI干渉を増加させる、より大きい磁石が必要である。
簡略設計及びより低コストを伴う磁気線形変位センサが必要である。
いくつかの実施形態において、位置検知システムは、センサ、及びセンサに隣接する磁石アセンブリを備えることができ、磁石アセンブリは、第1の幅及び第1の高さをそれぞれが有する第1の磁石及び第2の磁石を有し、第1の幅及び第1の高さは異なる。磁石アセンブリは、第1及び第2の磁石に隣接する第3の磁石及び第4の磁石をさらに有することができ、第3及び第4の磁石のそれぞれは、第2の幅及び第2の高さを有し、第2の幅及び第2の高さは同じである。
いくつかの実施形態において、長ストローク線形位置センサは、センサ、及びセンサからエアギャップによって離隔した磁石アセンブリを備えることができる。磁石アセンブリは、第1の幅及び第1の高さをそれぞれが有する第1の磁石及び第2の磁石、前記第1の幅及び前記第1の高さは異なる、及び、第2の幅及び第2の高さをそれぞれが有する第3の磁石及び第4の磁石を備えることができる。第2の幅及び第2の高さは同じであり、第3の磁石は、第1及び第2の磁石の間に位置決めされており、第2の磁石は、第3及び第4の磁石の間に位置決めされている。
いくつかの実施形態において、線形位置センサの磁石アセンブリは、第1の幅及び第1の高さをそれぞれが有する第1の磁石及び第2の磁石を備えることができ、第1の幅及び第1の高さは異なる。磁石アセンブリは、第2の幅及び第2の高さをそれぞれが有する第3の磁石及び第4の磁石をさらに備えることができ、第2の幅及び第2の高さは同じであり、第3の磁石は、第1及び第2の磁石の間に位置決めされており、第2の磁石は、第3及び第4の磁石の間に位置決めされている。
添付図面は、本開示の原理の実用的な用途を含め、本開示の例示的な手法を示している。
本開示の実施形態による位置検知システムを示すブロック図である。
本開示の実施形態による磁石アセンブリの磁場を示す図である。
本開示の実施形態による、磁石アセンブリの変位と検出された磁束密度との関係を示すグラフである。
本開示の実施形態による、z-x平面における磁場の未加工のATAN2を示すグラフである。
本開示の実施形態による、z-x平面における磁場のATAN2の出力を線形化する補償された出力を示すグラフである。
図面は、必ずしも縮尺どおりではない。図面は単に代表的なものであり、本開示の特定のパラメータを描写することは意図されていない。図面は、本開示の典型的な実施形態を示すことを意図しており、したがって、範囲を限定するものと見なされるべきではない。
さらに、図のうちのいくつかにおける特定の要素は、説明の明確さのために省略されてもよい、又は縮尺どおりに図示されない場合がある。
ここで、本開示による位置検知システムを、位置検知システムの実施形態が示されている添付図面を参照して、以下により十分に説明する。しかしながら、位置検知システムは、多くの異なる形式で具現化することができ、本明細書に記載される実施形態に限定されるものと解釈されるべきでない。むしろ、これらの実施形態は、本開示が十分かつ完全であり、システム及び方法の範囲を当業者に十分に伝えるように提供されている。
図1は、本開示の少なくともいくつかの実施形態に従って配置された位置検知システム(以下、「システム」)100のブロック図を示している。示されているように、システム100は、プロセッサ(例えば、マイクロプロセッサ)104と通信するセンサ102を備えることができ、センサ102及びプロセッサ104は、磁石アセンブリ105からの磁場を検出するように、及び磁石アセンブリ105に対するセンサ102の位置を決定するように動作可能である。いくつかの実施形態において、システム100は、監視される構成要素106を備えることができ、構成要素106は、磁石アセンブリ105及び/又はセンサ102に対して動くことができる。より具体的には、構成要素106は、例えば、x方向に沿って線形に動くことができる。いくつかの実施形態において、センサ102は、センサ及び構成要素106が共に動くように、構成要素106に直接結合することができる。いくつかの実施形態において、構成要素106は、鉄、ニッケル、又はコバルト等の強磁性材料から作製することができる。非限定的であるが、センサ102は、ホール効果センサ、異方性磁気抵抗センサ、巨大磁気抵抗センサ、又はトンネル磁気抵抗センサ等の磁石効果センサとすることができる。
示されているように、磁石アセンブリ105は、一直線に配置された第1の磁石111、第2の磁石112、第3の磁石113、及び第4の磁石114を有することができる。単一の大きい磁石の代わりに、別個の磁石によって、他の部品とのEMI干渉が有益に低減される。第1の磁石111、第2の磁石112、第3の磁石113、及び第4の磁石114のそれぞれは、第2の端部122の反対側の第1の端部121を有することができ、第1及び第2の端部121、122は、各磁石の反対の磁極を表す。示されている構成において、各第1の端部121は、各第2の端部122よりもセンサ102の近くに位置決めされている。第1の磁石111の第1の端部121は、第1の極性(例えば、N)を有することができ、第1の磁石111の第2の端部122は、第2の極性(例えば、S)を有することができ、第3の磁石113の第1の端部121は、第2の極性を有することができ、第3の磁石113の第2の端部122は、第1の極性を有することができる。同様に、第2の磁石112の第1の端部121は、第1の極性を有することができ、第2の磁石112の第2の端部122は、第2の極性を有することができ、第4の磁石114の第1の端部121は、第2の極性を有することができ、第4の磁石114の第2の端部122は、第1の極性を有することができる。
この実施形態において、第3の磁石113は、第1及び第2の磁石111、112の間に位置決めすることができ、第2の磁石112は、第3及び第4の磁石113、114の間に位置決めすることができる。示されているように、第1及び第3の磁石111、113は、第1の距離「D1」だけ(例えば、x方向に沿って)分離することができ、第3及び第2の磁石113、112は、第2の距離「D2」だけ分離することができ、第2及び第4の磁石112、114は、第3の距離「D3」だけ分離することができる。この実施形態において、D1=D2=D3である。他の実施形態において、D1、D2、及びD3のうちの1つ又は複数は、異なる場合がある。非限定的であるが、D1、D2、及びD3のそれぞれは、1つの例において12mmとすることができる。
さらに示されているように、第1の磁石111は、第1の幅「W1」及び第1の高さ「H1」を有することができ、第2の磁石112は、第2の幅「W2」及び第2の高さ「H2」を有することができ、第3の磁石113は、第3の幅「W3」及び第3の高さ「H3」を有することができ、第4の磁石114は、第4の幅「W4」及び第4の高さ「H4」を有することができる。いくつかの実施形態において、H1=H2=H3=H4である。他の実施形態において、高さのうちの1つ又は複数は異なる場合がある。さらに、いくつかの実施形態において、W1=W2、及びW3=W4であり、W1及びW2は、W3及びW4の少なくとも2倍の大きさとすることができる。非限定的であるが、1つの例において、W1及びW2は、8mmとすることができ、W3及びW4は、4mmとすることができる。H3及びH4も4mmとすることができる。第1の磁石111、第2の磁石112、第3の磁石113、及び第4の磁石114のそれぞれの(例えば、y方向における)厚さは、2mmとすることができる。他の実施形態において、厚さは磁石間で異なる場合がある。
さらに示されているように、D1~D3は、W1及びW2の1.5倍の大きさとすることができ、また、D1~D3は、W3及びW4の3倍の大きさとすることができる。磁石アセンブリ105は、機械的なエアギャップ距離(AD)だけセンサ102から分離することができ、エアギャップ距離は、いくつかの実施形態において、4.5mmとすることができる。示されている構成及び寸法の場合、システム100は、25mm~70mmの直線ストローク距離を検知するように構成されている。1つの具体的な例において、システムは、約50mmの直線ストローク距離を検知するように構成されている。システム100の距離及び/又は寸法のうちの1つ又は複数は、有効な直線ストローク検知距離に影響を与えるように、所望に応じて修正することができることが理解されよう。
図2~5は、磁石アセンブリ105の磁石111~114の非限定的な磁気シミュレーション結果を示している。図2に示されているように、第1及び第2の磁石111、112の磁場132は、一般的に、第2の端部122から第1の端部121に方向付けることができる。一方、第3及び第4の磁石113、114の磁場134は、一般的に、第1の端部121から第2の端部122に方向付けることができる。
図3は、磁石アセンブリ105の変位と検出された磁束密度との関係、及び磁石アセンブリ105の変位とセンサ102の出力との関係を示すグラフ300である。
図4は、磁石アレイがホール検知プレートを交差する際に発生する磁場からの未加工の信号を示すグラフ400である。磁場出力は、それに基づいて計算された補正補償を必要とするため、出力は、図4に示されているような鋸歯状波よりもむしろ線形信号を有することになる。このグラフは、単に代表例であり、実際の印加出力は異なる場合がある。
図5は、図4に示されている未加工の信号の較正された出力である、ATAN2(Bz,Bx)360度補償を示すグラフ500である。これは、発生する鋸歯状波を取り、較正後には、移動距離にわたって使用可能な信号を保証するために補正された出力を示す。このグラフは、単に代表例であり、実際の印加出力は異なる場合がある。
上記論述は、例示及び説明の目的で提示されたものであり、本開示を本明細書に開示された1つの形態又は複数の形態に限定することは意図されていない。例えば、本開示の様々な特徴は、本開示の合理化の目的で、1つ又は複数の態様、実施形態、又は構成において共にグループ化され得る。しかしながら、本開示の特定の態様、実施形態、又は構成の様々な特徴は、代替的な態様、実施形態、又は構成において組み合わされ得ることが理解されるべきである。また、以下の特許請求の範囲は、ここでこの参照によってこの詳細な説明に組み込まれ、各請求項は、それ自体が本開示の別個の実施形態として独立している。
本明細書で使用される際、単数形で記載されていて、「a」又は「an」という語の後にある要素又は段階は、複数の要素又は段階を除外しないものとして理解されるべきであるが、ただしそのような除外が明示的に記載されている場合を除く。さらに、本開示の「一実施形態」への参照は、記載された特徴も組み込む追加の実施形態の存在を除外するものと解釈されることは意図されていない。
「含む」、「備える」、又は「有する」、及びこれらの変化形を本明細書において使用することは、これらの前に列挙された項目及びその等価物、並びに付加的な項目を包含することを意味している。それに応じて、「含む」、「備える」、又は「有する」という用語及びこれらの変化形は、オープンエンド表現であり、本明細書において交換可能に使用することができる。
「少なくとも1つの」、「1つ又は複数の」及び「及び/又は」というフレーズは、本明細書で使用される際、接続的及び非接続的の双方で機能するオープンエンド表現である。例えば、「A、B及びCのうちの少なくとも1つ」、「A、B又はCのうちの少なくとも1つ」、「A、B及びCのうちの1つ又は複数」、「A、B又はCのうちの1つ又は複数」及び「A、B及び/又はC」という表現のそれぞれは、Aのみ、Bのみ、Cのみ、AとBとを合わせる、AとCとを合わせる、BとCとを合わせる、又はAとBとCとを合わせることを意味する。
さらに、識別指示語(例えば、一次、二次、第1の、第2の、第3の、第4の等)は、重要度又は優先度を暗示することは意図されていないが、1つの特徴を別のものから区別するのに使用される。図面は、単に例示の目的のものであり、本明細書に添付される図面内に反映される寸法、位置、順序、及び相対的なサイズは変化し得る。
さらに、「実質的」又は「実質的に」という用語及び「おおよそ」又は「約」という用語は、いくつかの実施形態において交換可能に使用することができ、当業者によって容認可能な任意の相対的尺度を使用して記載することができる。例えば、これらの用語は、基準パラメータとの比較としての役割を果たして、意図する機能を提供することが可能な偏差を示すことができる。非限定的であるが、基準パラメータからの偏差は、例えば1%未満、3%未満、5%未満、10%未満、15%未満、20%未満等の量とすることができる。
本開示は、本明細書に記載される特定の実施形態によって範囲が制限されるべきではない。実際に、本開示の他の様々な実施形態及び修正形態は、本明細書において説明されるものに加えて、前述の説明及び添付図面から当業者には明らかになるであろう。したがって、そのような他の実施形態及び修正形態は、本開示の範囲内に入ることが意図されている。さらに、本開示は、特定の目的のために特定の環境での特定の実装形態の文脈で本明細書に記載されてきた。当業者は、有用性がこれに限定されないことを認識し、本開示は、任意の数の目的のために任意の数の環境において有益に実現されてよい。したがって、以下に記載される特許請求の範囲は、本明細書に記載されるような本開示の全容及び趣旨を考慮して解釈されるべきである。

Claims (20)

  1. センサ;及び
    前記センサに隣接する磁石アセンブリ
    を備え、前記磁石アセンブリは、
    第1の幅及び第1の高さをそれぞれが有する第1の磁石及び第2の磁石、前記第1の幅及び前記第1の高さは異なる;及び
    前記第1の磁石及び前記第2の磁石に隣接する第3の磁石及び第4の磁石、前記第3の磁石及び前記第4の磁石のそれぞれは、第2の幅及び第2の高さを有し、前記第2の幅及び前記第2の高さは同じである
    を有する、
    位置検知システム。
  2. 前記第3の磁石は、前記第1の磁石及び前記第2の磁石の間に位置決めされている、請求項1に記載の位置検知システム。
  3. 前記第2の磁石は、前記第3の磁石及び前記第4の磁石の間に位置決めされている、請求項1又は2に記載の位置検知システム。
  4. 前記第1の幅は、前記第2の幅よりも大きい、請求項1又は2に記載の位置検知システム。
  5. 前記第1の幅は、前記第2の幅の2倍の大きさである、請求項1又は2に記載の位置検知システム。
  6. 前記第1の高さ及び前記第2の高さは同じである、請求項1又は2に記載の位置検知システム。
  7. 前記第1の幅は、前記第1の高さの2倍の大きさであり、前記第2の高さの2倍の大きさである、請求項1又は2に記載の位置検知システム。
  8. 前記第1の磁石及び前記第3の磁石の間の第1の距離は、前記第3の磁石及び前記第2の磁石の間の第2の距離と等しい、請求項1又は2に記載の位置検知システム。
  9. 前記センサから信号を受信するように、及び、前記第1の磁石、前記第2の磁石、前記第3の磁石、及び前記第4の磁石のそれぞれに対する前記センサの位置を決定するように動作可能なプロセッサをさらに備える、請求項1又は2に記載の位置検知システム。
  10. センサ;及び
    前記センサからエアギャップによって離隔した磁石アセンブリ
    を備え、前記磁石アセンブリは、
    第1の幅及び第1の高さをそれぞれが有する第1の磁石及び第2の磁石、前記第1の幅及び前記第1の高さは異なる;及び
    第2の幅及び第2の高さをそれぞれが有する第3の磁石及び第4の磁石、前記第2の幅及び前記第2の高さは同じであり、前記第3の磁石は、前記第1の磁石及び前記第2の磁石の間に位置決めされており、前記第2の磁石は、前記第3の磁石及び前記第4の磁石の間に位置決めされている
    を有する、
    長ストローク線形位置センサ。
  11. 前記第1の幅は、前記第2の幅よりも大きい、請求項10に記載の長ストローク線形位置センサ。
  12. 前記第1の幅は、前記第2の幅の2倍の大きさである、請求項10又は11に記載の長ストローク線形位置センサ。
  13. 前記第1の高さ及び前記第2の高さは同じである、請求項10又は11に記載の長ストローク線形位置センサ。
  14. 前記第1の幅は、前記第1の高さの2倍の大きさであり、前記第2の高さの2倍の大きさである、請求項10又は11に記載の長ストローク線形位置センサ。
  15. 前記第1の磁石及び前記第3の磁石の間の第1の距離は、前記第3の磁石及び前記第2の磁石の間の第2の距離と等しい、請求項10又は11に記載の長ストローク線形位置センサ。
  16. 第1の幅及び第1の高さをそれぞれが有する第1の磁石及び第2の磁石、前記第1の幅及び前記第1の高さは異なる;及び
    第2の幅及び第2の高さをそれぞれが有する第3の磁石及び第4の磁石、前記第2の幅及び前記第2の高さは同じであり、前記第3の磁石は、前記第1の磁石及び前記第2の磁石の間に位置決めされており、前記第2の磁石は、前記第3の磁石及び前記第4の磁石の間に位置決めされている
    を備える、線形位置センサの磁石アセンブリ。
  17. 前記第1の幅は、前記第2の幅の2倍の大きさである、請求項16に記載の磁石アセンブリ。
  18. 前記第1の高さ及び前記第2の高さは同じである、請求項16又は17に記載の磁石アセンブリ。
  19. 前記第1の幅は、前記第1の高さの2倍の大きさであり、前記第2の高さの2倍の大きさである、請求項16又は17に記載の磁石アセンブリ。
  20. 前記第1の磁石及び前記第3の磁石の間の第1の距離は、前記第3の磁石及び前記第2の磁石の間の第2の距離と等しい、請求項16又は17に記載の磁石アセンブリ。
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