JP2022152412A - 時計用ムーブメント - Google Patents

Abstract

【課題】時計用ムーブメントにおいて、第２筒車の内周面に段差を形成する必要が無く、かつ第２筒車の外径を太くすることなく、第２筒車を第１筒車から離して配置する。【解決手段】時計用ムーブメント１００は、時針が取り付けられた合わせ筒車３２（第１筒車）と、ＧＭＴ針が取り付けられ、合わせ筒車３２と同軸で、かつ合わせ筒車３２の半径方向Ｒの外側に合わせ筒車３２から離れて配置された第２筒車４２と、第２筒車４２を中心軸Ｃ方向に貫通させ、かつ第２筒車４２の半径方向Ｒの位置を、合わせ筒車３２に接しない範囲とするように、第２筒車４２の半径方向Ｒの外側から規制する突き当て面７２ｃが形成された日車押さえ７２（半径方向規制部材）と、を備える。【選択図】図４

Description

本発明は、時計用ムーブメントに関する。

時計には、文字板に表示された文字やインデックスバー等を指し示すことで時刻を表示する、時針、分針、秒針等の指針を備えている。時針、分針及び秒針は、同軸に配置された指針軸（中３針）にそれぞれ取り付けられている。

具体的には、秒針は４番車の軸に取り付けられ、分針は２番かなに取り付けられ、時針は筒車に取り付けられている。２番かなは、４番車の軸の半径方向の外側に配置された２番車の筒状の軸（２番真）に外側から被せられている。

２番車と４番車とは、３番車を介して連動する。２番かなは２番真に対してスリップ可能に摩擦力で取り付けられている。筒車は、２番かなの半径方向の外側に配置されている。筒車と２番かなとは、日の裏車を介して連動する。時針と分針は、時刻の表示を修正する操作により、秒針と独立して動く必要があるため、２番かなが２番真に対してスリップすることで、分針（及び時針）が２番車に対して動くようになっている。

ここで、上述した指針の他に、例えば２４時間で１回転する、いわゆる２４時間針や、時針で現在時刻を表示している地域とは別の、時差のある地域における時刻を指し示す、いわゆるＧＭＴ針を備えた時計がある。これらの指針は、上述した２番真、２番かな及び筒車と同軸で、時針が取り付けられた筒車（以下、第１筒車という）の半径方向の外側に配置された第２筒車に取り付けられる。

第２筒車を第１筒車に接した配置にすると、時差修正のために第１筒車が動かされた際に、第２筒車が第１筒車の動きに連れて動いてＧＭＴ針が針振れを起こしたり、第１筒車の軸に振れがあると第２筒車がその軸振れに倣ってしまい、より大きな軸振れを起こしたり、両筒車の軸間の芯ずれ量が大きくなったりする。

したがって、第１筒車と第２筒車とが直接接触しないように離して配置することが好ましい。そこで、第１筒車と第２筒車との半径方向の間に、第２筒車を第１筒車から離した状態で保持させるパイプ状のスペーサ（案内部）を配置したものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。

特開２０１９－０６０６６０号公報

しかし、上述したスペーサで、第２筒車の内周面の位置を規制した構造は、第２筒車の内周面に段差を形成する必要があり製造コストが高くなる。また、段差を形成しない場合は、第２筒車の外径が太くなって外観品質が低下する（見栄えが悪くなる）。

本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、第２筒車の内周面に段差を形成する必要が無く、かつ第２筒車の外径を太くすることなく、第２筒車を第１筒車と離して配置した時計用ムーブメントを提供することを目的とする。

本発明は、第１の指針が取り付けられた第１筒車と、第２の指針が取り付けられ、前記第１筒車と同軸で、かつ前記第１筒車の半径方向の外側に前記第１筒車から離れて配置された第２筒車と、前記第２筒車を軸方向に貫通させ、かつ前記第２筒車の半径方向の位置を、前記第１筒車に接しない範囲とするように、前記第２筒車の前記半径方向の外側から規制する突き当て面が形成された半径方向規制部材と、を備えた時計用ムーブメントである。

本発明に係る時計用ムーブメントによれば、第２筒車の内周面に段差を形成する必要が無く、かつ第２筒車の外径を太くすることなく、第２筒車を第１筒車と離して配置することができる。

外部操作部材である巻真及びりゅうずを有する本発明の一実施形態に係る時計用ムーブメントと、外部操作部材である巻真及びりゅうずと、を示す斜視図である。 図１に示した時計用ムーブメントに文字板を配置した状態の、４番かな、分かな（２番かな）、合わせ筒車（第１筒車）及び第２筒車の中心軸Ｃに沿った面による部分断面斜視図である。 図２における断面の詳細を示す詳細断面図である。 図３の要部を拡大した拡大図である。

以下、本発明に係る時計用ムーブメントの実施形態について、図面を用いて説明する。

＜構成＞
図１は本発明の一実施形態に係る時計用ムーブメント１００と、外部操作部材である巻真９１及びりゅうず９２を示す斜視図、図２は図１に示した時計用ムーブメント１００に文字板１１０を配置した状態の、４番かな１２、分かな２２（２番かな）、合わせ筒車３２（第１筒車）及び第２筒車４２の中心軸Ｃに沿った面による部分断面斜視図、図３は図２における断面の詳細を示す詳細断面図、図４は図３の要部を拡大した拡大図である。

図１に示した時計用ムーブメント１００は、本発明に係る時計用ムーブメントの一実施形態であり、時計に用いられる。時計用ムーブメント１００は、文字板１１０に表示された文字等を指し示す秒針、分針、時針及びＧＭＴ針がそれぞれ取り付けられる指針軸を備えている。

指針軸は、具体的には、４番かな１２と、分かな２２と、合わせ筒車３２（第１筒車の一例）と、第２筒車４２とである。４番かな１２は、図２，３に示すように、４番車１０の回転軸であり、４番車１０のかなと真とが一体に形成されたものである。４番かな１２は、中心軸Ｃ回りに６０秒で１回転し、指針として秒針（図示省略）が取り付けられている。

分かな２２は、中心車（２番車）２０の筒状の軸２１（２番真）に、中心軸Ｃを中心とする半径方向Ｒの外側から被せられている。分かな２２は、４番かな１２と中心軸Ｃが同軸で、４番かな１２の半径方向Ｒの外側に配置される。つまり、中心車２０の軸２１の内側に、４番かな１２が同軸に通されている。分かな２２は中心軸Ｃ回りに６０分で１回転し、指針として分針（図示省略）が取り付けられている。

合わせ筒車３２は、時針、分針及び秒針という３つの指針が文字板の中心部に集まったいわゆる中３針の時計の場合における筒車（第１筒車）に相当する。なお、本実施形態の時計用ムーブメント１００は、上記中３針に、同軸に配置された第２筒車４２を加えた、中４針の構造である。

合わせ筒車３２は、４番かな１２及び分かな２２と中心軸Ｃが同軸で、分かな２２の半径方向Ｒの外側に配置される。なお、合わせ筒車３２、分かな２２及び４番かな１２の各回転軸は、地板６０によって位置が決められていることにより、同軸の配置とされている。合わせ筒車３２は、中心軸Ｃ回りに１２時間で１回転し、時針（第１の指針の一例）が取り付けられる。

合わせ筒車３２は、筒部３２ｃと、第１歯車３２ａ及び第２歯車３２ｂと、を備えている。筒部３２ｃは、中心軸Ｃを中心とする略円筒状に形成され、文字板１１０の裏面側から中心軸Ｃ方向（時計の厚さ方向）に貫通しておもて面側に突出している。時針は、この筒部３２ｃの、文字板１１０のおもて面側に突出した上端部に取り付けられる。

筒部３２ｃは、文字板１１０の裏面側に配置された下端部３２ｅにおいて、上部よりもわずかに外径が太く形成されている。筒部３２ｃの下端部３２ｅに、第１歯車３２ａが嵌め合わされて固定されている。

また、筒部３２ｃの、下端部３２ｅの直近の上側（文字板１１０に近い側）の部分は、下端部３２ｅよりもさらに外径が太く形成された大径部３２ｆとなっている。この大径部３２ｆには、第２歯車３２ｂが嵌め合わされて、大径部３２ｆと第２歯車３２ｂとが連動して回転可能に構成されている。

第２筒車４２は、４番かな１２、分かな２２及び合わせ筒車３２と中心軸Ｃが同軸で、合わせ筒車３２の半径方向Ｒの外側に配置されている。第２筒車４２は、筒部４２ａと、歯車部４２ｂと、が一体に形成されている。筒部４２ａは、中心軸Ｃを中心とする略円筒状に形成され、文字板１１０の裏面側から中心軸Ｃ方向（時計の厚さ方向）に貫通しておもて面側に突出している。

歯車部４２ｂは、筒部４２ａの、文字板１１０の裏面側に配置された下端から半径方向Ｒの外側に広がった鍔のように形成されていて、図示しない輪列に連結されて、中心軸Ｃ回りに２４時間で１回転する。筒部４２ａの、文字板１１０のおもて面側に突出した部分には、ＧＭＴ針（第２の指針の一例）が取り付けられる。

ＧＭＴ針は、１日の時刻を２４時間で表す、いわゆる２４時間針や、時針で現在時刻を表示している地域とは別の、時差のある地域（第２時間帯）における時刻を指し示す指針である。

なお、４番車１０と中心車２０とは、図示しない３番車を介して連結されている。分かな２２は、中心車２０の軸２１に摩擦力で嵌め合わされていて、時刻指示のための通常運針の動作時は、嵌め合わせの摩擦力によって軸２１と一体的に中心軸Ｃ回りに回転する。一方、時刻合わせの動作時は、分かな２２が摩擦力を上回るトルクで強制的に回転させられることで、通常運針の動作で回転している軸２１に対してスリップし、軸２１の回転に連動しないで独立して回転する。

４番かな１２と中心車２０の軸２１は、中心軸Ｃを中心とする半径方向Ｒにおいて、互いに接触しないように離れて配置されている。

分かな２２と合わせ筒車３２とは、図示を省略した日の裏車を介して連結されている。分かな２２と合わせ筒車３２は、中心軸Ｃを中心とする半径方向Ｒにおいて、互いに接触して配置されている。

第２筒車４２は、図３，４に示すように、中心軸Ｃ方向についても、半径方向Ｒについても、合わせ筒車３２から離れて配置されている。

具体的には、第２筒車４２の歯車部４２ｂと合わせ筒車３２の大径部３２ｆとの、中心軸Ｃ方向における間に、カレンダー受７３が配置されている。このカレンダー受７３が、歯車部４２ｂと大径部３２ｆとの間に配置されている。

詳しくは、第２筒車４２の歯車部４２ｂの下面４２ｆ（軸方向に互いに向かい合う面）がカレンダー受７３の上面７３ａに突き当たり、合わせ筒車３２の大径部３２ｆの上面３２ｇ（軸方向に互いに向かい合う面）がカレンダー受７３の下面７３ｂに突き当たって配置されているため、歯車部４２ｂと大径部３２ｆとが接することはなく、歯車部４２ｂと大径部３２ｆとを離した状態に維持する。

カレンダー受７３は、図１に示すように、周方向に沿って日付の数字（図示省略）が記載された日車７１を下面側から支持する部材であり、時計用ムーブメント１００の地板６０に、パイプを介して位置決めされて固定されている。

なお、第２筒車４２は、歯車部４２ｂと、文字板１１０の直下（中心軸Ｃ方向において文字板１１０の直近の下方）に配置された日車押さえ７２との間に配置された針座８０の弾性力によって、歯車部４２ｂの上面４２ｅが中心軸Ｃ方向の下方（文字板１１０とは反対の方向）に付勢される。

これにより、第２筒車４２は、中心軸Ｃ方向に沿って合わせ筒車３２に近接する方向に押圧されて、第２筒車４２と合わせ筒車３２との間にカレンダー受７３を挟んだ状態に維持する。

また、時計用ムーブメント１００は、図４に示すように、第２筒車４２の筒部４２ａを中心軸Ｃ方向に貫通させ、かつ第２筒車４２の半径方向Ｒの位置を、合わせ筒車３２に接しない範囲とするように、第２筒車４２の半径方向Ｒの外側から規制する突き当て面７２ｃが形成された日車押さえ７２を備えている。

日車押さえ７２は、半径方向Ｒにおける第２筒車４２の位置を、合わせ筒車３２に接しない範囲とするように規制するものであるため、本発明における半径方向規制部材の一例である。

日車押さえ７２は、図１に示すように、回転する日車７１の内周縁を上方から下方に押さえることで、日車７１が所定の回転軌道から外れるのを阻止する円板状の部材である。日車押さえ７２は、図３に示すように、中心軸Ｃ方向において、第２筒車４２の歯車部４２ｂに対して、合わせ筒車３２の第１歯車及び第２歯車とは反対側で、文字板１１０の直下に配置されている。

日車押さえ７２は、一例として、第２筒車４２の筒部４２ａの半径方向Ｒの外側に配置され、突き当て面７２ｃが、筒部４２ａを貫通させて、筒部４２ａの半径方向Ｒの位置を規制する大きさに形成された貫通孔７２ｄの周面によって形成されている。

ここで、日車押さえ７２は、地板６０に位置決めされているカレンダー受７３に形成された突起部に係合することで、カレンダー受７３に位置決めされている。つまり、日車押さえ７２も、カレンダー受７３を介して間接的に、合わせ筒車３２、分かな２２及び４番かな１２と同様に、地板６０に位置決めされている。

このように、日車押さえ７２、合わせ筒車３２、分かな２２及び４番かな１２は、いずれも、地板６０によって位置決めされていることで、日車押さえ７２の貫通孔７２ｄ、合わせ筒車３２、分かな２２及び４番かな１２は、中心軸Ｃに一致する同軸に配置された状態に保持されている。

貫通孔７２ｄは、一例として、貫通孔７２ｄの内径と筒部４２ａの外径との半径の差（図４において、突き当て面７２ｃと筒部４２ａの外周面４２ｃとの隙間ｔ２の長さ）が、合わせ筒車３２の筒部３２ｃの外周面３２ｄと第２筒車４２の筒部４２ａの内周面４２ｄとの半径方向Ｒの隙間ｔ１の長さよりも小さくなるように形成されている。

これにより、第２筒車４２の筒部４２ａが、貫通孔７２ｄの範囲で、中心軸Ｃから半径方向Ｒに偏った配置となった場合にも、第２筒車４２の筒部４２ａの外周面４２ｃが突き当て面７２ｃに突き当たることで、半径方向Ｒの位置が貫通孔７２ｄの範囲で、規制される。このとき、第２筒車４２の内周面４２ｄは、合わせ筒車３２の外周面３２ｄに接する位置まで移動することが無い。具体的には、第２筒車４２の筒部４２ａは、中心軸Ｃから最大で隙間ｔ２の長さ（＜隙間ｔ１の長さ）までしか位置ずれすることがない。

したがって、日車押さえ７２は、半径方向Ｒについて、第２筒車４２を合わせ筒車３２に接触する位置（隙間ｔ１の長さ）まで位置ずれさせることが無く、第２筒車４２を合わせ筒車３２から離した状態に維持する。

＜効果＞
以上、詳細に説明したように、本実施形態の時計用ムーブメント１００によれば、第２筒車４２の筒部４２ａの内周面４２ｄに、スペーサ部材を配置するための段差を形成する必要が無く、かつ第２筒車４２の筒部４２ａの外径を太くすることなく、第２筒車４２を、合わせ筒車３２から離した状態を維持して配置することができる。

＜変形例＞
なお、本実施形態の時計用ムーブメント１００は、日車押さえ７２を半径方向規制部材として適用したものであるが、本発明に係る時計用ムーブメントは、半径方向規制部材を日車押さえ７２に限定するものではない。

すなわち、本発明に係る時計用ムーブメントは、半径方向Ｒについて、第２筒車４２の位置を、合わせ筒車３２に接しない範囲とするように、第２筒車４２の半径方向Ｒの外側から規制する突き当て面７２ｃが形成されたものであれば、いかなるものを適用することもでき、日車７１によって日付を表示するカレンダー機能を有する時計用ムーブメントに限定されるものではない。

したがって、本発明に係る時計用ムーブメントは、例えば、ソーラーセルを支持するソーラーセル支持部材を備えたものでは、突き当て面が形成されたソーラーセル支持部材を半径方向規制部材として適用してもよいし、突き当て面が形成された文字板を半径方向規制部材として適用してもよい。

さらに、ソーラーセル支持部材や文字板等の既存の部材だけでなく、第２筒車を第１筒車から離した状態に維持するために新たに設けた、突き当て面を有する半径方向規制部材を用いたものであってもよい。

したがって、本発明に係る時計用ムーブメントは、突き当て面を、貫通孔の周面によって形成されたものでなくてもよい。

ただし、突き当て面を貫通孔の周面によって形成した実施形態の時計用ムーブメント１００によると、貫通孔の内径によって、突き当て面７２ｃと第２筒車４２の筒部４２ａの外周面４２ｃとの隙間ｔ２の長さを管理することができ、中心軸Ｃを挟んだ両側で別々の半径方向規制部材の突き当て面を形成したものに比べて、隙間ｔ２の長さの寸法管理を容易にすることができる。

また、本実施形態の時計用ムーブメント１００は、半径方向規制部材の一例である日車押さえ７２が、第２筒車４２の歯車部４２ｂに対して、合わせ筒車３２の第１歯車３２ａ及び第２歯車３２ｂとは反対側に配置されていることで、時計の厚さ（中心軸Ｃ方向の寸法）を薄くすることができる。

しかし、本発明に係る時計用ムーブメントは、半径方向規制部材が、軸方向において、第２筒車の歯車に対して、第１筒車の歯車とは反対側に配置されているものに限定されるものではない。したがって、例えば、第２筒車４２の筒部４２ａが、歯車部４２ｂよりも下方まで延びて形成されたものでは、歯車部４２ｂよりも下方に延びた筒部４２ａを半径方向Ｒの外側から規制する突き当て面が形成された半径方向規制部材は、軸方向において、第２筒車の歯車に対して、第１筒車の歯車と同じ側に配置されているものとすることができる。

本実施形態の時計用ムーブメント１００は、第２筒車４２を、中心軸Ｃ方向について、合わせ筒車３２から離した状態に維持するスペーサ部材として、カレンダー受７３を適用したが、本発明に係る時計用ムーブメントは、スペーサ部材をカレンダー受に限定するものではない。

すなわち、本発明に係る時計用ムーブメントは、軸方向について、第２筒車を第１筒車から離した状態に維持するスペーサ部材であれば、いかなるものを適用することもでき、日車７１によって日付けを表示するカレンダー機能を有する時計用ムーブメントに限定されるものではない。

したがって、本発明に係る時計用ムーブメントは、例えば、ソーラーセルを支持するソーラーセル支持部材を備えたものでは、ソーラーセル支持部材をスペーサ部材として適用してもよいし、文字板をスペーサ部材として適用してもよい。

さらに、ソーラーセル支持部材や文字板等の既存の部材だけでなく、第２筒車を第１筒車から離した状態に維持するために新たに設けたスペーサ部材を用いたものであってもよい。

なお、本実施形態の時計用ムーブメント１００は、第２筒車４２の歯車部４２ｂの下面４２ｆと、合わせ筒車３２の大径部３２ｆの上面３２ｇという、互いに向かい合った面の間に、スペーサ部材であるカレンダー受７３が配置されたものであるが、本発明に係る時計用ムーブメントにおけるスペーサ部材は、軸方向の、第１筒車と第２筒車との互いに向かい合う面の間に配置されているものに限定されない。

本発明に係る時計用ムーブメントは、半径方向規制部材を備えたものであればよく、スペーサ部材を備えないものであってもよい。

３２ 合わせ筒車（第１筒車）
４２ 第２筒車
７１ 日車
７２ 日車押さえ（半径方向規制部材）
７２ｃ 突き当て面
７３ カレンダー受（スペーサ部材）
１００ 時計用ムーブメント
Ｃ 中心軸
Ｒ 半径方向

Claims (7)

1. 第１の指針が取り付けられた第１筒車と、
   第２の指針が取り付けられ、前記第１筒車と同軸で、かつ前記第１筒車の半径方向の外側に前記第１筒車から離れて配置された第２筒車と、
   前記第２筒車を軸方向に貫通させ、かつ前記第２筒車の半径方向の位置を、前記第１筒車に接しない範囲とするように、前記第２筒車の前記半径方向の外側から規制する突き当て面が形成された半径方向規制部材と、を備えた時計用ムーブメント。
2. 前記半径方向規制部材は、前記軸方向において、前記第２筒車の歯車に対して、前記第１筒車の歯車とは反対側に配置されている、請求項１に記載の時計用ムーブメント。
3. 前記半径方向規制部材は、前記第２筒車の筒部の前記半径方向の外側に配置され、
   前記突き当て面が、前記筒部を貫通させて、前記筒部の半径方向の位置を規制する大きさに形成された貫通孔の周面である、請求項１又は２に記載の時計用ムーブメント。
4. 前記貫通孔は、前記貫通孔の内径と前記筒部の外径との半径の差が、前記第１筒車と前記第２筒車との前記半径方向の隙間よりも小さくなるように形成されている請求項３に記載の時計用ムーブメント。
5. 前記第２筒車を、前記第１筒車及び前記第２筒車の軸方向について、前記第１筒車から離した状態に維持するスペーサ部材を備えた請求項１から４のうちいずれか１項に記載の時計用ムーブメント。
6. 前記スペーサ部材は、前記軸方向の、前記第１筒車と前記第２筒車との互いに向かい合う面の間に配置されて、前記第２筒車を前記第１筒車から離した状態に維持する、請求項５に記載の時計用ムーブメント。
7. 前記半径方向規制部材と前記第２筒車の歯車との間に、前記第２筒車を前記軸方向に付勢する針座が配置されている、請求項１から６のうちいずれか１項に記載の時計用ムーブメント。

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