JP2019151062A - 画像形成方法及び画像形成装置 - Google Patents
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Abstract
【課題】基材にダメージを与えることなく、インクのドット径を制御することにより、中間階調の粒状度の向上を図れる画像形成方法の提供。【解決手段】水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与工程と、水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、を含む画像形成方法である。【選択図】なし
Description
本発明は、画像形成方法及び画像形成装置に関する。
近年、文字の滲みや非浸透性基材への定着性の観点より、インクで画像形成する前に、前処理液を塗布する印刷方式が伸びてきている。また、印字工程の乾燥温度により定着性やインクのドット径を制御できることが知られている。
このような印刷方式としては、カチオン性化合物を含有する前処理液の塗布により、文字滲みやカラーブリード等の画像品質が向上する画像形成方法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
本発明は、基材にダメージを与えることなく、インクのドット径を制御することにより、中間階調の粒状度の向上を図れる画像形成方法を提供することを目的とする。
前記課題を解決するための手段としての本発明の画像形成方法は、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与工程と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、を含む。
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、を含む。
本発明にとると、基材にダメージを与えることなく、インクのドット径を制御することにより、中間階調の粒状度の向上を図れる画像形成方法を提供することができる。
（画像形成方法及び画像形成装置）
本発明の画像形成方法は、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与工程と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、を含み、更に必要に応じてその他の工程を含む。
本発明において、「記録媒体上の異なる領域に付与する」には、「異なるパターンで付与する」場合も含まれる。例えば、一方の処理液をローラ塗工等で全面に付着させ、他方の処理液をインクジェット法で部分的に付着させる態様とすることもできる。
本発明の画像形成方法は、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与工程と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、を含み、更に必要に応じてその他の工程を含む。
本発明において、「記録媒体上の異なる領域に付与する」には、「異なるパターンで付与する」場合も含まれる。例えば、一方の処理液をローラ塗工等で全面に付着させ、他方の処理液をインクジェット法で部分的に付着させる態様とすることもできる。
本発明の画像形成装置は、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与手段と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与手段と、を有し、更に必要に応じてその他の手段を有する。
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与手段と、を有し、更に必要に応じてその他の手段を有する。
従来技術では、前処理液の塗布により、文字の滲みや定着性は向上するが、１種類の前処理液ではインクのドット径を制御することは困難である。この場合、乾燥工程の印字温度の調整により、インクのドット径の制御は可能であるが、吐出信頼性の悪化や基材の変色及び変形といったダメージを与えるおそれがある。
したがって、本発明においては、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与工程と、水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、を含むことにより、
基材にダメージを与えることなく、インクのドット径を制御することにより、中間階調の粒状度の向上を図れる。
したがって、本発明においては、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与工程と、水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、を含むことにより、
基材にダメージを与えることなく、インクのドット径を制御することにより、中間階調の粒状度の向上を図れる。
＜処理液付与工程及び処理液付与手段＞
処理液付与工程は、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する工程であり、処理液付与手段により実施される。
処理液付与工程は、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する工程であり、処理液付与手段により実施される。
＜＜処理液Ａ＞＞
処理液Ａは、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
処理液Ａは、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
＜有機溶剤＞
本発明に使用する有機溶剤としては特に制限されず、水溶性有機溶剤を用いることができる。例えば、多価アルコール類、多価アルコールアルキルエーテル類や多価アルコールアリールエーテル類などのエーテル類、含窒素複素環化合物、アミド類、アミン類、含硫黄化合物類が挙げられる。
水溶性有機溶剤の具体例としては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、３−メチル−１，３−ブタンジオール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、１，２−ペンタンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、２，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，３−ヘキサンジオール、２，５−ヘキサンジオール、１，５−ヘキサンジオール、グリセリン、１，２，６−ヘキサントリオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、エチル−１，２，４−ブタントリオール、１，２，３−ブタントリオール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、ペトリオール等の多価アルコール類、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、テトラエチレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル等の多価アルコールアルキルエーテル類、エチレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノベンジルエーテル等の多価アルコールアリールエーテル類、２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ヒドロキシエチル−２−ピロリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、ε−カプロラクタム、γ−ブチロラクトン等の含窒素複素環化合物、ホルムアミド、Ｎ−メチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、３−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド、３−ブトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド等のアミド類、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエチルアミン等のアミン類、ジメチルスルホキシド、スルホラン、チオジエタノール等の含硫黄化合物、プロピレンカーボネート、炭酸エチレン等が挙げられる。
湿潤剤として機能するだけでなく、良好な乾燥性を得られることから、沸点が２５０℃以下の有機溶剤を用いることが好ましい。
本発明に使用する有機溶剤としては特に制限されず、水溶性有機溶剤を用いることができる。例えば、多価アルコール類、多価アルコールアルキルエーテル類や多価アルコールアリールエーテル類などのエーテル類、含窒素複素環化合物、アミド類、アミン類、含硫黄化合物類が挙げられる。
水溶性有機溶剤の具体例としては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、３−メチル−１，３−ブタンジオール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、１，２−ペンタンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、２，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，３−ヘキサンジオール、２，５−ヘキサンジオール、１，５−ヘキサンジオール、グリセリン、１，２，６−ヘキサントリオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、エチル−１，２，４−ブタントリオール、１，２，３−ブタントリオール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、ペトリオール等の多価アルコール類、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、テトラエチレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル等の多価アルコールアルキルエーテル類、エチレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノベンジルエーテル等の多価アルコールアリールエーテル類、２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ヒドロキシエチル−２−ピロリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、ε−カプロラクタム、γ−ブチロラクトン等の含窒素複素環化合物、ホルムアミド、Ｎ−メチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、３−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド、３−ブトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド等のアミド類、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエチルアミン等のアミン類、ジメチルスルホキシド、スルホラン、チオジエタノール等の含硫黄化合物、プロピレンカーボネート、炭酸エチレン等が挙げられる。
湿潤剤として機能するだけでなく、良好な乾燥性を得られることから、沸点が２５０℃以下の有機溶剤を用いることが好ましい。
これらの中でも、１，２−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、４−メチル−１，２−ペンタンジオール、４−メトキシ−３−メチル−１−ブタノールが好ましい。
前記有機溶剤の含有量としては、処理液Ａ全量に対して、１０質量％以上６０質量％以下が好ましく、２０質量％以上６０質量％以下がより好ましい。
−無機粒子−
無機粒子としては、例えば、チタン化合物、クロム化合物、銅化合物、コバルト化合物、ストロンチウム化合物、バリウム化合物、鉄化合物、アルミニウム化合物、カルシウム化合物、マグネシウム化合物、亜鉛化合物、ニッケル化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、カルシウム化合物、マグネシウム化合物が好ましい。
無機粒子としては、例えば、チタン化合物、クロム化合物、銅化合物、コバルト化合物、ストロンチウム化合物、バリウム化合物、鉄化合物、アルミニウム化合物、カルシウム化合物、マグネシウム化合物、亜鉛化合物、ニッケル化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、カルシウム化合物、マグネシウム化合物が好ましい。
前記カルシウム化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、炭酸カルシウム、硝酸カルシウム、塩化カルシウム、酢酸カルシウム、硫酸カルシウム、珪酸カルシウム、又はこれらの水和物などが挙げられる。
前記マグネシウム化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、塩化マグネシウム、酢酸マグネシウム、硫酸マグネシウム、珪酸マグネシウム、又はこれらの水和物などが挙げられる。
前記バリウム化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、硫酸バリウム又はその水和物などが挙げられる。
前記亜鉛化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、硫化亜鉛、炭酸亜鉛などが挙げられる。
前記アルミニウム化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、珪酸アルミニウム、水酸化アルミニウムなどが挙げられる。
これらの中でも、炭酸カルシウム、塩化カルシウム、硫酸マグネシウムが好ましい。
前記マグネシウム化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、塩化マグネシウム、酢酸マグネシウム、硫酸マグネシウム、珪酸マグネシウム、又はこれらの水和物などが挙げられる。
前記バリウム化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、硫酸バリウム又はその水和物などが挙げられる。
前記亜鉛化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、硫化亜鉛、炭酸亜鉛などが挙げられる。
前記アルミニウム化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、珪酸アルミニウム、水酸化アルミニウムなどが挙げられる。
これらの中でも、炭酸カルシウム、塩化カルシウム、硫酸マグネシウムが好ましい。
前記無機粒子の含有量は、処理液Ａ全量に対して、１質量％以上１０質量％以下が好ましく、１質量％以上７質量％以下がより好ましい。
−樹脂粒子−
処理液Ａ中に含有する樹脂粒子としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ウレタン樹脂粒子、ポリエステル樹脂粒子、アクリル系樹脂粒子、酢酸ビニル系樹脂粒子、スチレン系樹脂粒子、ブタジエン系樹脂リュシ、スチレン−ブタジエン系樹脂粒子、塩化ビニル系樹脂粒子、アクリルスチレン系樹脂粒子、アクリルシリコーン系樹脂粒子、エチレン−酢酸ビニル樹脂粒子、エチレン−酢酸ビニル−塩化ビニル共重合樹脂粒子、酢酸ビニル−アクリル樹脂粒子などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いても、２種類以上の樹脂粒子を組み合わせて用いてもよい。
樹脂粒子を、水を分散媒として分散した樹脂エマルションの状態で、有機溶剤などの材料と混合して処理液Ａを得ることが可能である。前記樹脂粒子としては、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。
樹脂粒子の体積平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、良好な定着性、高い画像硬度を得る点から、１０ｎｍ以上１，０００ｎｍ以下が好ましく、１０ｎｍ以上２００ｎｍ以下がより好ましく、１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下が特に好ましい。
前記体積平均粒径は、例えば、粒度分析装置（ナノトラック Ｗａｖｅ−ＵＴ１５１、マイクロトラック・ベル株式会社製）を用いて測定することができる。
樹脂粒子の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、処理液Ａ全量に対して、１質量％以上３０質量％以下が好ましく、５質量％以上２０質量％以下がより好ましい。
処理液Ａ中に含有する樹脂粒子としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ウレタン樹脂粒子、ポリエステル樹脂粒子、アクリル系樹脂粒子、酢酸ビニル系樹脂粒子、スチレン系樹脂粒子、ブタジエン系樹脂リュシ、スチレン−ブタジエン系樹脂粒子、塩化ビニル系樹脂粒子、アクリルスチレン系樹脂粒子、アクリルシリコーン系樹脂粒子、エチレン−酢酸ビニル樹脂粒子、エチレン−酢酸ビニル−塩化ビニル共重合樹脂粒子、酢酸ビニル−アクリル樹脂粒子などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いても、２種類以上の樹脂粒子を組み合わせて用いてもよい。
樹脂粒子を、水を分散媒として分散した樹脂エマルションの状態で、有機溶剤などの材料と混合して処理液Ａを得ることが可能である。前記樹脂粒子としては、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。
樹脂粒子の体積平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、良好な定着性、高い画像硬度を得る点から、１０ｎｍ以上１，０００ｎｍ以下が好ましく、１０ｎｍ以上２００ｎｍ以下がより好ましく、１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下が特に好ましい。
前記体積平均粒径は、例えば、粒度分析装置（ナノトラック Ｗａｖｅ−ＵＴ１５１、マイクロトラック・ベル株式会社製）を用いて測定することができる。
樹脂粒子の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、処理液Ａ全量に対して、１質量％以上３０質量％以下が好ましく、５質量％以上２０質量％以下がより好ましい。
−−水−−
前記水としては、例えば、イオン交換水、限外濾過水、逆浸透水、蒸留水等の純水；超純水などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記水の含有量としては、処理液Ａ全量に対して、６０質量％以下が好ましく、３０質量％以上５０質量％以下がより好ましい。前記含有量が６０質量％以下であると、水が蒸発した際の処理液の粘度上昇、ゲル化、不溶物の析出などの発生を抑制することができる。
前記水としては、例えば、イオン交換水、限外濾過水、逆浸透水、蒸留水等の純水；超純水などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記水の含有量としては、処理液Ａ全量に対して、６０質量％以下が好ましく、３０質量％以上５０質量％以下がより好ましい。前記含有量が６０質量％以下であると、水が蒸発した際の処理液の粘度上昇、ゲル化、不溶物の析出などの発生を抑制することができる。
−−その他の成分−−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、界面活性剤、抑泡剤、ｐＨ調整剤、抗菌剤、キレート試薬、防錆剤、酸化防止剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、界面活性剤、抑泡剤、ｐＨ調整剤、抗菌剤、キレート試薬、防錆剤、酸化防止剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記処理液Ａの物性としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜、粘度、表面張力、ｐＨなどを選択することができる。
前記処理液Ａの粘度としては、２５℃で、０．５ｍＰａ・ｓ以上３０ｍＰａ・ｓ以下が好ましい。ここで、前記粘度は、例えば、粘度計（装置名：ＲＥ−５５０Ｌ、東機産業株式会社製）などを使用して測定することができる。
前記処理液Ａの表面張力としては、２５℃で、２０ｍＮ／ｍ以上５０ｍＮ／ｍ以下が好ましく、２５ｍＮ／ｍ以上３５ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。
表面張力は、例えば、測定器として協和界面科学株式会社製、ＡＵＴＯＭＡＴＩＣ ＳＵＰＥＲＦＡＣＥ ＴＥＮＳＩＯＮＭＥＴＥＲ ＣＢＶＰ−Ｚを用い、Ｗｉｌｈｅｌｍｙ法にて測定した。Ｗｉｌｈｅｌｍｙ法とは、測定子（白金プレート）が液体の表面に触れた際に発生する測定子を液中に引き込もうとする力を読み取ることにより測定することができる。
表面張力は、例えば、測定器として協和界面科学株式会社製、ＡＵＴＯＭＡＴＩＣ ＳＵＰＥＲＦＡＣＥ ＴＥＮＳＩＯＮＭＥＴＥＲ ＣＢＶＰ−Ｚを用い、Ｗｉｌｈｅｌｍｙ法にて測定した。Ｗｉｌｈｅｌｍｙ法とは、測定子（白金プレート）が液体の表面に触れた際に発生する測定子を液中に引き込もうとする力を読み取ることにより測定することができる。
前記処理液ＡのｐＨとしては、例えば、４〜１２が好ましく、４〜８がより好ましい。
前記処理液Ａを前記記録媒体へ付与する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、液体吐出方式、塗布方式などが挙げられる。
前記液体吐出方式としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、吐出ヘッドの駆動方式としては、ＰＺＴ等を用いた圧電素子アクチュエータ、熱エネルギーを作用させる方式、静電気力を利用したアクチュエータなどを利用したオンディマンド型のヘッドを用いることもできるし、連続噴射型の荷電制御タイプのヘッドなどを用いることもできる。
前記塗布方法としては、例えば、ブレードコート法、グラビアコート法、グラビアオフセットコート法、ワイヤーバー塗布法、バーコート法、ロールコート法、ナイフコート法、エアナイフコート法、コンマコート法、Ｕコンマコート法、ＡＫＫＵコート法、スムージングコート法、マイクログラビアコート法、リバースロールコート法、４本乃至５本ロールコート法、ディップコート法、カーテンコート法、スライドコート法、ダイコート法などが挙げられる。これらの中でも、ワイヤーバー塗布法、ローラ塗布法が特に好ましい。
処理液Ａの付与は、表面が充分乾燥されている記録媒体に対して行ってもよいし、画像形成され乾燥中の記録媒体に対して行っても効果を発揮することができる。
前記処理液付与工程における処理液Ａの記録媒体への付着量としては、０．１ｇ／ｍ２以上３０．０ｇ／ｍ２以下が好ましく、０．２ｇ／ｍ２以上１０．０ｇ／ｍ２以下がより好ましい。
＜＜処理液Ｂ＞＞
処理液Ｂは、前記処理液Ａより表面張力が低く、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び界面活性剤を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
処理液Ｂは、前記処理液Ａより表面張力が低く、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び界面活性剤を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
処理液Ｂにおける水、有機溶剤、及び樹脂粒子については、上記処理液Ａと同様のものを用いることができる。
＜界面活性剤＞
界面活性剤としては、シリコーン系界面活性剤、フッ素系界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤のいずれも使用可能である。
シリコーン系界面活性剤には特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができる。中でも高ｐＨでも分解しないものが好ましく、例えば、側鎖変性ポリジメチルシロキサン、両末端変性ポリジメチルシロキサン、片末端変性ポリジメチルシロキサン、側鎖両末端変性ポリジメチルシロキサン等が挙げられ、変性基としてポリオキシエチレン基、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン基を有するものが、水系界面活性剤として良好な性質を示すので特に好ましい。また、前記シリコーン系界面活性剤として、ポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤を用いることもでき、例えば、ポリアルキレンオキシド構造をジメチルシロキサンのＳｉ部側鎖に導入した化合物等が挙げられる。
フッ素系界面活性剤としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸化合物、パーフルオロアルキルカルボン酸化合物、パーフルオロアルキルリン酸エステル化合物、パーフルオロアルキルエチレンオキサイド付加物及びパーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物が、起泡性が小さいので特に好ましい。前記パーフルオロアルキルスルホン酸化合物としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸、パーフルオロアルキルスルホン酸塩等が挙げられる。前記パーフルオロアルキルカルボン酸化合物としては、例えば、パーフルオロアルキルカルボン酸、パーフルオロアルキルカルボン酸塩等が挙げられる。前記パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物としては、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマーの硫酸エステル塩、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマーの塩等が挙げられる。これらフッ素系界面活性剤における塩の対イオンとしては、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、ＮＨ４、ＮＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＮＨ２（ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）２、ＮＨ（ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）３等が挙げられる。
両性界面活性剤としては、例えばラウリルアミノプロピオン酸塩、ラウリルジメチルベタイン、ステアリルジメチルベタイン、ラウリルジヒドロキシエチルベタインなどが挙げられる。
ノニオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンプロピレンブロックポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、アセチレンアルコールのエチレンオキサイド付加物などが挙げられる。
アニオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル酢酸塩、ドデシルベンゼンスルホン酸塩、ラウリル酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートの塩、などが挙げられる。
これらは、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
界面活性剤としては、シリコーン系界面活性剤、フッ素系界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤のいずれも使用可能である。
シリコーン系界面活性剤には特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができる。中でも高ｐＨでも分解しないものが好ましく、例えば、側鎖変性ポリジメチルシロキサン、両末端変性ポリジメチルシロキサン、片末端変性ポリジメチルシロキサン、側鎖両末端変性ポリジメチルシロキサン等が挙げられ、変性基としてポリオキシエチレン基、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン基を有するものが、水系界面活性剤として良好な性質を示すので特に好ましい。また、前記シリコーン系界面活性剤として、ポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤を用いることもでき、例えば、ポリアルキレンオキシド構造をジメチルシロキサンのＳｉ部側鎖に導入した化合物等が挙げられる。
フッ素系界面活性剤としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸化合物、パーフルオロアルキルカルボン酸化合物、パーフルオロアルキルリン酸エステル化合物、パーフルオロアルキルエチレンオキサイド付加物及びパーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物が、起泡性が小さいので特に好ましい。前記パーフルオロアルキルスルホン酸化合物としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸、パーフルオロアルキルスルホン酸塩等が挙げられる。前記パーフルオロアルキルカルボン酸化合物としては、例えば、パーフルオロアルキルカルボン酸、パーフルオロアルキルカルボン酸塩等が挙げられる。前記パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物としては、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマーの硫酸エステル塩、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマーの塩等が挙げられる。これらフッ素系界面活性剤における塩の対イオンとしては、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、ＮＨ４、ＮＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＮＨ２（ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）２、ＮＨ（ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）３等が挙げられる。
両性界面活性剤としては、例えばラウリルアミノプロピオン酸塩、ラウリルジメチルベタイン、ステアリルジメチルベタイン、ラウリルジヒドロキシエチルベタインなどが挙げられる。
ノニオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンプロピレンブロックポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、アセチレンアルコールのエチレンオキサイド付加物などが挙げられる。
アニオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル酢酸塩、ドデシルベンゼンスルホン酸塩、ラウリル酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートの塩、などが挙げられる。
これらは、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
前記シリコーン系界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、側鎖変性ポリジメチルシロキサン、両末端変性ポリジメチルシロキサン、片末端変性ポリジメチルシロキサン、側鎖両末端変性ポリジメチルシロキサンなどが挙げられ、変性基としてポリオキシエチレン基、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン基を有するポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤が水系界面活性剤として良好な性質を示すので特に好ましい。
このような界面活性剤としては、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。市販品としては、例えば、ビックケミー株式会社、信越化学工業株式会社、東レ・ダウコーニング・シリコーン株式会社、日本エマルジョン株式会社、共栄社化学などから入手できる。
上記のポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、一般式（Ｓ−１）式で表わされる、ポリアルキレンオキシド構造をジメチルポリシロキサンのＳｉ部側鎖に導入したものなどが挙げられる。
一般式（Ｓ−１）
（但し、一般式（Ｓ−１）式中、ｍ、ｎ、ａ、及びｂは、それぞれ独立に、整数を表わし、Ｒは、アルキレン基を表し、Ｒ’は、アルキル基を表す。）
上記のポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤としては、市販品を用いることができ、例えば、ＫＦ−６１８、ＫＦ−６４２、ＫＦ−６４３（信越化学工業株式会社）、ＥＭＡＬＥＸ−ＳＳ−５６０２、ＳＳ−１９０６ＥＸ（日本エマルジョン株式会社）、ＦＺ−２１０５、ＦＺ−２１１８、ＦＺ−２１５４、ＦＺ−２１６１、ＦＺ−２１６２、ＦＺ−２１６３、ＦＺ−２１６４（東レ・ダウコーニング・シリコーン株式会社）、ＢＹＫ−３３、ＢＹＫ−３８７、３３３、３４５、３４７、３４８（ビックケミー株式会社）、ＴＳＦ４４４０、ＴＳＦ４４５２、ＴＳＦ４４５３（東芝シリコン株式会社）などが挙げられる。
このような界面活性剤としては、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。市販品としては、例えば、ビックケミー株式会社、信越化学工業株式会社、東レ・ダウコーニング・シリコーン株式会社、日本エマルジョン株式会社、共栄社化学などから入手できる。
上記のポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、一般式（Ｓ−１）式で表わされる、ポリアルキレンオキシド構造をジメチルポリシロキサンのＳｉ部側鎖に導入したものなどが挙げられる。
（但し、一般式（Ｓ−１）式中、ｍ、ｎ、ａ、及びｂは、それぞれ独立に、整数を表わし、Ｒは、アルキレン基を表し、Ｒ’は、アルキル基を表す。）
上記のポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤としては、市販品を用いることができ、例えば、ＫＦ−６１８、ＫＦ−６４２、ＫＦ−６４３（信越化学工業株式会社）、ＥＭＡＬＥＸ−ＳＳ−５６０２、ＳＳ−１９０６ＥＸ（日本エマルジョン株式会社）、ＦＺ−２１０５、ＦＺ−２１１８、ＦＺ−２１５４、ＦＺ−２１６１、ＦＺ−２１６２、ＦＺ−２１６３、ＦＺ−２１６４（東レ・ダウコーニング・シリコーン株式会社）、ＢＹＫ−３３、ＢＹＫ−３８７、３３３、３４５、３４７、３４８（ビックケミー株式会社）、ＴＳＦ４４４０、ＴＳＦ４４５２、ＴＳＦ４４５３（東芝シリコン株式会社）などが挙げられる。
前記フッ素系界面活性剤としては、フッ素置換した炭素数が２〜１６の化合物が好ましく、フッ素置換した炭素数が４〜１６である化合物がより好ましい。
フッ素系界面活性剤としては、パーフルオロアルキルリン酸エステル化合物、パーフルオロアルキルエチレンオキサイド付加物、及びパーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物などが挙げられる。これらの中でも、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物は起泡性が少ないため好ましく、特に一般式（Ｆ−１）及び一般式（Ｆ−２）で表わされるフッ素系界面活性剤が好ましい。
一般式（Ｆ−１）
上記一般式（Ｆ−１）で表される化合物において、水溶性を付与するためにｍは０〜１０の整数が好ましく、ｎは０〜４０の整数が好ましい。
一般式（Ｆ−２）
ＣｎＦ２ｎ＋１−ＣＨ２ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ２−Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ａ−Ｙ
上記一般式（Ｆ−２）で表される化合物において、ＹはＨ、又はＣｍＦ２ｍ＋１でｍは１〜６の整数、又はＣＨ２ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ２−ＣｍＦ２ｍ＋１でｍは４〜６の整数、又はＣｐＨ２ｐ＋１でｐは１〜１９の整数である。ｎは１〜６の整数である。ａは４〜１４の整数である。
上記のフッ素系界面活性剤としては市販品を使用してもよい。この市販品としては、例えば、サーフロンＳ−１１１、Ｓ−１１２、Ｓ−１１３、Ｓ−１２１、Ｓ−１３１、Ｓ−１３２、Ｓ−１４１、Ｓ−１４５（いずれも、旭硝子株式会社製）；フルラードＦＣ−９３、ＦＣ−９５、ＦＣ−９８、ＦＣ−１２９、ＦＣ−１３５、ＦＣ−１７０Ｃ、ＦＣ−４３０、ＦＣ−４３１（いずれも、住友スリーエム株式会社製）；メガファックＦ−４７０、Ｆ−１４０５、Ｆ−４７４（いずれも、大日本インキ化学工業株式会社製）；ゾニール（Ｚｏｎｙｌ）ＴＢＳ、ＦＳＰ、ＦＳＡ、ＦＳＮ−１００、ＦＳＮ、ＦＳＯ−１００、ＦＳＯ、ＦＳ−３００、ＵＲ、キャプストーンＦＳ−３０、ＦＳ−３１、ＦＳ−３１００、ＦＳ−３４、ＦＳ−３５（いずれも、Ｃｈｅｍｏｕｒｓ社製）；ＦＴ−１１０、ＦＴ−２５０、ＦＴ−２５１、ＦＴ−４００Ｓ、ＦＴ−１５０、ＦＴ−４００ＳＷ（いずれも、株式会社ネオス製）、ポリフォックスＰＦ−１３６Ａ，ＰＦ−１５６Ａ、ＰＦ−１５１Ｎ、ＰＦ−１５４、ＰＦ−１５９（オムノバ社製）、ユニダインＤＳＮ−４０３Ｎ（ダイキン工業株式会社製）などが挙げられ、これらの中でも、良好な印字品質、特に発色性、紙に対する浸透性、濡れ性、均染性が著しく向上する点から、Ｃｈｅｍｏｕｒｓ社製のＦＳ−３１００、ＦＳ−３４、ＦＳ−３００、株式会社ネオス製のＦＴ−１１０、ＦＴ−２５０、ＦＴ−２５１、ＦＴ−４００Ｓ、ＦＴ−１５０、ＦＴ−４００ＳＷ、オムノバ社製のポリフォックスＰＦ−１５１Ｎ及びダイキン工業株式会社製のユニダインＤＳＮ−４０３Ｎが特に好ましい。
フッ素系界面活性剤としては、パーフルオロアルキルリン酸エステル化合物、パーフルオロアルキルエチレンオキサイド付加物、及びパーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物などが挙げられる。これらの中でも、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物は起泡性が少ないため好ましく、特に一般式（Ｆ−１）及び一般式（Ｆ−２）で表わされるフッ素系界面活性剤が好ましい。
上記一般式（Ｆ−１）で表される化合物において、水溶性を付与するためにｍは０〜１０の整数が好ましく、ｎは０〜４０の整数が好ましい。
一般式（Ｆ−２）
ＣｎＦ２ｎ＋１−ＣＨ２ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ２−Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ａ−Ｙ
上記一般式（Ｆ−２）で表される化合物において、ＹはＨ、又はＣｍＦ２ｍ＋１でｍは１〜６の整数、又はＣＨ２ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ２−ＣｍＦ２ｍ＋１でｍは４〜６の整数、又はＣｐＨ２ｐ＋１でｐは１〜１９の整数である。ｎは１〜６の整数である。ａは４〜１４の整数である。
上記のフッ素系界面活性剤としては市販品を使用してもよい。この市販品としては、例えば、サーフロンＳ−１１１、Ｓ−１１２、Ｓ−１１３、Ｓ−１２１、Ｓ−１３１、Ｓ−１３２、Ｓ−１４１、Ｓ−１４５（いずれも、旭硝子株式会社製）；フルラードＦＣ−９３、ＦＣ−９５、ＦＣ−９８、ＦＣ−１２９、ＦＣ−１３５、ＦＣ−１７０Ｃ、ＦＣ−４３０、ＦＣ−４３１（いずれも、住友スリーエム株式会社製）；メガファックＦ−４７０、Ｆ−１４０５、Ｆ−４７４（いずれも、大日本インキ化学工業株式会社製）；ゾニール（Ｚｏｎｙｌ）ＴＢＳ、ＦＳＰ、ＦＳＡ、ＦＳＮ−１００、ＦＳＮ、ＦＳＯ−１００、ＦＳＯ、ＦＳ−３００、ＵＲ、キャプストーンＦＳ−３０、ＦＳ−３１、ＦＳ−３１００、ＦＳ−３４、ＦＳ−３５（いずれも、Ｃｈｅｍｏｕｒｓ社製）；ＦＴ−１１０、ＦＴ−２５０、ＦＴ−２５１、ＦＴ−４００Ｓ、ＦＴ−１５０、ＦＴ−４００ＳＷ（いずれも、株式会社ネオス製）、ポリフォックスＰＦ−１３６Ａ，ＰＦ−１５６Ａ、ＰＦ−１５１Ｎ、ＰＦ−１５４、ＰＦ−１５９（オムノバ社製）、ユニダインＤＳＮ−４０３Ｎ（ダイキン工業株式会社製）などが挙げられ、これらの中でも、良好な印字品質、特に発色性、紙に対する浸透性、濡れ性、均染性が著しく向上する点から、Ｃｈｅｍｏｕｒｓ社製のＦＳ−３１００、ＦＳ−３４、ＦＳ−３００、株式会社ネオス製のＦＴ−１１０、ＦＴ−２５０、ＦＴ−２５１、ＦＴ−４００Ｓ、ＦＴ−１５０、ＦＴ−４００ＳＷ、オムノバ社製のポリフォックスＰＦ−１５１Ｎ及びダイキン工業株式会社製のユニダインＤＳＮ−４０３Ｎが特に好ましい。
前記界面活性剤としては、非浸透基材への濡れひろがり性の点から、シロキサン界面活性剤（シリコーン系界面活性剤ともいう）が好ましい。
前記シロキサン界面活性剤の前記処理液Ｂ中の含有量は、０．０５質量％以上が好ましく、０．８質量％以上５質量％以下がより好ましい。
前記シロキサン界面活性剤の前記処理液Ｂ中の含有量は、０．０５質量％以上が好ましく、０．８質量％以上５質量％以下がより好ましい。
前記処理液Ｂの物性としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜、粘度、表面張力、ｐＨなどを選択することができる。
前記処理液Ｂの粘度としては、２５℃で、０．５ｍＰａ・ｓ以上３０ｍＰａ・ｓ以下が好ましい。ここで、前記粘度は、例えば、粘度計（装置名：ＲＥ−５５０Ｌ、東機産業株式会社製）などを使用して測定することができる。
処理液Ｂの表面張力は、処理液Ａの表面張力よりも低いことが必要であり、処理液Ｂの表面張力は、処理液Ａの表面張力よりも５ｍＮ／ｍ以上低いことが好ましい。
処理液Ｂの表面張力としては、２５℃で、１０ｍＮ／ｍ以上４０ｍＮ／ｍ以下が好ましく、１５ｍＮ／ｍ以上３５ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。
処理液Ｂの表面張力としては、２５℃で、１０ｍＮ／ｍ以上４０ｍＮ／ｍ以下が好ましく、１５ｍＮ／ｍ以上３５ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。
前記処理液ＢのｐＨとしては、例えば、４〜１２が好ましく、４〜８がより好ましい。
前記処理液Ｂを前記記録媒体へ付与する方法としては、前記処理液Ａと同様である。
前記処理液付与工程における処理液Ｂの記録媒体への付着量としては、０．１ｇ／ｍ２以上３０．０ｇ／ｍ２以下が好ましく、０．２ｇ／ｍ２以上１０．０ｇ／ｍ２以下がより好ましい。
処理液Ａと処理液Ｂは、いずれを先に付与してもよく、同時に付与しても構わないが、処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂとを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与することが、インクのドット径の制御の点から必要である。
処理液Ａ及び処理液Ｂをそれぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する方法としては、例えば、インクジェット方式などが挙げられる。
なお、処理液付与工程を施した記録媒体に対して、必要に応じて乾燥工程を設けることができる。この場合、ロールヒーター、ドラムヒーター、温風により記録媒体を乾燥することができる。乾燥温度としては、６０℃以上が好ましい。
処理液Ａと処理液Ｂは、いずれを先に付与してもよく、同時に付与しても構わないが、処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂとを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与することが、インクのドット径の制御の点から必要である。
処理液Ａ及び処理液Ｂをそれぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する方法としては、例えば、インクジェット方式などが挙げられる。
なお、処理液付与工程を施した記録媒体に対して、必要に応じて乾燥工程を設けることができる。この場合、ロールヒーター、ドラムヒーター、温風により記録媒体を乾燥することができる。乾燥温度としては、６０℃以上が好ましい。
＜インク付与工程及びインク付与手段＞
インク付与工程は、水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与する工程であり、インク付与手段により実施される。
インク付与工程は、水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与する工程であり、インク付与手段により実施される。
＜＜インク＞＞
以下、本発明のインクに用いる有機溶剤、水、色材、樹脂、界面活性剤、添加剤等について説明する。
以下、本発明のインクに用いる有機溶剤、水、色材、樹脂、界面活性剤、添加剤等について説明する。
＜水＞
インクにおける水の含有量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、インクの乾燥性及び吐出信頼性の点から、１０質量％以上９０質量％以下が好ましく、２０質量％〜６０質量％がより好ましい。
インクにおける水の含有量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、インクの乾燥性及び吐出信頼性の点から、１０質量％以上９０質量％以下が好ましく、２０質量％〜６０質量％がより好ましい。
＜有機溶剤＞
本発明に使用する有機溶剤としては特に制限されず、２５℃、１気圧下で液体のものを用いる。例えば、多価アルコール類、多価アルコールアルキルエーテル類や多価アルコールアリールエーテル類などのエーテル類、含窒素複素環化合物、アミド類、アミン類、含硫黄化合物類が挙げられる。
水溶性有機溶剤の具体例としては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、３−メチル−１，３−ブタンジオール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、１，２−ペンタンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、２，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，３−ヘキサンジオール、２，５−ヘキサンジオール、１，５−ヘキサンジオール、グリセリン、１，２，６−ヘキサントリオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、エチル−１，２，４−ブタントリオール、１，２，３−ブタントリオール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、ペトリオール等の多価アルコール類、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、テトラエチレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル等の多価アルコールアルキルエーテル類、エチレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノベンジルエーテル等の多価アルコールアリールエーテル類、２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ヒドロキシエチル−２−ピロリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、ε−カプロラクタム、γ−ブチロラクトン等の含窒素複素環化合物、ホルムアミド、Ｎ−メチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、３−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド、３−ブトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド等のアミド類、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエチルアミン等のアミン類、ジメチルスルホキシド、スルホラン、チオジエタノール等の含硫黄化合物、プロピレンカーボネート、炭酸エチレン等が挙げられる。
湿潤剤・相溶化剤として機能するだけでなく、良好な乾燥性を得られることから、沸点が２４０℃以下のアルコールを用いることが好ましく、沸点が１８０℃以下のアルコールが特に好ましい。
本発明に使用する有機溶剤としては特に制限されず、２５℃、１気圧下で液体のものを用いる。例えば、多価アルコール類、多価アルコールアルキルエーテル類や多価アルコールアリールエーテル類などのエーテル類、含窒素複素環化合物、アミド類、アミン類、含硫黄化合物類が挙げられる。
水溶性有機溶剤の具体例としては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、３−メチル−１，３−ブタンジオール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、１，２−ペンタンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、２，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，３−ヘキサンジオール、２，５−ヘキサンジオール、１，５−ヘキサンジオール、グリセリン、１，２，６−ヘキサントリオール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、エチル−１，２，４−ブタントリオール、１，２，３−ブタントリオール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、ペトリオール等の多価アルコール類、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、テトラエチレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル等の多価アルコールアルキルエーテル類、エチレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノベンジルエーテル等の多価アルコールアリールエーテル類、２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ヒドロキシエチル−２−ピロリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、ε−カプロラクタム、γ−ブチロラクトン等の含窒素複素環化合物、ホルムアミド、Ｎ−メチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、３−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド、３−ブトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド等のアミド類、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエチルアミン等のアミン類、ジメチルスルホキシド、スルホラン、チオジエタノール等の含硫黄化合物、プロピレンカーボネート、炭酸エチレン等が挙げられる。
湿潤剤・相溶化剤として機能するだけでなく、良好な乾燥性を得られることから、沸点が２４０℃以下のアルコールを用いることが好ましく、沸点が１８０℃以下のアルコールが特に好ましい。
炭素数８以上のポリオール化合物、及びグリコールエーテル化合物も好適に使用される。炭素数８以上のポリオール化合物の具体例としては、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールなどが挙げられる。
グリコールエーテル化合物の具体例としては、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、テトラエチレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル等の多価アルコールアルキルエーテル類；エチレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノベンジルエーテル等の多価アルコールアリールエーテル類などが挙げられる。
グリコールエーテル化合物の具体例としては、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、テトラエチレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル等の多価アルコールアルキルエーテル類；エチレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノベンジルエーテル等の多価アルコールアリールエーテル類などが挙げられる。
炭素数８以上のポリオール化合物、及びグリコールエーテル化合物は、記録媒体として紙を用いた場合に、インクの浸透性を向上させることができる。
有機溶剤のインク中における含有量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、インクの乾燥性及び吐出信頼性の点から、１０質量％以上６０質量％以下が好ましく、２０質量％以上６０質量％以下がより好ましい。
＜色材＞
色材としては特に限定されず、顔料、染料を使用可能である。
顔料としては、無機顔料又は有機顔料を使用することができる。これらは、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。また、混晶を使用してもよい。
顔料としては、例えば、ブラック顔料、イエロー顔料、マゼンダ顔料、シアン顔料、白色顔料、緑色顔料、橙色顔料、金色や銀色などの光沢色顔料やメタリック顔料などを用いることができる。
無機顔料として、酸化チタン、酸化鉄、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、水酸化アルミニウム、バリウムイエロー、カドミウムレッド、クロムイエローに加え、コンタクト法、ファーネス法、サーマル法などの公知の方法によって製造されたカーボンブラックを使用することができる。
また、有機顔料としては、アゾ顔料、多環式顔料（例えば、フタロシアニン顔料、ペリレン顔料、ペリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、インジゴ顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料など）、染料キレート（例えば、塩基性染料型キレート、酸性染料型キレートなど）、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラックなどを使用できる。これらの顔料のうち、溶媒と親和性のよいものが好ましく用いられる。その他、樹脂中空粒子、無機中空粒子の使用も可能である。
顔料の具体例として、黒色用としては、ファーネスブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、チャンネルブラック等のカーボンブラック（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック７）類、又は銅、鉄（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック１１）、酸化チタン等の金属類、アニリンブラック（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック１）等の有機顔料が挙げられる。
更に、カラー用としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１、３、１２、１３、１４、１７、２４、３４、３５、３７、４２（黄色酸化鉄）、５３、５５、７４、８１、８３、９５、９７、９８、１００、１０１、１０４、１０８、１０９、１１０、１１７、１２０、１３８、１５０、１５３、１５５、１８０、１８５、２１３、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ５、１３、１６、１７、３６、４３、５１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１、２、３、５、１７、２２、２３、３１、３８、４８：２（パーマネントレッド２Ｂ（Ｃａ））、４８：３、４８：４、４９：１、５２：２、５３：１、５７：１（ブリリアントカーミン６Ｂ）、６０：１、６３：１、６３：２、６４：１、８１、８３、８８、１０１（べんがら）、１０４、１０５、１０６、１０８（カドミウムレッド）、１１２、１１４、１２２（キナクリドンマゼンタ）、１２３、１４６、１４９、１６６、１６８、１７０、１７２、１７７、１７８、１７９、１８４、１８５、１９０、１９３、２０２、２０７、２０８、２０９、２１３、２１９、２２４、２５４、２６４、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１（ローダミンレーキ）、３、５：１、１６、１９、２３、３８、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１、２、１５（フタロシアニンブルー）、１５：１、１５：２、１５：３、１５：４（フタロシアニンブルー）、１６、１７：１、５６、６０、６３、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン１、４、７、８、１０、１７、１８、３６、等がある。
色材としては特に限定されず、顔料、染料を使用可能である。
顔料としては、無機顔料又は有機顔料を使用することができる。これらは、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。また、混晶を使用してもよい。
顔料としては、例えば、ブラック顔料、イエロー顔料、マゼンダ顔料、シアン顔料、白色顔料、緑色顔料、橙色顔料、金色や銀色などの光沢色顔料やメタリック顔料などを用いることができる。
無機顔料として、酸化チタン、酸化鉄、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、水酸化アルミニウム、バリウムイエロー、カドミウムレッド、クロムイエローに加え、コンタクト法、ファーネス法、サーマル法などの公知の方法によって製造されたカーボンブラックを使用することができる。
また、有機顔料としては、アゾ顔料、多環式顔料（例えば、フタロシアニン顔料、ペリレン顔料、ペリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、インジゴ顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料など）、染料キレート（例えば、塩基性染料型キレート、酸性染料型キレートなど）、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラックなどを使用できる。これらの顔料のうち、溶媒と親和性のよいものが好ましく用いられる。その他、樹脂中空粒子、無機中空粒子の使用も可能である。
顔料の具体例として、黒色用としては、ファーネスブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、チャンネルブラック等のカーボンブラック（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック７）類、又は銅、鉄（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック１１）、酸化チタン等の金属類、アニリンブラック（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック１）等の有機顔料が挙げられる。
更に、カラー用としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１、３、１２、１３、１４、１７、２４、３４、３５、３７、４２（黄色酸化鉄）、５３、５５、７４、８１、８３、９５、９７、９８、１００、１０１、１０４、１０８、１０９、１１０、１１７、１２０、１３８、１５０、１５３、１５５、１８０、１８５、２１３、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ５、１３、１６、１７、３６、４３、５１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１、２、３、５、１７、２２、２３、３１、３８、４８：２（パーマネントレッド２Ｂ（Ｃａ））、４８：３、４８：４、４９：１、５２：２、５３：１、５７：１（ブリリアントカーミン６Ｂ）、６０：１、６３：１、６３：２、６４：１、８１、８３、８８、１０１（べんがら）、１０４、１０５、１０６、１０８（カドミウムレッド）、１１２、１１４、１２２（キナクリドンマゼンタ）、１２３、１４６、１４９、１６６、１６８、１７０、１７２、１７７、１７８、１７９、１８４、１８５、１９０、１９３、２０２、２０７、２０８、２０９、２１３、２１９、２２４、２５４、２６４、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１（ローダミンレーキ）、３、５：１、１６、１９、２３、３８、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１、２、１５（フタロシアニンブルー）、１５：１、１５：２、１５：３、１５：４（フタロシアニンブルー）、１６、１７：１、５６、６０、６３、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン１、４、７、８、１０、１７、１８、３６、等がある。
染料としては、特に限定されることなく、酸性染料、直接染料、反応性染料、及び塩基性染料が使用可能であり、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
前記染料として、例えば、Ｃ．Ｉ．アシッドイエロー １７，２３，４２，４４，７９，１４２、Ｃ．Ｉ．アシッドレッド ５２，８０，８２，２４９，２５４，２８９、Ｃ．Ｉ．アシッドブルー ９，４５，２４９、Ｃ．Ｉ．アシッドブラック １，２，２４，９４、Ｃ．Ｉ．フードブラック １，２、Ｃ．Ｉ．ダイレクトイエロー １，１２，２４，３３，５０，５５，５８，８６，１３２，１４２，１４４，１７３、Ｃ．Ｉ．ダイレクトレッド １，４，９，８０，８１，２２５，２２７、Ｃ．Ｉ．ダイレクトブルー １，２，１５，７１，８６，８７，９８，１６５，１９９，２０２、Ｃ．Ｉ．ダイレクドブラック １９，３８，５１，７１，１５４，１６８，１７１，１９５、Ｃ．Ｉ．リアクティブレッド １４，３２，５５，７９，２４９、Ｃ．Ｉ．リアクティブブラック ３，４，３５などが挙げられる。
前記染料として、例えば、Ｃ．Ｉ．アシッドイエロー １７，２３，４２，４４，７９，１４２、Ｃ．Ｉ．アシッドレッド ５２，８０，８２，２４９，２５４，２８９、Ｃ．Ｉ．アシッドブルー ９，４５，２４９、Ｃ．Ｉ．アシッドブラック １，２，２４，９４、Ｃ．Ｉ．フードブラック １，２、Ｃ．Ｉ．ダイレクトイエロー １，１２，２４，３３，５０，５５，５８，８６，１３２，１４２，１４４，１７３、Ｃ．Ｉ．ダイレクトレッド １，４，９，８０，８１，２２５，２２７、Ｃ．Ｉ．ダイレクトブルー １，２，１５，７１，８６，８７，９８，１６５，１９９，２０２、Ｃ．Ｉ．ダイレクドブラック １９，３８，５１，７１，１５４，１６８，１７１，１９５、Ｃ．Ｉ．リアクティブレッド １４，３２，５５，７９，２４９、Ｃ．Ｉ．リアクティブブラック ３，４，３５などが挙げられる。
インク中の色材の含有量は、画像濃度の向上、良好な定着性や吐出安定性の点から、０．１質量％以上１５質量％以下が好ましく、１質量％以上１０質量％以下がより好ましい。
顔料を分散してインクを得るためには、顔料に親水性官能基を導入して自己分散性顔料とする方法、顔料の表面を樹脂で被覆して分散させる方法、分散剤を用いて分散させる方法、などが挙げられる。
顔料に親水性官能基を導入して自己分散性顔料とする方法としては、例えば、顔料（例えばカーボン）にスルホン基やカルボキシル基等の官能基を付加することで、水中に分散可能とする方法が挙げられる。
顔料の表面を樹脂で被覆して分散させる方法としては、顔料をマイクロカプセルに包含させ、水中に分散可能とする方法が挙げられる。これは、樹脂被覆顔料と言い換えることができる。この場合、インクに配合される顔料はすべて樹脂に被覆されている必要はなく、本発明の効果が損なわれない範囲において、被覆されない顔料や、部分的に被覆された顔料がインク中に分散していてもよい。
分散剤を用いて分散させる方法としては、界面活性剤に代表される、公知の低分子型の分散剤、高分子型の分散剤を用いて分散する方法が挙げられる。
分散剤としては、顔料に応じて、例えば、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン界面活性剤等を使用することが可能である。
竹本油脂社製ＲＴ−１００（ノニオン系界面活性剤）や、ナフタレンスルホン酸Ｎａホルマリン縮合物も、分散剤として好適に使用できる。
分散剤は１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
顔料に親水性官能基を導入して自己分散性顔料とする方法としては、例えば、顔料（例えばカーボン）にスルホン基やカルボキシル基等の官能基を付加することで、水中に分散可能とする方法が挙げられる。
顔料の表面を樹脂で被覆して分散させる方法としては、顔料をマイクロカプセルに包含させ、水中に分散可能とする方法が挙げられる。これは、樹脂被覆顔料と言い換えることができる。この場合、インクに配合される顔料はすべて樹脂に被覆されている必要はなく、本発明の効果が損なわれない範囲において、被覆されない顔料や、部分的に被覆された顔料がインク中に分散していてもよい。
分散剤を用いて分散させる方法としては、界面活性剤に代表される、公知の低分子型の分散剤、高分子型の分散剤を用いて分散する方法が挙げられる。
分散剤としては、顔料に応じて、例えば、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン界面活性剤等を使用することが可能である。
竹本油脂社製ＲＴ−１００（ノニオン系界面活性剤）や、ナフタレンスルホン酸Ｎａホルマリン縮合物も、分散剤として好適に使用できる。
分散剤は１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
＜顔料分散体＞
顔料に、水や有機溶剤などの材料を混合してインクを得ることが可能である。また、顔料と、その他水や分散剤などを混合して顔料分散体としたものに、水や有機溶剤などの材料を混合してインクを製造することも可能である。
前記顔料分散体は、水、顔料、顔料分散剤、必要に応じてその他の成分を混合、分散し、粒径を調整して得られる。分散は分散機を用いるとよい。
顔料分散体における顔料の粒径については特に制限はないが、顔料の分散安定性が良好となり、吐出安定性、画像濃度などの画像品質も高くなる点から、最大個数換算で最大頻度が２０ｎｍ以上５００ｎｍ以下が好ましく、２０ｎｍ以上１５０ｎｍ以下がより好ましい。顔料の粒径は、粒度分析装置（ナノトラック Ｗａｖｅ−ＵＴ１５１、マイクロトラック・ベル株式会社製）を用いて測定することができる。
前記顔料分散体における顔料の含有量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、良好な吐出安定性が得られ、また、画像濃度を高める点から、０．１質量％以上５０質量％以下が好ましく、０．１質量％以上３０質量％以下がより好ましい。
前記顔料分散体は、必要に応じて、フィルター、遠心分離装置などで粗大粒子をろ過し、脱気することが好ましい。
顔料に、水や有機溶剤などの材料を混合してインクを得ることが可能である。また、顔料と、その他水や分散剤などを混合して顔料分散体としたものに、水や有機溶剤などの材料を混合してインクを製造することも可能である。
前記顔料分散体は、水、顔料、顔料分散剤、必要に応じてその他の成分を混合、分散し、粒径を調整して得られる。分散は分散機を用いるとよい。
顔料分散体における顔料の粒径については特に制限はないが、顔料の分散安定性が良好となり、吐出安定性、画像濃度などの画像品質も高くなる点から、最大個数換算で最大頻度が２０ｎｍ以上５００ｎｍ以下が好ましく、２０ｎｍ以上１５０ｎｍ以下がより好ましい。顔料の粒径は、粒度分析装置（ナノトラック Ｗａｖｅ−ＵＴ１５１、マイクロトラック・ベル株式会社製）を用いて測定することができる。
前記顔料分散体における顔料の含有量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、良好な吐出安定性が得られ、また、画像濃度を高める点から、０．１質量％以上５０質量％以下が好ましく、０．１質量％以上３０質量％以下がより好ましい。
前記顔料分散体は、必要に応じて、フィルター、遠心分離装置などで粗大粒子をろ過し、脱気することが好ましい。
＜樹脂＞
インク中に含有する樹脂の種類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル系樹脂、酢酸ビニル系樹脂、スチレン系樹脂、ブタジエン系樹脂、スチレン−ブタジエン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、アクリルスチレン系樹脂、アクリルシリコーン系樹脂などが挙げられる。
これらの樹脂からなる樹脂粒子を用いてもよい。樹脂粒子を、水を分散媒として分散した樹脂エマルションの状態で、色材や有機溶剤などの材料と混合してインクを得ることが可能である。前記樹脂粒子としては、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。また、これらは、１種を単独で用いても、２種類以上の樹脂粒子を組み合わせて用いてもよい。
樹脂粒子の体積平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、良好な定着性、高い画像硬度を得る点から、１０ｎｍ以上１，０００ｎｍ以下が好ましく、１０ｎｍ以上２００ｎｍ以下がより好ましく、１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下が特に好ましい。
前記体積平均粒径は、例えば、粒度分析装置（ナノトラック Ｗａｖｅ−ＵＴ１５１、マイクロトラック・ベル株式会社製）を用いて測定することができる。
樹脂の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、定着性、インクの保存安定性の点から、インク全量に対して、１質量％以上３０質量％以下が好ましく、５質量％以上２０質量％以下がより好ましい。
インク中に含有する樹脂の種類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル系樹脂、酢酸ビニル系樹脂、スチレン系樹脂、ブタジエン系樹脂、スチレン−ブタジエン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、アクリルスチレン系樹脂、アクリルシリコーン系樹脂などが挙げられる。
これらの樹脂からなる樹脂粒子を用いてもよい。樹脂粒子を、水を分散媒として分散した樹脂エマルションの状態で、色材や有機溶剤などの材料と混合してインクを得ることが可能である。前記樹脂粒子としては、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。また、これらは、１種を単独で用いても、２種類以上の樹脂粒子を組み合わせて用いてもよい。
樹脂粒子の体積平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、良好な定着性、高い画像硬度を得る点から、１０ｎｍ以上１，０００ｎｍ以下が好ましく、１０ｎｍ以上２００ｎｍ以下がより好ましく、１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下が特に好ましい。
前記体積平均粒径は、例えば、粒度分析装置（ナノトラック Ｗａｖｅ−ＵＴ１５１、マイクロトラック・ベル株式会社製）を用いて測定することができる。
樹脂の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、定着性、インクの保存安定性の点から、インク全量に対して、１質量％以上３０質量％以下が好ましく、５質量％以上２０質量％以下がより好ましい。
インク中の固形分の粒径については、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、吐出安定性、画像濃度などの画像品質を高くする点から、最大個数換算で最大頻度は２０ｎｍ以上１０００ｎｍ以下が好ましく、２０ｎｍ以上１５０ｎｍ以下がより好ましい。固形分は樹脂粒子や顔料の粒子等が含まれる。粒径は、粒度分析装置（ナノトラック Ｗａｖｅ−ＵＴ１５１、マイクロトラック・ベル株式会社製）を用いて測定することができる。
＜添加剤＞
インクには、必要に応じて、界面活性剤、消泡剤、防腐防黴剤、防錆剤、ｐＨ調整剤等を加えてもよい。
インクには、必要に応じて、界面活性剤、消泡剤、防腐防黴剤、防錆剤、ｐＨ調整剤等を加えてもよい。
＜界面活性剤＞
界面活性剤としては、シリコーン系界面活性剤、フッ素系界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤のいずれも使用可能である。
シリコーン系界面活性剤には特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができる。中でも高ｐＨでも分解しないものが好ましく、例えば、側鎖変性ポリジメチルシロキサン、両末端変性ポリジメチルシロキサン、片末端変性ポリジメチルシロキサン、側鎖両末端変性ポリジメチルシロキサン等が挙げられ、変性基としてポリオキシエチレン基、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン基を有するものが、水系界面活性剤として良好な性質を示すので特に好ましい。また、前記シリコーン系界面活性剤として、ポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤を用いることもでき、例えば、ポリアルキレンオキシド構造をジメチルシロキサンのＳｉ部側鎖に導入した化合物等が挙げられる。
フッ素系界面活性剤としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸化合物、パーフルオロアルキルカルボン酸化合物、パーフルオロアルキルリン酸エステル化合物、パーフルオロアルキルエチレンオキサイド付加物及びパーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物が、起泡性が小さいので特に好ましい。前記パーフルオロアルキルスルホン酸化合物としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸、パーフルオロアルキルスルホン酸塩等が挙げられる。前記パーフルオロアルキルカルボン酸化合物としては、例えば、パーフルオロアルキルカルボン酸、パーフルオロアルキルカルボン酸塩等が挙げられる。前記パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物としては、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマーの硫酸エステル塩、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマーの塩等が挙げられる。これらフッ素系界面活性剤における塩の対イオンとしては、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、ＮＨ４、ＮＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＮＨ２（ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）２、ＮＨ（ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）３等が挙げられる。
両性界面活性剤としては、例えばラウリルアミノプロピオン酸塩、ラウリルジメチルベタイン、ステアリルジメチルベタイン、ラウリルジヒドロキシエチルベタインなどが挙げられる。
ノニオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンプロピレンブロックポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、アセチレンアルコールのエチレンオキサイド付加物などが挙げられる。
アニオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル酢酸塩、ドデシルベンゼンスルホン酸塩、ラウリル酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートの塩、などが挙げられる。
これらは、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
界面活性剤としては、シリコーン系界面活性剤、フッ素系界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤のいずれも使用可能である。
シリコーン系界面活性剤には特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができる。中でも高ｐＨでも分解しないものが好ましく、例えば、側鎖変性ポリジメチルシロキサン、両末端変性ポリジメチルシロキサン、片末端変性ポリジメチルシロキサン、側鎖両末端変性ポリジメチルシロキサン等が挙げられ、変性基としてポリオキシエチレン基、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン基を有するものが、水系界面活性剤として良好な性質を示すので特に好ましい。また、前記シリコーン系界面活性剤として、ポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤を用いることもでき、例えば、ポリアルキレンオキシド構造をジメチルシロキサンのＳｉ部側鎖に導入した化合物等が挙げられる。
フッ素系界面活性剤としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸化合物、パーフルオロアルキルカルボン酸化合物、パーフルオロアルキルリン酸エステル化合物、パーフルオロアルキルエチレンオキサイド付加物及びパーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物が、起泡性が小さいので特に好ましい。前記パーフルオロアルキルスルホン酸化合物としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸、パーフルオロアルキルスルホン酸塩等が挙げられる。前記パーフルオロアルキルカルボン酸化合物としては、例えば、パーフルオロアルキルカルボン酸、パーフルオロアルキルカルボン酸塩等が挙げられる。前記パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物としては、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマーの硫酸エステル塩、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマーの塩等が挙げられる。これらフッ素系界面活性剤における塩の対イオンとしては、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋ、ＮＨ４、ＮＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ、ＮＨ２（ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）２、ＮＨ（ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）３等が挙げられる。
両性界面活性剤としては、例えばラウリルアミノプロピオン酸塩、ラウリルジメチルベタイン、ステアリルジメチルベタイン、ラウリルジヒドロキシエチルベタインなどが挙げられる。
ノニオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンプロピレンブロックポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、アセチレンアルコールのエチレンオキサイド付加物などが挙げられる。
アニオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル酢酸塩、ドデシルベンゼンスルホン酸塩、ラウリル酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートの塩、などが挙げられる。
これらは、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
前記シリコーン系界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、側鎖変性ポリジメチルシロキサン、両末端変性ポリジメチルシロキサン、片末端変性ポリジメチルシロキサン、側鎖両末端変性ポリジメチルシロキサンなどが挙げられ、変性基としてポリオキシエチレン基、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン基を有するポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤が水系界面活性剤として良好な性質を示すので特に好ましい。
このような界面活性剤としては、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。市販品としては、例えば、ビックケミー株式会社、信越化学工業株式会社、東レ・ダウコーニング・シリコーン株式会社、日本エマルジョン株式会社、共栄社化学などから入手できる。
上記のポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、一般式（Ｓ−１）式で表わされる、ポリアルキレンオキシド構造をジメチルポリシロキサンのＳｉ部側鎖に導入したものなどが挙げられる。
一般式（Ｓ−１）
（但し、一般式（Ｓ−１）式中、ｍ、ｎ、ａ、及びｂは、それぞれ独立に、整数を表わし、Ｒは、アルキレン基を表し、Ｒ’は、アルキル基を表す。）
このような界面活性剤としては、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。市販品としては、例えば、ビックケミー株式会社、信越化学工業株式会社、東レ・ダウコーニング・シリコーン株式会社、日本エマルジョン株式会社、共栄社化学などから入手できる。
上記のポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、一般式（Ｓ−１）式で表わされる、ポリアルキレンオキシド構造をジメチルポリシロキサンのＳｉ部側鎖に導入したものなどが挙げられる。
（但し、一般式（Ｓ−１）式中、ｍ、ｎ、ａ、及びｂは、それぞれ独立に、整数を表わし、Ｒは、アルキレン基を表し、Ｒ’は、アルキル基を表す。）
上記のポリエーテル変性シリコーン系界面活性剤としては、市販品を用いることができ、例えば、ＫＦ−６１８、ＫＦ−６４２、ＫＦ−６４３（信越化学工業株式会社）、ＥＭＡＬＥＸ−ＳＳ−５６０２、ＳＳ−１９０６ＥＸ（日本エマルジョン株式会社）、ＦＺ−２１０５、ＦＺ−２１１８、ＦＺ−２１５４、ＦＺ−２１６１、ＦＺ−２１６２、ＦＺ−２１６３、ＦＺ−２１６４（東レ・ダウコーニング・シリコーン株式会社）、ＢＹＫ−３３、ＢＹＫ−３８７（ビックケミー株式会社）、ＴＳＦ４４４０、ＴＳＦ４４５２、ＴＳＦ４４５３（東芝シリコン株式会社）などが挙げられる。
前記フッ素系界面活性剤としては、フッ素置換した炭素数が２〜１６の化合物が好ましく、フッ素置換した炭素数が４〜１６である化合物がより好ましい。
フッ素系界面活性剤としては、パーフルオロアルキルリン酸エステル化合物、パーフルオロアルキルエチレンオキサイド付加物、及びパーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物などが挙げられる。
これらの中でも、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物は起泡性が少ないため好ましく、特に一般式（Ｆ−１）及び一般式（Ｆ−２）で表わされるフッ素系界面活性剤が好ましい。
一般式（Ｆ−１）
上記一般式（Ｆ−１）で表される化合物において、水溶性を付与するためにｍは０〜１０の整数が好ましく、ｎは０〜４０の整数が好ましい。
一般式（Ｆ−２）
ＣｎＦ２ｎ＋１−ＣＨ２ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ２−Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ａ−Ｙ
上記一般式（Ｆ−２）で表される化合物において、ＹはＨ、又はＣｎＦ２ｎ＋１でｎは１〜６の整数、又はＣＨ２ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ２−ＣｎＦ２ｎ＋１でｎは４〜６の整数、又はＣｐＨ２ｐ＋１でｐは１〜１９の整数である。ａは４〜１４の整数である。
上記のフッ素系界面活性剤としては市販品を使用してもよい。
この市販品としては、例えば、サーフロンＳ−１１１、Ｓ−１１２、Ｓ−１１３、Ｓ−１２１、Ｓ−１３１、Ｓ−１３２、Ｓ−１４１、Ｓ−１４５（いずれも、旭硝子株式会社製）；フルラードＦＣ−９３、ＦＣ−９５、ＦＣ−９８、ＦＣ−１２９、ＦＣ−１３５、ＦＣ−１７０Ｃ、ＦＣ−４３０、ＦＣ−４３１（いずれも、住友スリーエム株式会社製）；メガファックＦ−４７０、Ｆ−１４０５、Ｆ−４７４（いずれも、大日本インキ化学工業株式会社製）；ゾニール（Ｚｏｎｙｌ）ＴＢＳ、ＦＳＰ、ＦＳＡ、ＦＳＮ−１００、ＦＳＮ、ＦＳＯ−１００、ＦＳＯ、ＦＳ−３００、ＵＲ、キャプストーンＦＳ−３０、ＦＳ−３１、ＦＳ−３１００、ＦＳ−３４、ＦＳ−３５（いずれも、Ｃｈｅｍｏｕｒｓ社製）；ＦＴ−１１０、ＦＴ−２５０、ＦＴ−２５１、ＦＴ−４００Ｓ、ＦＴ−１５０、ＦＴ−４００ＳＷ（いずれも、株式会社ネオス製）、ポリフォックスＰＦ−１３６Ａ，ＰＦ−１５６Ａ、ＰＦ−１５１Ｎ、ＰＦ−１５４、ＰＦ−１５９（オムノバ社製）、ユニダインＤＳＮ−４０３Ｎ（ダイキン工業株式会社製）などが挙げられ、これらの中でも、良好な印字品質、特に発色性、紙に対する浸透性、濡れ性、均染性が著しく向上する点から、Ｃｈｅｍｏｕｒｓ社製のＦＳ−３１００、ＦＳ−３４、ＦＳ−３００、株式会社ネオス製のＦＴ−１１０、ＦＴ−２５０、ＦＴ−２５１、ＦＴ−４００Ｓ、ＦＴ−１５０、ＦＴ−４００ＳＷ、オムノバ社製のポリフォックスＰＦ−１５１Ｎ及びダイキン工業株式会社製のユニダインＤＳＮ−４０３Ｎが特に好ましい。
フッ素系界面活性剤としては、パーフルオロアルキルリン酸エステル化合物、パーフルオロアルキルエチレンオキサイド付加物、及びパーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物などが挙げられる。
これらの中でも、パーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物は起泡性が少ないため好ましく、特に一般式（Ｆ−１）及び一般式（Ｆ−２）で表わされるフッ素系界面活性剤が好ましい。
上記一般式（Ｆ−１）で表される化合物において、水溶性を付与するためにｍは０〜１０の整数が好ましく、ｎは０〜４０の整数が好ましい。
一般式（Ｆ−２）
ＣｎＦ２ｎ＋１−ＣＨ２ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ２−Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ａ−Ｙ
上記一般式（Ｆ−２）で表される化合物において、ＹはＨ、又はＣｎＦ２ｎ＋１でｎは１〜６の整数、又はＣＨ２ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ２−ＣｎＦ２ｎ＋１でｎは４〜６の整数、又はＣｐＨ２ｐ＋１でｐは１〜１９の整数である。ａは４〜１４の整数である。
上記のフッ素系界面活性剤としては市販品を使用してもよい。
この市販品としては、例えば、サーフロンＳ−１１１、Ｓ−１１２、Ｓ−１１３、Ｓ−１２１、Ｓ−１３１、Ｓ−１３２、Ｓ−１４１、Ｓ−１４５（いずれも、旭硝子株式会社製）；フルラードＦＣ−９３、ＦＣ−９５、ＦＣ−９８、ＦＣ−１２９、ＦＣ−１３５、ＦＣ−１７０Ｃ、ＦＣ−４３０、ＦＣ−４３１（いずれも、住友スリーエム株式会社製）；メガファックＦ−４７０、Ｆ−１４０５、Ｆ−４７４（いずれも、大日本インキ化学工業株式会社製）；ゾニール（Ｚｏｎｙｌ）ＴＢＳ、ＦＳＰ、ＦＳＡ、ＦＳＮ−１００、ＦＳＮ、ＦＳＯ−１００、ＦＳＯ、ＦＳ−３００、ＵＲ、キャプストーンＦＳ−３０、ＦＳ−３１、ＦＳ−３１００、ＦＳ−３４、ＦＳ−３５（いずれも、Ｃｈｅｍｏｕｒｓ社製）；ＦＴ−１１０、ＦＴ−２５０、ＦＴ−２５１、ＦＴ−４００Ｓ、ＦＴ−１５０、ＦＴ−４００ＳＷ（いずれも、株式会社ネオス製）、ポリフォックスＰＦ−１３６Ａ，ＰＦ−１５６Ａ、ＰＦ−１５１Ｎ、ＰＦ−１５４、ＰＦ−１５９（オムノバ社製）、ユニダインＤＳＮ−４０３Ｎ（ダイキン工業株式会社製）などが挙げられ、これらの中でも、良好な印字品質、特に発色性、紙に対する浸透性、濡れ性、均染性が著しく向上する点から、Ｃｈｅｍｏｕｒｓ社製のＦＳ−３１００、ＦＳ−３４、ＦＳ−３００、株式会社ネオス製のＦＴ−１１０、ＦＴ−２５０、ＦＴ−２５１、ＦＴ−４００Ｓ、ＦＴ−１５０、ＦＴ−４００ＳＷ、オムノバ社製のポリフォックスＰＦ−１５１Ｎ及びダイキン工業株式会社製のユニダインＤＳＮ−４０３Ｎが特に好ましい。
インク中における界面活性剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、濡れ性、吐出安定性に優れ、画像品質が向上する点から、０．００１質量％以上５質量％以下が好ましく、０．０５質量％以上５質量％以下がより好ましい。
＜消泡剤＞
消泡剤としては、特に制限はなく、例えば、シリコーン系消泡剤、ポリエーテル系消泡剤、脂肪酸エステル系消泡剤などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、破泡効果に優れる点から、シリコーン系消泡剤が好ましい。
消泡剤としては、特に制限はなく、例えば、シリコーン系消泡剤、ポリエーテル系消泡剤、脂肪酸エステル系消泡剤などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、破泡効果に優れる点から、シリコーン系消泡剤が好ましい。
＜防腐防黴剤＞
防腐防黴剤としては、特に制限はなく、例えば、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オンなどが挙げられる。
防腐防黴剤としては、特に制限はなく、例えば、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オンなどが挙げられる。
＜ｐＨ調整剤＞
ｐＨ調整剤としては、ｐＨを７以上に調整することが可能であれば、特に制限はなく、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等のアミンなどが挙げられる。
ｐＨ調整剤としては、ｐＨを７以上に調整することが可能であれば、特に制限はなく、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等のアミンなどが挙げられる。
インクの物性としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、粘度、表面張力、ｐＨ等が以下の範囲であることが好ましい。
インクの２５℃での粘度は、印字濃度や文字品位が向上し、また、良好な吐出性が得られる点から、５ｍＰａ・ｓ以上３０ｍＰａ・ｓ以下が好ましく、５ｍＰａ・ｓ以上２５ｍＰａ・ｓ以下がより好ましい。ここで、粘度は、例えば回転式粘度計（東機産業社製ＲＥ−８０Ｌ）を使用することができる。測定条件としては、２５℃で、標準コーンローター（１°３４’×Ｒ２４）、サンプル液量１．２ｍＬ、回転数５０ｒｐｍ、３分間で測定可能である。
インクの表面張力としては、記録媒体上で好適にインクがレベリングされ、インクの乾燥時間が短縮される点から、２５℃で、３５ｍＮ／ｍ以下が好ましく、３２ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。
インクのｐＨとしては、接液する金属部材の腐食防止の観点から、７〜１２が好ましく、８〜１１がより好ましい。
インクの２５℃での粘度は、印字濃度や文字品位が向上し、また、良好な吐出性が得られる点から、５ｍＰａ・ｓ以上３０ｍＰａ・ｓ以下が好ましく、５ｍＰａ・ｓ以上２５ｍＰａ・ｓ以下がより好ましい。ここで、粘度は、例えば回転式粘度計（東機産業社製ＲＥ−８０Ｌ）を使用することができる。測定条件としては、２５℃で、標準コーンローター（１°３４’×Ｒ２４）、サンプル液量１．２ｍＬ、回転数５０ｒｐｍ、３分間で測定可能である。
インクの表面張力としては、記録媒体上で好適にインクがレベリングされ、インクの乾燥時間が短縮される点から、２５℃で、３５ｍＮ／ｍ以下が好ましく、３２ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。
インクのｐＨとしては、接液する金属部材の腐食防止の観点から、７〜１２が好ましく、８〜１１がより好ましい。
＜記録媒体＞
記録媒体としては特に制限はなく、普通紙、光沢紙、特殊紙、布などを用いることもできるが、非浸透性基材を用いても良好な画像形成が可能である。
前記非浸透性基材とは、水透過性、吸収性が低い表面を有する基材であり、内部に多数の空洞があっても外部に開口していない材質も含まれ、より定量的には、ブリストー（Ｂｒｉｓｔｏｗ）法において接触開始から３０ｍｓｅｃ１／２までの水吸収量が１０ｍＬ／ｍ２以下である基材をいう。
前記非浸透性基材としては、例えば、塩化ビニル樹脂フィルム、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリカーボネートフィルムなどのプラスチックフィルムを、好適に使用することができる。
記録媒体としては特に制限はなく、普通紙、光沢紙、特殊紙、布などを用いることもできるが、非浸透性基材を用いても良好な画像形成が可能である。
前記非浸透性基材とは、水透過性、吸収性が低い表面を有する基材であり、内部に多数の空洞があっても外部に開口していない材質も含まれ、より定量的には、ブリストー（Ｂｒｉｓｔｏｗ）法において接触開始から３０ｍｓｅｃ１／２までの水吸収量が１０ｍＬ／ｍ２以下である基材をいう。
前記非浸透性基材としては、例えば、塩化ビニル樹脂フィルム、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリカーボネートフィルムなどのプラスチックフィルムを、好適に使用することができる。
前記ポリプロピレン、ポリエチレンとしては特に制限はなく、例えば、ＡＲ１０２５、ＡＲ１０５６、ＡＲ１０８２、ＥＣ１０８２、１０８２Ｄ、１０７３Ｄ、１０５６Ｄ、１０２５Ｄ、ＦＲ１０７３（旭・デュポン フラッシュスパン プロダクツ株式会社製）、Ｐ２００２、Ｐ２１０２、Ｐ２１０８、Ｐ２１６１、Ｐ２１７１、Ｐ２１１１、Ｐ４２６６、Ｐ５７６７、Ｐ３１６２、Ｐ６１８１、Ｐ８１２１、Ｐ１１６２、Ｐ１１１１、Ｐ１１２８、Ｐ１１８１、Ｐ１１５３、Ｐ１１５７、Ｐ１１４６、Ｐ１１４７、Ｐ１１７１（東洋紡株式会社製）、ＹＰＩ、アクアユポ、スーパーユポ、ウルトラユポ、ニューユポ、ユポ電飾用紙、ユポ建材用紙、ユポハイグロス、ユポジェット、メタリックユポ（株式会社ユポ・コーポレーション製）などが挙げられる。
＜記録物＞
本発明のインク記録物は、記録媒体上に、本発明のインクを用いて形成された画像を有してなる。
インクジェット記録装置及びインクジェット記録方法により記録して記録物とすることができる。
本発明のインク記録物は、記録媒体上に、本発明のインクを用いて形成された画像を有してなる。
インクジェット記録装置及びインクジェット記録方法により記録して記録物とすることができる。
前記インクを前記記録媒体へ付与する方法としては、例えば、液体吐出方式、塗布方式などが挙げられる。
前記液体吐出方式としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、吐出ヘッドの駆動方式としては、ＰＺＴ等を用いた圧電素子アクチュエータ、熱エネルギーを作用させる方式、静電気力を利用したアクチュエータなどを利用したオンディマンド型のヘッドを用いることもできるし、連続噴射型の荷電制御タイプのヘッドなどを用いることもできる。
前記塗布方法としては、例えば、ブレードコート法、グラビアコート法、グラビアオフセットコート法、ワイヤーバー塗布法、バーコート法、ロールコート法、ナイフコート法、エアナイフコート法、コンマコート法、Ｕコンマコート法、ＡＫＫＵコート法、スムージングコート法、マイクログラビアコート法、リバースロールコート法、４本乃至５本ロールコート法、ディップコート法、カーテンコート法、スライドコート法、ダイコート法などが挙げられる。これらの中でも、ワイヤーバー塗布法、ローラ塗布法が特に好ましい。
＜記録装置、記録方法＞
本発明のインクは、インクジェット記録方式による各種記録装置、例えば、プリンタ、ファクシミリ装置、複写装置、プリンタ／ファックス／コピア複合機、立体造形装置などに好適に使用することができる。
本発明において、記録装置、記録方法とは、記録媒体に対してインクや各種処理液等を吐出することが可能な装置、当該装置を用いて記録を行う方法である。記録媒体とは、インクや各種処理液が一時的にでも付着可能なものを意味する。
この記録装置には、インクを吐出するヘッド部分だけでなく、記録媒体の給送、搬送、排紙に係わる手段、その他、前処理装置、後処理装置と称される装置などを含むことができる。
記録装置、記録方法は、加熱工程に用いる加熱手段、乾燥工程に用いる乾燥手段を有してもよい。加熱手段、乾燥手段には、例えば、記録媒体の印字面や裏面を加熱、乾燥する手段が含まれる。加熱手段、乾燥手段としては、特に限定されないが、例えば、温風ヒーター、赤外線ヒーターを用いることができる。加熱、乾燥は、印字前、印字中、印字後などに行うことができる。
赤外線ヒーターを用いた場合、少なくとも近赤外線照射装置を備えている。
近赤外線照射装置は、ハロゲンランプと反射ミラーから成る装置が知られている。反射ミラーにハロゲンヒーターを組み込み、加熱ユニット化することにより効率のよい加熱を実現しようとしたものが製品化されており、例えば、ＵＨ−ＵＳＣ−ＣＬ３００、ＵＨＵＳＣ−ＣＬ７００、ＵＨ−ＵＳＣ−ＣＬ１０００、ＵＨ−ＵＳＤ−ＣＬ３００、ＵＨＵＳＤ−ＣＬ７００、ＵＨ−ＵＳＤ−ＣＬ１０００、ＵＨ−ＭＡ１−ＣＬ３００、ＵＨＭＡ１−ＣＬ７００、ＵＨ−ＭＡ１−ＣＬ１０００（全てウシオ電機製）などが挙げられる。
また、記録装置、記録方法は、インクによって文字、図形等の有意な画像が可視化されるものに限定されるものではない。例えば、幾何学模様などのパターン等を形成するもの、３次元像を造形するものも含まれる。
また、記録装置には、特に限定しない限り、吐出ヘッドを移動させるシリアル型装置、吐出ヘッドを移動させないライン型装置のいずれも含まれる。
更に、この記録装置には、卓上型だけでなく、Ａ０サイズの記録媒体への印刷も可能とする広幅の記録装置や、例えばロール状に巻き取られた連続用紙を記録媒体として用いることが可能な連帳プリンタも含まれる。
記録装置の一例について図１乃至図２を参照して説明する。図１は同装置の斜視説明図である。図２はメインタンクの斜視説明図である。記録装置の一例としての画像形成装置４００は、シリアル型画像形成装置である。画像形成装置４００の外装４０１内に機構部４２０が設けられている。ブラック（Ｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）の各色用のメインタンク４１０（４１０ｋ、４１０ｃ、４１０ｍ、４１０ｙ）の各インク収容部４１１は、例えばアルミニウムラミネートフィルム等の包装部材により形成されている。インク収容部４１１は、例えば、プラスチックス製の収容容器ケース４１４内に収容される。これによりメインタンク４１０は、各色のインクカートリッジとして用いられる。
一方、装置本体のカバー４０１ｃを開いたときの開口の奥側にはカートリッジホルダ４０４が設けられている。カートリッジホルダ４０４には、メインタンク４１０が着脱自在に装着される。これにより、各色用の供給チューブ４３６を介して、メインタンク４１０の各インク排出口４１３と各色用の吐出ヘッド４３４とが連通し、吐出ヘッド４３４から記録媒体へインクを吐出可能となる。
本発明のインクは、インクジェット記録方式による各種記録装置、例えば、プリンタ、ファクシミリ装置、複写装置、プリンタ／ファックス／コピア複合機、立体造形装置などに好適に使用することができる。
本発明において、記録装置、記録方法とは、記録媒体に対してインクや各種処理液等を吐出することが可能な装置、当該装置を用いて記録を行う方法である。記録媒体とは、インクや各種処理液が一時的にでも付着可能なものを意味する。
この記録装置には、インクを吐出するヘッド部分だけでなく、記録媒体の給送、搬送、排紙に係わる手段、その他、前処理装置、後処理装置と称される装置などを含むことができる。
記録装置、記録方法は、加熱工程に用いる加熱手段、乾燥工程に用いる乾燥手段を有してもよい。加熱手段、乾燥手段には、例えば、記録媒体の印字面や裏面を加熱、乾燥する手段が含まれる。加熱手段、乾燥手段としては、特に限定されないが、例えば、温風ヒーター、赤外線ヒーターを用いることができる。加熱、乾燥は、印字前、印字中、印字後などに行うことができる。
赤外線ヒーターを用いた場合、少なくとも近赤外線照射装置を備えている。
近赤外線照射装置は、ハロゲンランプと反射ミラーから成る装置が知られている。反射ミラーにハロゲンヒーターを組み込み、加熱ユニット化することにより効率のよい加熱を実現しようとしたものが製品化されており、例えば、ＵＨ−ＵＳＣ−ＣＬ３００、ＵＨＵＳＣ−ＣＬ７００、ＵＨ−ＵＳＣ−ＣＬ１０００、ＵＨ−ＵＳＤ−ＣＬ３００、ＵＨＵＳＤ−ＣＬ７００、ＵＨ−ＵＳＤ−ＣＬ１０００、ＵＨ−ＭＡ１−ＣＬ３００、ＵＨＭＡ１−ＣＬ７００、ＵＨ−ＭＡ１−ＣＬ１０００（全てウシオ電機製）などが挙げられる。
また、記録装置、記録方法は、インクによって文字、図形等の有意な画像が可視化されるものに限定されるものではない。例えば、幾何学模様などのパターン等を形成するもの、３次元像を造形するものも含まれる。
また、記録装置には、特に限定しない限り、吐出ヘッドを移動させるシリアル型装置、吐出ヘッドを移動させないライン型装置のいずれも含まれる。
更に、この記録装置には、卓上型だけでなく、Ａ０サイズの記録媒体への印刷も可能とする広幅の記録装置や、例えばロール状に巻き取られた連続用紙を記録媒体として用いることが可能な連帳プリンタも含まれる。
記録装置の一例について図１乃至図２を参照して説明する。図１は同装置の斜視説明図である。図２はメインタンクの斜視説明図である。記録装置の一例としての画像形成装置４００は、シリアル型画像形成装置である。画像形成装置４００の外装４０１内に機構部４２０が設けられている。ブラック（Ｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）の各色用のメインタンク４１０（４１０ｋ、４１０ｃ、４１０ｍ、４１０ｙ）の各インク収容部４１１は、例えばアルミニウムラミネートフィルム等の包装部材により形成されている。インク収容部４１１は、例えば、プラスチックス製の収容容器ケース４１４内に収容される。これによりメインタンク４１０は、各色のインクカートリッジとして用いられる。
一方、装置本体のカバー４０１ｃを開いたときの開口の奥側にはカートリッジホルダ４０４が設けられている。カートリッジホルダ４０４には、メインタンク４１０が着脱自在に装着される。これにより、各色用の供給チューブ４３６を介して、メインタンク４１０の各インク排出口４１３と各色用の吐出ヘッド４３４とが連通し、吐出ヘッド４３４から記録媒体へインクを吐出可能となる。
この記録装置には、インクを吐出する部分だけでなく、前処理装置、後処理装置と称される装置などを含むことができる。
前処理装置、後処理装置の一態様として、ブラック（Ｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）などのインクの場合と同様に、前処理液や、後処理液を有する液体収容部と液体吐出ヘッドを追加し、前処理液や、後処理液をインクジェット記録方式で吐出する態様がある。
前処理装置、後処理装置の他の態様として、インクジェット記録方式以外の、例えば、ブレードコート法、ロールコート法、スプレーコート法による前処理装置、後処理装置を設ける態様がある。
前処理装置、後処理装置の一態様として、ブラック（Ｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロー（Ｙ）などのインクの場合と同様に、前処理液や、後処理液を有する液体収容部と液体吐出ヘッドを追加し、前処理液や、後処理液をインクジェット記録方式で吐出する態様がある。
前処理装置、後処理装置の他の態様として、インクジェット記録方式以外の、例えば、ブレードコート法、ロールコート法、スプレーコート法による前処理装置、後処理装置を設ける態様がある。
なお、インクの使用方法としては、インクジェット記録方法に制限されず、広く使用することが可能である。インクジェット記録方法以外にも、例えば、ブレードコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ディップコート法、カーテンコート法、スライドコート法、ダイコート法、スプレーコート法などが挙げられる。
本発明において、乾燥性、非浸透性基材への定着性を向上させるために、記録時の乾燥温度は５０℃以上が好ましい。記録時の乾燥温度の上限ついては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、安全性の点から基材の熱変形の点から２００℃以下が好ましい。記録前・記録後の乾燥温度については、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
また、本発明の用語における、画像形成、記録、印字、印刷等は、いずれも同義語とする。
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。
＜インクの調製＞
＜ブラック顔料分散液の調製例１＞
以下の原材料をプレミックスした後、ディスクタイプのビーズミル（シンマルエンタープライゼス社ＫＤＬ型、メディア：直径０．３ｍｍジルコニアボール使用）で７時間循環分散してブラック顔料分散液を得た。
・カーボンブラック顔料（商品名：Ｍｏｎａｒｃｈ８００、キャボット社製）：１５質量部
・アニオン性界面活性剤（パイオニンＡ−５１−Ｂ、竹本油脂株式会社製）：２質量部
・イオン交換水：８３質量部
＜ブラック顔料分散液の調製例１＞
以下の原材料をプレミックスした後、ディスクタイプのビーズミル（シンマルエンタープライゼス社ＫＤＬ型、メディア：直径０．３ｍｍジルコニアボール使用）で７時間循環分散してブラック顔料分散液を得た。
・カーボンブラック顔料（商品名：Ｍｏｎａｒｃｈ８００、キャボット社製）：１５質量部
・アニオン性界面活性剤（パイオニンＡ−５１−Ｂ、竹本油脂株式会社製）：２質量部
・イオン交換水：８３質量部
＜シアン顔料分散液の調製例１＞
ブラック顔料分散液の調製例１において、以下の原材料を用いた以外は、ブラック顔料分散液の調製例１と同様にして、シアン顔料分散液を調製した。
・ピグメントブルー１５：３（商品名：ＬＩＯＮＯＬ ＢＬＵＥ ＦＧ−７３５１、東洋インキ株式会社製）：１５質量部
・アニオン性界面活性剤（パイオニンＡ−５１−Ｂ、竹本油脂株式会社製）：２質量部
・イオン交換水：８３質量部
ブラック顔料分散液の調製例１において、以下の原材料を用いた以外は、ブラック顔料分散液の調製例１と同様にして、シアン顔料分散液を調製した。
・ピグメントブルー１５：３（商品名：ＬＩＯＮＯＬ ＢＬＵＥ ＦＧ−７３５１、東洋インキ株式会社製）：１５質量部
・アニオン性界面活性剤（パイオニンＡ−５１−Ｂ、竹本油脂株式会社製）：２質量部
・イオン交換水：８３質量部
（インクａ１の調製例）
下記の処方を、全量で１００質量部になるようにイオン交換水を加え、調合後、混合攪拌し、平均孔径５μｍのフィルター（ザルトリウス社製、ミニザルト）で濾過して、インクａ１を作製した。
［インク処方］
・ブラック顔料分散液（不揮発分２０質量％）：２０質量部
・スーパーフレックス３００（第一工業製薬株式会社製、ポリウレタン樹脂、固形分濃度：３０質量％）：１５質量部
・ＢＹＫ−３４８（ＢＹＫ社製、シリコーン系界面活性剤）：１質量部
・１，２−プロパンジオール：３質量部
・１，３−ブタンジオール：３質量部
・エクアミドＭ１００（３−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド、出光興産株式会社製）：１０質量部
・ジプロピレングリコールモノメチルエーテル：１０質量部
・３−メトキシ−３−メチルブタノール：４質量部
・プロキセルＬＶ（アビシア社製、防腐剤）：０．１質量部
・イオン交換水：残量
下記の処方を、全量で１００質量部になるようにイオン交換水を加え、調合後、混合攪拌し、平均孔径５μｍのフィルター（ザルトリウス社製、ミニザルト）で濾過して、インクａ１を作製した。
［インク処方］
・ブラック顔料分散液（不揮発分２０質量％）：２０質量部
・スーパーフレックス３００（第一工業製薬株式会社製、ポリウレタン樹脂、固形分濃度：３０質量％）：１５質量部
・ＢＹＫ−３４８（ＢＹＫ社製、シリコーン系界面活性剤）：１質量部
・１，２−プロパンジオール：３質量部
・１，３−ブタンジオール：３質量部
・エクアミドＭ１００（３−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルプロピオンアミド、出光興産株式会社製）：１０質量部
・ジプロピレングリコールモノメチルエーテル：１０質量部
・３−メトキシ−３−メチルブタノール：４質量部
・プロキセルＬＶ（アビシア社製、防腐剤）：０．１質量部
・イオン交換水：残量
（インクａ２〜インクｆ２の調製例）
インクａ１の調製例において、表１及び表２に記載のインク処方に変えた以外は、インクａ１の調製例１と同様にして、インクａ２〜インクｆ２を調製した。
インクａ１の調製例において、表１及び表２に記載のインク処方に変えた以外は、インクａ１の調製例１と同様にして、インクａ２〜インクｆ２を調製した。
（インクセットａ〜ｆ）
次に、調製したインクａ１〜インクｆ２を、表１及び表２に組み合わせて、インクセットａ〜ｆを用意した。
次に、調製したインクａ１〜インクｆ２を、表１及び表２に組み合わせて、インクセットａ〜ｆを用意した。
（エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂エマルションＡの調製例）
窒素吹き込み口、温度計、及び撹拌機を備えた耐圧５０リットルのオートクレーブにＰＶＡ−１（重合度１，７００、けん化度８８モル％、株式会社クラレ製、ＰＶＡ−２１７）を１０６１ｇ、イオン交換水１９,４４０ｇ、Ｌ（＋）酒石酸ナトリウム１２．７ｇ、酢酸ナトリウム１０．６ｇ、及び塩化第一鉄０．４ｇを仕込み、９５℃で完全に溶解し、その後、６０℃に冷却し、窒素置換を行った。
次に、酢酸ビニル２２，３６０ｇを仕込んだ後、エチレンを４５ｋｇ／ｃｍ２まで加圧して導入し、０．４質量％過酸化水素水溶液１,０００ｇを５時間かけて圧入し、６０℃で乳化重合を行った。重合初期のｐＨを確認したところ、ｐＨ＝５．２であった。
窒素吹き込み口、温度計、及び撹拌機を備えた耐圧５０リットルのオートクレーブにＰＶＡ−１（重合度１，７００、けん化度８８モル％、株式会社クラレ製、ＰＶＡ−２１７）を１０６１ｇ、イオン交換水１９,４４０ｇ、Ｌ（＋）酒石酸ナトリウム１２．７ｇ、酢酸ナトリウム１０．６ｇ、及び塩化第一鉄０．４ｇを仕込み、９５℃で完全に溶解し、その後、６０℃に冷却し、窒素置換を行った。
次に、酢酸ビニル２２，３６０ｇを仕込んだ後、エチレンを４５ｋｇ／ｃｍ２まで加圧して導入し、０．４質量％過酸化水素水溶液１,０００ｇを５時間かけて圧入し、６０℃で乳化重合を行った。重合初期のｐＨを確認したところ、ｐＨ＝５．２であった。
残存酢酸ビニル量が１０質量％となったところで、エチレンを放出し、エチレン圧力２０ｋｇ／ｃｍ２とし、３質量％過酸化水素水溶液５０ｇを圧入し、重合を継続した。
エマルション中の残存酢酸ビニルモノマー量が１．５質量％になった段階でエチレンを放出し冷却した。冷却後、ｐＨを確認したところ、ｐＨ＝４．８であった。
次いで、亜硫酸水素ナトリウム２０ｇを添加し、３０℃、１００ｍｍＨｇの減圧下で、１時間脱エチレン化した。
系を窒素で大気圧に戻した後、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド１０ｇを添加し２時間攪拌した。重合終了時のｐＨを確認したところ、ｐＨ＝４．７であった。
エマルション中の残存酢酸ビニルモノマー量が１．５質量％になった段階でエチレンを放出し冷却した。冷却後、ｐＨを確認したところ、ｐＨ＝４．８であった。
次いで、亜硫酸水素ナトリウム２０ｇを添加し、３０℃、１００ｍｍＨｇの減圧下で、１時間脱エチレン化した。
系を窒素で大気圧に戻した後、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド１０ｇを添加し２時間攪拌した。重合終了時のｐＨを確認したところ、ｐＨ＝４．７であった。
このエマルションを濾過し、固形分を５０質量％に調整してエチレン−酢酸ビニル共重合樹脂エマルションＡを得た。
エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂エマルションＡのガラス転移点（Ｔｇ）をＤＳＣ（リガク社製、Ｔｈｅｒｍｏ ｐｌｕｓ ＥＶＯ２／ＤＳＣ）にて測定したところ、０℃であった。
エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂エマルションＡのガラス転移点（Ｔｇ）をＤＳＣ（リガク社製、Ｔｈｅｒｍｏ ｐｌｕｓ ＥＶＯ２／ＤＳＣ）にて測定したところ、０℃であった。
（ウレタン樹脂エマルションＡの調製例）
１，６−ヘキサンジオール１モルに対して、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート１．４モル、１，６−ヘキサメチレンジイソシアネートのイソシアヌレート三量体１モルに対して分子量１，０００のポリエチレングリコールモノメチルエーテルを１／３モル反応させたジイソシアネート化合物０．１モル、全質量の１５質量％のＮ−メチル−２−ピロリドンを反応フラスコに仕込み、窒素気流下で、９０℃で２時間反応させてプレポリマーを得た。
１，６−ヘキサンジオール１モルに対して、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート１．４モル、１，６−ヘキサメチレンジイソシアネートのイソシアヌレート三量体１モルに対して分子量１，０００のポリエチレングリコールモノメチルエーテルを１／３モル反応させたジイソシアネート化合物０．１モル、全質量の１５質量％のＮ−メチル−２−ピロリドンを反応フラスコに仕込み、窒素気流下で、９０℃で２時間反応させてプレポリマーを得た。
シリコーン系消泡剤ＳＥ−２１（ワッカーシリコン社製）０．２ｇを溶解した６００ｇの水に上記で得られた固形分８５質量％のプレポリマー組成物４５０ｇを１５分間で滴下し、２５℃で１０分間撹拌後、下記構造式１の化合物とエチレンジアミン、アジピン酸ヒドラジドを滴下して、ウレタン樹脂エマルションＡを得た。
［構造式１］
［構造式１］
得られたポリウレタン樹脂エマルションＡのガラス転移点（Ｔｇ）をＤＳＣ（リガク社製、Ｔｈｅｒｍｏ ｐｌｕｓ ＥＶＯ２／ＤＳＣ）にて測定したところ、２０℃であった。
（処理液Ａ１の調製例＞
下記処方を調合した後、混合攪拌し、平均孔径５μｍのフィルター（ザルトリウス社製、ミニザルト）で濾過して、処理液Ａ１を調製した。
［処理液の処方］
・１，２−プロパンジオール：１０質量部
・エマルゲンＬＳ−１０６（花王株式会社製、界面活性剤）：０．３質量部
・酢酸カルシウム１水和物：１．７６質量部
・エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂エマルションＡ（固形分として）：１０質量部
・プロキセルＬＶ（アビシア社製、防腐剤）：０．１質量部
・イオン交換水：残量
合計：１００質量部
下記処方を調合した後、混合攪拌し、平均孔径５μｍのフィルター（ザルトリウス社製、ミニザルト）で濾過して、処理液Ａ１を調製した。
［処理液の処方］
・１，２−プロパンジオール：１０質量部
・エマルゲンＬＳ−１０６（花王株式会社製、界面活性剤）：０．３質量部
・酢酸カルシウム１水和物：１．７６質量部
・エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂エマルションＡ（固形分として）：１０質量部
・プロキセルＬＶ（アビシア社製、防腐剤）：０．１質量部
・イオン交換水：残量
合計：１００質量部
（処理液Ａ２〜Ａ５の調製例）
処理液Ａ１の調製例において、表３に示す処方に変えた以外は、処理液Ａ１の調製例と同様にして、処理液Ａ２〜Ａ５を調製した。
処理液Ａ１の調製例において、表３に示す処方に変えた以外は、処理液Ａ１の調製例と同様にして、処理液Ａ２〜Ａ５を調製した。
次に、得られた各処理液について、以下のようにして、表面張力を測定した。結果を表３に示した。
＜処理液の表面張力＞
測定器として協和界面科学株式会社製、ＡＵＴＯＭＡＴＩＣ ＳＵＰＥＲＦＡＣＥ ＴＥＮＳＩＯＮＭＥＴＥＲ ＣＢＶＰ−Ｚを用い、Ｗｉｌｈｅｌｍｙ法にて測定した。Ｗｉｌｈｅｌｍｙ法とは、測定子（白金プレート）が液体の表面に触れた際に発生する測定子を液中に引き込もうとする力を読み取ることによって、表面張力を測定する方法である。温度２５℃にて測定した。
測定器として協和界面科学株式会社製、ＡＵＴＯＭＡＴＩＣ ＳＵＰＥＲＦＡＣＥ ＴＥＮＳＩＯＮＭＥＴＥＲ ＣＢＶＰ−Ｚを用い、Ｗｉｌｈｅｌｍｙ法にて測定した。Ｗｉｌｈｅｌｍｙ法とは、測定子（白金プレート）が液体の表面に触れた際に発生する測定子を液中に引き込もうとする力を読み取ることによって、表面張力を測定する方法である。温度２５℃にて測定した。
表３中の成分の詳細については、以下のとおりである。
・エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂Ｂ：住化ケムテックス株式会社製スミカフレックス９５１ＨＱ（Ｔｇ：−２５℃）
・エチレン−酢酸ビニル−塩化ビニル共重合樹脂Ａ：住化ケムテックス株式会社製スミカフレックス８０８ＨＱ（Ｔｇ：２５℃）
・酢酸ビニル−アクリル共重合樹脂Ａ：日信化学株式会社製ビニブラン１２２５（Ｔｇ：９℃）
・エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂Ｂ：住化ケムテックス株式会社製スミカフレックス９５１ＨＱ（Ｔｇ：−２５℃）
・エチレン−酢酸ビニル−塩化ビニル共重合樹脂Ａ：住化ケムテックス株式会社製スミカフレックス８０８ＨＱ（Ｔｇ：２５℃）
・酢酸ビニル−アクリル共重合樹脂Ａ：日信化学株式会社製ビニブラン１２２５（Ｔｇ：９℃）
（処理液Ｂ１の調製例）
下記処方を調合した後、混合攪拌し、平均孔径５μｍのフィルター（ザルトリウス社製、ミニザルト）で濾過して、処理液Ｂ１を調製した。
［処理液の処方］
・１，２−プロパンジオール：１０質量部
・ＢＹＫ−３４５（ＢＹＫ社製、界面活性剤）：２質量部
・エチレン−酢酸ビニル−塩化ビニル共重合樹脂Ａ（固形分として）：９質量部
・プロキセルＬＶ（アビシア社製、防腐剤）：０．１質量部
・イオン交換水：残量
合計：１００質量部
下記処方を調合した後、混合攪拌し、平均孔径５μｍのフィルター（ザルトリウス社製、ミニザルト）で濾過して、処理液Ｂ１を調製した。
［処理液の処方］
・１，２−プロパンジオール：１０質量部
・ＢＹＫ−３４５（ＢＹＫ社製、界面活性剤）：２質量部
・エチレン−酢酸ビニル−塩化ビニル共重合樹脂Ａ（固形分として）：９質量部
・プロキセルＬＶ（アビシア社製、防腐剤）：０．１質量部
・イオン交換水：残量
合計：１００質量部
（処理液Ｂ２〜Ｂ７の調製例）
処理液Ｂ１の調製例において、表４に示す処方に変えた以外は、処理液Ｂ１の調製例と同様にして、処理液Ｂ２〜Ｂ７を調製した。
処理液Ｂ１の調製例において、表４に示す処方に変えた以外は、処理液Ｂ１の調製例と同様にして、処理液Ｂ２〜Ｂ７を調製した。
次に、得られた各処理液Ｂについて、上記処理液Ａと同様にして、表面張力を測定した。結果を表４に示した。
表４中の成分の詳細については、以下のとおりである。
・エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂Ｂ：住化ケムテックス株式会社製、スミカフレックス９５１ＨＱ（Ｔｇ：−２５℃）
・エチレン−酢酸ビニル−塩化ビニル共重合樹脂Ａ：住化ケムテックス株式会社製、スミカフレックス８０８ＨＱ（Ｔｇ：２５℃）
・酢酸ビニル−アクリル共重合樹脂Ａ：日信化学株式会社製、ビニブラン１２２５（Ｔｇ：９℃）
・ＢＹＫ−３３３（ＢＹＫ社製、シリコーン系界面活性剤）
・ＢＹＫ−３４５（ＢＹＫ社製、シリコーン系界面活性剤）
・ＢＹＫ−３４７（ＢＹＫ社製、シリコーン系界面活性剤）
・ＦＳ３００（デュポン社製、フッ素系界面活性剤）
・エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂Ｂ：住化ケムテックス株式会社製、スミカフレックス９５１ＨＱ（Ｔｇ：−２５℃）
・エチレン−酢酸ビニル−塩化ビニル共重合樹脂Ａ：住化ケムテックス株式会社製、スミカフレックス８０８ＨＱ（Ｔｇ：２５℃）
・酢酸ビニル−アクリル共重合樹脂Ａ：日信化学株式会社製、ビニブラン１２２５（Ｔｇ：９℃）
・ＢＹＫ−３３３（ＢＹＫ社製、シリコーン系界面活性剤）
・ＢＹＫ−３４５（ＢＹＫ社製、シリコーン系界面活性剤）
・ＢＹＫ−３４７（ＢＹＫ社製、シリコーン系界面活性剤）
・ＦＳ３００（デュポン社製、フッ素系界面活性剤）
（実施例１〜６及び比較例１〜５）
次に、表５に示すようにインクセット、処理液Ａ、及び処理液Ｂを組み合わせ、以下のようにして画像形成を行い、得られた各画像について「粒状度」を評価した。結果を表５に示した。
次に、表５に示すようにインクセット、処理液Ａ、及び処理液Ｂを組み合わせ、以下のようにして画像形成を行い、得られた各画像について「粒状度」を評価した。結果を表５に示した。
＜粒状度の測定画像の形成＞
インクジェットプリンタ（ＩＰＳｉＯ ＧＸ５０００、株式会社リコー製）に、表５に示すインクセットａ〜ｆ、処理液Ａ、及び処理液Ｂの組み合わせで、図１の４１０ｋ、４１０ｃに各インクを充填し、処理液Ａを図１の４１０ｍ、処理液Ｂを図１の４１０ｙにそれぞれ充填して、ポリ塩化ビニルフィルム（ＣＰＰＶＷＰ１３００、桜井株式会社製、以下、「ＰＶＣフィルム」とも称することがある）に、図３に示すような、１０％階調と６０％階調のブラックベタ画像を解像度６００ｄｐｉで形成した。１０％階調画像には処理液Ａ、６０％階調画像には処理液Ｂを付与し、その上にブラックインクを付与し、画像形成を行った。ブラックベタ画像を形成した後、７０℃の熱風乾燥ユニットに印刷物を通過させ、乾燥、定着を行った。
次に、ブラックインクの代わりにシアンインクを用いた以外は、ブラックベタ画像の形成と同様にしてシアンベタ画像を形成し、乾燥、定着を行った。
インクジェットプリンタ（ＩＰＳｉＯ ＧＸ５０００、株式会社リコー製）に、表５に示すインクセットａ〜ｆ、処理液Ａ、及び処理液Ｂの組み合わせで、図１の４１０ｋ、４１０ｃに各インクを充填し、処理液Ａを図１の４１０ｍ、処理液Ｂを図１の４１０ｙにそれぞれ充填して、ポリ塩化ビニルフィルム（ＣＰＰＶＷＰ１３００、桜井株式会社製、以下、「ＰＶＣフィルム」とも称することがある）に、図３に示すような、１０％階調と６０％階調のブラックベタ画像を解像度６００ｄｐｉで形成した。１０％階調画像には処理液Ａ、６０％階調画像には処理液Ｂを付与し、その上にブラックインクを付与し、画像形成を行った。ブラックベタ画像を形成した後、７０℃の熱風乾燥ユニットに印刷物を通過させ、乾燥、定着を行った。
次に、ブラックインクの代わりにシアンインクを用いた以外は、ブラックベタ画像の形成と同様にしてシアンベタ画像を形成し、乾燥、定着を行った。
＜粒状度＞
得られたＰＶＣフィルム記録媒体に形成されたブラックの階調ベタ画像及びシアンの階調ベタ画像を目視で観察し、下記の基準で粒状度を評価した。なお、Ｂ以上であることが実使用上望ましい。
［評価基準］
Ａ：５ｃｍ未満の距離から見てもインクドットの粒が見られない
Ｂ：５ｃｍ以上３０ｃｍ未満の距離から見てもインクドットの粒が見られない
Ｃ：３０ｃｍ以上１００ｃｍ未満の距離から見てもインクドットの粒が見られない
Ｄ：１００ｃｍ以上の距離から見てもインクドットの粒が見られる
得られたＰＶＣフィルム記録媒体に形成されたブラックの階調ベタ画像及びシアンの階調ベタ画像を目視で観察し、下記の基準で粒状度を評価した。なお、Ｂ以上であることが実使用上望ましい。
［評価基準］
Ａ：５ｃｍ未満の距離から見てもインクドットの粒が見られない
Ｂ：５ｃｍ以上３０ｃｍ未満の距離から見てもインクドットの粒が見られない
Ｃ：３０ｃｍ以上１００ｃｍ未満の距離から見てもインクドットの粒が見られない
Ｄ：１００ｃｍ以上の距離から見てもインクドットの粒が見られる
表５の結果から、実施例１、２は、本発明の好ましい形態であり、記録媒体に印字した画像の粒状度が良好であることがわかった。
実施例３は、インクに樹脂粒子を含有していない例であり、実施例１、２に比べて処理液上のインクドット径が大きくなり１０％階調画像の粒状度がやや劣る結果となった。
実施例４は、処理液Ｂ中の界面活性剤量が少ない例であり、実施例１、２に比べて処理液Ｂ上のインクドット径が小さくなり、６０％階調画像の粒状度がやや劣る結果となった。
実施例５は、処理液Ｂ中の界面活性剤がシロキサン系でない例であり、実施例１、２に比べて処理液Ｂ上のインクドット径が小さくなり、６０％階調画像の粒状度がやや劣る結果となった。
実施例６は、処理液Ｂが界面活性剤を含有していない例であり、実施例１、２に比べて処理液Ｂ上のインクドット径が小さくなり、６０％階調画像の粒状度がやや劣る結果となった。
実施例３は、インクに樹脂粒子を含有していない例であり、実施例１、２に比べて処理液上のインクドット径が大きくなり１０％階調画像の粒状度がやや劣る結果となった。
実施例４は、処理液Ｂ中の界面活性剤量が少ない例であり、実施例１、２に比べて処理液Ｂ上のインクドット径が小さくなり、６０％階調画像の粒状度がやや劣る結果となった。
実施例５は、処理液Ｂ中の界面活性剤がシロキサン系でない例であり、実施例１、２に比べて処理液Ｂ上のインクドット径が小さくなり、６０％階調画像の粒状度がやや劣る結果となった。
実施例６は、処理液Ｂが界面活性剤を含有していない例であり、実施例１、２に比べて処理液Ｂ上のインクドット径が小さくなり、６０％階調画像の粒状度がやや劣る結果となった。
これに対して、比較例１は、処理液Ａに無機粒子を含有しない例であり、実施例に比べて処理液Ａ上のインクドット径が大きくなり、１０％階調画像での粒状度が劣る結果となった。
比較例２は、処理液Ｂの表面張力が処理液Ａより大きい例であり、実施例に比べて処理液Ｂ上のインクドット径が小さくなり、６０％階調画像での粒状度が劣る結果となった。
比較例３は、処理液Ａに無機粒子を含有していないのに加え、インクに樹脂粒子を含有していない例であり、比較例１に比べてインクドット径が大きくなり、１０％階調画像での粒状度が劣る結果となった。
比較例４は、処理液Ａに無機粒子を含有していないのに加え、処理液Ｂ中の界面活性剤がシロキサン系でない例であり、実施例１に比べて１０％階調及び６０％階調画像の粒状度が劣る結果となった。
比較例５は、１０％階調画像に処理液Ｂを付与した例であり、実施例に比べて１０％階調画像中のインクドット径が大きくなり、１０％階調画像での粒状性が劣る結果となった。
比較例２は、処理液Ｂの表面張力が処理液Ａより大きい例であり、実施例に比べて処理液Ｂ上のインクドット径が小さくなり、６０％階調画像での粒状度が劣る結果となった。
比較例３は、処理液Ａに無機粒子を含有していないのに加え、インクに樹脂粒子を含有していない例であり、比較例１に比べてインクドット径が大きくなり、１０％階調画像での粒状度が劣る結果となった。
比較例４は、処理液Ａに無機粒子を含有していないのに加え、処理液Ｂ中の界面活性剤がシロキサン系でない例であり、実施例１に比べて１０％階調及び６０％階調画像の粒状度が劣る結果となった。
比較例５は、１０％階調画像に処理液Ｂを付与した例であり、実施例に比べて１０％階調画像中のインクドット径が大きくなり、１０％階調画像での粒状性が劣る結果となった。
本発明の態様としては、例えば、以下のとおりである。
＜１＞ 水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与工程と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、
を含むことを特徴とする画像形成方法である。
＜２＞ 前記処理液Ｂが、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び界面活性剤を含有する前記＜１＞に記載の画像形成方法である。
＜３＞ 前記処理液Ｂに含まれる界面活性剤がシロキサン界面活性剤である前記＜２＞に記載の画像形成方法である。
＜４＞ 前記シロキサン界面活性剤の前記処理液Ｂ中の含有量が０．０５質量％以上である前記＜３＞に記載の画像形成方法である。
＜５＞ 前記インクが、更に樹脂粒子を含有する前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜６＞ 水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与手段と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与手段と、
を有することを特徴とする画像形成装置である。
＜７＞ 前記処理液Ｂが、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び界面活性剤を含有する前記＜６＞に記載の画像形成装置である。
＜８＞ 前記処理液Ｂに含まれる界面活性剤がシロキサン界面活性剤である前記＜７＞に記載の画像形成装置である。
＜９＞ 前記シロキサン界面活性剤の前記処理液Ｂ中の含有量が０．０５質量％以上である前記＜８＞に記載の画像形成装置である。
＜１０＞ 前記インクが、更に樹脂粒子を含有する前記＜６＞から＜９＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜１＞ 水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与工程と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、
を含むことを特徴とする画像形成方法である。
＜２＞ 前記処理液Ｂが、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び界面活性剤を含有する前記＜１＞に記載の画像形成方法である。
＜３＞ 前記処理液Ｂに含まれる界面活性剤がシロキサン界面活性剤である前記＜２＞に記載の画像形成方法である。
＜４＞ 前記シロキサン界面活性剤の前記処理液Ｂ中の含有量が０．０５質量％以上である前記＜３＞に記載の画像形成方法である。
＜５＞ 前記インクが、更に樹脂粒子を含有する前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜６＞ 水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与手段と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与手段と、
を有することを特徴とする画像形成装置である。
＜７＞ 前記処理液Ｂが、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び界面活性剤を含有する前記＜６＞に記載の画像形成装置である。
＜８＞ 前記処理液Ｂに含まれる界面活性剤がシロキサン界面活性剤である前記＜７＞に記載の画像形成装置である。
＜９＞ 前記シロキサン界面活性剤の前記処理液Ｂ中の含有量が０．０５質量％以上である前記＜８＞に記載の画像形成装置である。
＜１０＞ 前記インクが、更に樹脂粒子を含有する前記＜６＞から＜９＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の画像形成方法、及び前記＜６＞から＜１０＞のいずれかに記載の画像形成装置によると、従来における諸問題を解決し、本発明の目的を達成することができる。
４００ 画像形成装置
４０１ 外装
４０１ｃ カバー
４０４ カートリッジホルダ
４１０、４１０ｋ、４１０ｃ、４１０ｍ、４１０ｙ メインタンク
４１１ インク収容部
４１３ インク排出口
４１４ 収容容器ケース
４２０ 機構部
４３４ 吐出ヘッド
４３６ 供給チューブ
Ｌ インク収容容器
４０１ 外装
４０１ｃ カバー
４０４ カートリッジホルダ
４１０、４１０ｋ、４１０ｃ、４１０ｍ、４１０ｙ メインタンク
４１１ インク収容部
４１３ インク排出口
４１４ 収容容器ケース
４２０ 機構部
４３４ 吐出ヘッド
４３６ 供給チューブ
Ｌ インク収容容器
Claims (6)
- 水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与工程と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与工程と、
を含むことを特徴とする画像形成方法。 - 前記処理液Ｂが、水、有機溶剤、樹脂粒子、及び界面活性剤を含有する請求項１に記載の画像形成方法。
- 前記処理液Ｂに含まれる界面活性剤が、シロキサン界面活性剤である請求項２に記載の画像形成方法。
- 前記シロキサン界面活性剤の前記処理液Ｂ中の含有量が０．０５質量％以上である請求項３に記載の画像形成方法。
- 前記インクが、更に樹脂粒子を含有する請求項１から４のいずれかに記載の画像形成方法。
- 水、有機溶剤、樹脂粒子、及び無機粒子を含有する処理液Ａと、該処理液Ａより表面張力が低い処理液Ｂを、それぞれ記録媒体上の異なる領域に付与する処理液付与手段と、
水、有機溶剤、及び色材を含有するインクを、前記処理液Ａ及びＢを付与した前記記録媒体上に付与するインク付与手段と、
を有することを特徴とする画像形成装置。
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| JP7056241B2 (ja) | 2022-04-19 |
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