JP2021120454A - 異相ポリマー組成物を作製するための方法 - Google Patents

Abstract

【課題】異相ポリマー組成物を改変するための方法を提供する。【解決手段】相溶化剤を用意する工程、プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相を含む異相ポリマー組成物を用意する工程、相溶化剤と異相ポリマー組成物を混合する工程、ならびにプロピレン相およびエチレン相中でフリーラジカルを生成する工程を含む。そうして、相溶化剤の少なくとも一部は、プロピレンポリマー相とエチレンポリマー相の両方のフリーラジカルと反応して、プロピレンポリマー相中のプロピレンポリマーとの結合およびエチレンポリマー相中のエチレンポリマーとの結合を形成する。【選択図】なし

Description

発明の分野

［0001］本発明は、増大したメルトフローレートおよび高い衝撃強さを有する異相ポリオレフィン組成物、ならびにこのような組成物を作製するための方法を対象とする。特に興味深いのは、改変されたポリプロピレン耐衝撃性コポリマーである。

背景

[0002]ポリマー樹脂のメルトフローレート（ＭＦＲ）は、その分子量の関数である。一般に、メルトフローレートを増大させると、樹脂をより低温で処理することおよび樹脂が複雑な部品形状を埋めることが可能になる。メルトフローレートを増大させる種々の先行技術の方法は、押出機中で樹脂とフリーラジカル、例えば過酸化物を生成可能な化合物とを溶融ブレンディングすることを含む。これが行なわれると、ポリマーの重量平均分子量が減少し、ＭＦＲが増大する。ポリオレフィンポリマーの分子量を減少させることによってメルトフローレートを増大させることは、しかしながら、改変されたポリマーの強度に有害な影響を及ぼすことが多くの場合に判明している。例えば、ポリマーの分子量を減少させると、ポリマーの耐衝撃性が著しく低下し得る。そしてこの低下した耐衝撃性は、ポリマーを特定の用途または最終用途で使用するのに適さないようにする可能性がある。したがって、現存する技術を利用する場合、ポリマーのメルトフローレートを増大させることと耐衝撃性を望ましくなく低下させることとの間で妥協点に達しなければならない。この妥協は、メルトフローレートが所望のレベルまで増大していないことをしばしば表し、これはより高い加工温度を必要とし、および／またはより低いスループットをもたらす。

[0003]したがって、ポリマーの耐衝撃性を維持し、またはさらには向上させながら増大した高いメルトフローを有するポリマー組成物を生成することができる添加剤および方法が依然として必要とされている。

発明の簡単な概要

［0004］第１の態様では、本発明は、異相ポリマー組成物を改変するための方法であって、
（ａ）ラジカル付加反応においてフリーラジカルと反応できる官能基を２個以上含む相溶化剤を用意する工程；
（ｂ）プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相を含み、かつエチレンランの数平均連鎖長（number-average sequence length of ethylene run）が３以上である異相ポリマー組成物を用意する工程；
（ｃ）相溶化剤と異相ポリマー組成物を混合する工程；ならびに
（ｄ）プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相中でフリーラジカルを生成する工程
を含み、それによって相溶化剤の少なくとも一部がプロピレンポリマー相とエチレンポリマー相の両方のフリーラジカルと反応して、プロピレンポリマー相中のプロピレンポリマーとの結合およびエチレンポリマー相中のエチレンポリマーとの結合を形成する、方法を提供する。

詳細な説明

[0001]以下の定義は、本出願を通して使用されるいくつかの用語を定義するために提供されている。

［0002］ここで使用される場合、用語「ヒドロカルビル基」は、炭化水素の炭素原子から水素原子を除去することにより炭化水素から誘導された一価の官能基を意味する。

［0003］ここで使用される場合、用語「置換ヒドロカルビル基」は、置換炭化水素の炭素原子から水素原子を除去することにより置換炭化水素から誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換炭化水素」は、非環式、単環式、および多環式、非分枝および分枝状炭化水素から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非ヒドロカルビル官能基（例えば、ヒドロキシ基もしくはヘテロアリール基）で置きかえられており、および／または（２）炭化水素の炭素−炭素鎖は、酸素原子（例えば、エーテルのように）、窒素原子（例えば、アミンのように）、もしくは硫黄原子（例えば、硫化物のように）によって分断されている。

[0004]ここで使用される場合、用語「置換アルキル基」は、アルカンの炭素原子から水素原子を除去することにより置換アルカンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換アルカン」は、非環式非分枝および分枝状炭化水素から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基、アリール基、もしくはヘテロアリール基）で置きかえられており、および／または（２）炭化水素の炭素−炭素鎖は、酸素原子（エーテルのように）、窒素原子（アミンのように）、もしくは硫黄原子（硫化物のように）によって分断されている。

[0005]ここで使用される場合、用語「置換シクロアルキル基」は、シクロアルカンの炭素原子から水素原子を除去することにより置換シクロアルカンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換シクロアルカン」は、飽和単環式および多環式炭化水素（側鎖を含むまたは含まない）から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基、アリール基、もしくはヘテロアリール基）で置きかえられており、および／または（２）炭化水素の炭素−炭素鎖は、酸素原子、窒素原子、もしくは硫黄原子によって分断されている。

［0006］ここで使用される場合、用語「アルケニル基」は、オレフィンの炭素原子から水素原子を除去することにより非環式、非分枝および分枝状オレフィン（すなわち、１個以上の炭素−炭素二重結合を有する炭化水素）から誘導された一価の官能基を意味する。

［0007］ここで使用される場合、用語「置換アルケニル基」は、オレフィンの炭素原子から水素原子を除去することにより非環式、置換オレフィンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換オレフィン」は、１個以上の炭素−炭素二重結合を有する非環式、非分枝および分枝状炭化水素から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基、アリール基、ヘテロアリール基）で置きかえられており、および／または（２）炭化水素の炭素−炭素鎖は、酸素原子（エーテルのように）もしくは硫黄原子（硫化物のように）によって分断されている。

［0008］ここで使用される場合、用語「置換シクロアルケニル基」は、シクロアルケンの炭素原子から水素原子を除去することにより置換シクロアルケンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換シクロアルケン」は、単環式および多環式オレフィン（すなわち、１個以上の炭素−炭素二重結合を有する炭化水素）から誘導された化合物を意味し、そのオレフィンの１種以上の水素原子が非水素原子（例えば、ハロゲン原子）または非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基、アリール基、またはヘテロアリール基）で置きかえられている。

[0009]ここで使用される場合、用語「置換アリール基」は、環炭素原子から水素原子を除去することにより置換アレーンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換アレーン」は、単環式および多環芳香族炭化水素から誘導された化合物を意味し、その炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）または非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基）で置きかえられている。

[0010]ここで使用される場合、用語「置換ヘテロアリール基」は、環原子から水素原子を除去することにより置換ヘテロアレーンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換ヘテロアレーン」は、単環式および多環芳香族炭化水素から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基）で置きかえられており、および（２）炭化水素の少なくとも１種のメチン基（−Ｃ＝）は、３価のヘテロ原子と置きかえられており、ならびに／または炭化水素の少なくとも１種のビニリデン基（−ＣＨ＝ＣＨ−）は、２価のヘテロ原子と置きかえられている。

[0011]ここで使用される場合、用語「アルカンジイル基」は、アルカンから２個の水素原子を除去することによりアルカンから誘導された２価の官能基を意味する。これらの水素原子は、アルカン上の同じ炭素原子（エタン−１，１−ジイルのように）または異なる炭素原子（エタン−１，２−ジイルのように）から除去することができる。

[0012]ここで使用される場合、用語「置換アルカンジイル基」は、アルカンから２個の水素原子を除去することにより置換アルカンから誘導された２価の官能基を意味する。これらの水素原子は、置換アルカン上の同じ炭素原子（２−フルオロエタン−１，１−ジイルのように）または異なる炭素原子（１−フルオロエタン−１，２−ジイルのように）から除去することができる。この定義では、用語「置換アルカン」は、置換アルキル基の定義において上述されているものと同じ意味を有する。

[0013]ここで使用される場合、用語「シクロアルカンジイル基」は、シクロアルカンから２個の水素原子を除去することによりシクロアルカン（単環式および多環式）から誘導された２価の官能基を意味する。これらの水素原子は、シクロアルカン上の同じ炭素原子または異なる炭素原子から除去することができる。

[0014]ここで使用される場合、用語「置換シクロアルカンジイル基」は、シクロアルカンから２個の水素原子を除去することにより置換シクロアルカンから誘導された２価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換シクロアルカン」は、置換シクロアルキル基の定義において上述されているものと同じ意味を有する。

［0015］ここで使用される場合、用語「シクロアルケンジイル基」は、シクロアルケンから２個の水素原子を除去することによりシクロアルケン（単環式および多環式）から誘導された二価の官能基を意味する。これらの水素原子は、シクロアルケン上の同じ炭素原子または異なる炭素原子から除去することができる。

［0016］ここで使用される場合、用語「置換シクロアルケンジイル基」は、シクロアルケンから２個の水素原子を除去することにより置換シクロアルケンから誘導された二価の官能基を意味する。これらの水素原子は、シクロアルケン上の同じ炭素原子または異なる炭素原子から除去することができる。この定義では、用語「置換シクロアルケン」は、置換シクロアルケン基の定義において上述されているものと同じ意味を有する。

[0017]ここで使用される場合、用語「アレーンジイル基」は、環炭素原子から２個の水素原子を除去することによりアレーン（単環式および多環芳香族炭化水素）から誘導された２価の官能基を意味する。

[0018]ここで使用される場合、用語「置換アレーンジイル基」は、環炭素原子から２個の水素原子を除去することにより置換アレーンから誘導された２価の官能基を意味する。
この定義では、用語「置換アレーン」は、単環式および多環芳香族炭化水素から誘導された化合物を意味し、その炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）または非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基）で置きかえられている。

[0019]ここで使用される場合、用語「ヘテロアレーンジイル基」は、環原子から２個の水素原子を除去することによりヘテロアレーンから誘導された２価の官能基を意味する。
この定義では、用語「ヘテロアレーン」は、単環式および多環芳香族炭化水素から誘導された化合物を意味し、その炭化水素の少なくとも１種のメチン基（−Ｃ＝）は、３価のヘテロ原子と置きかえられており、ならびに／または炭化水素の少なくとも１種のビニリデン基（−ＣＨ＝ＣＨ−）は、２価のヘテロ原子と置きかえられている。

[0020]ここで使用される場合、用語「置換ヘテロアレーンジイル基」は、環原子から２個の水素原子を除去することにより置換ヘテロアレーンから誘導された２価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換ヘテロアレーン」は、置換ヘテロアリール基の定義において上述されているものと同じ意味を有する。

[0021]特に指示がない限り、条件は２５℃、１気圧および５０％相対湿度であり、濃度は重量により、分子量は重量平均分子量に基づいている。本出願で使用されている用語「ポリマー」は、重量平均分子量（Ｍ_w）が少なくとも５，０００である材料を示す。用語「コポリマー」は、２個以上の異なるモノマー単位を含有するポリマー、例えばターポリマーを含むようにその広い意味で使用され、特に指示がない限り、ランダム、ブロック、および統計コポリマーを含む。特定の相中または異相組成物中のエチレンまたはプロピレンの濃度は、任意の充填剤または他の非ポリオレフィン添加剤を除く、それぞれ相または異相組成物中のポリオレフィンポリマーの全重量に対する、反応したエチレン単位またはプロピレン単位の重量に基づいている。全体的に不均一なポリマー組成物中の各相の濃度は、任意の充填剤または他の非ポリオレフィン添加剤またはポリマーを除く、異相組成物中のポリオレフィンポリマーの全重量に基づいている。後述されている官能基の構造では、断ち切られた結合（すなわち、波線によって断ち切られた結合）は、例示されている基を含有する化合物の他の部分との結合を表す。

［0022］第１の態様では、本発明は、異相ポリマー組成物を改変するための方法を提供する。この方法は、（ａ）相溶化剤を用意する工程、（ｂ）プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相を含む異相ポリマー組成物を用意する工程、（ｃ）相溶化剤と異相ポリマー組成物を混合する工程、ならびに（ｄ）プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相中でフリーラジカルを生成する工程を含む。そうして、相溶化剤の少なくとも一部は、プロピレンポリマー相とエチレンポリマー相の両方のフリーラジカルと反応して、プロピレンポリマー相中のプロピレンポリマーとの結合およびエチレンポリマー相中のエチレンポリマーとの結合を形成する。

［0023］相溶化剤は、ラジカル付加反応においてフリーラジカルと反応できる２個以上の官能基（このような官能基はそれぞれ、以下「反応性官能基」と呼んでもよい）を含む有機または有機金属化合物である。相溶化剤に適した反応性官能基には、炭素−炭素多重結合（例えば、環式および非環式炭素−炭素二重結合および炭素−炭素三重結合）、窒素酸化物ラジカル（ポリマーの処理中にｉｎ ｓｉｔｕで窒素酸化物ラジカルを形成する官能基または部分を含む）、ニトロン、および少なくとも１個の第３級炭素−水素結合（例えば、約３８０ｋＪ／ｍｏｌ以下の結合−解離エネルギーを有する１個の第３級炭素−水素結合）を含有する基があるが、それだけには限定されない。炭素−炭素多重結合を含有する基の適当な例には、ビニル基、アリル基、アクリレート基、およびメタクリレート基があるが、それだけには限定されない。相溶化剤は、２個以上の同じ反応性官能基を含有していてよく、または２種以上の反応性官能基が相溶化剤上に存在していてよい。

［0024］好ましい一態様では、相溶化剤は、窒素酸化物ラジカルまたはポリマーの処理中に窒素酸化物ラジカルを形成する官能基もしくは部分を含む。本発明の相溶化剤として使用できる窒素酸化物化合物の例は、Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ ｏｆ Ｓｔａｂｌｅ Ｎｉｔｒｏｘｉｄｅｓ、Ｌ．Ｂ．Ｖｏｌｏｄａｒｓｋｙら ＣＲＣ Ｐｒｅｓｓ，Ｉｎｃ．（１９９４）で見つけることができる。窒素酸化物化合物は、５または６員の複素環化合物であってよく、これは、環構造にニトロキシド窒素（nitroxide nitrogen）を組込むことができる。例えば、相溶化剤は、２，２，６，６−テトラメチル−１−ピペリジニルオキシ（ＴＥＭＰＯ）、例えば以下の式（ＡＩ）〜（ＡＶＩＩ）：

の化合物に基づいていてよい。式（ＡＩ）〜（ＡＶＩ）の構造では、Ｒ₁は、ラジカル付加反応においてフリーラジカルと反応できる官能基である。好ましくは、Ｒ₁は、不飽和炭素−炭素結合、例えば炭素−炭素二重結合または炭素−炭素三重結合を含む。適当な例には、脂肪族アルケニル基およびアルケニル置換芳香族基、例えばフェニルがあるが、それだけには限定されない。別の好ましい態様では、アルケニル基は、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルケニル基、より好ましくはＣ₁〜Ｃ₈アルケニル基、Ｃ₁〜Ｃ₆アルケニル基、またはＣ₁〜Ｃ₄アルケニル基からなる群から選択される。式（ＡＩ）〜（ＡＶＩ）の１つに一致し、相溶化剤としての使用に適した化合物の具体例には、４−（メタクリロイルオキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル、（「ＴＥＭＰＯ−メタクリレート」）、４−（アクリロイルオキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル（「ＴＥＭＰＯ−アクリレート」）、および４−［（４−ビニルベンジル）オキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル（「ＴＥＭＰＯ−スチレン」）があるが、それだけには限定されない。式（ＡＶＩＩ）の構造では、Ｒ₂は、２つのＴＥＭＰＯ部分を連結している二価基である。好ましい一態様では、Ｒ₂は、式−Ｏ−（ＣＨ₂ＣＨ₂Ｏ）_n−の基であり、ここでｎは１以上の整数（例えば、１から１００）である。好ましい態様では、Ｒ₂は、以下の式（ＡＶＩＩＩ）

の構造に一致する基である。式（ＡＶＩＩＩ）の構造では、Ｒ₅は、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、置換シクロアルカンジイル基、シクロアルケンジイル基、置換シクロアルケンジイル基、アレーンジイル基、および置換アレーンジイル基からなる群から選択される二価基である。好ましくは、Ｒ₅は、アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、およびシクロアルケンジイル基からなる群から選択される。式（ＡＶＩＩ）の構造に一致し、相溶化剤としての使用に適した化合物の具体例には、ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）セバケートおよび４，４’−［ビシクロ［２．２．１］ヘプタ−５−エン−２，３−ジイルビス（カルボニルオキシ）］ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−ピペリジニルオキシ）があるが、それだけには限定されない。

［0025］上記のように、相溶化剤に適した反応性官能基には、炭素−炭素 多重結合、好ましくは炭素−炭素二重結合が含まれる。したがって、別の好ましい態様では、相溶化剤は、２個以上の炭素−炭素二重結合、好ましくは２個以上の非環式炭素−炭素二重結合を含む化合物である。複数の非環式炭素−炭素二重結合を組込んでいる相溶化剤の例には、ジビニル化合物（例えば、ジビニルベンゼン）、多官能アクリレート、および多価イオンのアクリル酸塩があるが、それだけには限定されない。そのような相溶化剤の一般構造は、後述されている。例えば、式（ＡＩＸ）

の構造は、適当なジビニル化合物の一般構造を示す。式（ＡＩＸ）の構造では、Ｒ₆は、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、置換シクロアルカンジイル基、シクロアルケンジイル基、置換シクロアルケンジイル基、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択される二価基である。好ましい態様では、Ｒ₆は、アレーンジイル基および置換アレーンジイル基からなる群から選択され、フェンジイルが特に好ましい。式（ＡＸ）

の構造は、多官能アクリレート、具体的にジアクリレートの一般構造を示す。式（ＡＸ）の構造では、Ｒ₇およびＲ₈は、独立に、水素およびアルキル基（例えば、メチル）からなる群から選択される。Ｒ₉は、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、置換シクロアルカンジイル基、シクロアルケンジイル基、置換シクロアルケンジイル基、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択される二価基である。より好ましくは、Ｒ₉は、アルカンジイル基、例えばＣ₁〜Ｃ₈アルカンジイル基からなる群から選択される。このようなジアクリレート化合物の適当な一例は、ブタンジオールジメタクリレートである。式（ＡＸＩ）

の構造は、相溶化剤としての使用に適したアクリル酸塩の一般構造を示す。式（ＡＸＩ）の構造では、Ｒ₇は、水素およびアルキル基（例えば、メチル）からなる群から選択される。Ｍ₁は、金属カチオンであり、変数ｋは、金属カチオンＭ₁の原子価であり、２以上の正の整数である。変数ｍは、１以上の正の整数であり、金属カチオンＭ₁の数を表す。変数ｑは、２以上の正の整数である。変数ｋ、ｍ、およびｑは、以下の式ｋ・ｍ＝ｑを満たす。好ましい態様では、Ｍ₁は、アルカリ土類金属および遷移金属（すなわち、元素の周期表のｄブロックおよびｆブロックに分類されるそれらの元素）からなる群から選択される。相溶化剤としての使用に適したアクリル酸塩の一例は、亜鉛ジメタクリレートである。

[0026]別の好ましい一態様では、相溶化剤は、式（ＢＩ）の構造に一致する化合物からなる群から選択される。

式（ＢＩ）の構造では、Ｒ₅₁は、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、置換ヘテロアリール基、および式（ＢＶ）の構造に一致する基からなる群から選択される。

式（Ｖ）の構造では、Ｒ₅₅およびＲ₅₆は、独立に、水素、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、置換シクロアルキル基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択され、またはＲ₅₅およびＲ₅₆は、組み合わせて環状構造を形成することができる。変数ｘは、０、１、および２からなる群から選択される整数である。好ましい態様では、変数ｘは、０であり、Ｒ₅₅は、水素であり、Ｒ₅₆は、アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂ヘテロアリール基）、および置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂置換ヘテロアリール基）からなる群から選択される。

[0027]式（ＢＩ）の構造では、Ｒ₅₂は、水素、ハロゲン、アルキル基、置換アルキル基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。Ｒ₅₁およびＲ₅₂が両方とも芳香族基である場合、（ｉ）Ｒ₅₁およびＲ₅₂は、直接結合、アルカンジイル基（例えばメタンジイル基）、酸素原子、硫黄原子、もしくは窒素原子（例えば、−Ｎ（Ｈ）−基）によって架橋され、または（ｉｉ）Ｒ₅₁およびＲ₅₂の少なくとも１つは、電子求引性基で置換された置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。

[0028]式（ＢＩ）の構造の好ましい態様では、Ｒ₅₁およびＲ₅₂の少なくとも１つは、式（Ｃ）、（ＣＸ）、または（ＣＸＶ）の構造に一致する基である。

式（Ｃ）の構造では、Ｒ₁₀₀は、Ｃ（Ｈ）、Ｃ（Ｒ₁₀₁）、および窒素原子からなる群から選択される。変数ａは、０〜４の整数である。各Ｒ₁₀₁は、独立に、アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂ヘテロアリール基）、置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂置換ヘテロアリール基）、ハロゲン、ニトロ基、シアノ基、アミン基、ヒドロキシ基、アルコキシ基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルコキシ基）、アリールオキシ基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリールオキシ基）、アルケニル基（例えば、Ｃ₂〜Ｃ₁₀アルケニル基）、アルキニル基（例えば、Ｃ₂〜Ｃ₁₀アルキニル基）、アルキルエステル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルキルエステル基）、およびアリールエステル基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリールエステル基）からなる群から選択される。さらに、２つの隣接するＲ₁₀₁基は、連結して、多環式アリール基などの縮合環構造を形成することができる。式（ＣＸ）の構造では、Ｒ₁₁₀は、酸素原子、硫黄原子、およびＮ（Ｒ₁₁₅）からなる群から選択される。Ｒ₁₁₅は、水素、アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリール基）、および置換アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂置換アリール基）からなる群から選択される。Ｒ₁₁₁は、Ｃ（Ｈ）、Ｃ（Ｒ₁₁₂）、および窒素原子からなる群から選択される。Ｒ₁₁₂は、アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂ヘテロアリール基）、置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂置換ヘテロアリール基）、ハロゲン、ニトロ基、シアノ基、アミン基、ヒドロキシ基、アルコキシ基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルコキシ基）、アリールオキシ基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリールオキシ基）、アルケニル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルケニル基）、アルキニル基（例えば、Ｃ₂〜Ｃ₁₀アルキニル基）、アルキルエステル基（例えば、Ｃ₂〜Ｃ₁₀アルキルエステル基）、およびアリールエステル基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリールエステル基）からなる群から選択される。さらに、２つの隣接するＲ₁₁₂基は、連結して、多環式アリール基などの縮合環構造を形成することができる。変数ｂは、０〜２の整数である。式（ＣＸＶ）の構造では、Ｒ₁₁₀およびＲ₁₁₂は、式（ＣＸ）について上述したものと同じ基から選択され、変数ｃは、０〜３の整数である。

[0029]式（ＢＩ）の構造では、Ｒ₅₃およびＲ₅₄は、独立に、水素、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、置換シクロアルキル基、シアノ基、ニトロ基、および式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、または（ＢＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。

式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、および（ＢＩＸ）の構造では、Ｒ₅₇およびＲ₅₉は、独立に、アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₂₂アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₂₂置換アルキル基）、シクロアルキル基（例えば、Ｃ₃〜Ｃ₂₂シクロアルキル基）、置換シクロアルキル基（例えば、Ｃ₃〜Ｃ₂₂置換シクロアルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₂₂アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₂₂置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₂₂ヘテロアリール基）、および置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₂₂置換ヘテロアリール基）からなる群から選択される。Ｒ₅₈は、水素、アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₂₂アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₂₂置換アルキル基）、シクロアルキル基（例えば、Ｃ₃〜Ｃ₂₂シクロアルキル基）、置換シクロアルキル基（例えば、Ｃ₃〜Ｃ₂₂置換シクロアルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₂₂アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₂₂置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₂₂ヘテロアリール基）、および置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₂₂置換ヘテロアリール基）からなる群から選択される。式（ＶＩＩＩ）の構造に一致する基では、Ｒ₅₇およびＲ₅₉は、組み合わせて環状構造を形成することができる。最後に、式（Ｉ）の構造では、Ｒ₅₃およびＲ₅₄の少なくとも１つは、シアノ基、ニトロ基、および式（ＶＩ）、（ＶＩＩ）、（ＶＩＩＩ）、または（ＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。好ましい態様では、Ｒ₅₃およびＲ₅₄は、独立に、水素、シアノ基、ニトロ基、および式（ＶＩ）の構造に一致する基からなる群から選択され、式中、Ｒ₅₇は、アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₂₂アルキル基）である。

[0030]別の好ましい態様では、相溶化剤は、式（ＢＸ）の構造に一致する化合物からなる群から選択される。

式（ＢＸ）の構造では、Ｒ₁₀は、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、置換ヘテロアレーンジイル基、および式（ＢＸＶ）
の構造に一致する基からなる群から選択される。

式（ＢＸＶ）の構造では、Ｒ₁₅は、Ｒ₁₆とＲ₁₇の間の直接結合、酸素原子、アルカンジイル基、および置換アルカンジイル基からなる群から選択される。Ｒ₁₆およびＲ₁₇は、独立に、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択される。好ましい態様では、Ｒ₁₀は、式（ＣＸＸ）、（ＣＸＸＶ）、（ＣＸＸＸ）、および（ＣＸＸＸＶ）からなる群から選択される構造に一致する基である。

式（ＣＸＸＸ）および（ＣＸＸＸＶ）の構造では、Ｒ₁₄₀は、酸素原子、硫黄原子、−Ｎ（Ｈ）−、および−Ｎ（Ｒ₁₄₅）−からなる群から選択され、式中、Ｒ₁₄₅は、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルキル基およびＣ₆〜Ｃ₁₂アリール基からなる群から選択される。式（ＣＸＸ）、（ＣＸＸＶ）、（ＣＸＸＸ）、および（ＣＸＸＸＶ）の構造では、各Ｒ₁₄₁は、ハロゲン原子からなる群から選択される。変数ｄは、０〜２の整数であり、変数ｅは、０〜４の整数である。別の好ましい態様では、Ｒ₁₀は、Ｒ₁₅が直接結合および酸素原子から選択され、Ｒ₁₆およびＲ₁₇が式（ＣＸＸ）の構造に一致する基である、式（ＢＸＶ）の構造に一致する基である。

[0031]式（ＢＸ）の構造では、Ｒ₁₁、Ｒ₁₂、Ｒ₁₃、およびＲ₁₄は、独立に、水素、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、置換シクロアルキル基、シアノ基、ニトロ基、および上述した式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、または（ＢＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。式（ＢＸ）の構造では、Ｒ₁₁およびＲ₁₂の少なくとも１つ、ならびにＲ₁₃およびＲ₁₄の少なくとも１つは、シアノ基、ニトロ基、および式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、または（ＢＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。

[0032]別の好ましい態様では、相溶化剤は、式（ＢＸＸ）の構造に一致する化合物からなる群から選択される。

（ＢＸＸ）の構造では、Ｒ₂₀は、２価の連結基である。２価の連結基は、任意の適当な２価の連結基であってよい。適当な２価の連結基には、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、置換シクロアルカンジイル基、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基があるが、それだけには限定されない。好ましい一態様では、Ｒ₂₀は、式（ＢＸＸＶ）の構造に一致する基である。

式（ＢＸＸＶ）の構造では、Ｒ₂₇は、酸素原子、−Ｎ（Ｈ）−、および−Ｎ（Ｒ₂₉）−からなる群から選択され、式中、Ｒ₂₉は、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、および置換シクロアルキル基からなる群から選択される。Ｒ₂₈は、アルカンジイル基およびシクロアルカンジイル基からなる群から選択される。好ましい態様では、どちらのＲ₂₇も、酸素原子であり、Ｒ₂₈は、アルカンジイル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₈アルカンジイル基）である。別の好ましい態様では、Ｒ₂₀は、式（ＢＸＸＸ）の構造に一致する基である。

式（ＢＸＸＸ）の構造では、Ｒ₃₀は、アルカンジイル基およびシクロアルカンジイル基からなる群から選択される。Ｒ₃₁は、酸素原子、−Ｎ（Ｈ）−、および−Ｎ（Ｒ₂₉）−からなる群から選択され、式中、Ｒ₂₉は、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、および置換シクロアルキル基からなる群から選択される。Ｒ₃₂は、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、置換ヘテロアレーンジイル基、および−Ｒ₃₅Ｒ₃₆−からなる群から選択され、式中、Ｒ₃₅は、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択され、Ｒ₃₆は、アルカンジイル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₄アルカンジイル基）からなる群から選択される。好ましい態様では、Ｒ₃₀は、アルカンジイル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₈アルカンジイル基）であり、どちらのＲ₃₁も、酸素原子であり、どちらのＲ₃₂も、ヘテロアレーンジイル基、置換ヘテロアレーンジイル基、および−Ｒ₃₅Ｒ₃₆−から選択される。より具体的には、このような好ましい態様では、Ｒ₃₂は、好ましくは式（ＢＸＬ）

の構造に一致する。

[0033]式（ＢＸＸ）の構造では、Ｒ₂₁およびＲ₂₂は、シアノ基、ニトロ基、および上述した式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、または（ＢＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。Ｒ₂₃、Ｒ₂₄、Ｒ₂₅、およびＲ₂₆は、独立に、水素、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、置換シクロアルキル基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、置換ヘテロアリール基、および上述した式（ＢＶ）の構造に一致する基からなる群から選択される。式（ＢＸＸ）の構造では、Ｒ₂₃およびＲ₂₄の少なくとも１つ、ならびにＲ₂₅およびＲ₂₆の少なくとも１つは、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、置換ヘテロアリール基、および式（ＢＶ）の構造に一致する基からなる群から選択される。さらに、Ｒ₂₃およびＲ₂₄が両方とも芳香族基である場合、（ｉ）Ｒ₂₃およびＲ₂₄は、直接結合またはアルキル基によって架橋され、または（ｉｉ）Ｒ₂₃およびＲ₂₄の少なくとも１つは、電子求引性基で置換された置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。そして、Ｒ₂₅およびＲ₂₆が両方とも芳香族基である場合、（ｉ）Ｒ₂₅およびＲ₂₆は、直接結合またはアルキル基によって架橋され、または（ｉｉ）Ｒ₂₅およびＲ₂₆の少なくとも１つは、電子求引性基で置換された置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。

［0034］別の好ましい態様では、相溶化剤は、（ｉ）少なくとも１個の第３級炭素−水素結合および（ｉｉ）少なくとも１個の非環式炭素−炭素二重結合を含む。相溶化剤中の第３級炭素−水素結合は、好ましくは比較的弱くまたは不安定であり、ホモリシスによって相溶化剤から水素原子を解離させることができると考えられており、第３級炭素原子上に不対電子を有する相溶化剤のラジカル形態をもたらす。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、この炭素原子の第３級の性質は、異相ポリマー組成物中に形成されたポリマーラジカルと反応するのに十分な安定性を示すラジカルを生じると考えられている。第３級炭素−水素結合の相対強度または不安定性は、結合−解離エネルギーを特徴としていてもよい。第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギーは、ホモリシスによって第３級炭素−水素結合を切断するのに必要とされるエンタルピー（１モル当たり）である。相溶化剤中の第３級炭素−水素結合は、したがって相溶化剤が貯蔵下で安定であり、上記のような異相ポリマー組成物中にラジカルをさらに形成するのに十分低い任意の結合−解離エネルギーを有していてよい。好ましくは、第３級炭素−水素結合は、２９８Ｋで約３８０ｋＪ／ｍｏｌ以下（約９０．８ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）の結合−解離エネルギーを有する。より好ましくは、第３級炭素−水素結合は、約３７７ｋＪ／ｍｏｌ以下（約９０ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３７５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８９．６ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３５５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３４５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８２．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３４３ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８２ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３４１ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８１．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３３９ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８１ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、または約３３７ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８０．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）の結合−解離エネルギーを有する。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、本発明者らは、第３級炭素−水素結合に許容され得る結合−解離エネルギーが、少なくとも部分的に、相溶化剤中に存在する非環式炭素−炭素二重結合の数に依存し得ると考えている。例えば、相溶化剤が２個以上の非環式炭素−炭素二重結合を含む場合、相溶化剤は、第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギーが上記に列挙した範囲内でより高い場合に良好な性能を示すことができる。他方では、相溶化剤がただ１個の非環式炭素−炭素二重結合を含む場合、第３級炭素−水素結合の結合解離エネルギーは、好ましくは上記列挙した範囲内ではより低い。例えば、相溶化剤がただ１個の非環式炭素−炭素二重結合を含む場合、第３級炭素−水素結合の結合解離エネルギーは、好ましくは約３５５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）であり、より好ましくは約３４５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８２．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）であり、より好ましくは約３４３ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８２ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）であり、最も好ましくは約３４１ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８１．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）である。上記に列挙した全ての結合−解離エネルギーは、２９８Ｋの温度における第３級炭素−水素結合の均一開裂のためのものである。

［0035］第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギーは、任意の適当な手段によって決定することができる。分子内の結合の結合−解離エネルギーを直接測定することに付随する困難さを考慮に入れると、結合−解離エネルギーは通常、市販されている分子モデリングソフトウェアを使用して相溶化剤の分子モデルから計算される。例えば、結合−解離エネルギーは、Ｂ３ＬＹＰ汎関数を含む密度汎関数理論を用いて計算することができる。分子Ｍ中の第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギー（ΔＨ°（Ｃ−Ｈ））は、以下の式１

で定義される。式１では、Ｈ°（Ｍ）、Ｈ°（Ｍ・）およびＨ°（Ｈ・）は、それぞれ分子Ｍ、Ｍ・ラジカルおよびＨ・ラジカルの２９８Ｋにおける絶対エンタルピーである。絶対エンタルピーは、例えば、Ｂｉｏｖｉａ製のＭａｔｅｒｉａｌｓ Ｓｔｕｄｉｏ（バージョン８．０）ソフトウェアツール中のＤｍｏｌ３プログラムで計算することができる。
Ｄｍｏｌ３プログラムを使用しているとき、計算のための入力パラメーターは、分子Ｍについては表Ａ、ラジカルＭ・およびＨ・については表Ｂに示す。Ｈ°（Ｈ・）の値は、−０．４９６３４４ハートリー（１ハートリー（Ｈａ）＝６２７．５１ｋｃａｌ／ｍｏｌ）で計算される。

相溶化剤中の第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギーは、好ましくは上記の手順を使用して計算される。

[0036]相溶化剤を説明するのに利用されるように、用語「非環式炭素−炭素二重結合」は、芳香族環などの環式系内に含有されていない炭素−炭素二重結合を意味する。したがって、例えば、フェニル環内に含有されているビニリデン基（−ＣＨ＝ＣＨ−）中の炭素−炭素二重結合は、非環式炭素−炭素二重結合ではない。しかしながら、化合物スチレン（すなわち、フェニルエテン）のビニル基内に含有されている炭素−炭素二重結合は、非環式炭素−炭素二重結合である。さらに、環式系に懸垂（ｐｅｎｄａｎｔ）している炭素−炭素二重結合（例えば、炭素−炭素結合は、環式系の一部である第１の炭素原子と環式系の一部ではない第２の炭素原子との間で形成される）も非環式炭素−炭素二重結合である。好ましい態様では、相溶化剤中の非環式炭素−炭素二重結合は、非環式炭素−炭素二重結合中の炭素原子と結合している少なくとも２個の水素原子を有している。これらの水素原子は、非環式炭素−炭素二重結合中、例えばビニル基中の同じ炭素原子と結合していてよく、またはこれらの水素原子は、非環式炭素−炭素二重結合中、例えば２−フェニルエテニル基中のそれぞれの炭素原子と結合していてよい。好ましい態様では、非環式炭素−炭素二重結合は、非環式炭素−炭素二重結合中の炭素原子の１つと結合している２個の水素原子を含む。

［0037］好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＩ）

の構造に一致する。式（ＤＩ）の構造では、Ｒ₂₀₁、Ｒ₂₀₂、およびＲ₂₀₃は、独立に、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、置換ヘテロアリール基、電子求引基、および以下の式（ＤＶ）、式（ＤＶＩ）、式（ＤＶＩＩ）、または式（ＤＶＩＩＩ）の構造に一致する基からなる群から選択される。式（ＤＶ）の構造は、

である。式（ＤＶ）の構造では、Ｘ₂₀₁は、酸素および−Ｎ（Ｈ）−からなる群から選択され、Ｒ₂₀₅は、アルケニル基、置換アルケニル基、置換アリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択され、ただし、置換アリール基および置換ヘテロアリール基は、少なくとも１種のアルケニル基または置換アルケニル基を含む。式（ＤＶＩ）の構造は、

である。式（ＤＶＩ）の構造では、Ｒ₂₀₆は、アルカンジイル基および置換アルカンジイル基からなる群から選択され、Ｘ₂₀₁およびＲ₂₀₅は、式（ＤＶ）の構造について上述されている基から選択される。式（ＤＶＩＩ）の構造は、

である。式（ＤＶＩＩ）の構造では、Ｘ₂₀₃は、酸素、−Ｎ（Ｈ）−、および−Ｎ（Ｒ₇）−からなる群から選択される。Ｒ₂₀₇は、アルケニル基、置換アルケニル基、置換アリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択され、ただし、置換アリール基および置換ヘテロアリール基は、少なくとも１種のアルケニル基または置換アルケニル基を含む。式（ＤＶＩＩＩ）の構造は、

である。式（ＤＶＩＩＩ）の構造では、Ｒ₂₀₈は、アルカンジイル基からなる群から選択され、Ｘ₂₀₃およびＲ₂₀₇は、式（ＤＶＩＩ）の構造について上述されている基から選択される。式（ＤＩ）の構造では、Ｒ₂₀₁、Ｒ₂₀₂、およびＲ₂₀₃の２種以上が芳香族基である場合、基のうちの２つは、直接結合、酸素原子、および硫黄原子からなる群から選択される連結要素によって縮合されていてもよい。さらに、式（ＤＩ）の構造の好ましい態様では、Ｒ₂₀₁、Ｒ₂₀₂、およびＲ₂₀₃の少なくとも１つは、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。最後に、Ｒ₂₀₁、Ｒ₂₀₂、およびＲ₂₀₃の少なくとも１つは、少なくとも１種の非環式炭素−炭素二重結合を含む。式（ＤＩ）の構造の特定の一態様では、Ｒ₂₀₁は、シアノ基であり、Ｒ₂₀₂は、フェニル基であり、Ｒ₂₀₃は、４−エテニルフェニル基である。

［0038］より具体的な好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＸ）

の構造に一致する。式（ＤＸ）の構造では、Ｒ₂₁₀、Ｒ₂₁₁、およびＲ₂₁₂は、独立に、水素、ハロゲン、アルケニル基、置換アルケニル基、式（ＤＶ）の構造に一致する基（式（ＤＩ）の構造の説明において上記で定義したとおりである）、および構造−Ｏ−Ｒ₂₁₅に一致する基からなる群から選択され、ここでＲ₂₁₅は、アルケニル基および置換アルケニル基からなる群から選択される。式（ＤＸ）の構造では、Ｒ₂₁₀、Ｒ₂₁₁、およびＲ₂₁₂の少なくとも１つは、少なくとも１種の非環式炭素−炭素二重結合を含む。

［0039］別の好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＸＬ）

の構造に一致する。式（ＤＸＬ）の構造では、Ｒ₂₄₁は、式（ＤＶ）または式（ＤＶＩＩ）の構造に一致する基（式（ＤＩ）の構造の説明において上記で定義したとおりである）からなる群から選択される。式（ＤＸＬ）の構造の特定の一態様では、Ｒ₂₄₁は、式（ＤＶＩＩ）の構造に一致する基であり、Ｘ₂₀₃は、−Ｎ（Ｈ）−であり、Ｒ₂₀₇は、置換アリール基、好ましくは４−エテニルフェニル基である。式（ＤＸＬ）の構造の別の特定の態様では、Ｒ₂₄₁は、式（ＤＶ）の構造に一致する基であり、Ｘ₂₀₁は、−Ｎ（Ｈ）−であり、Ｒ₂₀₅は、置換アルケニル基、好ましくは２−フェニルエテニル基である。

［0040］別の好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＬ）

の構造に一致する。式（ＤＬ）の構造では、Ｒ₂₅₁は、直接結合および酸素からなる群から選択され、Ｒ₂₅₅は、置換アリール基、式（ＤＶ）の構造に一致する基（式（ＤＩ）の構造の説明において上記で定義したとおりである）、および式（ＤＶＩ）の構造に一致する基（式（ＤＩ）の構造の説明において上記で定義したとおりである）からなる群から選択される。式（ＤＬ）の構造の特定の態様では、Ｒ₂₅₁は、直接結合であり、Ｒ₂₅₅は、４−エテニルフェニル基である。式（ＤＬ）の構造の別の特定の態様では、Ｒ₂₅₁は、酸素であり、Ｒ₂₅₅は、４−エテニルフェニル基である。式（ＤＬ）の構造の別の特定の態様では、Ｒ₂₅₁は、直接結合であり、Ｒ₂₅₅は、式（ＤＶ）の構造に一致する基であり、Ｘ₂₀₁は、酸素であり、Ｒ₂₀₅は、１−メチルエテニル基である。式（ＤＬ）の構造の別の特定の態様では、Ｒ₂₅₁は、直接結合であり、Ｒ₂₅₅は、式（ＤＶＩＩＩ）の構造に一致する基であり、Ｒ₂₀₈は、メタンジイル基であり、Ｘ₂₀₃は、−Ｎ（Ｈ）−であり、Ｒ₂₀₇は、４−エテニルフェニル基である。

［0041］別の好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＸＸ）

の構造に一致する。式（ＤＸＸ）の構造では、Ｘ₂₂₀は、酸素および−Ｎ（Ｈ）−からなる群から選択され、Ｒ₂₂₀およびＲ₂₂₁は、独立に、水素、Ｃ₁〜Ｃ₄アルキル基、および式（ＤＶ）の構造に一致する基（上記式（ＤＩ）の構造に関連して上記で定義したとおりである）からなる群から選択される。Ｒ₂₂₂は、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。式（ＤＸＸ）の構造では、Ｒ₂₂₀、Ｒ₂₂₁、およびＲ₂₂₂の少なくとも１つは、少なくとも１種の非環式炭素−炭素二重結合を含む。

［0042］別の好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＸＸＸ）

の構造に一致する。式（ＤＸＸＸ）の構造では、Ｒ₂₃₀は、置換アリール基および置換ヘテロアリール基からなる群から選択され、ただし、置換アリール基および置換ヘテロアリール基は、少なくとも１種のアルケニル基または置換アルケニル基を含む。

［0043］別の好ましい態様では、相溶化剤は、フルベン部分またはフルベン由来部分を含む任意の有機化合物であってよい。その部分は、置換されていなくても置換されていてもよく、その部分の中の環状の水素および／または末端ビニル炭素原子は、非水素基で置きかえられていてもよいことを意味する。したがって、好ましい態様では、相溶化剤は、式（ＥＩ）の構造に一致する部分を含む化合物、式（ＥＩＩＩ）の構造に一致する部分を含む化合物、および式（ＥＶ）の構造に一致する化合物からなる群から選択される。

式（ＥＩ）および式（ＥＩＩＩ）の構造では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、独立に、水素、ハロゲン、ヒドロカルビル基、および置換ヒドロカルビル基からなる群から選択され、ただし、隣接するヒドロカルビル基または置換ヒドロカルビル基は、組み合わせてその部分の環と縮合した第２の環を形成することができる。さらに、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄の少なくとも１つは、水素であり；好ましくは、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄の少なくとも２つは、水素である。末端ビニル炭素原子（式（ＥＩ）と式（ＥＩＩＩ）の両方における）および環の中の隣接する炭素原子（式（ＥＩＩＩ）における）に結合した断ち切られた結合（すなわち、波線によって断ち切られた結合）は、相溶化剤の他の部分との結合を表す。式（ＥＶ）の構造では、Ｒ₃₀₅、Ｒ₃₀₆、Ｒ₃₀₇、およびＲ₃₀₈は、独立に、ハロゲンからなる群から選択される。

［0044］好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、独立に、水素、ハロゲン、アルキル基、置換アルキル基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。適当なアルキル基には、直鎖状および分枝Ｃ₁〜Ｃ₁₈アルキル基があるが、それだけには限定されない。適当な置換アルキル基には、ハロゲン、ヒドロキシ、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される１種以上の非水素基により置換された、直鎖状および分枝Ｃ₁〜Ｃ₁₈アルキル基があるが、それだけには限定されない。適当なアリール基には、アリール基、例えばフェニルおよびナフチルがあるが、それだけには限定されない。適当な置換アリール基には、ハロゲン、ヒドロキシ、アルキル基、および置換アルキル基からなる群から選択される１種以上の非水素基により置換された、単環式および多環式アリール基があるが、それだけには限定されない。適当なヘテロアリール基には、フリル、チエニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、オキサゾリル、ピリジニル、ピラジニル、ピリミジニルおよびこのような基のベンゼン環化した類似体、例えばベンゾイミダゾリルがあるが、それだけには限定されない。適当な置換ヘテロアリール基には、ハロゲン、ヒドロキシ、アルキル基、および置換アルキル基からなる群から選択される１種以上の非水素基により置換された、直前に説明したヘテロアリール基があるが、それだけには限定されない。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素である。

［0045］より具体的な態様では、相溶化剤は、以下の式（ＥＸ）

の構造に一致する化合物であってよい。式（ＥＸ）の構造では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、式（ＥＩ）の構造について上記で列挙した基から独立に選択され、Ｒ₃₁₁およびＲ₃₁₂は、水素、アルキル基、置換アルキル基、アルケニル基、置換アルケニル基、アミン基、置換アミン基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から独立に選択される個々の置換基であるか、またはＲ₃₁₁とＲ₃₁₂は一緒になって、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される単一の置換基を形成する。好ましくは、Ｒ₃₁₁およびＲ₃₁₂のうちのわずか１個だけが水素であってよい。

［0046］好ましい態様では、Ｒ₃₁₁およびＲ₃₁₂は、独立に、式（Ｆ）、式（ＦＸ）、および式（ＦＸＶ）からなる群から選択される構造に一致する基である。

式（Ｆ）の構造では、Ｒ₄₀₀、Ｒ₄₀₁、およびＲ₄₀₂は、独立に、Ｃ（Ｈ）、Ｃ（Ｒ₄₀₁）、および窒素原子からなる群から選択される。変数ｆは、０から４の整数であるが、５−ｚに等しい値を超えず、ここでｚは、環の中の窒素原子の数である。Ｒ₄₀₁はそれぞれ、独立に、アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂ヘテロアリール基）、置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂置換ヘテロアリール基）、ハロゲン、ニトロ基、シアノ基、アミン基、ヒドロキシ基、アルコキシ基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルコキシ基）、アリールオキシ基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリールオキシ基）、アルケニル基（例えば、Ｃ₂〜Ｃ₁₀アルケニル基）、アルキニル基（例えば、Ｃ₂〜Ｃ₁₀アルキニル基）、アルキルエステル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルキルエステル基）、およびアリールエステル基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリールエステル基）からなる群から選択される。さらに、２つの隣接するＲ₄₀₁基は、連結して、縮合環構造、例えば多環式アリール基を形成することができる。式（ＦＸ）の構造では、Ｒ₄₁₀は、酸素原子、硫黄原子、およびＮ（Ｒ₄₁₅）からなる群から選択される。Ｒ₄₁₅は、水素、アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリール基）、および置換アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂置換アリール基）からなる群から選択される。Ｒ₄₁₁は、Ｃ（Ｈ）、Ｃ（Ｒ₁₁₂）、および窒素原子からなる群から選択される。Ｒ₄₁₂は、アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂ヘテロアリール基）、置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ₄〜Ｃ₁₂置換ヘテロアリール基）、ハロゲン、ニトロ基、シアノ基、アミン基、ヒドロキシ基、アルコキシ基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルコキシ基）、アリールオキシ基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリールオキシ基）、アルケニル基（例えば、Ｃ₁〜Ｃ₁₀アルケニル基）、アルキニル基（例えば、Ｃ₂〜Ｃ₁₀アルキニル基）、アルキルエステル基（例えば、Ｃ₂〜Ｃ₁₀アルキルエステル基）、およびアリールエステル基（例えば、Ｃ₆〜Ｃ₁₂アリールエステル基）からなる群から選択される。さらに、２つの隣接するＲ₄₁₂基は、連結して、縮合環構造、例えば多環式アリール基を形成することができる。変数ｇは、０から２の整数である。式（ＦＸＶ）の構造では、Ｒ₄₁₀およびＲ₄₁₂は、式（ＦＸ）について上述したものと同じ基から選択され、変数ｈは、０から３の整数である。

［0047］好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁およびＲ₃₁₂は、それぞれフェニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁およびＲ₃₁₂は、それぞれ４−クロロフェニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁およびＲ₃₁₂は、それぞれ４−フルオロフェニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁は、メチル基であり、Ｒ₃₁₂は、フェニルである。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁は、水素であり、Ｒ₃₁₂は、２−チエニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁は、水素であり、Ｒ₃₁₂は、３−チエニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁は、メチル基であり、Ｒ₃₁₂は、２−フリル基である。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁は、水素であり、Ｒ₃₁₂は、ジメチルアミノ基である。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁およびＲ₃₁₂は、それぞれＣ₁〜Ｃ₈アルキル基、好ましくはプロピル基である。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、それぞれ水素であり、Ｒ₃₁₁は、水素であり、Ｒ₃₁₂は、２−フェニルエテニル基である。

［0048］相溶化剤は、複数のフルベン部分を含んでもよい。例えば、相溶化剤は、２つのフルベン部分を含み、以下の式（ＥＸＸ）：

の構造に一致してもよい。式（ＥＸＸ）の構造では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄はそれぞれ、式（ＥＩ）の構造において上記で列挙した基から独立に選択され、Ｒ₃₁₁はそれぞれ、式（ＥＸ）の構造において上記で列挙した基から独立に選択され、Ｒ₃₂₁は、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択される。好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄はそれぞれ、水素であり、Ｒ₃₁₁はそれぞれ、芳香族基であり、Ｒ₃₂₁は、アレーンジイル基である。より具体的には、そのような好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄はそれぞれ、水素であり、Ｒ₃₁₁はそれぞれ、フェニル基であり、Ｒ₃₂₁は、フェン−１，４−ジイル基である。別の好ましい態様では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、Ｒ_304、およびＲ₃₁₁はそれぞれ、水素であり、Ｒ₃₂₁は、アレーンジイル基、好ましくはフェン−１，４−ジイル基である。

［0049］場合によっては、相溶化剤は、自己ディールス−アルダー反応を介して二量化またはオリゴマー化を受けてもよい。そのような自己ディールス−アルダー反応では、相溶化剤の１分子中のシクロペンタジエニル部分は、ジエンとして作用し、相溶化剤の別の分子のシクロペンタジエニル部分中の二重結合は、ジエノフィルとして作用する。式（ＥＩ）の構造に一致するフルベン部分がディールス−アルダー反応におけるジエノフィルである場合、そのフルベン部分は、上記の式（ＥＩＩＩ）の構造に一致する部分に変換される。上記の式（ＥＩＩＩ）の構造では、環の中の隣接する炭素原子に結合した断ち切られた結合は、ジエンとの反応から生じる環状部分の一部を形成する結合を表す。したがって、上記の式（ＥＩＩＩ）の構造に一致する部分を含む相溶化剤のより具体的な例では、相溶化剤は、以下の式（ＥＩＩＩＡ）

の構造に一致する部分を含んでもよい。式（ＥＩＩＩＡ）の構造では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、およびＲ₃₀₄は、上記で列挙した基から選択され、Ｒ₃₀₆は、少なくとも１つの二重結合、例えば二価の環状部分（例えば、二価シクロペンテニル部分）を含む近接した二価部分である。Ｒ₃₀₆が二価の環状部分（例えば、二価シクロペンテニル部分）である場合、相溶化剤は、環状部分の中の隣接する炭素原子との結合によって形成される二環式部分を含む。

［0050］上記の式（ＥＸ）の構造に一致する相溶化剤の自己ディールス−アルダー反応から生じる二量体は、以下の式（ＥＸＡ）

の構造に一致するであろう。式（ＥＸＡ）の構造では、Ｒ₃₀₁、Ｒ₃₀₂、Ｒ₃₀₃、Ｒ₃₀₄、Ｒ₃₁₁、およびＲ₃₁₂は、式（ＥＸ）の構造に一致する化合物について上記で開示した基から選択される。二量体は、エンドまたはエキソ異性体のいずれかであってよい。さらに、式（ＥＸＡ）の構造を持っている二量体は、後続のジエンとのディールス−アルダー反応においてジエノフィルとして作用してもよく、そのような後続の反応は種々のオリゴマー種をもたらす。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、上記の二量体およびオリゴマー種は、逆ディールス−アルダー反応を受けて、二量体およびオリゴマー種が元来由来するフルベン含有化合物をもたらし得ると考えられている。この逆ディールス−アルダー反応は、二量体またはオリゴマー種を含有するポリマー組成物が処理中に加熱されるとき、例えばポリマー組成物が押出されるときに起こる加熱、に起こり得ると考えられている。

［0051］相溶化剤は、任意の適当なモル質量を有していてもよい。当業者に理解されるように、化合物のモル質量は、他の要因と併せて、化合物の融点および沸点に影響する。
したがって、より高いモル質量を有する化合物は、一般により高い融点および沸点を有する。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、相溶化剤の融点および沸点は、本発明の組成物中の相溶化剤の効力に影響することがあると考えられている。例えば、比較的低いモル質量および低い沸点（例えば、ポリマー組成物が押出される温度よりも著しく低い沸点）を有する相溶化剤は、押出しプロセス中にかなりの程度まで揮発し得ると考えられており、それによってポリマー組成物の特性を改変する相溶化剤が少なくなる。したがって、相溶化剤は、好ましくはポリマー組成物が押し出される温度よりも高い沸点を相溶化剤が示すのに十分高いモル質量を有する。一連の好ましい態様では、相溶化剤は、好ましくは約１３０ｇ／ｍｏｌ以上、約１４０ｇ／ｍｏｌ以上、約１５０ｇ／ｍｏｌ以上、または約１６０ｇ／ｍｏｌ以上のモル質量を有している。また、比較的高い融点（例えば、ポリマー組成物が押し出される温度よりも高い融点）を有する相溶化剤は、押出しプロセス中に溶融ポリマー中に十分に分散しないかもしれない、または少なくとも押出し温度よりも低い融点を有する相溶化剤と同様には分散しないと考えられている。そして、相溶化剤の分散が不十分だと、十分に分散した相溶化剤と比較して達成できる物理的性質の改善に負の影響を与えることになる。したがって、一連の好ましい態様では、相溶化剤は、約２３０℃以下、約２２０℃以下、約２１０℃以下、または２００℃以下の融点を有する。

[0052]組成物中の相溶化剤の濃度は、最終消費者の目的を満たすように変えることができる。例えば、濃度は、ポリマーの強度、特に衝撃強さの最小限の低下（または潜在的には増大）で、ポリマー組成物のＭＦＲの所望の増大を達成するために変えることができる。好ましい態様では、相溶化剤は、ポリマー組成物の全重量に基づいて、約１０ｐｐｍ以上、約５０ｐｐｍ以上、約１００ｐｐｍ以上、約１５０ｐｐｍ以上、または約２００ｐｐｍ以上の量で存在し得る。別の好ましい態様では、相溶化剤は、ポリマー組成物の全重量に基づいて、約５重量％（５０，０００ｐｐｍ）以下、約４重量％（４０，０００ｐｐｍ）以下、約３重量％（３０，０００ｐｐｍ）以下、約２重量％（２０，０００ｐｐｍ）以下、約１重量％（１０，０００ｐｐｍ）以下、または約０．５重量％（５，０００ｐｐｍ）以下の量で存在し得る。したがって、いくつかの好ましい態様では、相溶化剤は、ポリマー組成物の全重量に基づいて、約１０〜約５０，０００ｐｐｍ、約１００〜約１０，０００ｐｐｍ、または約２００〜約５，０００ｐｐｍの量で存在し得る。

[0053]化学的フリーラジカル発生剤を使用した場合（以下に説明するように）、ポリマー組成物中の相溶化剤の濃度は、相溶化剤の量と化学的フリーラジカル発生剤の量との比によって付加的または代替的に表すことができる。相溶化剤の分子量および化学的フリーラジカル発生剤中の過酸化物結合の数の違いに関してこの比を標準化するために、比は、組成物中に存在する相溶化剤のモル数対化学的フリーラジカル発生剤の添加から存在する過酸化物結合（Ｏ−Ｏ結合）のモル当量の比として通常表される。好ましくは、比（すなわち、相溶化剤のモル対過酸化物結合のモル当量の比）は、約１：１０以上、約１：５以上、約３：１０以上、約２：５以上、約１：２以上、約３：５以上、約７：１０以上、約４：５以上、約９：１０以上、または約１：１以上である。別の好ましい態様では、比は、約１０：１以下、約５：１以下、約１０：３以下、約５：２以下、約２：１以下、約５：３以下、約１０：７以下、約５：４以下、約１０：９以下、または約１：１以下である。したがって、一連の好ましい態様では、相溶化剤は、組成物中に、相溶化剤のモル対過酸化物結合のモル当量との比が約１：１０〜約１０：１、約１：５〜約５：１、約１：４〜約４：１、約３：１０〜約１０：３、約２：５〜約５：２、または約１：２〜約２：１で存在し得る。

［0054］本発明の方法の第２の工程は、異相ポリマー組成物を提供することを伴う。異相ポリマー組成物は、好ましくは異相ポリオレフィンポリマー組成物である。本発明の方法によって有利には改変されていてもよい対象の異相ポリオレフィンポリマーは、少なくとも２つの異なる相：プロピレンポリマー相；およびエチレンポリマー相を特徴とする。プロピレンポリマー相は、好ましくはポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレンと５０重量％以下のエチレンおよび／またはＣ₄〜Ｃ₁₀α−オレフィンとのコポリマーからなる群から選択されるプロピレンポリマーを含む。エチレンポリマー相は、好ましくはエチレンホモポリマーおよびエチレンとＣ₃〜Ｃ₁₀α−オレフィンとのコポリマーからなる群から選択されるエチレンポリマーを含む。エチレンポリマー相のエチレン含有量は、好ましくは少なくとも８重量％である。エチレン相がエチレンとＣ₃〜Ｃ₁₀α−オレフィンとのコポリマーである場合、エチレン相のエチレン含有量は、８〜９０重量％の範囲であってもよい。一態様では、エチレン相のエチレン含有量は、好ましくは少なくとも５０重量％である。プロピレンポリマー相またはエチレンポリマー相のいずれかは、組成物の連続相を形成していてもよく、もう一方は、組成物の離散または分散相を形成することになる。例えば、エチレンポリマー相は、不連続相であってもよく、ポリプロピレンポリマー相は、連続相であってもよい。本発明の一態様では、プロピレンポリマー相のプロピレン含有量は、好ましくはエチレンポリマー相のプロピレン含有量よりも多い。

［0055］異相ポリマー組成物中のプロピレンポリマー相とエチレンポリマー相の相対濃度は、広範囲にわたって変化していてもよい。一例として、エチレンポリマー相は、組成物中のプロピレンポリマーおよびエチレンポリマーの全重量の５〜８０重量％を占めていてもよく、プロピレンポリマー相は、組成物中のプロピレンポリマーおよびエチレンポリマーの全重量の２０〜９５重量％を占めていてもよい。

［0056］本発明の種々の態様では、（ｉ）エチレン含有量は、異相組成物中の全プロピレンポリマーおよびエチレンポリマー含有量に基づいて、５〜７５重量％、またはさらには５〜６０重量％の範囲であってもよく、（ｉｉ）エチレンポリマー相は、エチレン−プロピレンまたはエチレン−オクテンエラストマーであってもよく、かつ／または（iii）プロピレンポリマー相のプロピレン含有量は、８０重量％以上であってもよい。

［0057］本発明の方法は、ポリプロピレン耐衝撃性コポリマーを改変するのに特に有用である。適当な耐衝撃性コポリマーは、（ｉ）ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレンと５０重量％以下のエチレンおよび／またはＣ₄〜Ｃ₁₀α−オレフィンとのコポリマーからなる群から選択されるポリプロピレンポリマーを含む連続相、ならびに（ｉｉ）エチレンとＣ₃〜Ｃ₁₀α−オレフィンモノマーとのコポリマーからなる群から選択されるエラストマーエチレンポリマーを含む不連続相を特徴としていてもよい。好ましくは、エチレンポリマーは、エチレン含有量が８〜９０重量％である。

［0058］プロピレン耐衝撃性コポリマーを対象とした本発明の種々の態様では、（ｉ）不連続相のエチレン含有量は、８〜８０重量％であってもよく、（ｉｉ）異相組成物のエチレン含有量は、組成物中の全プロピレンポリマーおよびエチレンポリマーに基づいて、５〜３０重量％であってもよく；（iii）連続相のプロピレン含有量は、８０重量％以上であってもよく、かつ／または（iv）不連続相は、組成物中の全プロピレンポリマーおよびエチレンポリマーの５〜３５重量％であってもよい。

［0059］改変されていてもよい異相ポリオレフィンポリマーの例は、比較的硬質なポリプロピレンホモポリマーマトリックス（連続相）およびエチレン−プロピレンゴム（ＥＰＲ）粒子の微細分散相を特徴とする耐衝撃性コポリマーである。このようなポリプロピレン耐衝撃性コポリマーは、二段プロセスで作製されていてもよく、その場合、ポリプロピレンホモポリマーが第一段で重合され、エチレン−プロピレンゴムが第二段で重合される。あるいは、当技術分野で公知のように、耐衝撃性コポリマーは、三段以上で作製されていてもよい。適当なプロセスは、以下の参考文献：米国特許第５，６３９，８２２号および米国特許第７，６４９，０５２ Ｂ２号で見つけることができる。ポリプロピレン耐衝撃性コポリマーを作製するための適当なプロセスの例は、当業界で商品名Ｓｐｈｅｒｉｐｏｌ（登録商標）、Ｕｎｉｐｏｌ（登録商標）、Ｍｉｔｓｕｉ法、Ｎｏｖｏｌｅｎ法、Ｓｐｈｅｒｉｚｏｎｅ（登録商標）、Ｃａｔａｌｌｏｙ（登録商標）、Ｃｈｉｓｓｏ法、Ｉｎｎｏｖｅｎｅ（登録商標）、Ｂｏｒｓｔａｒ（登録商標）、およびＳｉｎｏｐｅｃ法で知られている。これらのプロセスは、重合を達成するために、不均一または均一チーグラー・ナッタまたはメタロセン触媒を使用することができる。

［0060］異相ポリマー組成物は、２つ以上のポリマー組成物を溶融混合することによって形成されてもよく、これは固体状態で少なくとも２つの異なる相を形成する。一例として、異相組成物は、３つの異なる相を含んでいてもよい。異相ポリマー組成物は、２種以上のリサイクルポリマー組成物（例えば、ポリオレフィンポリマー組成物）の溶融混合の結果として生じ得る。したがって、本明細書では、表現「異相ポリマー組成物を提供すること」には、既に異相であるプロセスでポリマー組成物を使用すること、ならびにプロセス中に２つ以上のポリマー組成物を溶融混合することが含まれ、ここで、２つ以上のポリマー組成物は、異相系を形成する。例えば、異相ポリマー組成物は、ポリプロピレンホモポリマーとエチレン／α−オレフィンコポリマー、例えばエチレン／ブテンエラストマーを溶融混合することによって作製してもよい。適当なエチレン／α−オレフィンコポリマーの例は、Ｅｎｇａｇｅ（商標）、Ｅｘａｃｔ（登録商標）、Ｖｉｓｔａｍａｘｘ（登録商標）、Ｖｅｒｓｉｆｙ（商標）、ＩＮＦＵＳＥ（商標）、Ｎｏｒｄｅｌ（商標）、Ｖｉｓｔａｌｏｎ（登録商標）、Ｅｘｘｅｌｏｒ（商標）、およびＡｆｆｉｎｉｔｙ（商標）という名前で市販されている。さらに、異相ポリマー組成物を形成するポリマー成分の混和性は、系中の連続相の融点以上に加熱されると異なることがあるが、それにもかかわらず系は、冷却および固化すると２つ以上の相を形成することになることが理解されよう。異相ポリマー組成物の例は、米国特許第８，２０７，２７２ Ｂ２号および欧州特許第１ ３９１ ４８２ Ｂ１号に見出すことができる。

［0061］バルク異相ポリマー組成物のいくつかの特性（相溶化剤で処理する前に測定した）は、相溶化剤の組込みによって実現される物理的性質の改善（例えば、衝撃強さの増大）に影響を与えることが見出されている。特に、異相ポリマー組成物のバルク特性に関して、エチレンは、好ましくは異相ポリマー組成物の全重量の約６重量％以上、約７重量％以上、約８重量％以上、または約９重量％以上を占めていてもよい。異相ポリマー組成物は、好ましくは約１０重量％以上、約１２重量％以上、約１５重量％以上、もしくは約１６重量％以上のキシレン可溶分または非晶質含有量を含有する。さらに、異相ポリマー組成物中に存在するエチレンの約５モル％以上、約７モル％以上、約８モル％以上、または約９モル％以上は、好ましくはエチレントライアド（すなわち、順番に結合した３つのエチレンモノマー単位のグループ）で存在する。最後に、異相ポリマー組成物中のエチレンラン（順番に結合したエチレンモノマー単位）の数平均連鎖長は、好ましくは約３以上、約３．２５以上、約３．５以上、約３．７５以上、または約４以上である。エチレントライアド中のエチレンのモル％およびエチレンランの数平均連鎖長は、両方とも当技術分野で公知の¹³Ｃ核磁気共鳴（ＮＭＲ）技術を用いて測定することができる。異相ポリマー組成物は、この段落で説明した特性のうちのいずれか１つを示すことができる。好ましくは、異相ポリマー組成物は、この段落で説明した特性の２つ以上を示す。最も好ましくは、異相ポリマー組成物は、この段落で説明した全ての特性を示す。

［0062］異相ポリマー組成物のエチレン相のいくつかの特性（相溶化剤で処理する前に測定した）は、相溶化剤の組込みによって実現される物理的性質の改善（例えば、衝撃強さの増大）に影響を与えることが見出されている。組成物のエチレン相の特性は、任意の適当な技術、例えば昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）および得られた画分の¹³Ｃ ＮＭＲ分析を使用して測定することができる。好ましい態様では、異相ポリマー組成物の６０℃ ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンの約３０モル％以上、約４０モル％以上、または約５０モル％以上は、エチレントライアドで存在する。別の好ましい態様では、異相ポリマー組成物の８０℃ ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンの約３０モル％以上、約４０モル％以上、または約５０モル％以上は、エチレントライアドで存在する。別の好ましい態様では、異相ポリマー組成物の１００℃ ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンの約５モル％以上、約１０モル％以上、約１５モル％以上、または約２０モル％以上は、エチレントライアドで存在する。異相ポリマー組成物の６０℃ ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンランの数平均連鎖長は、好ましくは約３以上、約４以上、約５以上、または約６以上である。異相ポリマー組成物の８０℃ ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンランの数平均連鎖長は、好ましくは約７以上、約８以上、約９以上、または約１０以上である。異相ポリマー組成物の１００℃ ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンランの数平均連鎖長は、好ましくは約１０以上、約１２以上、約１５以上、または約１６以上である。異相ポリマー組成物は、上記のＴＲＥＦ画分特性のうちのいずれか１つまたは上記のＴＲＥＦ画分特性の任意の適当な組合せを示すことができる。好ましい態様では、異相ポリマー組成物は、上記の全てのＴＲＥＦ画分特性（すなわち、上記の６０℃、８０℃、および１００℃ ＴＲＥＦ画分のエチレントライアドおよび数平均連鎖長特性）を示す。

［0063］２つの先行する段落で説明した特性を示す異相ポリマー組成物は、これらの特性を示さない異相ポリマー組成物よりも相溶化剤の添加に対してより好ましく応答することが観察されている。特に、これらの特性を示す異相ポリマー組成物は、本発明の方法に従って処理した場合、衝撃強さの著しい改善を示すが、これらの特性を示さない異相ポリマー組成物は、同じ条件下で処理した場合にそのような顕著な改善を示さない。この差異のある応答および性能は、異なるポリマー組成物がほぼ同じ総エチレン含有量を有する（すなわち、各ポリマー組成物中のエチレン割合がほぼ同じである）場合でも観察されている。この結果は、驚くべきことであり、予期されていなかった。

［0064］本発明の一態様では、異相ポリマー組成物は、不飽和結合を有する任意のポリオレフィン構成成分を有していない。特に、プロピレン相中のプロピレンポリマーとエチレン相中のエチレンポリマーの両方は、不飽和結合を含んでいない。

［0065］本発明の別の態様では、プロピレンポリマーおよびエチレンポリマー成分に加えて、異相ポリマー組成物は、エラストマー、例えばエラストマーエチレンコポリマー、エラストマープロピレンコポリマー、スチレンブロックコポリマー、例えばスチレン−ブタジエン−スチレン（ＳＢＳ）、スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン（ＳＥＢＳ）、スチレン−エチレン−プロピレン−スチレン（ＳＥＰＳ）およびスチレン−イソプレン−スチレン（ＳＩＳ）、プラストマー、エチレン−プロピレン−ジエンターポリマー、ＬＬＤＰＥ、ＬＤＰＥ、ＶＬＤＰＥ、ポリブタジエン、ポリイソプレン、天然ゴム、および非晶質ポリオレフィンをさらに含んでいてもよい。ゴムは、未使用であっても、またはリサイクルであってもよい。

［0066］上記のように、この方法は、相溶化剤と異相ポリマー組成物を混合する工程を伴う。相溶化剤および異相ポリマー組成物は、任意の適当な技術または装置を使用して混合することができる。本発明の一態様では、異相ポリオレフィンポリマー組成物は、組成物中に生成したフリーラジカルの存在下でポリマー組成物と相溶化剤を溶融混合することによって改変される。溶融混合工程は、組成物が、組成物の主要なポリオレフィン成分の溶融温度以上に加熱され、溶融状態にある間に混合されるような条件下で実施される。適当な溶融混合プロセスの例には、溶融コンパウンディング、例えば押出機中、射出成形、およびバンバリーミキサーまたはニーダー中での混合が含まれる。一例として、混合物は、１６０℃〜３００℃の温度で溶融混合されてもよい。特に、プロピレン耐衝撃性コポリマーは、１８０℃〜２９０℃の温度で溶融混合されてもよい。異相ポリマー組成物（プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相）、相溶化剤および有機過酸化物は、組成物中の全てのポリオレフィンポリマーの溶融温度以上の温度において、押出機中で溶融コンパウンドされてもよい。

［0067］本発明の別の態様では、異相ポリマー組成物は、溶媒中で溶解されていてもよく、相溶化剤は、得られたポリマー溶液に加えられていてもよく、フリーラジカルは、溶液中で生成されていてもよい。Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ、「Ｅｓｔｅｒ Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｚａｔｉｏｎ ｏｆ Ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ ｖｉａ Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ Ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ ｏｆ Ｂｅｎｚｏｙｌ Ｐｅｒｉｏｘｉｄｅ
ｄｕｒｉｎｇ Ｓｏｌｉｄ−Ｓｔａｔｅ Ｓｈｅａｒ Ｐｕｌｖｅｒｉｚａｔｉｏｎ」−ｖｏｌ．４６、ｐｐ．７８３４〜７８４４（２０１３）に記載されているように、本発明の別の態様では、相溶化剤は、固体状態の異相ポリマー組成物と合わせてもよく、フリーラジカルは、固相剪断粉砕中に生成され得る。

［0068］従来の処理装置は、例えば有機過酸化物など、混合物に加えられる、または例えば剪断力、紫外線などによってｉｎ−ｓｉｔｕで生成される、いずれかのフリーラジカルの存在下で、単一工程で異相ポリマー組成物（例えば、プロピレンポリマーおよびエチレンポリマー）と相溶化剤を一緒に混合するために使用してもよい。それにもかかわらず、本明細書に記載されているように、複数の工程および種々の配列中の成分の種々の組合せを混合し、続いて混合物を相溶化剤がポリオレフィンポリマーと反応する条件にさらすことも可能である。

[0069]例えば、相溶化剤および／またはフリーラジカル発生剤（化合物を使用した場合）は、一またはマスターバッチ組成物の形態でポリマーに加えることができる。適当なマスターバッチ組成物は、担体樹脂中に相溶化剤および／またはフリーラジカル発生剤を含むことができる。相溶化剤および／またはフリーラジカル発生剤は、マスターバッチ組成物中に、組成物の全重量に基づいて約１重量％〜約８０重量％の量で存在し得る。任意の適当な担体樹脂、例えば任意の適当な熱可塑性ポリマーは、マスターバッチ組成物中で使用することができる。例えば、マスターバッチ組成物のための担体樹脂は、ポリオレフィンポリマー、例えばポリプロピレン耐衝撃性コポリマー、ポリオレフィンコポリマー、エチレン／α−オレフィンコポリマー、ポリエチレンホモポリマー、直鎖状低密度ポリエチレンポリマー、ポリオレフィンワックス、またはこのようなポリマーの混合物であってよい。担体樹脂は、異相ポリオレフィンポリマー組成物中に存在するプロピレンポリマーもしくはエチレンポリマーと同じまたは類似しているプロピレンポリマーまたはエチレンポリマーであってもよい。このようなマスターバッチ組成物は、最終消費者が異相ポリマー組成物中に存在するプロピレンポリマー（複数可）対エチレンポリマー（複数可）の比を操作することを可能にするはずである。これは、所望のセットの特性（例えば、耐衝撃性と剛性のバランス）を達成するために、最終消費者が商用の樹脂グレードのプロピレン対エチレン比を改変する必要がある場合に好ましい可能性がある。

［0070］この方法は、相溶化剤と異相ポリマー組成物の得られた混合物中でフリーラジカルを生成する工程をさらに含む。より具体的には、この工程は、異相ポリマー組成物のプロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相中でフリーラジカルを生成することを含む。フリーラジカルは、任意の適当な手段によって異相ポリマー組成物中で生成することができる。

［0071］フリーラジカル発生剤は、異相ポリマー組成物中のプロピレンおよびエチレンポリマーとの相溶化剤の反応を促進するのに十分なフリーラジカルを発生させながら、ポリマー鎖の切断を引き起こし、それによって異相ポリマー組成物のＭＦＲに積極的に影響を与える（すなわち、増大する）ために本発明で使用されている。フリーラジカル発生剤は、化合物、例えば有機過酸化物またはビス−アゾ化合物であってもよく、あるいはフリーラジカルは、相溶化剤と異相ポリマー組成物の混合物に、超音波、剪断力、電子線（例えばβ線）、光（例えば紫外線）、熱および放射線（例えばγ線およびＸ線）、または前述の組合せを施すことによって発生させてもよい。

［0072］１個以上のＯ−Ｏ官能基を有する有機過酸化物は、本発明の方法におけるフリーラジカル発生剤として特に有用である。このような有機過酸化物の例には、：２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン−３，３，６，６，９，９−ペンタメチル−３−（エチルアセテート）−１，２，４，５−テトラオキシシクロノナン、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド、過酸化水素、ジクミルペルオキシド、ｔ−ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ｐ−クロロベンゾイルペルオキシド、ジベンゾイルジペルオキシド、ｔ−ブチルクミルペルオキシド；ｔ−ブチルヒドロキシエチルペルオキシド、ジ−ｔ−アミルペルオキシドおよび２，５−ジメチルへキセン−２，５−ジペルイソノナノエート、アセチルシクロヘキサンスルホニルペルオキシド、ジイソプロピルペルオキシジカーボネート、ｔｅｒｔ−アミルパーネオデカノエート、ｔｅｒｔ−ブチル−パーネオデカノエート、ｔｅｒｔ−ブチルパーピバレート、ｔｅｒｔ−アミルパーピバレート、ビス（２，４−ジクロロベンゾイル）ペルオキシド、ジイソノナノイルペルオキシド、ジデカノイルペルオキシド、ジオクタノイルペルオキシド、ジラウロイルペルオキシド、ビス（２−メチルベンゾイル）ペルオキシド、ジスクシノイルペルオキシド、ジアセチルペルオキシド、ジベンゾイルペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルペル−２−エチルヘキサノエート、ビス（４−クロロベンゾイル）ペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルペルイソブチレート、ｔｅｒｔ−ブチルペルマレエート、１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３，５，５−トリメチルシクロ−ヘキサン、１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート、ｔｅｒｔ−ブチルペルイソノナノエート、２，５−ジメチルヘキサン２，５−ジベンゾエート、ｔｅｒｔ−ブチルペルアセテート、ｔｅｒｔ−アミルペルベンゾエート、ｔｅｒｔ−ブチルペルベンゾエート、２，２−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、２，２−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）プロパン、ジクミルペルオキシド、２，５−ジメチルヘキサン２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド、３−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−３−フェニルフタリド、ジ−ｔｅｒｔ−アミルペルオキシド、α，α’−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン、３，５−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３，５−ジメチル−１，２−ジオキソラン、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド、２，５−ジメチルヘキサン２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド、３，３，６，６，９，９−ヘキサメチル−１，２，４，５−テトラオキサシクロノナン、ｐ−メンタンヒドロペルオキシド、ピナンヒドロペルオキシド、ジイソプロピルベンゼンモノ−α−ヒドロペルオキシド、クメンヒドロペルオキシドまたはｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシドが含まれる。

[0073]有機過酸化物は、任意の適当な量でポリマー組成物中に存在し得る。有機過酸化物の適当な量は、いくつかの要因、例えば組成物中で使用されている特定のポリマー、異相ポリマー組成物の初期ＭＦＲ、および異相ポリマー組成物のＭＦＲの所望の変化によって決まることになる。好ましい態様では、有機過酸化物は、ポリマー組成物中に、ポリマー組成物の全重量に基づいて約１０ｐｐｍ以上、約５０ｐｐｍ以上、または約１００ｐｐｍ以上の量で存在し得る。別の好ましい態様では、有機過酸化物は、ポリマー組成物中に、ポリマー組成物の全重量に基づいて約２重量％（２０，０００ｐｐｍ）以下、約１重量％（１０，０００ｐｐｍ）以下、約０．５重量％（５，０００ｐｐｍ）以下、約０．４重量％（４，０００ｐｐｍ）以下、約０．３重量％（３，０００ｐｐｍ）以下、約０．２重量％（２，０００ｐｐｍ）以下、または約０．１重量％（１，０００ｐｐｍ）以下の量で存在し得る。したがって、一連の好ましい態様では、有機過酸化物は、ポリマー組成物中に、ポリマー組成物の全重量に基づいて約１０〜約２０，０００ｐｐｍ、約５０〜約５，０００ｐｐｍ、約１００〜約２，０００ｐｐｍ、または約１００〜約１，０００ｐｐｍの量で存在し得る。上述したように、有機過酸化物の量は、相溶化剤と過酸化物結合のモル比の点から表すこともできる。

[0074]適当なビスアゾ化合物も、フリーラジカルの供給源として使用していてもよい。このようなアゾ化合物は、例えば２，２’−アゾビスイソブチロニトリル、２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）、２，２’−アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）、２，２’−アゾビス（４−メトキシ−２，４−ジメチルバレロニトリル）、１，１’−アゾビス（１−シクロヘキサンカルボニトリル）、２，２’−アゾビス（イソブチルアミド）ジハイドレート、２−フェニルアゾ−２，４−ジメチル−４−メトキシバレロニトリル、ジメチル ２，２’−アゾビスイソブチレート、２−（カルバモイルアゾ）イソブチロニトリル、２，２’−アゾビス（２，４，４−トリメチルペンタン）、２，２’−アゾビス（２−メチル−プロパン）、遊離塩基または塩酸塩としての２，２’−アゾビス（Ｎ，Ｎ’−ジメチレンイソブチルアミジン）を、遊離塩基または塩酸塩としての２，２’−アゾビス（２−アミジノプロパン）、２，２’−アゾビス｛２−メチル−Ｎ−［１，１−ビス（ヒドロキシメチル）エチル］プロピオンアミド｝および２，２’−アゾビス｛２−メチル−Ｎ−［１，１−ビス（ヒドロキシメチル）−２−ヒドロキシエチル］プロピオンアミド｝を含む。

［0075］フリーラジカル発生剤として有用な他の化合物には、２，３−ジメチル−２，３−ジフェニルブタンおよび立体障害ヒドロキシルアミンエステルが含まれる。上記の種々のフリーラジカル発生剤は、単独でまたは組み合わせて用いてもよい。

［0076］一般に上述したように、プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相中に生成したフリーラジカルの少なくとも一部分は、相溶化剤上に存在する反応性官能基と反応する。具体的には、フリーラジカルおよび反応性官能基は、ラジカル付加反応で反応し、それによって相溶化剤をポリマーに結合する。プロピレンポリマー相中のフリーラジカルおよびエチレンポリマー相中のフリーラジカルと反応する場合、相溶化剤は、２つの相の間に連結または橋をもたらす。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、プロピレンポリマー相とエチレンポリマー相の間のこの連結または橋は、本発明の方法に従って改変された異相ポリマー組成物において観察される強度の増大の原因であると考えられている。

[0077]本発明の異相ポリマー組成物は、安定剤、紫外線吸収剤、ヒンダードアミン光安定剤（ＨＡＬＳ）、酸化防止剤、難燃剤、酸中和剤、スリップ剤、ブロッキング防止剤、帯電防止剤、スクラッチ防止剤、加工助剤、発泡剤、着色剤、乳白剤、透明剤、および／または成核剤を含む、熱可塑性組成物に従来使用されている各種添加剤と相溶性がある。
さらなる例として、組成物は、充填剤、例えば炭酸カルシウム、タルク、ガラス繊維、ガラス球、無機ウィスカー、例えばＭｉｌｌｉｋｅｎ Ｃｈｅｍｉｃａｌ、ＵＳＡから入手可能なＨｙｐｅｒｆｏｒｍ（登録商標）ＨＰＲ−８０３ｉ、マグネシウムオキシサルフェートウィスカー、硫酸カルシウムウィスカー、炭酸カルシウムウィスカー、雲母、珪灰石、粘土、例えばモンモリロナイト、およびバイオ源または天然充填剤を含んでいてもよい。添加剤は、改変された異相ポリマー組成物中の全成分の最大７５重量％までを占めていてもよい。

［0078］本発明の異相ポリマー組成物は、射出成形、薄肉射出成形、一軸配合、二軸配合、バンバリー混合、共ニーダー混合、二本ロール練り、シート押出、繊維押出、フィルム押出、パイプ押出、異形押出、押出コーティング、押出吹込み成形、射出吹込み成形、射出延伸吹込み成形、圧縮成形、押出圧縮成形、圧縮吹込二次成形、圧縮延伸吹込二次成形、熱成形、および回転成形を含むが、それだけには限定されない従来のポリマー加工用途で使用してもよい。本発明の異相ポリマー組成物を使用して作製した製品は、本発明の異相ポリマー組成物を含有する１つまたは任意の適当な数の複数の層を含んでいる、複数の層からなっていてもよい。一例として、典型的な最終用途製品には、容器、包装、自動車部品、ボトル、発泡または起泡製品、家庭電気器具部品、ふた、カップ、家具、家庭用品、バッテリーケース、枠箱、パレット、フィルム、シート、繊維、パイプ、および回転成形部品が含まれる。

[0079]以下の例は、上述の主題をさらに例示しているが、当然ながら、いかなる形でもその範囲を限定するものとしてみなすべきではない。以下の方法は、言及されていない限り、以下の例に記載された特性を決定するために使用された。

［0080］それぞれの組成物は、約１分間密閉容器中で成分をブレンドすることによって配合した。次いで組成物を、ポリプロピレン射出成形グレードの通常の処理条件を使用して、二軸押出機上で溶融コンパウンドした。各ポリプロピレンコポリマー組成物の押出物（ストランドの形態）は、水浴で冷却し、続いてペレット化した。

［0081］次いでペレット化した組成物を使用して、ＩＳＯサイズの試料試験片を作製するためのポリプロピレン射出成形グレードの通常の条件下で、組成物を射出成形することによって試験片（bar）を形成した。得られた試験片は、寸法が長さ約８０ｍｍ、幅約１０ｍｍ、および厚さ約４．０ｍｍであった。

[0082]メルトフローレート（ＭＦＲ）は、（ＡＳＴＭ Ｄ１２３８）に基づいてポリプロピレンでは２．１６ｋｇの荷重で２３０℃でペレット化した組成物について決定した。

[0083]試験片のノッチ付アイゾッド衝撃強さをＩＳＯ法１８０／Ａに基づいて測定した。ノッチ付アイゾッド衝撃強さは、＋２３℃または−３０°のいずれかに調節された試験片について＋２３℃で測定した。

［0084］昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）を以下のように実施した：ポリマー約３．０ｇおよび２．０重量％Ｉｒｇａｎｏｘ １０１０（Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、スイス）を、ガラス反応器中１３０℃でキシレン３００ｍＬに溶解させた。次いで反応器を温度制御された油浴に移し、砂（白水晶、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、南アフリカ）で充填し、結晶化の補助として使用した。油浴および補助をどちらも１３０℃で予熱した。次いで油浴を１℃／時間の制御された速度で冷却して、ポリマーの制御された結晶化を促進した。次いで結晶化した混合物をステンレス鋼カラムに詰め込み、それを溶離工程のために改質ガスクロマトグラフィーオーブンに挿入した。キシレン（予熱した）を溶離剤として使用して、オーブンの温度を上昇させながら所定の間隔で画分を回収した。アセトン中の沈殿によって画分を単離し、続いて恒量になるまで乾燥させた。画分を開始温度から画分の最終温度まで回収し、つまり回収中に温度を徐々に上昇させるにつれて、３０℃画分は室温から３０℃までで回収し、６０℃画分は３０℃〜６０℃で回収した物質であり、８０℃画分は６０℃〜８０℃で回収した物質であり、１００℃画分は８０℃〜１００℃で回収した物質である。

［0085］全てのＮＭＲ測定のために以下の実験条件を使用して¹³Ｃ ＮＭＲ分光法を行なった：６００ＭＨｚ Ｖａｒｉａｎ Ｕｎｉｔｙ ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ、炭素−１３について１５０ＭＨｚの共鳴周波数、窒素雰囲気下１２０℃で分析を実施、取り込み０．７９秒、遅延時間１５秒、１試料当たり２５００スキャン、重水素化１，１，２，２−テトラクロロエタン中に溶解させた試料約６０ｍｇ。相対モル％エチレンおよびプロピレンならびにシーケンス分析（エチレントライアドの相対モル％または％ＥＥＥを含む）を、標準積分技術を使用して達成した。エチレンの数平均連鎖長（ｎ_E）を、ＮＭＲシーケンシングから％ＥＥおよび％ＥＰを使用して以下の式に従って計算した：

ここで、％ＥＥは、別のエチレンモノマー単位と結合しているエチレンモノマー単位の相対モル比であり、％ＥＰは、プロピレンモノマー単位と結合しているエチレンモノマー単位の相対モル比であり、特定の試料または試料画分のＮＭＲ積分によって決定した。

例１
［0086］以下の例は、本発明の方法において改変されていない異相ポリオレフィン組成物中のエチレンの数平均連鎖長の効果を示す。

［0087］４種の異相ポリマー組成物を生成した。組成物中の過酸化物結合（Ｏ−Ｏ）対相溶化剤のモル比が１：１になるように、異相ポリマーを過酸化物、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン（ＣＡＳ＃ ７８−６３−７）、および相溶化剤、ジフェニルフルベン（ＣＡＳ＃ ２１７５−９０−８）と混合することによって、ポリプロピレン耐衝撃性コポリマー、試料１Ａ〜１Ｄを改変した。上記の手順に従って、試料Ａ〜Ｄをそれぞれ混合し、押出し、射出成形した。次いで試験片を、上記のメルトフローレートおよびアイゾッド衝撃試験にかけた。上記の方法に従って¹³Ｃ ＮＭＲを使用してそれぞれの異相ポリマー組成物（相溶化剤での処理の前）のエチレンの数平均連鎖長を決定した。

［0085］表１に示した衝撃強さにおいて得られた変化は、異相ポリプロピレン耐衝撃性コポリマー中のエチレンの数平均連鎖長が約３の場合、試料１Ｂ、１Ｃおよび１Ｄに示すように、相溶化剤が耐衝撃性／ＭＦＲバランスにおいて比較的緩やかな増加を達成することを示す。驚くべきことに、異相ポリプロピレン耐衝撃性コポリマー中のエチレンの数平均連鎖長が４の場合、ＭＦＲが増大する間に、相溶化剤は、衝撃強さにおいて大きな増加をもたらす。試料１Ａに示すとおり、充填量を減らして相溶化剤を使用しても大きな増加が観察された。相溶化剤で改変された場合、試料１Ａは、未処理の樹脂に比べてＭＦＲが著しく増大し、その衝撃強さは、１３．６ｋＪ／ｍ²での完全な破壊からより延性のある非破壊挙動に変化し、これは望ましいことである。改変された樹脂の剛性は、改変されていない樹脂から著しく変化しなかった。

例２
［0089］以下の例は、本発明の方法において異相ポリオレフィン組成物中のエチレントライアドの相対モル％の効果を示す
［0090］６種の異相ポリマー組成物を生成し、試料２Ａ〜２Ｄを２つの異なるポリプロピレン耐衝撃性コポリマー、樹脂２−１および樹脂２−２から生成した。組成物中の過酸化物結合（Ｏ−Ｏ）対相溶化剤のモル比が０．５：１になるように、試料２Ａおよび２Ｂは、樹脂２−１または樹脂２−２のいずれかを過酸化物、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン（ＣＡＳ＃ ７８−６３−７）、および相溶化剤、２−（２−フリルメチレン）マロノニトリル（ＣＡＳ＃ ３２３７−２２−７）と混合することによって作製された。組成物中の過酸化物結合（Ｏ−Ｏ）対相溶化剤のモル比が２：１になるように、試料２Ｃおよび２Ｄは、樹脂２−１または樹脂２−２のいずれかを過酸化物、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン（ＣＡＳ＃ ７８−６３−７、Ｌｕｐｅｒｏｘ １０１）、および相溶化剤、ＴＥＭＰＯ−メタクリレート（ＣＡＳ＃ １５０５１−４６−４）と混合することによって作製された。試料２Ａ〜２Ｄの組成物を表２に示す。改変されていない樹脂２−１および改変されていない樹脂２−２からなる比較例（Ｃｏｍｐ．２ＡおよびＣｏｍｐ．２Ｂ）も表２に示す。

［0091］上記の手順に従って、試料２Ａ〜２Ｄをそれぞれ混合し、押出し、射出成形した。次いで試験片を、上記のメルトフローレートおよびアイゾッド衝撃試験にかけた。昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）を用いて試料を分別し、上記の方法に従って¹³Ｃ ＮＭＲを使用してそれぞれの画分中の相対モル％エチレントライアド（％ＥＥＥ）を決定した。樹脂画分の％ＥＥＥを表３に示す。Ｃｏｍｐ．２Ａ、Ｃｏｍｐ．２Ｂ、および試料２Ａ〜２Ｄの耐衝撃性およびＭＦＲレート性能を表４に示す。

［0092］表４の結果は、未処理樹脂２−１および樹脂２−２が類似の物理的性質を示すことを示す。しかしながら、表３のデータは、２つの樹脂が化学組成またはポリマー構造の点で異なることを示す。特に、表３のデータは、樹脂２−１が、樹脂２−２と比較して、エチレントライアド中により多くの量のエチレンを含有していたことを示す。例えば、樹脂２−１のいくつかの画分は、樹脂２−２からの対応する画分よりもエチレントライアド中に１０モル％以上のエチレンを含有していた。表４のデータは、次いで化学またはポリマー構造のこれらの違いの効果を例示する。表４のデータは、本発明の方法を使用して処理した場合、樹脂２−１および樹脂２−２の両方においてメルトフローレートが増加した（試料２Ａおよび２Ｂが示すとおり）が、樹脂２−１で達成された衝撃強さの増大が樹脂２−２と比較して驚くほど高かったことを示す。特に、樹脂は、９５Ｊ／ｍ完全破壊から非破壊挙動への耐衝撃性の改善を示した（試料２Ａ参照）。この挙動は、衝撃強さが９９Ｊ／ｍ完全破壊から１２１Ｊ／ｍに増大し完全な破壊不良が残る試料２Ｂ（改質樹脂２−２を含有する）と対照的である。この差異のある性能は、２種のポリマー間の物理的類似性を考慮に入れると驚くべきことである。

例３
［0093］以下の例は、本発明の方法において異相ポリプロピレン組成物中のエチレントライアドの割合およびエチレンの数平均連鎖長の増加の影響を例示する。

［0094］８種の異相ポリマー組成物を生成した。比較試料３Ａ（Ｃｏｍｐ．３Ａ）は、上記のような¹³ＣＮＭＲを使用して測定したように、エチレンの数平均連鎖長が３である改変されていない異相ポリプロピレン耐衝撃性コポリマー（表５の「ＩＣＰ」）であった。比較試料３Ｂ（Ｃｏｍｐ．３Ｂ）は、同じ改変されていない異相ポリプロピレン耐衝撃性コポリマーを少量の高密度ポリエチレンポリマー（表５の「ＨＤＰＥ」）と配合することによって作製した。比較試料３Ｃは、同じ異相ポリプロピレン耐衝撃性コポリマーを高密度ポリエチレンポリマーおよび過酸化物、すなわち２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン（ＣＡＳ＃ ７８−６３−７）と配合することによって作製した。比較試料３Ｄは、同じ異相ポリプロピレン耐衝撃性コポリマーを過酸化物（すなわち、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン（ＣＡＳ＃ ７８−６３−７））、および相溶化剤（すなわち、ＴＥＭＰＯ−メタクリレート（ＣＡＳ＃ １５０５１−４６−４））と配合することによって作製した。試料３Ｅ〜３Ｈは、同じ異相ポリプロピレン耐衝撃性コポリマーを少量のポリエチレン樹脂（高密度ポリエチレンポリマー（「ＨＤＰＥ」）、低密度ポリエチレンポリマー（「ＬＤＰＥ」”）、直鎖状低密度ポリエチレンポリマー（「ＬＬＤＰＥ」）、およびエチレン／α−オレフィンエラストマー耐衝撃性改良剤（「ＥＩＭ」））、過酸化物（すなわち、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン（ＣＡＳ＃ ７８−６３−７））、および相溶化剤（すなわち、ＴＥＭＰＯ−メタクリレート（ＣＡＳ＃ １５０５１−４６−４））と配合することによって作製した。これらの試料の処方は、表５に記載されている。

［0095］上記の手順に従って、表５に列挙した組成物をそれぞれ混合し、押出し、射出成形した。次いで試験片を、上記のメルトフローレートおよびアイゾッド衝撃試験にかけた。

［0096］表６の結果は、エチレンの数平均連鎖長が３である改変されていない異相ポリプロピレン耐衝撃性コポリマーであるＣｏｍｐ．３Ａが、本発明の方法に従って処理した場合に衝撃強さの低レベルの改善を示すことを示す（Ｃｏｍｐ．３Ｄ参照）。この挙動は、耐衝撃性コポリマー中のエチレンのより低い数平均連鎖長に起因すると考えられている。組成物全体におけるエチレンの数平均連鎖長を増加させるのに役立つであろう高密度ポリエチレンの添加は、過酸化物のビスブレーキングの有無にかかわらず行なわれた場合、単独で衝撃強さを著しく改善するものではない（Ｃｏｍｐ．３Ｂおよび３Ｃ参照）。しかしながら、耐衝撃性コポリマーがポリエチレンポリマーでドープされ、本発明の方法に従って処理される場合、組成物は、衝撃強さにおいて著しい改善を示した。これは、Ｃｏｍｐ．３Ｄと比較して、試料３Ｅ〜３Ｈの衝撃強さ測定によって示されている。この結果は、エチレンの数平均連鎖長の重要性を例示すると考えられている（すなわち、数平均連鎖長が増加した組成物は、衝撃強さにおいてより大きな増大を示した）。この結果はまた、衝撃強さのより大きな改善をもたらすために所与のポリマー組成物を改変し得る方法を例示すると考えられている。

[0097]ここで引用した刊行物、特許出願、および特許を含む全ての参考文献は、各参考文献が個々におよび具体的に参照により組み込まれることが示され、その全体がここに記載された場合と同程度に参照によりここに組み込まれる。

[0098]本出願の主題を説明する状況において（特に以下の特許請求の範囲において）用語「ａ」および「ａｎ」および「ｔｈｅ」および同様の指示対象の使用は、ここで特に指示がない限り、または明らかに文脈と矛盾しない限り、単数と複数の両方を包含するように解釈されるべきである。用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「有する（ｈａｖｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、および「含有する（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」は、特に指摘がない限り、オープンエンドの用語（すなわち、「含むが、限定されない」の意味）として解釈されるべきである。ここでの値の範囲の列挙は、ここで特に指示がない限り、範囲内にあるそれぞれ別の値を個々に参照する簡単な方法として役立つように単に意図されており、それぞれ別の値は、ここで個々に引用されたかのように本明細書に組み込まれる。ここで記載した全ての方法は、ここで特に指示がない、または明らかに文脈と矛盾しない限り、任意の適当な順番で行なうことができる。ここで提供される任意および全ての例、または例示的な言い回し（例えば、「例えば（ｓｕｃｈ ａｓ）」）の使用は、単に本出願の主題をよりよく解明するように意図されており、特に特許請求しない限り主題の範囲を限定するものではない。本明細書内の言語は、ここで記載されている主題の実施に不可欠なものとしてどんな特許請求していない要素も示しているように解釈されるべきでない。

[0099]特許請求した主題を実施するために発明者らに知られている最良のモードを含めた、本出願の主題の好ましい態様は、ここに記載されている。それらの好ましい態様の変形形態は、前述の説明を読むことにより、当業者に明らかになり得る。発明者らは、当業者がこのような変形形態を適宜使用することを期待し、また発明者らは、ここに具体的に記載されている以外の方法でここに記載されている主題が実施されることを意図している。したがって、この開示は、準拠法によって許可されるようにここに添付された特許請求の範囲で列挙された主題の全ての変更形態および相当物を含む。さらに、その全ての可能な変形形態における前述の要素の任意の組合せは、ここで特に指示がない、または明らかに文脈と矛盾しない限り、本開示によって包含される。

Claims (10)

1. 異相ポリマー組成物を改変するための方法であって、
   （ａ）ラジカル付加反応においてフリーラジカルと反応できる官能基を２個以上含む相溶化剤を用意する工程；
   （ｂ）プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相を含み、かつエチレンランの数平均連鎖長が３以上である異相ポリマー組成物を用意する工程；
   （ｃ）前記相溶化剤と前記異相ポリマー組成物を混合する工程；ならびに
   （ｄ）前記プロピレンポリマー相および前記エチレンポリマー相中でフリーラジカルを生成する工程
   を含み、それによって前記相溶化剤の少なくとも一部が前記プロピレンポリマー相と前記エチレンポリマー相の両方のフリーラジカルと反応して、前記プロピレンポリマー相中のプロピレンポリマーとの結合および前記エチレンポリマー相中のエチレンポリマーとの結合を形成する、方法。
2. 前記異相ポリマー組成物が、前記異相ポリマー組成物の全重量に基づいて約６重量％以上のエチレンを含む、請求項１に記載の方法。
3. 前記異相ポリマー組成物が、約１０重量％以上のキシレン可溶分を含む、請求項１に記載の方法。
4. 前記異相ポリマー組成物中に存在する前記エチレンの約５モル％以上が、エチレントライアドで存在する、請求項１に記載の方法。
5. 前記異相ポリマー組成物の６０℃昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）画分中に存在する前記エチレンの約３０モル％以上が、エチレントライアドで存在する、請求項１に記載の方法。
6. 前記異相ポリマー組成物の８０℃昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）画分中に存在する前記エチレンの約３０モル％以上が、エチレントライアドで存在する、請求項１に記載の方法。
7. 前記異相ポリマー組成物の１００℃昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）画分中に存在する前記エチレンの約５モル％以上が、エチレントライアドで存在する、請求項１に記載の方法。
8. 前記異相ポリマー組成物の６０℃昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）画分中に存在するエチレンランの数平均連鎖長が、３以上である、請求項１に記載の方法。
9. 前記異相ポリマー組成物の８０℃昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）画分中に存在するエチレンランの数平均連鎖長が、７以上である、請求項１に記載の方法。
10. 前記異相ポリマー組成物の１００℃昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）画分中に存在するエチレンランの数平均連鎖長が、１０以上である、請求項１に記載の方法。