JP2020119904A - ケーブル、及びワイヤハーネス - Google Patents

Abstract

【課題】耐屈曲性を維持しつつも端末加工の作業環境の悪化を抑制可能なケーブル及びワイヤハーネスを提供する。【解決手段】複数の電線２，３と、複数の電線２，３が撚り合わされてなる集合体５の周囲に螺旋状に巻き付けられているテープ部材６と、を備え、テープ部材６の厚さが、０．０２８ｍｍ以上０．０９０ｍｍ以下であり、テープ部材６の幅が、１８ｍｍ以上３５ｍｍ以下であり、テープ部材６は、その幅の１／４以上１／２以下の重なり幅で螺旋状に巻き付けられており、テープ部材６は、長手方向と幅方向とで引っ張り強さが異なり、テープ部材６の幅方向の引っ張り強さは、長手方向の引っ張り強さよりも小さい。【選択図】図２

Description

本発明は、ケーブル、及びワイヤハーネスに関し、特に、自動車等の車両において車輪側と車体側とを接続するケーブル及びワイヤハーネスに関する。

近年、自動車等の車両において、電動式の制動装置が用いられている。

電動式の制動装置としては、電気機械式ブレーキ（Electro-Mechanical Brake、ＥＭＢ）や、電動パーキングブレーキ（Electric Parking Brake、ＥＰＢ）が知られている。

電気機械式ブレーキは、単に電動ブレーキあるいは電気ブレーキとも呼称されるものであり、運転者によるブレーキペダルの操作量（踏力又は変位量）に応じて、車両の各車輪に備えられた専用の電気モータの回転駆動力を制御し、当該電気モータにより駆動されるピストンによりブレーキパッドを車輪のディスクロータに押し付けることにより、運転者の意図に応じた制動力を発生させるように構成されている。

電動パーキングブレーキは、車両の停止後に運転者がパーキングブレーキ作動スイッチを操作することにより、車両の各車輪に備えられた専用の電気モータを駆動させて、当該電気モータにより駆動されるピストンによりブレーキパッドを車輪のディスクロータに押し付けた状態とし、制動力を発生させるように構成されている。

また、近年の車両においては、走行中の車輪の回転速度を検出するＡＢＳ（Anti-lock Brake System）センサや、タイヤの空気圧を検出する空気圧センサ、温度センサなどのセンサ類が車輪に搭載されることが多い。

そこで、車輪に搭載されたセンサ用の信号線や電気機械式ブレーキの制御用の信号線と、電気機械式ブレーキや電動パーキングブレーキ用の電気モータに電力を供給する電源線とを共通のシースに収容したケーブルを用い、車輪側と車体側とを接続することが行われている。このケーブルの端部にコネクタを一体に設けたものがワイヤハーネスである。

特許文献１では、複数の電線とその複数の電線を一括して被覆するシースとの間に、タルク粉体等の潤滑剤を介在させることで、電線とシース間の摩擦を低減し、屈曲時に電線にかかるストレスを低減して耐屈曲性を向上させたケーブルが提案されている。

特開２０１４−１３５１５３号公報

しかしながら、特許文献１に記載のケーブルでは、端末加工を行う際に、タルク粉体等の潤滑剤が作業場に飛散し作業環境の悪化を招いてしまうという問題がある。

そこで、本発明は、耐屈曲性を維持しつつも端末加工の作業環境の悪化を抑制可能なケーブル及びワイヤハーネスを提供することを目的とする。

本発明は、上記課題を解決することを目的として、複数の電線と、前記複数の電線が撚り合わされてなる集合体の周囲に螺旋状に巻き付けられているテープ部材と、を備え、前記テープ部材の厚さが、０．０２８ｍｍ以上０．０９０ｍｍ以下であり、前記テープ部材の幅が、１８ｍｍ以上３５ｍｍ以下であり、前記テープ部材は、その幅の１／４以上１／２以下の重なり幅で螺旋状に巻き付けられており、前記テープ部材は、長手方向と幅方向とで引っ張り強さが異なり、前記テープ部材の幅方向の引っ張り強さは、長手方向の引っ張り強さよりも小さい、ケーブルを提供する。

また、本発明は、上記課題を解決することを目的として、前記ケーブルと、前記電線の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、ワイヤハーネスを提供する。

本発明によれば、耐屈曲性を維持しつつも端末加工の作業環境の悪化を抑制可能なケーブル及びワイヤハーネスを提供できる。

本発明の一実施の形態に係るケーブルを用いた車両の構成を示すブロック図である。 （ａ）は本発明の一実施の形態に係るケーブルの横断面図であり、（ｂ）はケーブルにおける対撚線の撚り方向、集合体の撚り方向、及びテープ部材の巻き付け方向を説明する図である。 本発明の一実施の形態に係るワイヤハーネスの概略構成図である。 （ａ）は本発明の一実施の形態に係るケーブルの横断面図であり、（ｂ）はケーブルにおける対撚線の撚り方向、集合体の撚り方向、及びテープ部材の巻き付け方向を説明する図である。 （ａ）は本発明の一実施の形態に係るケーブルの横断面図であり、（ｂ）はケーブルにおける対撚線の撚り方向、集合体の撚り方向、及びテープ部材の巻き付け方向を説明する図である。 （ａ）は本発明の一実施の形態に係るケーブルの横断面図であり、（ｂ）はケーブルにおける対撚線の撚り方向、集合体の撚り方向、及びテープ部材の巻き付け方向を説明する図である。

［実施の形態］
以下、本発明の実施の形態を添付図面にしたがって説明する。

（ケーブルを適用する車両の説明）
図１は、本実施の形態に係るケーブルを用いた車両の構成を示すブロック図である。

図１に示すように、車両１００には、電動式の制動装置として、電動パーキングブレーキ（以下、ＥＰＢという）１０１が備えられている。

ＥＰＢ１０１は、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａと、ＥＰＢ制御部１０１ｂと、を備えている。

ＥＰＢ用電気モータ１０１ａは、車両１００の車輪１０２に搭載されている車輪側装置である。ＥＰＢ制御部１０１ｂは、車両１００の車体側装置であるＥＣＵ（電子制御ユニット）１０３に搭載されている。なお、ＥＰＢ制御部１０１ｂは、ＥＣＵ１０３以外のコントロールユニットに搭載されていてもよく、専用のハードウェアユニットに搭載されていてもよい。

図示していないが、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａには、ブレーキパッドが取り付けられたピストンが設けられており、当該ピストンをＥＰＢ用電気モータ１０１ａの回転駆動により移動させることで、ブレーキパッドを車輪１０２の車輪のディスクロータに押し付け、制動力を発生させるように構成されている。ＥＰＢ用電気モータ１０１ａには、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するための電源線として１対の第１電線２が接続されている。

ＥＰＢ制御部１０１ｂは、車両１００の停止時に、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃがオフ状態からオン状態に操作されたとき、所定時間（例えば１秒間）にわたってＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を出力することにより、ブレーキパッドを車輪１０２のディスクロータに押し付けた状態とし、車輪１０２に制動力を発生させるように構成されている。また、ＥＰＢ制御部１０１ｂは、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃがオン状態からオフ状態に操作されたとき、あるいは、アクセルペダルが踏込操作されたときに、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を出力し、ブレーキパッドを車輪のディスクロータから離間させて、車輪１０２への制動力を解除するように構成される。つまり、ＥＰＢ１０１の作動状態は、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃがオンされてから、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃがオフされるかアクセルペダルが踏み込まれるまで維持されるように構成されている。なお、パーキングブレーキ作動スイッチ１０１ｃは、レバー式又はペダル式のスイッチであってもよい。

また、車両１００には、ＡＢＳ装置１０４が搭載されている。ＡＢＳ装置１０４は、ＡＢＳセンサ１０４ａと、ＡＢＳ制御部１０４ｂと、を備えている。

ＡＢＳセンサ１０４ａは、走行中の車輪１０２の回転速度を検出する回転速度検出センサであり、車輪１０２に搭載されている。ＡＢＳ制御部１０４ｂは、急停止時に車輪１０２がロックされないように、ＡＢＳセンサ１０４ａの出力に基づいて制動装置を制御し、車輪１０２の制動力を制御するものであり、ＥＣＵ１０３に搭載されている。ＡＢＳセンサ１０４ａには、信号線として対撚線４（１対の第２電線３）が接続されている。

一対の第１電線２と対撚線４とを一括してシース７（図２参照）で被覆したものが、本実施の形態に係るケーブル１である。車輪１０２側から延出されたケーブル１は、車体１０５に設けられた中継ボックス１０６内にて電線群１０７に接続され、電線群１０７を介してＥＣＵ１０３やバッテリ（不図示）に接続されている。

図１では、図の簡略化のために１つの車輪１０２のみを示しているが、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａ、及びＡＢＳセンサ１０４ａは、車両１００の各車輪１０２に搭載されていてもよく、例えば、車両１００の前輪のみ、あるいは後輪のみに搭載されていてもよい。

（ケーブル１の説明）
図２（ａ）は、本実施の形態に係るケーブル１の横断面図、図２（ｂ）は対撚線の撚り方向、集合体の撚り方向、及びテープ部材の巻き付け方向を説明する図である。

図２（ａ），（ｂ）に示すように、ケーブル１は、複数の電線２，３と、複数の電線２，３が撚り合わされてなる集合体５の周囲に螺旋状に巻き付けられているテープ部材６と、テープ部材６の外周に被覆されているシース７と、を備えている。

本実施の形態では、複数の電線２，３は、１対の第１電線２と、第１電線２よりも外径が小さい１対の第２電線３が撚り合されてなり、周方向において１対の第１電線２の間に配置されている対撚線４と、を含んでいる。集合体５は、１対の第１電線２と対撚線４とを撚り合わせて構成されている。

第１電線２は、第１導体２１と、第１導体２１の外周に被覆されている第１絶縁体２２と、を有している。第１導体２１は、銅等の良導電性の素線を撚り合わせた撚線導体からなり、第１絶縁体２２は、架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなる。第１導体２１に用いる素線としては、直径０．０５ｍｍ以上０．３０ｍｍ以下のものを用いることができる。直径０．０５ｍｍ未満の素線を用いた場合は十分な機械的強度が得られず耐屈曲性が低下するおそれがあり、直径０．３０ｍｍより大きい素線を用いた場合ケーブル１の可撓性が低下するおそれがある。

第２電線３は、第２導体３１と、第２導体３１の外周に被覆されている第２絶縁体３２と、を有している。第２導体３１は、銅等の良導電性の素線を撚り合わせた撚線導体からなり、第２絶縁体３２は、架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなる。第２導体３１に用いる素線としては、第１導体２１と同様に、直径０．０５ｍｍ以上０．３０ｍｍ以下のものを用いることができる。

本実施の形態では、第１電線２は、車両１００の車輪１０２に搭載されたＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するための電源線からなる。また、本実施の形態では、第２電線３は、車輪１０２に搭載されたＡＢＳセンサ１０４ａ用の信号線からなる。

第１電線２の第１導体２１の断面積（導体断面積）、及び第１絶縁体２２の厚さは、要求される駆動電流の大きさに応じて適宜設定すればよい。本実施の形態では、第１電線２が電源線として用いられ、第２電線３が信号線として用いられることから、第１導体２１は、第２導体３１よりも断面積（導体断面積）が大きく設定されている。本実施の形態では、第１電線２がＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するための電源線であることを考慮し、第１導体２１の外径を１．５ｍｍ以上３．０ｍｍ以下に設定すると共に、第１電線２の外径を２．０ｍｍ以上４．０ｍｍ以下に設定した。

また、第２電線３は、第１電線２よりも外径が小さい。換言すれば、第１電線２の外径は、第２電線３の外径よりも大きい。本実施の形態では、１対（２本）の第２電線３を撚り合わせた対撚線４と、１対の第１電線２とを撚り合わせて集合体５を構成するため、ケーブル１の外径を円形状に近づけるという観点から、第２電線３としては、第１電線２の外径の半分程度のものを用いることが望ましいといえる。具体的には、第２電線３としては、外径１．０ｍｍ以上１．８ｍｍ以下のものを用いることができる。ここでは、第２電線３として、第２導体３１の導体断面積が０．１３ｍｍ²以上０．３０ｍｍ²以下のものを用いた。

対撚線４の撚りピッチＰ１は、第２電線３の外径を考慮し、第２電線３に不要な負荷がかからない程度に設定するとよい。ここでは、対撚線４の撚りピッチＰ１を約３０ｍｍとしたが、対撚線４の撚りピッチＰ１はこれに限定されるものではない。なお、対撚線４の撚りピッチＰ１とは、任意の第２電線３が対撚線４の周方向において同じ位置となる対撚線４の長手方向に沿った間隔である。

集合体５は、１対の第１電線２と、対撚線４とを撚り合わせて構成される。本実施の形態では、周方向において１対の第１電線２の間に対撚線４が配置されている。図２（ａ）の断面においては、時計回り方向に、一方の第１電線２、他方の第１電線２、対撚線４が順次配置されている。対撚線４は、１対の第１電線２間の谷間部分に入りこむように配置されている。

図２では図示していないが、一対の第１電線２、対撚線４、及びテープ部材６の間に、ケーブル１の長手方向に延びる糸状（繊維状）の複数の介在物を配置し、複数の介在物と一対の第１電線２と対撚線４とを撚り合わせることにより、集合体５を構成してもよい。介在物を１電線２と対撚線４とテープ部材６との間の隙間を埋めるように配置することにより、集合体５の外周にテープ部材６を巻き付けた際の断面形状をより円形状に近づけることができる。なお、複数の介在物の一部は、第１電線２と対撚線４の間である谷間や、１対の第１電線２の間である谷間に配置されてもよい。介在物としては、ポリプロピレンヤーンや、スフ糸（レーヨンステープルファイバー）、アラミド繊維、ナイロン繊維、あるいは繊維系プラスチック等の繊維状体や、紙もしくは綿糸を用いることができる。

なお、ＥＰＢ１０１では、基本的に車両の停止時に電気モータ１０１ａに駆動電流を供給する。これに対して、ＡＢＳセンサ１０４ａは車両の走行時に使用されるものであり、第１電線２に駆動電流が供給されているときにＡＢＳセンサ１０４ａが使用されることはない。そこで、本実施の形態では、各電線２，３あるいは対撚線４の周囲に設けられるシールド導体を省略している。シールド導体を省略することで、シールド導体を設けた場合と比較してケーブル１の外径を小さくすることができ、また部品点数を削減してコストを抑制することも可能になる。

なお、ここでは第１電線２がＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給する場合を説明しているが、第１電線２は、例えば、車輪１０２に設けられた電気機械式ブレーキ（以下、ＥＭＢという）の電気モータに駆動電流を供給するために用いられてもよい。この場合、車両１００の走行中にも第１電線２に電流が流れることになるため、ノイズによるＡＢＳ装置１０４の誤動作を抑制するために、第１電線２の周囲あるいは対撚線４の周囲（第２電線３の周囲）にシールド導体を設けることが望ましいといえる。

また、ここでは第２電線３がＡＢＳセンサ１０４ａ用の信号線である場合を説明しているが、第２電線３は、車輪１０２に設けられる他のセンサ、例えば温度センサやタイヤの空気圧を検出する空気圧センサ等に用いられる信号線であってもよいし、車両１００の制振装置の制御に用いられるダンパ線であってもよく、さらにはＥＭＢ制御用の信号線（ＣＡＮケーブル等）であってもよい。第１電線２がＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するものである場合であっても、第２電線３が車両１００の停車中に使用される場合には、ノイズによる誤動作を抑制するために、第１電線２の周囲あるいは対撚線４の周囲（第２電線３の周囲）にシールド導体を設けることが望ましいといえる。

集合体５全体の外径は、例えば、５ｍｍ〜９ｍｍ程度である。集合体５の撚りピッチＰ２は、集合体５の外径を考慮し、第１電線２と対撚線４に不要な負荷がかからない程度に設定するとよい。ここでは、集合体５の撚りピッチＰ２を約６０ｍｍとしたが、集合体５の撚りピッチＰ２はこれに限定されるものではない。なお、集合体５の撚りピッチＰ２とは、任意の第１電線２または対撚線４が集合体５の周方向において同じ位置となる集合体５の長手方向に沿った間隔である。

集合体５の周囲には、テープ部材６が螺旋状に巻き付けられており、テープ部材６の外周に、シース７が被覆されている。シース７は、例えばウレタン樹脂からなる。ここでは、シース７として、厚さ０．８ｍｍのウレタン樹脂を用いた。本実施の形態では、第１電線２がＥＰＢ用電気モータ１０１ａに駆動電流を供給するものであり、第１電線２に駆動電流が流れる時間が比較的短いため、テープ部材６の周囲に設けられるシールド導体を省略しているが、第１電線２の用途等に応じて、テープ部材６とシース７の間、あるいはシース７の外周にシールド導体を設けてもよい。

（テープ部材６の説明）
テープ部材６は、集合体５の周囲に螺旋状に巻き付けられており、テープ部材６が覆う全ての電線２，３に接触している。テープ部材６は、集合体５とシース７との間に介在し、屈曲時に集合体５（電線２，３）とシース７間の摩擦を低減する役割を果たす。すなわち、テープ部材６を設けることで、従来のようにタルク粉体等の潤滑剤を用いることなく、電線２，３とシース７間の摩擦を低減し、屈曲時に電線２，３にかかるストレスを低減して、耐屈曲性を向上させることが可能になる。

テープ部材６は、張力を付与した状態で集合体５の周囲に螺旋状に巻き付けられる。よって、テープ部材６としては、巻き付け時に付与される張力により破断しないものを用いる必要がある。他方、テープ部材６は、端末加工時にシース７と共に除去されるものである。そのため、テープ部材６としては、端末加工時に容易に除去できるものを用いることが望まれる。

そこで、本実施の形態では、テープ部材６として、長手方向と幅方向とで引っ張り強さが異なり、幅方向の引っ張り強さが長手方向の引っ張り強さよりも小さいものを用いた。

テープ部材６として長手方向の引っ張り強さが大きいものを用いることで、集合体５の周囲に巻き付ける際のテープ部材６の破断を抑制できる。具体的には、テープ部材６の長手方向の引っ張り強さは、１２０ＭＰａ以上とすることが望ましい。

また、テープ部材６として、幅方向の引っ張り強さが小さいものを用いることで、端末加工時にテープ部材６が破れやすくなり、シース７の除去時にテープ部材６を容易に除去することが可能になり、ストリップ作業の作業性が向上する。

テープ部材６の幅方向の引っ張り強さは、長手方向の引っ張り強さの２／３以下であることが望ましい。より具体的には、テープ部材６の幅方向の引張強さは、１５ＭＰａ以上８０ＭＰａ以下であるとよい。テープ部材６の幅方向の引張強さが１５ＭＰａ未満であると、テープ部材６が容易に裂けてしまうため取り扱いが困難になると共に、屈曲時の負荷によりテープ部材６が裂けてしまうおそれがある。また、テープ部材６の幅方向の引張強さが８０ＭＰａを超えると、端末加工時のテープ部材６の除去が困難となり、ストリップ作業の作業性が低下する。

また、テープ部材６の厚さは、０．０２８ｍｍ以上０．０９０ｍｍ以下であるとよい。テープ部材６の厚さが０．０２８ｍｍ以上であると、長手方向の引っ張り強さを確保できず巻き付け時に破断し易くなり、テープ部材６の厚さが０．０９０ｍｍを超えると、テープ部材６が破れにくくなりストリップ作業が困難となるおそれがあるためである。

テープ部材６の幅は、１８ｍｍ以上３５ｍｍ以下であるとよい。テープ部材６の幅が１８ｍｍ未満であると、長手方向の引っ張り強さを確保できず巻き付け時に破断し易くなり、テープ部材６の幅が３５ｍｍを超えると、ストリップ作業時にテープ部材６が治具（刃）等で切断される領域を広く確保する必要が生じ、ストリップ作業の作業性が低下するおそれがあるためである。

また、テープ部材６の幅は、テープ部材６を巻き付けた際にテープ部材６に皺が寄らない程度の幅とすることが望まれ、集合体５全体の外径が小さくなるほど幅の狭いテープ部材６を用いることが望まれる。本実施の形態では、集合体５の外径が５ｍｍ〜９ｍｍであることから、皺の発生を抑制可能なテープ部材６の幅は最大で５０ｍｍ程度となる。つまり、テープ部材６の幅を１８ｍｍ以上３５ｍｍ以下とすることで、巻き付け時にテープ部材６に皺が発生することも抑制可能である。

テープ部材６は、その幅方向（テープ部材６の長手方向及び厚さ方向と垂直な方向）の一部が重なり合うように、螺旋状に集合体５に巻き付けられている。本実施の形態では、テープ部材６は、その幅の１／４以上１／２以下の重なり幅で螺旋状に巻き付けられている。テープ部材６の重なり幅が１／２を超えると、テープ部材６が３重以上に重なる部分が生じ、ストリップ作業が困難となるため、テープ部材６の重なり幅は少なくとも１／２以下とする必要がある。なお、本実施の形態において、テープ部材６が重なり合う部分は、接着剤等により接着されていない。

また、本実施の形態では、テープ部材６は、ケーブル長手方向に対して３０°以上６０°以下傾いて、集合体５の周囲に巻き付けられている。以下、テープ部材６がケーブル長手方向に対して傾いている角度（テープ部材６の長手方向における任意の部分を径方向外方から見たときに、当該部分においてテープ部材６の長手方向とケーブル長手方向とがなす角度）を、テープ部材６の巻き付け角度という。テープ部材６の巻き付け角度が３０°未満であると、テープ部材６を縦添えした状態に近くなるため、ケーブル１の柔軟性が失われて曲げにくくなり、またストリップ作業時にテープ部材６を引っ張り強さが大きい長手方向に引っ張って破断させる必要が生じるため、テープ部材６が破れにくくなり、ストリップ作業の作業性が低下する。テープ部材６の巻き付け角度が６０°を超えると、テープ部材６の巻数が多くなり、テープ部材６の重なり幅も大きくなるため、ストリップ作業時にテープ部材６を除去しにくくなり、またテープ部材６に皺が寄りやすくなる。なお、テープ部材６の巻き付け角度は、テープ部材６の幅及び重なり幅により調整可能である。

テープ部材６の巻きピッチＰ３、すなわちテープ部材６が周方向の同じ位置となるケーブル１の長手方向に沿った間隔（例えば幅方向の一端部同士の間隔）は、テープ部材６の幅及び重なり幅（テープ部材６の巻き付け角度）に依存し、この場合最大で４０ｍｍ程度となる。ここでは、テープ部材６の巻きピッチＰ３を約３０ｍｍとしたが、テープ部材６の巻きピッチＰ３はこれに限定されるものではない。なお、テープ部材６の巻きピッチＰ３を大きくしていくと、テープ部材６を縦添えした状態に近くなり、可撓性の低下やストリップ作業の作業性の低下のおそれが生じるため、テープ部材６の巻きピッチＰ３は、４０ｍｍ以下とすることが望ましい。

また、テープ部材６としては、第１電線２の第１絶縁体２２、及び第２電線３の第２絶縁体３２に対して、屈曲時における電線２，３の不要なストレスを軽減できる程度に滑りやすいもの（摩擦係数が小さいもの）を用いることが望ましい。より具体的には、テープ部材６としては、テープ部材６と絶縁体２２、３２間の摩擦係数（静摩擦係数）が、テープ部材６を設けなかった際におけるシース７と絶縁体２２，３２間の摩擦係数（静摩擦係数）よりも小さい部材を用いるとよい。

本実施の形態に係るケーブル１では、テープ部材６として、集合体５側の面とシース７側の面とで面粗さが異なり、シース７側の面の面粗さが、集合体５側の面の面粗さよりも粗い（面粗さが大きい）ものを用いている。

テープ部材６の集合体５側の面を粗くすることで、テープ部材６の集合体５側の面の微小な凹凸にシース７を構成する樹脂が入り込み、アンカー効果によりテープ部材６とシース７との接着性が向上する。その結果、シース７を除去するストリップ作業時に、シース７とテープ部材６とを分離させずに両者を一度（一体）に除去することが容易となり、ストリップ作業の作業性が向上する。

また、テープ部材６の集合体５側の面の面粗さを小さくすることで、テープ部材６に対して集合体５が滑りやすくなるので、屈曲時に電線２，３にかかるストレスを抑制して屈曲耐久性を向上できる。さらに、テープ部材６に対して集合体５が滑りやすくなることで、ストリップ作業時にシース７とテープ部材６とを集合体５から引き抜き易くなり、ストリップ作業の作業性がより向上する。

テープ部材６としては、例えば、不織布、和紙等の紙、あるいは樹脂（樹脂フィルム等）からなるものを用いることができる。

テープ部材６として不織布を用いる場合、この不織布としては、ポリエステル、ポリプロピレン、アラミド繊維、ナイロン、アクリル繊維、またはガラス繊維からなるものを用いることが望ましい。これにより、テープ部材６が吸湿しにくくなり、シース７を被覆する際の熱によりテープ部材６から水分が蒸発しシース７が発泡してしまうことを抑制可能になる。また、テープ部材６として不織布を用いる場合、通気性が３０ｃｃ／ｃｍ²／ｓｅｃ以上２００ｃｃ／ｃｍ²／ｓｅｃ以下のものを用いることが望ましい。これは、通気性が３０ｃｃ／ｃｍ²／ｓｅｃ未満と低いと、テープ部材６で覆われている空間内に水蒸気を含んだ空気が溜まりやすくなり、シース７を被覆する際の熱により溜まった空気が不織布の空隙やテープ部材６が重なり合っている部分から一気に排出され、シース７に発泡が生じるおそれがあるためである。また、通気性が２００ｃｃ／ｃｍ²／ｓｅｃを超えて大きくなると、シース７を被覆する際にシース７の一部がテープ部材６を透過して電線２，３側に到達してしまい、電線２，３とシース７とが融着して端末処理時の作業性が低下するおそれがあるためである。

また、テープ部材６としては、異なる材料を厚さ方向に２層以上積層して構成されたもの、すなわち２層以上の積層構造となっているものを用いることもできる。この場合、テープ部材６の集合体５と接触する面が、不織布、紙、樹脂層のいずれかからなるものを用いればよい。例えば、テープ部材６として、紙の一方の面にＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）等からなる樹脂層を形成したものを用い、より摩擦係数が小さい樹脂層を集合体５側として巻き付けるように構成することもできる。

さらに、テープ部材６のシース７側の面に、当該シース７側の面にラミネート等により接着されると共に、シース７の被覆時の熱により溶融しシース７に溶着される接着層をさらに設けてもよい。これにより、テープ部材６とシース７とがより分離されにくくなるため、ストリップ作業の作業性がより向上する。なお、接着層は、テープ部材６に一体に設けられることになるが、本実施の形態では、接着層はテープ部材６とは別の部材として取り扱う。すなわち、接着層を備える場合、テープ部材６のシース７側の面とは、接着層の表面ではなく、接着層が接着されている面を意味する。また、接着層を備える場合、テープ部材６のシース７側の面の面粗さが、集合体５側の面の面粗さと同じであってもよい。

（対撚線４と集合体５の撚り方向、テープ部材６の巻き付け方向）
本実施の形態に係るケーブル１では、対撚線４の撚り方向と、集合体５の撚り方向とが異なり、かつ、集合体５の撚り方向と、テープ部材６の巻き付け方向とが異なっている。つまり、ケーブル１では、対撚線４の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とは同じ方向となり、集合体５の撚り方向のみが異なる方向となっている。

なお、ここでいう対撚線４の撚り方向とは、ケーブル１を先端側（図２（ｂ）の左側、テープ部材６の重なりが上となる側）から見たときに、第２電線３が基端側から先端側にかけて対撚線４の周方向に回転している方向をいう。また、集合体５の撚り方向とは、ケーブル１を先端側（図２（ｂ）の左側、テープ部材６の重なりが上となる側）から見たときに、対撚線４と第１電線２とが基端側から先端側にかけて集合体５の周方向に回転している方向をいう。ここでは、対撚線４の撚り方向が右回り（時計回り）、集合体５の撚り方向が左回り（反時計回り）となる。

また、テープ部材６の巻き付け方向とは、ケーブル１を先端側（図２（ｂ）の左側、テープ部材６の重なりが上となる側）から見た時に、テープ部材６が基端側から先端側にかけて回転している方向をいう。ここでは、テープ部材６の巻き付け方向は右回り（時計回り）となる。図２（ａ）では、先端側から見たときの断面図を示しており、対撚線４の撚り方向を破線矢印Ａ、集合体５の撚り方向を破線矢印Ｂ、テープ部材６の巻き付け方向を破線矢印Ｃで表している。

一般に、電線を撚り合わせたり、螺旋状にテープを巻き付けたりすると、その撚り方向、巻き付け方向に応じて曲がり癖が付与されてしまい、ケーブル全体が自然に湾曲してしまう。本実施の形態では、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とを異ならせ、かつ、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせているため、対撚線４の曲がり癖と集合体５の曲がり癖とが逆方向となって互いに相殺され、かつ、集合体５の曲がり癖とテープ部材６を巻き付けることによる曲がり癖とが逆方向となって互いに相殺されることになり、曲がり癖を抑制した直線状のケーブル１を容易に実現できる。その結果、ケーブル１の長手方向における屈曲特性のばらつきを抑制することが可能になる。

また、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とが同じ方向である場合、集合体５を撚り合わせる際に撚りが締まる方向に対撚線４が捩られ、対撚線４の撚りピッチＰ１が変化してしまう場合がある。対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とを異ならせることで、対撚線４の撚りピッチＰ１の変化を抑えつつ集合体５を形成することが可能になる。

ただし、対撚線４の撚りピッチＰ１が大きいと、集合体５を撚り合わせる際に対撚線４の撚りが緩んでしまうおそれがある。そのため、対撚線４の撚りピッチＰ１は、少なくとも、集合体５の撚りピッチＰ２よりも小さくすることが望ましい。すなわち、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とが異なる場合には、対撚線４の撚りピッチＰ１を集合体５の撚りピッチＰ２よりも小さくすることで、対撚線４の撚りが崩れにくくなり、集合体５の断面形状を安定させることが可能になる。

本実施の形態では、テープ部材６を巻き付けることによる曲がり癖により、集合体５の曲がり癖を矯正しているため、テープ部材６の巻きピッチＰ３を、曲がり癖を付与できる程度に小さくする必要がある。そのため、テープ部材６の巻きピッチＰ３は、少なくとも集合体５の撚りピッチＰ２よりも小さくすることが望ましい。本実施の形態では、対撚線４の撚りピッチＰ１を約３０ｍｍ、集合体５の撚りピッチＰ２を約６０ｍｍとしており、テープ部材６の巻きピッチＰ３を約３０ｍｍとしている。

また、テープ部材６の巻きピッチＰ３は、対撚線４の撚りピッチＰ１以上にすればよい。このようにすることで、対撚線４と接触している部分におけるテープ部材６の歪みを低減でき、ケーブル１の断面形状を円形状に成形しやすくなる。

なお、テープ部材６の巻きピッチＰ３が対撚線４の撚りピッチＰ１より小さいと、ケーブル１を屈曲させた際に、巻きピッチＰ３が小さいテープ部材６は長手方向に伸縮して屈曲による負荷を受けにくくなり、撚りピッチＰ１が大きく長手方向に伸縮しにくい対撚線４に屈曲による負荷が集中してしまう。テープ部材６の巻きピッチＰ３を、対撚線４の撚りピッチＰ１以上とすることで、屈曲による負荷の一部をテープ部材６に負担させ、対撚線４に屈曲による負荷が集中してしまうことを抑制でき、屈曲耐久性を向上させることが可能になる。

また、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせることで、テープ部材６を巻き付ける際に、集合体５の撚りピッチＰ２が変化しにくくなり、集合体５の撚りピッチＰ２を安定させることが可能になる。

さらに、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせることで、テープ部材６が対撚線４と第１電線２との間、あるいは一対の第１電線２の間の隙間に入り込んでしまうことが抑制され、ケーブル１の断面形状をより円形状に近くすることが可能になる。その結果、ケーブル１の外観を向上させると共に、シース７を除去するストリップ作業を容易に行うことが可能になる。上述のように、ケーブル１では曲がり癖が抑制されているため、シース７を除去するストリップ作業がより容易である。

さらにまた、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせることで、集合体５が座屈し易い方向とテープ部材６が座屈し易い方向とを異ならせることができ、例えばケーブル１に捩じれと曲げが同時に加わったような場合であっても、座屈しにくいケーブル１を実現できる。

（ケーブル１を用いたワイヤハーネスの説明）
図３は、本実施の形態に係るワイヤハーネスの概略構成図である。

図３に示すように、ワイヤハーネス１０は、本実施の形態に係るケーブル１と、電線２，３の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えて構成される。

図３では、図示左側が車輪１０２側の端部を示し、図示右側が車体１０５側（中継ボックス１０６側）の端部を示している。以下の説明では、ワイヤハーネス１０の車輪１０２側の端部を「一端部」、車体１０５側（中継ボックス１０６側）の端部を「他端部」という。

１対の第１電線２の一端部には、ＥＰＢ用電気モータ１０１ａとの接続のための車輪側電源コネクタ１１ａが取り付けられ、１対の第１電線２の他端部には、中継ボックス１０６内における電線群１０７との接続のための車体側電源コネクタ１１ｂが取り付けられている。

１対の第２電線３（対撚線４）の一端部には、ＡＢＳセンサ１０４ａが取り付けられ、１対の第２電線３（対撚線４）の他端部には、中継ボックス１０６内における電線群１０７との接続のための車体側ＡＢＳ用コネクタ１２が取り付けられている。

なお、ここでは、第１電線２と第２電線３（対撚線４）に個別にコネクタを設ける場合を説明したが、両電線２，３を一括して接続する専用のコネクタを備えるようにしても構わない。

（実施の形態の作用及び効果）
以上説明したように、本実施の形態に係るケーブル１では、集合体５の周囲に螺旋状に巻き付けられたテープ部材６を備え、テープ部材６の厚さが０．０２８ｍｍ以上０．０９０ｍｍ以下であり、テープ部材６の幅が１８ｍｍ以上３５ｍｍ以下であり、テープ部材６は、その幅の１／４以上１／２以下の重なり幅で螺旋状に巻き付けられており、テープ部材６は、長手方向と幅方向とで引っ張り強さが異なり、テープ部材６の幅方向の引っ張り強さは、長手方向の引っ張り強さよりも小さい。

テープ部材６を備えることで、タルク粉体等の潤滑剤を用いずとも、電線２，３とシース７間の摩擦を低減し、屈曲時に電線２，３にかかるストレスを低減して、耐屈曲性を向上させることが可能になる。つまり、本実施の形態によれば、屈曲耐久性を維持しつつも端末加工の作業環境の悪化を抑制することが可能になる。

また、テープ部材６の厚さを０．０２８ｍｍ以上０．０９０ｍｍ以下、テープ部材６の幅を１８ｍｍ以上３５ｍｍ以下、テープ部材６の重なり幅をテープ幅の１／４以上１／２以下とし、かつ、テープ部材６の幅方向の引っ張り強さを長手方向の引っ張り強さよりも小さくすることで、テープ部材６を巻き付ける際にテープ部材６が破断してしまうことを抑制しつつも、端末加工時にはテープ部材６を破断し易くし、シース７とテープ部材６とを除去するストリップ作業の作業性を向上することが可能になる。

また、ケーブル１では、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向とを異ならせ、かつ、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向とを異ならせているため、撚りやテープ部材６の巻き付けによる曲がり癖を抑制し、かつ、対撚線４と集合体５の撚りピッチＰ１，Ｐ２を安定させることが可能になる。その結果、屈曲特性のばらつきを抑制することが可能になり、また長手方向における可撓性が安定し配策し易いケーブル１を実現できる。さらに、ケーブル１の断面形状をより円形状に近くすることができるので、ストリップ作業がより容易になる。

（他の実施の形態）
図４（ａ），（ｂ）に示すケーブル１ａは、図２のケーブル１において、さらに１対の第３電線８を撚り合わせた第２対撚線９を備えたものである。

第３電線８は、例えば温度センサやタイヤの空気圧を検出する空気圧センサ等に用いられる信号線であってもよいし、車両１００の制振装置の制御に用いられるダンパ線であってもよく、さらにはＥＭＢ制御用の信号線（ＣＡＮケーブル等）であってもよい。

第３電線８は、第３導体８１と、第３導体８１の外周に被覆されている第３絶縁体８２と、を有している。第３導体８１は、銅等の良導電性の素線を撚り合わせた撚線導体からなり、第３絶縁体８２は、架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなる。第３導体８１に用いる素線としては、第１導体２１と同様に、直径０．０５ｍｍ以上０．３０ｍｍ以下のものを用いることができる。

第３電線８は、第１電線２よりも外径が小さい。ケーブル１ａの外径を円形状に近づけるという観点から、第３電線８としては、第２電線３と同様に、第１電線２の外径の半分程度のものを用いることが望ましく、例えば外径１．０ｍｍ以上１．８ｍｍ以下のものを用いることができる。

ここでは、第３電線８として、第３導体８１の導体断面積が０．３０ｍｍ²以上０．５０ｍｍ²以下のものを用いた。上述の通り、第２導体３１の導体断面積は０．１３ｍｍ²以上０．３０ｍｍ²以下であるため、ケーブル１ａでは、第２電線３における導体断面積よりも第３電線８における導体断面積が大きくなるように設定していることになる。ただし、第２電線３と第３電線８の導体断面積は同じであってもよい。ケーブル１ａの断面形状をより円形状に近づけるという観点からは、第２電線３と第３電線８の外径は略等しくされること（例えば、第２電線３と第３電線８の外径の差が第２電線３の外径の２０％以内であること）が望ましいといえる。

第２対撚線９の撚り方向は、対撚線４の撚り方向と同じ方向とされる。なお、第２対撚線９の撚り方向とは、ケーブル１ａを先端側（図４（ｂ）の左側、テープ部材６の重なりが上となる側）から見たときに、第３電線３が基端側から先端側にかけて第２対撚線９の周方向に回転している方向をいう。ケーブル１ａでは、第２対撚線９の撚り方向は、図４（ａ）に破線矢印Ｄで示されるように、集合体５の撚り方向と異なる方向となり、テープ部材６の巻き付け方向と同じ方向となる。

また、第２対撚線９の撚りピッチＰ４は、対撚線４の撚りピッチＰ１と略同じに設定されている。ただし、対撚線４，９の撚りピッチＰ１，Ｐ４が互いに異なっていていてもよい。なお、第２対撚線９の撚りピッチＰ４とは、任意の第３電線８が第２対撚線９の周方向において同じ位置となる第２対撚線９の長手方向に沿った間隔である。

第２対撚線９は、周方向における一対の第１電線２の間のうち、対撚線４が配置されていない側に配置されている。第２対撚線９は、１対の第１電線２間の谷間部分に入りこむように配置されている。図４（ａ）の断面においては、時計回り方向に、一方の第１電線２、第２対撚線９、他方の第１電線２、対撚線４が順次配置されている。

２本の対撚線４，９を備えるケーブル１ａにおいて、例えば第１電線２を周方向に隣り合うように配置した場合（両対撚線４，９を隣り合うように配置した場合）には、集合体５の重心が集合体５の中心位置から大きくずれてしまい、この状態で両対撚線４，９と第１電線２とを撚り合わせて集合体５を構成すると、集合体５が全体的に捩れた状態となってしまう。そのため、直線状のケーブル１を作製することが困難となり、また長手方向の一部において曲げにくい方向が発生するなどして、可撓性が低下してしまう問題も生じる。本実施の形態のように、周方向において一対の第１電線２の間にそれぞれ対撚線４と第２対撚線９とが配置される構成とすることで、直線状のケーブル１を容易に実現可能となり、かつ、長手方向の一部において曲げにくい方向が発生するといった不具合を抑制して、可撓性の低下を抑制できる。

また、ケーブル１ａでは、主に車両の停車後にＥＰＢ１０１へ駆動電流を供給する一対の第１電線２により、対撚線４と第２対撚線９とを離間させている。これにより、対撚線４，９の周囲に設けられるシールド導体を省略したとしても、対撚線４と第２対撚線９との間のクロストークを低減することが可能となる。

第２対撚線９をさらに備えたケーブル１ａにおいても、テープ部材６の幅方向の引っ張り強さを長手方向の引っ張り強さよりも小さくすることで、テープ部材６を巻き付ける際にテープ部材６が破断してしまうことを抑制しつつも、端末加工時にはテープ部材６を破断し易くし、シース７とテープ部材６とを除去するストリップ作業の作業性を向上することが可能である。

また、第２対撚線９をさらに備えたケーブル１ａにおいても、テープ部材６のシース７側の面の面粗さを、集合体５側の面の面粗さよりも粗くすることで、テープ部材６とシース７の接着性を向上してストリップ作業の作業性を向上し、かつ、テープ部材６に対して集合体５（電線２，３，８）を滑りやすくしてケーブル１の屈曲耐久性を向上できる。

図５（ａ），（ｂ）に示すケーブル１ｂは、図１のケーブル１において、集合体５の撚り方向（破線矢印Ｂ）を反対方向としたものである。

つまり、ケーブル１ｂでは、対撚線４の撚り方向、集合体５の撚り方向、及びテープ部材６の巻き付け方向が、同じ方向となっている。

対撚線４の撚り方向、集合体５の撚り方向、及びテープ部材６の巻き付け方向を同じ方向とすることで、端末加工をする際に、テープ部材６をほどくと集合体５の撚りが自然にほぐれ、集合体５の撚りをほぐすと対撚線４の撚りが自然にほぐれることになり、電線２，３をほぐし易くなる。これにより、ケーブル１の解体性が向上し、端末加工を行う際の作業性が向上する。

また、対撚線４の撚り方向、集合体５の撚り方向、及びテープ部材６の巻き付け方向を同じ方向とすることで、ケーブル１ｂに捩れが加わった際に、対撚線４と集合体５とテープ部材６とが同調して開いたり閉じたりすることになり、捩れに対する耐久性を向上させることが可能になる。

これに関し、例えば、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向が逆方向の場合、集合体５が開く（集合体５の径が大きくなる）方向にケーブル１ｂに捩じれが加わった際、集合体５の撚り方向とテープ部材６の巻き付け方向が逆方向であるためテープ部材６は逆に閉じてしまう（テープ部材６の径が小さくなってしまう）。このとき、集合体５が開こうとするのをテープ部材６におさえつけられてしまい、集合体５にストレスが加わり、対撚線４の一部分に過大な負荷が加わってしまう。本実施の形態では、対撚線４の撚り方向、集合体５の撚り方向、及びテープ部材６の巻き付け方向を同じ方向とし、対撚線４と集合体５とテープ部材６とが同調して開いたり閉じたりするようにしている。これにより、ケーブル１ｂの捩じれに対する耐久性を向上させることが可能となる。

さらに、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向を同じ方向とすることにより、集合体５を撚り合わせる際に、２本の第２電線３を撚ることにより対撚線４に付与される曲がり癖に沿った方向に対撚線４と第１電線２とを撚り合せることになる。このため、ケーブル１ｂが屈曲する際に、対撚線４と集合体５とが同調してケーブル１の長手方向に伸縮するため、ケーブル１ｂが曲がりやすくなり、ケーブル１ｂの可撓性を向上させることが可能になる。

なお、ケーブル１ｂでは、対撚線４の曲がり癖に沿った方向に撚り合せて集合体５を形成しているため、シース７を手作業でほどかずに、専用のストリップ装置等でシース７とテープ部材６とを同時に除去した場合に、対撚線４の曲がり癖の影響により、対撚線４と第１電線２とが撚られた状態のまま維持され易くなる。端末加工時にシース７の除去長を長くする場合には、複数回に分けてストリップ作業を行うが、ケーブル１ｂでは、１度ストリップ作業を行った後にも対撚線４と第１電線２とが撚られた状態で維持されるため、複数回のストリップ作業を容易に行うことが可能になる。

ケーブル１ｂでは、対撚線４の撚り方向と集合体５の撚り方向を同じ方向としているため、対撚線４の撚りピッチＰ１と集合体５の撚りピッチＰ２が同じであると、第１電線２と第２電線３の位置関係が長手方向で常に同じとなり、ケーブル１ｂの外観がいびつになってしまう可能性がある。そのため、対撚線４の撚りピッチＰ１と集合体５の撚りピッチＰ２とを異ならせること（具体的には、対撚線４の撚りピッチＰ１を、集合体５の撚りピッチＰ２よりも、集合体５の撚りピッチＰ２の１０％以上８０％以下小さくすること）が望ましい。対撚線４の撚りピッチＰ１を集合体５の撚りピッチＰ２よりも大きくすると、集合体５を撚り合わせる際に対撚線４の撚りピッチＰ１が変動してしまうおそれがあるため、対撚線４の撚りピッチＰ１は、少なくとも集合体５の撚りピッチＰ２よりも小さいことが望ましい。

集合体５の撚りピッチＰ２を小さくすると、ケーブル１ｂを曲げやすくなり可撓性が向上するが、撚りに余裕がなくなり捩れに対する耐久性は低下してしまう。逆に、集合体５の撚りピッチＰ２を大きくすると、捩じれに対する耐久性は向上するが可撓性は低下する。ケーブル１ｂでは、捩れが加わった際に、対撚線４と集合体５とテープ部材６とが同調して開いたり閉じたりして負荷を分散できるため、集合体５の撚りピッチＰ２を小さくして可撓性を向上させた場合であっても、捩れに対する耐久性を十分に確保することが可能である。

集合体５の撚りピッチＰ２とテープ部材６の巻きピッチＰ３とが同じであると、テープ部材６の外周にシース７を被覆した際の圧力により、テープ部材６が対撚線４と第１電線２との間、あるいは１対の第１電線２の間に入り込み易くなり、テープ部材６を巻き付けた集合体５の断面形状がいびつになって外観が劣化したり、集合体５がテープ部材６の内部で滑りにくくなり可撓性が低下したりするおそれがある。よって、集合体５の撚りピッチＰ２とテープ部材６の巻きピッチＰ３とを異ならせること（具体的には、テープ部材６の巻きピッチＰ３を、集合体５の撚りピッチＰ２よりも、集合体５の撚りピッチＰ２の１０％以上８０％以下小さくすること）が望ましい。

また、テープ部材６の巻きピッチＰ３は、対撚線４の撚りピッチＰ１以上にすればよい。このようにすることで、対撚線４と接触している部分におけるテープ部材６の歪みを低減でき、ケーブル１ｂの断面形状を円形状に成形しやくなる。

図６（ａ），（ｂ）に示すケーブル１ｃは、図５のケーブル１ｂにおいて、さらに１対の第３電線８を撚り合わせた第２対撚線９を備えたものである。換言すれば、ケーブル１ｃは、図４のケーブル１ａにおいて、集合体５の撚り方向（破線矢印Ｂ）を反対方向としたものである。

第２対撚線９を備えたケーブル１ｃにおいても、対撚線４，９の撚り方向と、集合体５の撚り方向と、テープ部材６の巻き付け方向とを同じ方向にすることで、電線２，３，８をほぐし易くして解体性を向上し、端末加工の作業性をより向上させると共に、捩れに対する耐久性を向上させることが可能である。

（実施の形態のまとめ）
次に、以上説明した実施の形態から把握される技術思想について、実施の形態における符号等を援用して記載する。ただし、以下の記載における各符号等は、特許請求の範囲における構成要素を実施の形態に具体的に示した部材等に限定するものではない。

［１］複数の電線（２，３）と、前記複数の電線（２，３）が撚り合わされてなる集合体（５）の周囲に螺旋状に巻き付けられているテープ部材（６）と、を備え、前記テープ部材（６）の厚さが、０．０２８ｍｍ以上０．０９０ｍｍ以下であり、前記テープ部材（６）の幅が、１８ｍｍ以上３５ｍｍ以下であり、前記テープ部材（６）は、その幅の１／４以上１／２以下の重なり幅で螺旋状に巻き付けられており、前記テープ部材（６）は、長手方向と幅方向とで引っ張り強さが異なり、前記テープ部材（６）の幅方向の引っ張り強さは、長手方向の引っ張り強さよりも小さい、ケーブル（１）。

［２］前記テープ部材（６）は、ケーブル長手方向に対して３０°以上６０°以下傾いて、前記集合体（５）の周囲に巻き付けられている、［１］に記載のケーブル（１）。

［３］前記複数の電線（２，３）は、１対の第１電線（２）と、前記第１電線（２）よりも外径が小さい１対の第２電線（３）が撚り合されてなり、周方向においてそれぞれ前記１対の第１電線（２）の間に配置されている１本乃至２本の対撚線（４）と、を含み、前記対撚線（４）の撚り方向と、前記集合体（５）の撚り方向とが異なり、かつ、前記集合体（５）の撚り方向と、前記テープ部材（６）の巻き付け方向とが異なっている、［１］または［２］に記載のケーブル（１）。

［４］前記複数の電線（２，３）は、１対の第１電線（２）と、前記第１電線（２）よりも外径が小さい１対の第２電線（３）が撚り合されてなり、周方向においてそれぞれ前記１対の第１電線（２）の間に配置されている１本乃至２本の対撚線（４）と、を含み、前記対撚線（４）の撚り方向と、前記集合体（５）の撚り方向と、前記テープ部材（６）の巻き付け方向とが、同じ方向である、［１］または［２］に記載のケーブル（１ｂ）。

［５］前記テープ部材（６）の幅方向の引っ張り強さは、長手方向の引っ張り強さの２／３以下である、［１］乃至［４］の何れか１項に記載のケーブル（１）。

［６］［１］乃至［５］の何れか１項に記載のケーブル（１）と、前記電線（２，３）の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、ワイヤハーネス（１０）。

以上、本発明の実施の形態を説明したが、上記に記載した実施の形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではない。また、実施の形態の中で説明した特徴の組合せの全てが発明の課題を解決するための手段に必須であるとは限らない点に留意すべきである。

本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変形して実施することが可能である。

１…ケーブル
２…第１電線
２１…第１導体
２２…第１絶縁体
３…第２電線
３１…第２導体
３２…第２絶縁体
４…対撚線
５…集合体
６…テープ部材
７…シース

Claims (6)

1. １対の第１電線と、
   前記第１電線よりも外径が小さい１対の第２電線が撚り合されてなる対撚線と、
   前記１対の第１電線と前記対撚線とが撚り合わされてなる集合体の周囲に螺旋状に巻き付けられているテープ部材と、
   を備え、
   前記テープ部材は、長手方向と幅方向とで引っ張り強さが異なり、
   前記テープ部材の幅方向の引っ張り強さは、長手方向の引っ張り強さよりも小さい、
   ケーブル。
2. 前記テープ部材は、ケーブル長手方向に対して３０°以上６０°以下傾いて、前記集合体の周囲に巻き付けられている、
   請求項１に記載のケーブル。
3. 前記対撚線の撚り方向と、前記集合体の撚り方向とが異なっており、前記集合体の撚り方向と、前記テープ部材の巻き付け方向とが異なっている、
   請求項１または２に記載のケーブル。
4. 前記対撚線の撚り方向と、前記集合体の撚り方向と、前記テープ部材の巻き付け方向とが、同じ方向である、
   請求項１または２に記載のケーブル。
5. 前記テープ部材の幅方向の引っ張り強さは、長手方向の引っ張り強さの２／３以下である、
   請求項１乃至４の何れか１項に記載のケーブル。
6. 請求項１乃至５の何れか１項に記載のケーブルと、
   前記電線の端部のうち、少なくとも何れかの端部に取り付けられたコネクタと、を備えた、
   ワイヤハーネス。

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