JP2017531572A - ３次元（３ｄ）印刷用融合剤 - Google Patents

Abstract

３次元（３Ｄ）印刷用の融合剤が、共溶媒、１０未満の親水性親油性バランス（ＨＬＢ）値を有する界面活性剤、カーボンブラック顔料、ポリマー分散剤、およびバランス量の水を含む。共溶媒は融合剤の合計重量％の約１５重量％から約３０重量％の範囲の量で存在する。界面活性剤は融合剤の合計重量％の約０．５重量％から約１．４重量％の範囲の量で存在する。カーボンブラック顔料は融合剤の合計重量％の約３．０重量％から約６．０重量％の範囲の量で存在する。ポリマー分散剤は約１２，０００から約２０，０００の範囲の重量平均分子量を有する。

Description

３次元（３Ｄ）印刷は付加印刷プロセスであり、デジタルモデルから３次元の固形物体を作製するために使用される。３Ｄ印刷はしばしば、製品のラピッドプロトタイピング、金型作製、およびモールドマスターの作製に用いられる。３Ｄ印刷技術は付加プロセスであると考えられているが、それはこの技術が、材料の連続した層を組み合わせて適用することを含むからである。これは在来の、多くの場合に材料を除去することに依拠して最終的な物体を創造する、機械加工プロセスとは異なる。３Ｄ印刷に用いられる材料は多くの場合、硬化または溶解を必要とするが、これは幾つかの材料については熱アシスト押出または焼結を用いて達成してよく、また他の材料についてはデジタル光投影技術を用いて達成してよい。

本発明の開示の例の特徴および利点は、以下の詳細な説明および図面を参照することによって明らかになるが、そこでは同様の参照番号は、同一ではないかも知れないが、類似の部品に対応している。簡潔さのために、参照番号または既に記述した機能を有する特徴は、それらが現れる他の図面に関しては説明されても、またはされなくともよい。

ここに開示する３Ｄ印刷の例を例示した流れ図である。

ここに開示する３Ｄ印刷方法の一例を用いて３Ｄ物体の一層を形成するのに含まれる工程の断面図である。 ここに開示する３Ｄ印刷方法の一例を用いて３Ｄ物体の一層を形成するのに含まれる工程の断面図である。 ここに開示する３Ｄ印刷方法の一例を用いて３Ｄ物体の一層を形成するのに含まれる工程の断面図である。 ここに開示する３Ｄ印刷方法の一例を用いて３Ｄ物体の一層を形成するのに含まれる工程の断面図である。

図２Ａから図２Ｄの工程を数回行った後に形成されるであろう３Ｄ物体の一例の断面図である。

図２Ｅの３Ｄ物体の斜視図である。

ここに開示する３Ｄ印刷方法の一例に使用されてよい３Ｄ印刷システムの一例の簡単化した説明図である。

ここに開示する融合剤の例は、３次元（３Ｄ）印刷システムに利用される。この３Ｄ印刷システムは、インクジェットで適用された融合剤（単数または複数）を使用した構築材料を溶解させるのに、電磁放射線の使用を包含する３Ｄ製造プロセスを基礎としており、対象とする３Ｄ物体／部分を選択的に画定する（層ごとに）。この３Ｄ製造プロセスの間に、構築材料（例えばポリアミド材料または別の適切なポリマー）のすべての層が電磁放射線に曝露されるが、構築材料の選択された領域のみが溶解され硬化されて、３Ｄ物体の層となる。融合剤はインクジェットアプリケータ（塗布装置）によって選択的に適用（塗布）され、融合剤が選択された領域で構築材料と接触するようにされる。融合剤はポリマー分散されたカーボンブラック顔料を含み、これは選択領域における放射線吸収効率を改善させる。ポリマー分散したカーボンブラック顔料は、吸収した放射線を熱エネルギーに変換させることができ、この熱エネルギーが次いで、ポリマー分散したカーボンブラック顔料と接触している構築材料を溶融および／または焼結させる。これは構築材料の溶解を生じさせ、３Ｄ物体の層が形成される。

また、融合剤は共溶媒と界面活性剤とを含み、界面活性剤は融合剤が構築材料全体に比較的均等に拡がることを可能にするが、これは少なくとも部分的には、界面活性剤が構築材料の層の中に浸透することに基づく。共溶媒は３００℃よりも低い沸点を有し、また界面活性剤は親水性親油性バランス（ＨＬＢ）が１０未満である。融合剤は、これらの特定の成分と共に、低い動的表面張力を有する（すなわち融合剤は適用されると、１０ミリ秒以内に２６ダイン／ｃｍの平衡表面張力に達する）。動的表面張力が低いほど、融合剤のドット拡散が良好になり、得られる３Ｄ物体の光学密度は良好になる。その結果、改善されより均一な化粧性を備えた３Ｄ物体が得られる。

ここに開示された融合剤を用いると、得られる３Ｄ物体は、例えば異なる共溶媒および指定ＨＬＢのない両性界面活性剤を含む、異なる融合剤で形成された３Ｄ物体と比較した場合に、改善された機械的特性（例えば引張強度、ヤング率、破断点歪み率）を有する。幾つかの例では、この改善された機械的特性は、ここに開示した融合剤がより少なく用いられた場合でも得られると考えられる。

ここに開示の融合剤は水性系であり、特定の共溶媒と界面活性剤を含む。上述したように、融合剤の水系の性質と特定の成分は、疎水性であってよい構築材料上においてさえ、融合剤の濡れ性を向上させる。このことは、融合剤内部にあるポリマー分散したカーボンブラック顔料が、構築材料表面にわたってより一様に拡がることを可能にする。

１つの例において、融合剤は、水（例えば脱イオン水）、沸点が３００℃未満の共溶媒、ＨＬＢが１０未満の界面活性剤、およびポリマー分散したカーボンブラック顔料を含む。融合剤中の水の量は、他の成分の量に応じて変化してよいが、しかし水は融合剤の残部を構成する（すなわち融合剤の合計の重量％が１００となるように）。

上述したように、共溶媒は３００℃未満の沸点を有する。幾つかの例において、共溶媒は２５０℃未満の沸点を有する。共溶媒の幾つかの例には、２−ピロリジノン、１，５−ペンタンジオール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，６−ヘキサンジオール、およびトリプロピレングリコールメチルエーテルが含まれる。ここで開示の例においては、融合剤は列挙した共溶媒の１つを単独で、または列挙した共溶媒の２またはより多くを組み合わせて含み、他の共溶媒は排除されることが理解されよう。であるから、共溶媒が２−ピロリジノンであるとすれば、共溶媒として２−ピロリジノンが単独で含まれる。別の例では、共溶媒が２−ピロリジノンと１，５−ペンタンジオールの組み合わせであるとすれば、これらの溶媒だけが含まれる。共溶媒は融合剤中に、融合剤の合計重量％に基づいて、約１５重量％から約３０重量％の範囲の量で存在してよい。１つの例においては、共溶媒は融合剤中に、融合剤の合計重量％に基づいて、約２５重量％の量で存在してよい。

やはり上述したように、界面活性剤は１０未満のＨＬＢを有する。この成分は少なくとも部分的に、融合剤が低い動的表面張力（上記に定義したごとき）を有することに寄与する。１０未満のＨＬＢを有するどのような界面活性剤を使用してもよい。１つの例では、界面活性剤は自己乳化性の界面活性剤であり、アセチレンジオール系の化学に基づく（例えばエアプロダクツ社（Ａｉｒ Ｐｒｏｄｕｃｔｓ ａｎｄ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｉｎｃ．）のＳＵＲＦＹＮＯＬ^登録商標ＳＥ−Ｆ）。他の例においては、界面活性剤はエトキシル化低発泡湿潤剤（例えばエアプロダクツ社のＳＵＲＦＹＮＯＬ^登録商標４４０またはＳＵＲＦＹＮＯＬ^登録商標ＣＴ−１１１）またはエトキシル化湿潤剤およびモレキュラー消泡剤（例えばエアプロダクツ社のＳＵＲＦＹＮＯＬ^登録商標４２０）である。さらに他の、ＨＬＢが１０未満の適切な界面活性剤には、ノニオン性湿潤剤およびモレキュラー消泡剤（例えばエアプロダクツ社のＳＵＲＦＹＮＯＬ^登録商標１０４Ｅ）または水溶性ノニオン界面活性剤（例えばダウケミカル社（Ｔｈｅ Ｄｏｗ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏｍｐａｎｙ）のＴＥＲＧＩＴＯＬ^ＴＭＴＭＮ−６）が含まれる。構築材料の濡れを改善するために、フルオロ界面活性剤を１０未満のＨＬＢを有する界面活性剤に加えてよい。かくして別の例において、融合剤は、ＨＬＢが１０未満の界面活性剤（例えばアセチレンジオール系の化学に基づく自己乳化性界面活性剤）とノニオン性フルオロ界面活性剤（例えばデュポン社（ＤｕＰｏｎｔ）のＣＡＰＳＴＯＮＥ^登録商標ＦＳ−３５）の組み合わせを含む。

界面活性剤が単独で使用されても、界面活性剤の組み合わせが使用されても、融合剤中での界面活性剤（単数または複数）の合計量は、融合剤の合計重量％に基づき、約０．５重量％から約１．４重量％の範囲であってよい。１つの例では、１０未満のＨＬＢを有する界面活性剤は約０．５重量％から約１．２５重量％の範囲の量で含まれ、そしてフルオロ界面活性剤は約０．０３重量％から約０．１０重量％の範囲の量で含まれる。

融合剤には、抗コゲーション剤を含んでよい。コゲーションは、サーマルインクジェットプリントヘッドの加熱素子上の乾燥インク（例えば融合剤）の積層物である。抗コゲーション剤（単数または複数）は、コゲーションの集積阻止を補助するために含有される。適切な抗コゲーション剤の例には、オレス−３−ホスフェート（例えばクローダ社（Ｃｒｏｄａ）から商業的に入手可能なＣＲＯＤＡＦＯＳ^ＴＭＯ３ＡまたはＣＲＯＤＡＦＯＳ^ＴＭＮ−３酸）、またはオレス−３−ホスフェートと低分子量（例えば＜５，０００）のポリアクリル酸ポリマー（例えばルブリゾール社（Ｌｕｂｒｉｚｏｌ）から商業的に入手可能なＣＡＲＢＯＳＰＥＲＳＥ^ＴＭＫ−７０２８ポリアクリレート）の組み合わせが含まれる。単独の抗コゲーション剤が用いられる場合も、組み合わせの抗コゲーション剤が用いられる場合も、融合剤中の抗コゲーション剤（単数または複数）の合計量は、融合剤の合計重量％に基づいて０．２０重量％超から約０．６２重量％の範囲にあってよい。１つの例では、オレス−３−ホスフェートは約０．２０重量％から約０．６０重量％の範囲の量で含まれ、そして低分子量のポリアクリル酸ポリマーは、約０．００５重量％から約０．０１５重量％の範囲の量で含まれる。

ここに開示する融合剤において、カーボンブラック顔料は、放射線吸収剤または活性材料として作用する。カーボンブラック顔料の例には、日本の三菱化学株式会社によって製造されたもの（例えばカーボンブラックＮｏ．２３００，Ｎｏ．９００，ＭＣＦ８８，Ｎｏ．３３，Ｎｏ．４０，Ｎｏ．４５，Ｎｏ．５２，ＭＡ７，ＭＡ８，ＭＡ１００およびＮｏ．２２００Ｂのごとき）；ジョージア州マリエッタのコロンビアンケミカルズ社（Ｃｏｌｕｍｂｉａｎ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｃｏｍｐａｎｙ）によって製造されたＲＡＶＥＮ^登録商標シリーズの種々のカーボンブラック顔料（例えばＲＡＶＥＮ^登録商標５７５０，ＲＡＶＥＮ^登録商標５２５０，ＲＡＶＥＮ^登録商標５０００，ＲＡＶＥＮ^登録商標３５００，ＲＡＶＥＮ^登録商標１２５５およびＲＡＶＥＮ^登録商標７００のごとき）；マサチューセッツ州ボストンのキャボット社（Ｃａｂｏｔ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）によって製造されたＲＥＧＡＬ^登録商標シリーズ、ＭＯＧＵＬ^登録商標シリーズまたはＭＯＮＡＲＣＨ^登録商標シリーズの種々のカーボンブラック顔料（例えばＲＥＧＡＬ^登録商標４００Ｒ，ＲＥＧＡＬ^登録商標３３０ＲおよびＲＥＧＡＬ^登録商標６６０Ｒのごとき）；およびニュージャージー州パーシッパニーのエボニックデグッサ社（Ｅｖｏｎｉｋ Ｄｅｇｕｓｓａ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）によって製造された種々のブラック顔料（例えばＣｏｌｏｒ Ｂｌａｃｋ ＦＷ１，Ｃｏｌｏｒ Ｂｌａｃｋ ＦＷ２，Ｃｏｌｏｒ Ｂｌａｃｋ ＦＷ２Ｖ，Ｃｏｌｏｒ Ｂｌａｃｋ ＦＷ１８，Ｃｏｌｏｒ Ｂｌａｃｋ ＦＷ２００，Ｃｏｌｏｒ Ｂｌａｃｋ Ｓ１５０，Ｃｏｌｏｒ Ｂｌａｃｋ Ｓ１６０，Ｃｏｌｏｒ Ｂｌａｃｋ Ｓ１７０，ＰＲＩＮＴＥＸ^登録商標３５，ＰＲＩＮＴＥＸ^登録商標Ｕ，ＰＲＩＮＴＥＸ^登録商標Ｖ，ＰＲＩＮＴＥＸ^登録商標１４０Ｕ，Ｓｐｅｃｉａｌ Ｂｌａｃｋ ５，Ｓｐｅｃｉａｌ Ｂｌａｃｋ ４ＡおよびＳｐｅｃｉａｌ Ｂｌａｃｋ ４のごとき）が含まれる。

カーボンブラック顔料は約１２，０００から約２０，０００の範囲にある重量平均分子量を有するポリマー分散剤によって、融合剤中においてポリマー分散される。ここに開示する幾つかの例では、カーボンブラック顔料は最初、水系の顔料分散物の形である。この水系の顔料分散物は、カーボンブラック顔料（表面処理されていない）、ポリマー分散剤、および水（共溶媒ありまたはなし）を含む。含まれる場合の共溶媒の例は、２−ピロリジノンであってよい。ポリマー分散剤は、約１２，０００から約２０，０００の範囲にその重量平均分子量を有する、スチレンアクリレート系またはポリウレタン系のものであってよい。幾つかの商業的に入手可能なスチレンアクリレートポリマー分散剤の例は、ＪＯＮＣＲＹＬ^登録商標６７１およびＪＯＮＣＲＹＬ^登録商標６８３（いずれもバスフ社（ＢＡＳＦ Ｃｏｒｐ．）から入手可能）である。水系の顔料分散物中において、カーボンブラック顔料のポリマー分散剤に対する比率は、約３．０から約４．０の範囲にある。１つの例では、カーボンブラック顔料のポリマー分散剤に対する比率は約３．６である。ポリマー分散剤は、カーボンブラック顔料が向上した電磁放射線吸収を示すのに寄与すると考えられる。

融合剤に存在するカーボンブラック顔料の量は、融合剤の合計重量％に基づいて、約３．０重量％から約６．０重量％の範囲にある。他の例では、融合剤に存在するカーボンブラック顔料の量は、４．０重量％超から約６．０重量％の範囲にある。顔料のこうした充填量は融合剤の有する噴射信頼性と電磁放射線吸収効率の間のバランスをもたらすと考えられる。水系の顔料分散物にカーボンブラック顔料が存在する場合、融合剤に添加される水系の顔料分散物の量は、融合剤中のカーボンブラック顔料の量が所定の範囲内となるように選択してよい。

融合剤はまた、キレート剤、殺生物剤／抗微生物剤、および／またはこれらの組み合わせを含んでよい。キレート剤は、融合剤の合計重量％に基づいて、約０．０３重量％から約０．１０重量％の範囲内の量で添加してよい。適切なキレート剤の例には、ＴＲＩＬＯＮ^登録商標（バスフ社から入手可能なアミノポリカルボキシレート）が含まれる。殺生物剤または抗微生物剤は、融合剤の合計重量に対して、約０．３０重量％から約０．４０重量％の範囲の量で添加してよい。適切な殺生物剤／抗微生物剤の例には、ＰＲＯＸＥＬ^ＴＭＧＸＬ（アーチケミカルズ社（Ａｒｃｈ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．）から入手可能な１，２−ベンゾイソチアゾリン−３−オンの水溶液）およびＫＯＲＤＥＫ^ＴＭＭＬＫ（ダウケミカル社のホルムアルデヒドフリーの殺微生物剤）が含まれる。

ここに開示する融合剤の例は、どのような適切な３Ｄ印刷方法およびシステムにも使用してよい。３Ｄ印刷方法１００の例が図１に示され、そしてこの方法１００の種々の工程で用いられる印刷システム１０の例が図２Ａから図２Ｅに示される。図１に示す方法１００の工程の各々が以下で詳細に説明され、そして幾つかの場合において、図２Ａから図２Ｅが図１との関連で説明されることが理解されよう。

図１および図２Ａにおいて参照番号１０２で示されているように、この方法１００の例は、３Ｄ印刷システム１０を用いて構築材料１２を適用することを含んでいる。図２Ａに示された例では、以下でより詳細に説明するように、構築材料１２の一層１４が適用されている。

構築材料１２は、粉末（パウダー）、液体、ペースト、またはゲルであってよい。構築材料１２の例には、５℃より大きな幅広い処理ウインドウ（すなわち融点と再結晶化温度の間の温度範囲）を持つ高分子半結晶性プラスチック材料が含まれる。１つの例では、処理ウインドウは１５℃から約３０℃の範囲にわたる。

適切な構築材料１２の例には、ポリアミド、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、およびこれらの材料のアモルファス形態が含まれる。適切な構築材料１２のさらに他の例には、ポリスチレン、ポリアセタール、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、他のエンジニアリングプラスチック、およびここに列挙したポリマーの２またはより多くのブレンドが含まれる。これらの材料のコアシェルポリマー粒子もまた使用してよい。

構築材料１２は、約５５℃から約４５０℃の範囲の融点を有してよい。この範囲内に融点のある構築材料１２の幾つかの具体例には、ナイロン１１、ナイロン１２、ナイロン６、ナイロン８、ナイロン９、ナイロン６６、ナイロン６１２、ナイロン８１２、ナイロン９１２などが含まれる。例として、ポリアミド１２（すなわちナイロン１２）は約１８０℃の融点を有し、ポリアミド６（すなわちナイロン６）は約２２０℃の融点を有し、そしてポリアミド１１（すなわちナイロン１１）は約２００℃の融点を有する。

構築材料１２はまた、変性したポリアミドであってよい。１つの例では、変性ポリアミド材料はエラストマー変性したポリアミドであり、ナイロン１２よりも低い温度で溶融する。

構築材料１２が粉末状の場合、ポリアミド構築材料１２は同様のサイズの粒子から構成されていてもよく（図２Ａに示すように）また異なる大きさの粒子から構成されていてもよい。１つの例では、構築材料１２は３つの異なるサイズの粒子を含む。この例では、第１の粒子の平均サイズは第２の粒子の平均サイズよりも大きく、そして第２のポリマー粒子の平均サイズは、第３のポリマー粒子の平均サイズよりも大きくてよい。ここで使用するとき、用語「サイズ」は、球形粒子の直径、または非球形粒子の平均径（すなわち非球形粒子を横切る幾つもの直径の平均）を参照している。一般に、構築材料１２の粒子の平均サイズは、約１０μｍから約１００μｍの範囲にある。幾つかの例では、構築材料１２の粒子の平均サイズは約４０μｍから約５０μｍの範囲にある。それぞれの粒子のサイズが異なる例として、第１の粒子の平均サイズは５０μｍより大きくてよく、第２の粒子の平均サイズは１０μｍと３０μｍの間でよく、そして第３の粒子の平均サイズは１０μｍに等しいかより小さくてよい。１つの例では、第１のポリアミド粒子は約７０重量％から約９５重量％の範囲の量で存在し、第２のポリアミド粒子は約０．５重量％から約２１重量％の範囲の量で存在し、そして第３のポリアミド粒子は０重量％超から約２１重量％の範囲の量で存在する。

構築材料１２は、構築材料の粒子に加えて、帯電防止剤、流動補助剤、またはこれらの組み合わせを含んでよいことが理解されよう。帯電防止剤（単数または複数）は、摩擦帯電を低減させるために添加してよい。適切な帯電防止剤（単数または複数）の例には、脂肪族アミン （エトキシル化されていてよい）、脂肪族アミド、４級アンモニウム塩（例えばベヘントリモニウムクロリドまたは コカミドプロピルベタイン）、リン酸エステル、ポリエチレングリコールエステルが含まれる。幾つかの適切な商業的に入手可能な帯電防止剤には、それぞれクラリアント社（Ｃｌａｒｉａｎｔ Ｉｎｔ．Ｌｔｄ．）から入手可能なＨＯＳＴＡＳＴＡＴ^登録商標ＦＡ３８（天然系エトキシル化アルキルアミン）、ＨＯＳＴＡＳＴＡＴ^登録商標ＦＥ２（脂肪酸エステル）、およびＨＯＳＴＡＳＴＡＴ^登録商標ＨＳ１（アルカンスルホネート）が含まれる。１つの例において、帯電防止剤は構築材料粒子の合計重量％を基準として、０重量％超から５重量％未満の範囲の量で添加される。

流動補助剤（単数または複数）は、構築材料１２の塗布流動性を改善するために添加されてよい。流動補助剤（単数または複数）は、粒子のサイズが２５μｍよりも小さい場合に特に望ましいであろう。流動補助剤は、（粒子の導電性を増大させることで）摩擦、横方向の抗力、および摩擦帯電の蓄積を低減させることにより、構築材料１２の流動性を改善させる。適切な流動補助剤の例には、トリカルシウムホスフェート（Ｅ３４１）、粉末セルロース（Ｅ４６０（ｉｉ））、マグネシウムステアレート（Ｅ４７０ｂ）、重炭酸ナトリウム（Ｅ５００）、フェロシアン化ナトリウム（Ｅ５３５）、フェロシアン化カリウム（Ｅ５３６）、フェロシアン化カルシウム（Ｅ５３８）、骨質ホスフェート（Ｅ５４２）、ナトリウムシリケート（Ｅ５５０）、二酸化ケイ素（Ｅ５５１）、カルシウムシリケート（Ｅ５５２）、マグネシウムトリシリケート（Ｅ５５３ａ）、タルカムパウダー（Ｅ５５３ｂ）、ナトリウムアルミノシリケート（Ｅ５５４）、カリウムアルミニウムシリケート（Ｅ５５５）、カルシウムアルミノシリケート（Ｅ５５６）、ベントナイト（Ｅ５５８）、アルミニウムシリケート（Ｅ５５９）、ステアリン酸（Ｅ５７０）、またはポリジメチルシロキサン（Ｅ９００）が含まれる。１つの例では、流動補助剤は構築材料粒子の合計重量％に基づいて、０重量％超から５重量％未満の範囲の量で添加される。

再度図２Ａを参照すると、３Ｄ物体形成用の印刷システム１０は、供給床１６（構築材料１２の供給物を含む）、配給ピストン１８、ローラー２０、製造床２２（接触表面２３を有する）、および製造ピストン２４を含んでいる。これらの物理的要素の各々は、印刷システム１０の中央処理装置（図示せず）によって作動するよう接続してよい。この中央処理装置（例えば非一時的な有形のコンピュータ読み出し可能な記憶媒体に記憶された実行中のコンピュータ読み出し可能な命令）は、３Ｄ物体を創造するための物理的要素を制御するために、プリンターのレジスタやメモリ内の物理（電子）量として表されたデータを操作し、変換する。構築材料１２、融合剤などの選択的な配給のためのデータは、形成される３Ｄ物体のモデルから誘導してよい。

配給ピストン１８および製造ピストン２４は同じタイプのピストンであってよいが、反対の向きに移動するようにプログラムされる。１つの例では、３Ｄ物体の最初の層が形成される場合に、配給ピストン１８は供給床１６の開口部から所定量の構築材料１２を押し出すようにプログラムされてよく、そして製造ピストン２４は製造床２２の深さを増大させるべく、配給ピストン１８と反対向きに移動するようプログラムされてよい。配給ピストン１８は十分に前進して、ローラー２０が構築材料１２を製造床２２内へそして接触表面２３上へと押しやる場合に、製造床２２が十分に深く、構築材料１２の層１４が床２２に形成されてよいようにされる。ローラー２０は構築材料１２を製造床２２へと拡げることが可能であって層１４を形成し、この層の厚みは比較的均一である。１つの例では、層１４の厚みは約９０μｍから約１１０μｍの範囲にあるが、より薄いまたはより厚い層を使用することでもよい。

ローラー２０は他の工具、例えば異なる種類の粉末を拡げるのに望ましいであろうブレードや、ローラーとブレードの組み合わせなどで代替してよいことが理解されよう。

構築材料１２の層１４が製造床２２内に導入された後、層１４は加熱に曝される（図１および図２Ｂで番号１０４で示すように）。加熱は、構築材料１２を予熱するように行われ、従って加熱温度は、構築材料１２の融点未満であることが望ましい。それゆえ選択される加熱温度は、使用する構築材料１２に依存する。例として、加熱温度は構築材料１２の融点より、約５℃から約２０℃低くてよい。１つの例では、構築材料１２は約５０℃から約４３０℃の範囲にわたる温度に加熱される。構築材料１２がポリアミド１２である例においては、予熱温度は約１６０℃から約１７０℃の範囲にわたる。

構築材料１２の層１４の予熱は、製造床２２内にある構築材料１２の全部を熱に対して曝露する、何らかの適切な熱源を用いて達成してよい。熱源の例には、電磁放射線源、例えば赤外光源または近赤外光源が含まれる。

層１４を予熱した後、図１において参照番号１０６で、また図２Ｃに示すように、前述した融合剤２６が層１４中の構築材料１２の一部上に選択的に適用される。図２Ｃに示すように、融合剤２６はインクジェットアプリケータ２８（例えばサーマルインクジェットプリントヘッドまたは圧電インクジェットプリントヘッド）から施与されてよい。図２Ｃには単一のインクジェットアプリケータ２８が示されているが、製造床２２の幅にわたって広がる多数のインクジェットアプリケータを使用してよいことが理解されよう。融合剤２６を所望の領域（単数または複数）に積層するために、インクジェットアプリケータ（単数または複数）２８は、インクジェットアプリケータ（単数または複数）２８を製造床２２に隣接して移動させる可動式のＸＹステージまたは平行移動するキャリッジ（いずれも図示されていない）に取り付けてよい。

インクジェットアプリケータ（単数または複数）２８は、中央処理装置からコマンドを受け取り、そして形成される３Ｄ物体の層の断面パターンに従って融合剤２６を積層するようにプログラムされてよい。ここで使用するところでは、形成される物体の層の断面とは、接触表面２３と平行な断面を指している。インクジェットアプリケータ（単数または複数）２８は融合剤２６を層１４のそうした部分上に選択的に適用し、それらの部分は溶解して３Ｄ物体の１つの層になる。１つの例として、第１の層が立方体または円筒形のように形成される場合、融合剤２６は構築材料１２の層１４の少なくとも一部上に、それぞれ正方形または円形のパターン（上から見て）で積層される。図２Ｃに示す例では、融合剤２６は層１４の領域または部分３０上に正方形のパターンで積層されるが、領域または部分３２には積層されない。

ここに開示する方法１００の例では、単一の融合剤２６を選択的に適用して３Ｄ物体の層を形成してよい。適用される融合剤２６の量は、最終製品における性質を変化させるためデジタル的に調節してよいことが理解されよう。

融合剤（単数または複数）２６が所望の領域（単数または複数）または部分（単数または複数）３０に選択的に適用された後、構築材料１２の層１４の全体、およびその少なくとも一部に適用された融合剤（単数または複数）２６は、電磁放射線に曝露される。これは図１の工程１０８および図２Ｄに示されている。

１つの例において、電磁放射線は赤外放射線または近赤外放射線であってよい。電磁放射線は放射線源３４、例えば赤外または近赤外硬化ランプ、赤外または近赤外発光ダイオード（ＬＥＤ）、または所望の電磁放射波長のレーザーから発せられる。１つの例において光源の電磁放射波長は約１００ｎｍ（ＵＶ）から約１０μｍの範囲にある。別の例においては、光源は近赤外光源であって波長は約８００ｎｍである。さらに別の例では、光源は赤外光源であって波長は約２μｍである。放射線源３４は例えば、インクジェットアプリケータ（単数または複数）２８も保持しているキャリッジに取り付けてよい。キャリッジは放射線源３４を、製造床２２に隣接した位置へと移動させてよい。放射線源３４は、中央処理装置からのコマンドを受け取り、層１４および適用された融合剤２６を電磁放射エネルギー（例えば赤外または近赤外エネルギー）に曝露するようにプログラムしてよい。

放射線が適用される時間の長さ、すなわちエネルギー曝露時間は、例えば：放射線源３４の特徴；構築材料１２の特徴；および／または融合剤２６の特徴の１つまたはより多くに依存してよい。

溶解レベルでの変動は、Ｘ、Ｙ、および／またはＺ軸に沿ったエネルギー曝露時間を変更（増加または減少）することによって達成してよいことが理解されよう。例えば、Ｚ軸に沿って溶解レベルを低減させることが望ましい場合には、放射線曝露時間は第１の層で最も長く、後続の形成層で減少するようにしてよい。さらに別の例においては、Ｘ、Ｙ、および／またはＺ軸に沿って適用される融合剤２６の量を変化させる（増大または低減）ことにより、溶解レベルの変化を達成してもよい。

融合剤２６は、電磁エネルギーの吸収を増大させ、吸収した電磁エネルギーを熱エネルギーに変換し、そして融合剤２６と接触している（すなわち領域（単数または複数）／部分（単数または複数）３２において）構築材料１２への熱エネルギーの伝達を促進する。１つの例において、融合剤２６は領域（単数または複数）３２にある構築材料１２の温度をその融点付近または融点以上へと十分に昇温させ、構築材料１２の溶解（これは溶融、焼結、結合その他を含んでよい）が行われることを許容する。具体的な例では、温度は構築材料１２の溶融温度より約５０℃上まで昇温される。融合剤２６はまた例えば、構築材料１２の融点未満であるが軟化および結合を生ずるのに適した温度への加熱を生じさせてよい。適用された融合剤２６を有していない領域（単数または複数）３２が吸収するエネルギーはより少なく、従ってそうした領域（単数または複数）３２内にある構築材料１２は一般に融点を超えず、溶解しないことが理解されよう。これによって、形成すべき３Ｄ物体５０（図２Ｅおよび３）の１つの層４０が形成される。

上述したように、電磁放射線に対する曝露は構築材料１２を領域（単数または複数）３２において溶解させて３Ｄ物体５０の層４０を形成する。図１の工程１０２から１０８は、後続の層４２、４４、４６（図２Ｅ）を生成するのに所望とされる回数だけ繰り返してよく、最終的に３Ｄ物体５０が形成される。融合剤２６がその上に適用された構築材料１２の一部によって吸収されまたは通り抜けた（エネルギーの適用中に）熱は、先に固化した層、例えば層４０に伝播され、その層４０の幾らかを融点以上に加熱させてよいことが理解されよう。この効果は、３Ｄ物体５０の隣接する層（例えば４０および４２）の間に強力な層間結合を生じさせるのに役立つ。

図２Ｅは、製造床２２中に形成された３Ｄ物体５０の一例を示している。後続して形成される層４２、４４、４６は、形成される３Ｄ物体５０の大きさ、形状その他に応じて、所望とするどのような形状および／または厚みを有していてもよく、また他の層４０、４２、４４、４６の何れと同じでも異なっていてもよいことが理解されよう。

図２Ｅに示されているように、後続の層４２、４４、４６が形成されるにつれて、配給ピストン１８は配給床１６の開口近くへと押し上げられ、配給床１６にある構築材料１２の供給量は減少する（例えば方法１００の開始時における図２Ａと比較して）。製造ピストン２４は、構築材料１２の後続の層（単数または複数）および選択的に適用された融合剤２６を収容するように、製造床２２の開口部から離れるように押し込まれる。層４０、４２、４４、４６の各々が形成された後、構築材料１２の少なくとも幾らかは溶解されずに残っているため、３Ｄ物体５０は少なくとも部分的に、製造床２２内で未溶解の構築材料１２によって包囲されている。

３Ｄ物体５０が完成した時点で、それは製造床２２から取り出してよく、そして製造床２２内に残っている未溶解の構築材料１２は、部分的にはプロセス条件に応じて再使用してよい。

図３は、３Ｄ物体５０の斜視図を示している。層４０、４２、４４、４６の各々は、溶解した（溶融した、焼結した、結合した、その他の）構築材料と、融合剤２６の少なくとも幾らかの成分（すなわち蒸発していない成分）とを含んでいる。

今度は図４を参照すると、印刷システム１０’の別の例が描かれている。このシステム１０’は、付加印刷システム１０’の全般的な動作を制御する中央処理装置（ＣＰＵ）５６を含む。例として、中央処理装置（ＣＰＵ）５６はマイクロプロセッサに基づいたコントローラであってよく、メモリ５２に対して例えば通信バス（図示せず）を介して接続されている。メモリ５２は、コンピュータ読み取り可能な命令５４を可能している。中央処理装置５６は命令５４を実行してよく、そして命令５４に従ってシステム１０’の動作を制御してよい。

この例においては、印刷システム１０’は、支持部材６０上にもたらされる構築材料１２の層１４（この図には示されていない）に対して融合剤２６を選択的に配給／適用するインクジェットアプリケータ２８を含む。１つの例において、支持部材６０は約１０ｃｍ掛ける１０ｃｍから約１００ｃｍ掛ける１００ｃｍまでの範囲にわたる寸法を有するが、形成される３Ｄ物体５０に応じて、支持部材６０はより大きなまたはより小さな寸法を有してよい。

中央処理装置５６は、配給制御データ５８に従って、構築材料１２の層１４に対する融合剤２６の選択的な配給を制御する。

図４に示す例においては、インクジェットアプリケータ２８はプリントヘッド、例えばサーマルプリントヘッドまたは圧電インクジェットプリントヘッドであることが理解されよう。インクジェットアプリケータ２８は、ドロップオンデマンド式のプリントヘッドまたは連続ドロップ式のプリントヘッドであってよい。

インクジェットアプリケータ２８は、融合剤２６が適切な流体形態である場合に、選択的に配給するように使用してよい。上記に説明したように、融合剤２６は水のような水性ビヒクル、共溶媒、界面活性剤その他を含み、それがインクジェットアプリケータ２８を介して配給されることを可能にする。

１つの例において、インクジェットアプリケータ２８は、融合剤２６の液滴を１インチ当たり約３００ドット（ＤＰＩ）から約１２００ＤＰＩの範囲の解像度で配給するように選択されてよい。他の例においては、インクジェットアプリケータ２８は融合剤２６の液滴を、より高いまたはより低い解像度で配給することができるように選択されてよい。

インクジェットアプリケータ２８はノズルのアレイを含んでよく、それを介してインクジェットアプリケータ２８は、液滴を選択的に吐出することができる。１つの例において、液滴の各々は液滴当たり約１０ピコリットル（ｐｌ）程度であってよいが、より大きなまたはより小さな寸法の液滴を使用してよいことも考慮されている。幾つかの例においては、インクジェットアプリケータ２８は可変寸法の液滴を配給することができる。

インクジェットアプリケータ２８は、印刷システム１０’と一体化された部分であることができ、あるいはユーザーが交換可能なものであってもよい。インクジェットアプリケータ２８がユーザー交換可能なものである場合、それは適切な分配装置受容器またはインターフェースモジュール（図示せず）内へと着脱可能に挿入可能であってよい。

印刷システム１０’の別の例においては、単一のインクジェットプリントヘッドを使用して、異なる融合剤２６を選択的に配給するようにしてよい。例えば、融合剤２６の１つを配給するようにプリントヘッドの第１の組のプリントヘッドノズルを構成し、別の融合剤２６を配給するようにプリントヘッドの第２の組のプリントヘッドノズルを構成してよい。

図４に示すように、インクジェットアプリケータ２８は、ページワイドアレイ構成において、支持部材６０の全幅に広がることのできるだけの長さを有している。１つの例において、ページワイドアレイ構成は、多数のインクジェットアプリケータ２８を適切に積層することを通じて達成される。別の例においては、ページワイドアレイ構成は、支持部材６０の幅にわたって広がることを可能にするだけの長さを有するノズルアレイを備えた、単一のインクジェットアプリケータ２８を通じて達成される。印刷システム１０’の他の例においては、インクジェットアプリケータ２８は、支持部材６０の全幅に広がることができない、より短い長さを有していてよい。

図４には示されていないが、インクジェットアプリケータ２８は可動のキャリッジ上に設置して、それが図示したＹ軸に沿って支持部材６０の長さにわたり、双方向に移動することを可能にしてよいことが理解されよう。これは、支持部材６０の全幅および全長にわたり、融合剤２６の選択的な配給を単一パスで行うことを可能にする。他の例では、インクジェットアプリケータ２８は固定とし、支持部材６０がこれに対して相対的に移動するように構成してよい。

ここで使用するとき、「幅」という用語は一般に、図４に示したＸおよびＹ軸に平行な平面における、最も短い寸法を指しており、そして「長さ」という用語は、この平面における最も長い寸法を指している。しかしながら、他の例においては、用語「幅」は用語「長さ」と相互に交換可能であってよいことが理解されよう。例として、インクジェットアプリケータ２８は支持部材６０の全長に広がることを可能にするだけの長さを有してよいが、可動キャリッジは支持部材６０の幅にわたって双方向に移動してよい。

インクジェットアプリケータ２８が短い長さを有し、支持部材６０の全幅にわたって広がることができない例では、インクジェットアプリケータ２８はまた、図示のＸ軸において支持部材６０の幅を横切って双方向に移動可能であってもよい。この構成は、多数回のパスを用いて、支持部材６０の全幅および全長にわたり、融合剤２６を選択的に配給することを可能にする。

インクジェットアプリケータ２８はその中に、供給される融合剤２６を含んでいてもよく、または別体の供給用融合剤２６と連動するよう接続されていてもよい。

図４に示されているように、印刷システム１０’はまた、構築材料分配器６４を含んでいる。この分配器６４は、支持部材６０上に構築材料１２の層（例えば層１４）をもたらすように用いられる。適切な構築材料分配器６４は、例えば、ワイパーブレード、ローラー、またはこれらの組み合わせを含んでよい。

構築材料１２は構築材料分配器６４へと、ホッパーまたは他の適切な配給システムから供給されてよい。図示の例においては、構築材料分配器６４支持部材６０の長さ（Ｙ軸）にわたって移動して、構築材料１２の層を積層する。先に記載したように、構築材料１２の第１の層は支持部材６０上に積層され、これに対し構築材料１２の後続の層は、先に積層された（そして固化された）層の上に積層される。

支持部材６０はまた、Ｚ軸に沿って移動可能であってよいことが、さらに理解されるであろう。１つの例において支持部材６０は、構築材料１２の新たな層が積層されるにつれて、直前に形成された層の表面とインクジェットアプリケータ２８の下側表面との間に所定のギャップが維持されるように、Ｚ軸方向において移動される。しかしながら他の例においては、支持部材６０はＺ軸に沿って固定されていてよく、そしてインクジェットアプリケータ２８がＺ軸に沿って移動可能とされてよい。

システム１０と同様に、システム１０’もまた放射線源３４を含み、構築材料１２の堆積層および選択的に適用された融合剤２６に対してエネルギーを適用し、構築材料１２の部分（単数または複数）３２の固化を生じさせる。先に記載したいずれの放射線源３４を使用してもよい。１つの例においては、放射線源３４は単一のエネルギー源であって、適用された材料に対してエネルギーを均一に適用可能なものであり、そして別の例においては、放射線源３４はエネルギー源のアレイを含み、積層された材料に対してエネルギーを均一に適用する。

ここに開示する例においては、放射線源３４は、積層された構築材料１２の全表面に対して実質的に一様な仕方でエネルギーを適用するように構成される。この種の放射線源３４は、非集束エネルギー源と称されてよい。全表面をエネルギーに対して同時に曝露することは、３次元物体５０が作成されうる速度を増大させるのに役立つであろう。

図示されていないが、放射線源３４は可動のキャリッジ上に設けてよく、あるいは固定位置に設けてよいことが理解されよう。

中央処理装置５６は放射線源３４を制御してよい。適用されるエネルギーの量は、配給制御データ５８に従うようにしてよい。

システム１０’はまた、予熱ヒーター６２を含んでよく、これは積層された構築材料１２を予熱する（図２Ｂに関して示され説明された如くして）のに使用される。予熱ヒーター６２の使用は、放射線源３４によって適用しなければならないエネルギーの量を低減するのに役立つであろう。

本開示をさらに説明するために、ここに実施例を記載する。これらの実施例は例示目的で提供されるものであり、本開示の範囲を限定するものとして解釈されないことが理解されよう。

実施例１
融合剤は、ここに開示の例に従って調製した。例示的な融合剤の配合を表１に示す。比較例の融合剤も調製した。この比較例の融合剤の配合も表１に示す。量は、重量パーセントとして記載されている。カーボンブラック顔料は配合物に対し、水性分散物（水およびポリマー分散剤を含む）の形態で添加したが、表１に示された量は、カーボンブラック顔料の実際の量を表している。

実施例のＣＡ１および比較例のＣＡ１は、２種類の異なるポリアミド−１２、すなわちＰＡ２２００（エレクトロオプティカルシステムズ（Ｅｌｅｃｔｒｏ Ｏｐｔｉｃａｌ Ｓｙｓｔｅｍｓ）社から入手可能）およびＶＥＳＴＯＳＩＮＴ Ｘ１５５６（エボニック（Ｅｖｏｎｉｋ）社から入手可能）と共に、３Ｄ物体を形成するのに使用した。ポリアミド−１２（ＰＡ−１２）材料の各々の層を製造床に適用した。実施例のＰＡ２２００部分を形成するために、９ｎｇ用プリントヘッドでＰＡ２２００層の一部上に、実施例のＣＡ１をパターン状にサーマルインクジェット印刷し、赤外放射線に曝露した。実施例のＶＥＳＴＯＳＩＮＴ Ｘ１５５６部分を形成するために、９ｎｇ用のプリントヘッドでＶＥＳＴＯＳＩＮＴ Ｘ１５５６層の一部上に、実施例のＣＡ１をパターン状にサーマルインクジェット印刷し、赤外放射線に曝露した。比較例のＰＡ２２００部分を形成するために、９ｎｇ用のプリントヘッドでＰＡ２２００層の一部上に、比較例のＣＡ１をパターン状にサーマルインクジェット印刷し、赤外放射線に曝露した。比較例のＶＥＳＴＯＳＩＮＴ Ｘ１５５６部分を形成するために、９ｎｇ用のプリントヘッドでＶＥＳＴＯＳＩＮＴ Ｘ１５５６層の一部上に、比較例のＣＡ１をパターン状にサーマルインクジェット印刷し、赤外放射線に曝露した。実施例のＣＡ１および比較例のＣＡ１の各々は、ＸＹ方向およびＺ方向に同じ量だけ適用した。放射線への曝露は毎秒約５インチ（約１２．７センチ）であった。

実施例のＰＡ２２００部分、実施例のＶＥＳＴＯＳＩＮＴ Ｘ１５５６部分、比較例のＰＡ２２００部分、および比較例のＶＥＳＴＯＳＩＮＴ Ｘ１５５６部分は、引張強度、ヤング率、降伏点歪み率、破断点歪み率、および歪み率（破断−降伏）などの種々の機械的特性を判定するために試験した。実施例の部分および比較例の部分の各々は、ＡＳＴＭ Ｄ６３８（「プラスチック引張特性標準試験方法」）に記載された方法を用いて、単軸引張で試験した。結果を表２に示す。

表２に示すように、ＸＹおよびＺ方向において、実施例のＰＡ２２００部分（実施例のＣＡ１で作成）の機械的特性はすべて、比較例のＰＡ２２００部分（比較例のＣＡ１で作成）の機械的特性よりも良好であった。よって、ＸＹおよびＺ軸方向の強度は両方とも、実施例のＰＡ２２００部分では改善された。

またやはり表２に示すように、ＸＹ方向において、実施例のＶＥＳＴＯＳＩＮＴ Ｘ１５５６部分のすべての機械的特性は、比較例のＶＥＳＴＯＳＩＮＴ Ｘ１５５６部分の機械的特性よりも良好であった。

加えて、機械的特性は、使用される実施例の融合剤の量を調節することによって、さらに改善されると考えられる。

実施例２
融合剤中に用いられる顔料の種類が、形成される３Ｄ物体の機械的特性に及ぼす影響を試験するために、３つの異なるカーボンブラック顔料分散物を使用して、３つの異なる融合剤を作成した。他の点では、これらの異なる融合剤のビヒクルは同じであった。ビヒクルは１０未満のＨＬＢを有する界面活性剤を含まないことが留意される。１つの実施例融合剤が調製され（実施例ＣＡ２）、２つの比較例融合剤が調製された（比較例ＣＡ２および３）。比較例のＣＡ２におけるカーボンブラック顔料は、実施例１のＣＢ１（すなわちポリマー分散されていない表面処理されたカーボンブラック顔料）であった。比較例のＣＡ３におけるカーボンブラック顔料は、１２，０００未満の重量平均分子量を有するスチレンアクリレートでポリマー分散したカーボンブラック顔料であった。実施例のＣＡ２中のカーボンブラック顔料は、実施例１のＣＢ２（すなわちＪＯＮＣＲＹＬ^登録商標６７１−約１７，０００の重量平均分子量を有するスチレンアクリレート−で分散したカーボンブラック顔料）であった。これらの配合を表３に示す。

実施例のＣＡ２および比較例のＣＡ２およびＣＡ３は、ポリアミド−１２を用いて、３Ｄ物体を形成するために使用した。ポリアミド−１２（ＰＡ−１２）材料の各々の層を製造床に適用した。実施例の部分を形成するために、９ｎｇのプリントヘッドを用いてＰＡ−１２層の一部上に、実施例のＣＡ２をパターン状にサーマルインクジェット印刷し、赤外放射線に曝露した。比較例のＰＡ−１２部分を形成するために、９ｎｇのプリントヘッドを用いてＰＡ−１２層の一部上に、比較例のＣＡ２およびＣＡ３をそれぞれパターン状にサーマルインクジェット印刷し、赤外放射線に曝露した。実施例のＣＡ２および比較例のＣＡ２およびＣＡ３は各々、ＸＹ方向およびＺ方向に同じ量で適用した。放射線への曝露は毎秒約５インチ（約１２．７センチ）であった。

実施例の部分および比較例の部分は、引張強度、ヤング率、および降伏点歪み率などの種々の機械的特性を判定するために試験した。実施例の部分および比較例の部分の各々は、ＡＳＴＭ Ｄ６３８（「プラスチック引張特性標準試験方法」）に記載された方法を用いて、単軸引張で試験した。結果を表４に示す。Ｚ軸に沿った機械的特性は試験しなかった。

ＣＢ２を用いて形成した実施例の部分の機械的特性は、他のカーボンブラックインク分散物（ＣＢ１およびＣＢ３）を用いて形成した部分のいずれよりも良好であった。実施例のＣＡ２を用いて形成した部分の機械的特性は、１０未満のＨＬＢ値を有する界面活性剤を取り込むことによってさらに向上されたと考えられる。

実施例３
融合剤中に使用される抗コゲーション剤のレベルが、形成された３Ｄ物体の機械的特性に及ぼす影響を試験するために、２つの異なる抗コゲーション剤レベルを用いて、２つの異なる融合剤を作成した。１つの実施例融合剤を調製し（実施例ＣＡ３）、１つの比較例融合剤を調製した（比較例ＣＡ４）。これらの配合を表５に示す。

実施例のＣＡ３および比較例のＣＡ４は、ポリアミド−１２を用いて３Ｄ物体を形成するのに使用した。ポリアミド−１２（ＰＡ−１２）材料の層の各々を製造床に適用した。実施例の部分を形成するために、実施例のＣＡ３をＰＡ−１２層の一部上に、９ｎｇ用プリントヘッドを用いてパターン状にサーマルインクジェット印刷し、赤外放射線に曝露した。比較例のＰＡ−１２部分を形成するために、比較例のＣＡ４をＰＡ−１２層の一部上に、９ｎｇ用プリントヘッドを用いてパターン状にサーマルインクジェット印刷し、赤外放射線に曝露した。実施例のＣＡ３および比較例のＣＡ４は各々、ＸＹ方向およびＺ方向に同じ量だけ適用した。放射線への曝露は毎秒約５インチ（約１２．７センチ）であった。

実施例の部分および比較例の部分は、引張強度、ヤング率、降伏点歪み率、破断点歪み率、および歪み率（破断−降伏）などの種々の機械的特性を判定するために試験した。実施例の部分および比較例の部分の各々は、ＡＳＴＭ Ｄ６３８（「プラスチック引張特性標準試験方法」）に記載された方法を用いて、単軸引張で試験した。結果を表６に示す。Ｚ軸に沿った機械的特性は試験しなかった。

表６に示すように、実施例のＰＡ−１２部分（実施例のＣＡ３で作成）の歪み率（破断−降伏）を除き、機械的特性はすべて、比較例のＰＡ−１２部分（比較例のＣＡ４で作成）の機械的特性より良好か、または等しかった。よって、このレベルの抗コゲーション剤は、３Ｄ物体の機械的特性を改善させるために、ここに開示の融合剤中に適切な量で含有させてよい。

明細書全体を通じて、「１つの例」、「別の例」、「例」といった言及は、それらの例に関して記載した特定の要素（例えば特性、構造、および／または特徴）が、ここに記載した少なくとも１つの実施例に含まれており、他の実施例には存在していても存在していなくてもよいことを意味する。また、文脈が明らかに別のことを述べているのでない限り、いずれの例について記載した要素も、種々の例においてどのような適切な仕方で組み合わせてもよいことが理解されよう。

ここに提示した範囲は、記載された範囲と、その記載範囲内のどのような値および部分範囲をも含むものであることが理解されよう。例えば、約５５℃から約４５０℃の範囲というのは、明示的に挙げられた約５５℃から約４５０℃の上下限を含むだけでなく、５７℃、９５℃、１２５℃、２５０℃その他といった個別の値、および約７０℃から約３２５℃、約６０℃から約１７０℃その他といった部分範囲をも含むものと解釈されるべきである。さらにまた、値を記述するのに「約」が用いられる場合、それは記載された値からの小さな変動（＋／−１０％まで）を包含することを意味している。

ここに開示の例を記載し特許請求するについては、文脈が明らかに別のことを述べているのでない限り、単数形は複数の指示対象を含むものである。

幾つかの実施例について詳細に記述したが、ここに開示の例を修正してよいことは明らかである。従って、以上の記述は非限定的であると見なされるものである。

Claims (15)

1. ３次元（３Ｄ）印刷用の融合剤であって：
   融合剤の合計重量％の約１５重量％から約３０重量％の範囲の量で存在する共溶媒；
   融合剤の合計重量％の約０．５重量％から約１．４重量％の範囲の量で存在する界面活性剤であり、１０未満の親水性親油性バランス（ＨＬＢ）値を有する界面活性剤；
   融合剤の合計重量％の約３．０重量％から約６．０重量％の範囲の量で存在するカーボンブラック顔料；
   約１２，０００から約２０，０００の範囲の重量平均分子量を有するポリマー分散剤；および
   バランス量の水
   を含む融合剤。
2. 融合剤の合計重量％の約０．０３重量％から約０．１０重量％の範囲の量で存在するキレート剤をさらに含む、請求項１に記載の融合剤。
3. ポリマー分散剤が、スチレンアクリレートおよびポリウレタンからなる群より選択される、請求項１に記載の融合剤。
4. 共溶媒が３００℃未満の沸点を有する、請求項１に記載の融合剤。
5. 共溶媒が、２−ピロリジノン、１，５−ペンタンジオール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，６−ヘキサンジオール、トリプロピレングリコールメチルエーテル、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、融合剤が他の共溶媒を含まない、請求項４に記載の融合剤。
6. 界面活性剤が、アセチレンジオールの化学に基づく自己乳化性界面活性剤であり、またはフルオロ界面活性剤およびアセチレンジオールの化学に基づく自己乳化性界面活性剤の組み合わせを含む、請求項１に記載の融合剤。
7. ポリアクリル酸ポリマーとオレス−３−ホスフェートの組み合わせを含む抗コゲーション剤をさらに含み、この組み合わせが融合剤の合計重量％の０．２０重量％超から約０．６２重量％の範囲の量で存在する、請求項１に記載の融合剤。
8. ３次元（３Ｄ）印刷用の融合剤であって：
   融合剤の合計重量％の約１５重量％から約３０重量％の範囲の量で存在する共溶媒；
   融合剤の合計重量％の約０．５重量％から約１．４重量％の範囲の量で存在する界面活性剤であって、１０未満の親水性親油性バランス（ＨＬＢ）値を有する界面活性剤；
   融合剤の合計重量％の０．２０重量％超から約０．６２重量％の範囲の量で存在する抗コゲーション剤；
   融合剤の合計重量％の約３．０重量％から約６．０重量％の範囲の量で存在するカーボンブラック顔料；
   約１２，０００から約２０，０００の範囲の重量平均分子量を有するポリマー分散剤；
   融合剤の合計重量％の約０．０３重量％から約０．１０重量％の範囲の量で存在するキレート剤；
   任意選択的に殺生物剤；および
   バランス量の水
   からなる融合剤。
9. 殺生物剤が融合剤の合計重量％の約０．３０重量％から約０．４０重量％の範囲の量で存在する、請求項８に記載の融合剤。
10. ３Ｄ印刷された物体の層であって：
    構築材料；および
    構築材料の少なくとも幾らかの表面に適用された融合剤であって：
    融合剤の合計重量％の約１５重量％から約３０重量％の範囲の量で存在する共溶媒；
    融合剤の合計重量％の約０．５重量％から約１．４重量％の範囲の量で存在する界面活性剤であって、１０未満の親水性親油性バランス（ＨＬＢ）値を有する界面活性剤；
    融合剤の合計重量％の約３．０重量％から約６．０重量％の範囲の量で存在するカーボンブラック顔料；
    約１２，０００から約２０，０００の範囲の重量平均分子量を有するポリマー分散剤；および
    バランス量の水、を含む融合剤
    を包含する層。
11. 構築材料が、ポリアミド、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリスチレン、ポリアセタール、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、およびこれらのブレンドからなる群より選択されるポリマーである、請求項１０に記載の層。
12. 融合剤がさらに：
    融合剤の合計重量％の０．２０重量％超から約０．６２重量％の範囲の量で存在する抗コゲーション剤；
    融合剤の合計重量％の約０．０３重量％から約０．１０重量％の範囲の量で存在するキレート剤；および
    融合剤の合計重量％の約０．３０重量％から約０．４０重量％の範囲の量で存在する殺生物剤
    を含む、請求項１０に記載の層。
13. 共溶媒が３００℃未満の沸点を有し、共溶媒が２−ピロリジノン、１，５−ペンタンジオール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，６−ヘキサンジオール、およびトリプロピレングリコールメチルエーテルからなる群より選択される、請求項１０に記載の層。
14. 界面活性剤が、アセチレンジオールの化学に基づく自己乳化性界面活性剤であり、またはフルオロ界面活性剤およびアセチレンジオールの化学に基づく自己乳化性界面活性剤の組み合わせを含む、請求項１０に記載の層。
15. ポリマー分散剤が、スチレンアクリレートおよびポリウレタンからなる群より選択される、請求項１０に記載の層。