JP2017053396A - 同期噛合装置 - Google Patents
同期噛合装置 Download PDFInfo
- Publication number
- JP2017053396A JP2017053396A JP2015176595A JP2015176595A JP2017053396A JP 2017053396 A JP2017053396 A JP 2017053396A JP 2015176595 A JP2015176595 A JP 2015176595A JP 2015176595 A JP2015176595 A JP 2015176595A JP 2017053396 A JP2017053396 A JP 2017053396A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- gear
- spline
- synchronizer ring
- friction coefficient
- tapered cone
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Pending
Links
Images
Landscapes
- Mechanical Operated Clutches (AREA)
Abstract
【課題】シンクロナイザリング7を介して同期を行う同期噛合装置1において、特許文献1の係合ピンおよび係合凹部を用いない簡素な構成にしながら、2段入り現象を回避できるようにする。【解決手段】遊転ギヤ5の外周テーパコーン面5aおよびシンクロナイザリング7の内周テーパコーン面7aと、遊転ギヤ5において固定ギヤ6に対向する側面5cおよび固定ギヤ6において遊転ギヤ5に対向する側面6aとのうち、少なくとも一方において円周方向の所定間隔おきの領域20A,30Aの摩擦係数が、当該領域20A,30Aの間の領域20B,30Bの摩擦係数よりも高くされている。【選択図】図2
Description
本発明は、歯車式変速機に装備される同期噛合装置に関する。
同期噛合装置としては、シンクロナイザリングを介して同期を行う、いわゆるボルグワーナータイプが広く知られている。
この同期噛合装置は、回転軸にスプライン嵌合されているクラッチハブに外装されているハブスリーブをシフトフォークによりスライドさせて、シンクロナイザリングの内周テーパコーン面を遊転ギヤの外周テーパコーン面に圧接させることにより前記遊転ギヤを前記ハブスリーブに同期させつつ、このハブスリーブの内スプラインを前記シンクロナイザリングの外スプラインと遊転ギヤの外スプラインとに噛合させることにより前記回転軸と遊転ギヤとを一体化させるように構成されている。
ところで、前記同期噛合装置では、前記ハブスリーブの内スプラインを前記遊転ギヤの外スプラインに噛合する際に、前記ハブスリーブの内スプラインが前記遊転ギヤの外スプラインに一旦衝突してから、前記遊転ギヤの外スプラインに噛合するという「2段入り現象」が起こることがある。その場合には、操縦者のシフトフィーリングを損なう他、ギヤ鳴りを発生させることになるなど、好ましくない。
前記2段入り現象を回避するために、例えば特許文献1では、前記シンクロナイザリングと前記遊転ギヤとの摩擦面に配置した係合ピンと係合凹部とにより、前記シンクロナイザリングの外スプラインと前記遊転ギヤの外スプラインとの位相を一致させるようにしている。
上記特許文献1では、2段入り現象を回避することができるものの、次のような点で改良の余地がある。
つまり、上記しているように前記シンクロナイザリングと前記遊転ギヤとの摩擦面に前記係合ピンと前記係合凹部とを配置しているために、前記摩擦面の接触面積が小さくなるとともに、前記シンクロナイザリングの剛性が低下するなど、前記シンクロナイザリングおよび前記遊転ギヤの耐久性が低下することが懸念される。また、前記係合ピンおよび前記係合凹部という部材を追加する必要があるために、設備コストが嵩むことが懸念される。
このような事情に鑑み、本発明は、シンクロナイザリングを介して同期を行う同期噛合装置において、前記特許文献1の係合ピンおよび係合凹部を用いない簡素な構成にしながら、2段入り現象を回避できるようにすることを目的としている。
本発明に係る同期噛合装置は、回転軸に一体回転可能に外装されるクラッチハブと、このクラッチハブの外スプラインに噛合される内スプラインを有するハブスリーブと、前記回転軸において前記クラッチハブに隣り合うように相対回転可能に外装される遊転ギヤと、前記回転軸において前記遊転ギヤに隣り合うように一体回転可能に外装される固定ギヤと、前記ハブスリーブにより軸方向に押圧されることによって前記遊転ギヤの外周テーパコーン面に摩擦接触させられる内周テーパコーン面を有するシンクロナイザリングと、前記ハブスリーブを前記遊転ギヤへ向けてスライドさせることにより前記シンクロナイザリングの内周テーパコーン面を前記遊転ギヤの外周テーパコーン面に摩擦接触させながら、前記ハブスリーブの内スプラインを前記遊転ギヤの外周のギヤスプラインに噛合させるシフト手段と、を備え、前記遊転ギヤの外周テーパコーン面および前記シンクロナイザリングの内周テーパコーン面と、前記遊転ギヤにおいて前記固定ギヤに対向する側面および前記固定ギヤにおいて前記遊転ギヤに対向する側面とのうち、少なくとも一方において円周方向の所定間隔おきの領域の摩擦係数が、当該領域の間の領域の摩擦係数よりも高くされている、ことを特徴としている。
このような特徴構成を有している場合、前記ハブスリーブをスライドさせることにより前記シンクロナイザリングを前記遊転ギヤ側へ押圧させると、前記シンクロナイザリングの内周テーパコーン面が前記遊転ギヤの外周テーパコーン面に摩擦接触させられるとともに、前記遊転ギヤの側面と前記固定ギヤの側面とが摩擦接触させられることになる。
これにより、前記ハブスリーブと前記遊転ギヤとの回転速度差が徐々に小さくなるが、当該回転速度差がゼロになって同期が完了すると、前記ハブスリーブの内スプラインが前記遊転ギヤのギヤスプラインに噛合するようになる。
ところで、前記回転速度差がある程度小さくなってからゼロになるまでの間は、前記摩擦接触させられている一方面の高摩擦係数領域と前記他方面の高摩擦係数領域との摩擦接触による制動力が大きく貢献するので、前記回転速度差がゼロになったときには、前記高摩擦係数領域同士が接触したままの状態、つまり高摩擦係数領域同士の位相が一致した状態になる。
そこで、前記高摩擦係数領域同士が互いに接触する位相において、前記シンクロナイザリングの外スプラインと前記遊転ギヤのギヤスプラインの位相が一致するように、それらの関係を規定すれば、前記同期が完了したときに、前記ハブスリーブの内スプラインが前記遊転ギヤのギヤスプラインに衝突することなく円滑に噛合するようになる。
これにより、従来例で説明したような2段入り現象の発生を防止できるので、前記ハブスリーブのスライド動作を円滑化できるようになる。
しかも、本発明では、上記特許文献1で必要であった係合ピンおよび係合凹部を前記シンクロナイザリングと前記遊転ギヤとの摩擦面に設置しない簡素な構成にしているから、前記摩擦面の接触面積が小さくなることを回避できるとともに、前記シンクロナイザリングの剛性が低下することを回避できるなど、前記シンクロナイザリングおよび前記遊転ギヤの耐久性が低下することを回避できるようになる他、本発明に係る同期噛合装置の設備コストの上昇を抑制することができて、操縦者のシフトフィーリングの向上ならびにギヤ鳴りの防止を図ることができるようになる。
本発明によれば、シンクロナイザリングを介して同期を行う同期噛合装置において、前記特許文献1の係合ピンおよび係合凹部を用いない簡素な構成にしながら、2段入り現象を回避してハブスリーブのスライド動作を円滑化できるようになる。
したがって、本発明では、前記シンクロナイザリングおよび前記遊転ギヤの耐久性が低下することを回避できるとともに、同期噛合装置の設備コストの上昇を抑制しながら、操縦者のシフトフィーリングの向上ならびにギヤ鳴りの防止を図ることができる。
以下、本発明を実施するための最良の形態について添付図面を参照して詳細に説明する。
図1から図6に本発明の一実施形態を示している。まず、図1を参照して、本発明に係る同期噛合装置の一実施形態についての概要構成を説明する。
同期噛合装置1は、クラッチハブ3、ハブスリーブ4、遊転ギヤ5、固定ギヤ6、シンクロナイザリング7、シンクロキー8、シフトフォーク9などを備えている。
クラッチハブ3は、回転軸2に例えばスプライン嵌合により一体回転可能に外装されている。このクラッチハブ3には、ハブスリーブ4が例えばスプライン嵌合により一体回転可能に外装されている。クラッチハブ3の外周面には外スプライン3aが、また、ハブスリーブ4の内周面には内スプライン4aがそれぞれ設けられている。
遊転ギヤ5は、回転軸2にクラッチハブ3と隣り合うようにラジアルベアリング11を介して相対回転可能に外装されている。この遊転ギヤ5の外周において、クラッチハブ3寄りの領域にはテーパコーン面5aが、また、軸方向中間領域には、ギヤスプライン5bがそれぞれ設けられている。なお、遊転ギヤ5のテーパコーン面5aを「外周テーパコーン面」と言う。
固定ギヤ6は、回転軸2に遊転ギヤ5と隣り合うように例えばスプライン嵌合により一体回転可能に外装されている。
シンクロナイザリング7は、クラッチハブ3に円周方向に所定の遊びを介して一体回転可能に組み付けられており、遊転ギヤ5の外周テーパコーン面5aの外径側に相対回転可能に配置されている。
このシンクロナイザリング7の内周にはテーパコーン面7aが設けられており、シンクロナイザリング7の外周には外スプライン7bが設けられている。なお、シンクロナイザリング7のテーパコーン面7aを「内周テーパコーン面」と言う。
シンクロキー8は、クラッチハブ3の外周に配設されるリング状のばね10によってハブスリーブ4の内スプライン4aに圧接されている。
シフトフォーク9は、ハブスリーブ4を軸方向にスライドさせるものであって、ハブスリーブ4の外周溝4bに係合されている。
このシフトフォーク9は、手動歯車式変速機の場合には不図示の車両室内のシフトレバーから入力される人的操作力が不図示のリンク機構を介して伝達されることにより動作させられるが、AMT(オートメイテッド・マニュアル・トランスミッション)と呼ばれる自動歯車式変速機の場合には不図示のシフトアクチュエータから出力される駆動力が不図示のリンク機構を介して伝達されることにより動作させられる。シフトフォーク9および前記リンク機構などが特許請求の範囲に記載のシフト手段に相当している。
ところで、ハブスリーブ4の内スプライン4aは、シンクロナイザリング7の外スプライン7bと、遊転ギヤ5のギヤスプライン5bとに噛合可能に設定されている。
また、ハブスリーブ4の内スプライン4aにおいてシンクロナイザリング7側の端部と、シンクロナイザリング7の外スプライン7bにおいてハブスリーブ4側の端部とには、それぞれチャンファが設けられているが、遊転ギヤ5のギヤスプライン5bにおいてシンクロナイザリング7寄りの端部にはチャンファが設けられていない。チャンファとは、歯先を平面視で二等辺三角形のように先鋭に面取りしたもののことである。
この実施形態では、シンクロナイザリング7と遊転ギヤ5との同期が完了したときに、ハブスリーブ4の内スプライン4aが遊転ギヤ5のギヤスプライン5bに衝突することなく円滑に噛合するように工夫している。
具体的に、遊転ギヤ5において固定ギヤ6に対向する側面(外側面と言う)5cおよび固定ギヤ6において遊転ギヤ5に対向する側面(内側面と言う)6aにおいて円周方向の所定間隔おきの領域20A,30Aの摩擦係数が、当該領域20A,30Aの間の領域20B,30Bの摩擦係数よりも高くされている。
つまり、遊転ギヤ5の外側面5cおよび固定ギヤ6の内側面6aには、図2に示すように、高摩擦係数領域20A,30Aと低摩擦係数領域20B,30Bとが円周方向交互に設けられている。
なお、低摩擦係数領域20B,30Bについては遊転ギヤ5および固定ギヤ6の基材そのものとして、高摩擦係数領域20A,30Aについては前記基材よりも摩擦係数が高い適宜の材料とすることができる。その他、低摩擦係数領域20B,30Bおよび高摩擦係数領域20A,30Aについては、遊転ギヤ5および固定ギヤ6の基材表面に、適宜の低摩擦係数の材料および適宜の高摩擦係数の材料を接着またはコーティングなどにより設けることが可能である。
この高摩擦係数領域20A,30Aの円周方向寸法は低摩擦係数領域20B,30Bの円周方向寸法と同じに設定されている。
そして、ハブスリーブ4のスライド動作に伴いシンクロナイザリング7の内周テーパコーン面7aが遊転ギヤ5の外周テーパコーン面5aに摩擦接触するとともに遊転ギヤ5の高摩擦係数領域20Aが固定ギヤ6の高摩擦係数領域30Aに摩擦接触することによって、それらの回転速度差が小さくなる。この回転速度差がある程度小さくなってからゼロになるまでの間は、遊転ギヤ5の高摩擦係数領域20Aと固定ギヤ6の高摩擦係数領域30Aとの摩擦接触による制動力が大きく貢献するので、前記回転速度差がゼロになったときには、高摩擦係数領域20A,30A同士が接触したままの状態、つまり高摩擦係数領域20A,30A同士の位相が一致した状態になる。
そこで、前記高摩擦係数領域20A,30A同士が互いに接触する位相において、シンクロナイザリング7の外スプライン7bと遊転ギヤ5のギヤスプライン5bの位相が一致するように、それらの関係を規定している。これにより、前記同期が完了したときに、ハブスリーブ4の内スプライン4aが遊転ギヤ5のギヤスプライン5bに衝突することなく円滑に噛合するようになる。
次に、図3から図6を参照して上記同期噛合装置1の動作を説明する。
図1に示すニュートラル状態において、シフトフォーク9によりハブスリーブ4を図1の矢印100方向(紙面に向かって右側)にスライドさせることによりシンクロナイザリング7を遊転ギヤ5側へ押圧させると、図3および図4に示すように、ハブスリーブ4の内スプライン4aのチャンファがシンクロナイザリング7の外スプライン7bのチャンファに当接し、シンクロナイザリング7の内周テーパコーン面7aが遊転ギヤ5の外周テーパコーン面5aに摩擦接触させられることになるとともに、遊転ギヤ5の外側面5cが固定ギヤ6の内側面6aに摩擦接触させられることになる。
これにより、ハブスリーブ4と遊転ギヤ5との同期作用が開始されることにより、それらの回転速度差が徐々に小さくなる。
そして、前記回転速度差がゼロになって同期が完了すると、図5および図6に示すように、ハブスリーブ4の内スプライン4aが遊転ギヤ5の外周のギヤスプライン5bに噛合して、遊転ギヤ5が回転軸2と一体回転可能になる。
ところで、この実施形態の場合には、前記同期が完了するときに、遊転ギヤ5の外側面5cの高摩擦係数領域20Aと固定ギヤ6の内側面6aの高摩擦係数領域30Aとの摩擦接触作用によって、シンクロナイザリング7の外スプライン7bの位相と遊転ギヤ5の外周のギヤスプライン5bの位相とが一致するようになる。そのため、ハブスリーブ4の内スプライン4aを遊転ギヤ5の外周のギヤスプライン5bに衝突させることなく円滑に噛合させることが可能になる。
ここで、参考までに、この実施形態のような工夫をしていない場合には、前記同期が完了したときに、シンクロナイザリング7の外スプライン7bの位相が遊転ギヤ5のギヤスプライン5bの位相と不一致になることが有り得るので、従来例で説明したような2段入り現象が発生する確率が高くなると言える。
以上説明したように、本発明を適用した実施形態では、特許文献1で必要であった係合ピンおよび係合凹部をシンクロナイザリング7と遊転ギヤ5との摩擦面に設置せずに、遊転ギヤ5の外側面5cおよび固定ギヤ6の内側面6aに高摩擦係数領域20A,30Aおよび低摩擦係数領域20B,30Bを設けるだけの簡易な構成を採用することによって、ハブスリーブ4をスライドさせる過程において、ハブスリーブ4の内スプライン4aを遊転ギヤ5の外周のギヤスプライン5bに衝突させることなく円滑に噛合させることができるようにしている。
これにより、従来例で説明したような2段入り現象の発生を防止できるので、ハブスリーブ4のスライド動作を円滑化できるようになる。
しかも、前記簡素な構成であるから、特許文献1のようにシンクロナイザリング7と遊転ギヤ5との摩擦面の接触面積が小さくなることを回避できるとともに、シンクロナイザリング7の剛性が低下することを回避できるなど、シンクロナイザリング7および遊転ギヤ5の耐久性が低下することを回避できるようになる他、同期噛合装置1の設備コストの上昇を抑制することができて、操縦者のシフトフィーリングの向上ならびにギヤ鳴りの防止を図ることができるようになる。
特に、この実施形態では、前記したようにハブスリーブ4の内スプライン4aを遊転ギヤ5の外周のギヤスプライン5bに衝突させることなく円滑に噛合させることができるようになっているから、遊転ギヤ5のギヤスプライン5bにおいてシンクロナイザリング7側の端部にチャンファを形成せずに済んでいるのである。そのため、遊転ギヤ5のギヤスプライン5bにチャンファを形成する場合に比べると、ギヤスプライン5bの軸方向長さの短縮ならびに加工コストの削減を図ることができる点で優位となる。
なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることは言うまでもない。
(1)上記実施形態では、遊転ギヤ5の外側面5cおよび固定ギヤ6の内側面6aにそれぞれ高摩擦係数領域20A,30Aおよび低摩擦係数領域20B,30Bを設ける例を挙げているが、本発明はこれに限定されるものではない。
例えば、図示していないが、遊転ギヤ5の外周テーパコーン面5aおよびシンクロナイザリング7の内周テーパコーン面7aに、それぞれ高摩擦係数領域20A,30Aおよび低摩擦係数領域20B,30Bを設けることが可能である。
また、図示していないが、遊転ギヤ5の外側面5cおよび固定ギヤ6の内側面6aと、遊転ギヤ5の外周テーパコーン面5aおよびシンクロナイザリング7の内周テーパコーン面7aとに、それぞれ高摩擦係数領域20A,30Aおよび低摩擦係数領域20B,30Bを設けることが可能である。
(2)上記実施形態において、高摩擦係数領域20A,30Aおよび低摩擦係数領域20B,30Bの各円周方向寸法をさらに細かくすることが可能である。
そのようにした場合には、ハブスリーブ4をスライドさせる過程において、ハブスリーブ4の内スプライン4aが遊転ギヤ5の外周のギヤスプライン5bに衝突する確率を低減することが可能になる。
(3)上記実施形態では、高摩擦係数領域20A,30Aの円周方向寸法と低摩擦係数領域20B,30Bの円周方向寸法とを同じにした例を挙げているが、本発明はこれに限定されるものではない。
例えば、図示していないが、高摩擦係数領域20A,30Aの円周方向寸法を低摩擦係数領域20B,30Bの円周方向寸法よりも大きくしたり、あるいはその反対の寸法関係つまり高摩擦係数領域20A,30Aの円周方向寸法を低摩擦係数領域20B,30Bの円周方向寸法よりも小さくしたりすることが可能である。
本発明は、歯車式変速機に装備される同期噛合装置に好適に利用することができる。
1 同期噛合装置
2 回転軸
3 クラッチハブ
3a 外スプライン
4 ハブスリーブ
4a 内スプライン
4b 外周溝
5 遊転ギヤ
5a 外周テーパコーン面
5b ギヤスプライン
5c 外側面
6 固定ギヤ
6a 内側面
7 シンクロナイザリング
7a 内周テーパコーン面
7b 外スプライン
8 シンクロキー
9 シフトフォーク
10 ばね
11 ラジアルベアリング
20A,30A 高摩擦係数領域
20B,30B 低摩擦係数領域
2 回転軸
3 クラッチハブ
3a 外スプライン
4 ハブスリーブ
4a 内スプライン
4b 外周溝
5 遊転ギヤ
5a 外周テーパコーン面
5b ギヤスプライン
5c 外側面
6 固定ギヤ
6a 内側面
7 シンクロナイザリング
7a 内周テーパコーン面
7b 外スプライン
8 シンクロキー
9 シフトフォーク
10 ばね
11 ラジアルベアリング
20A,30A 高摩擦係数領域
20B,30B 低摩擦係数領域
Claims (1)
- 回転軸に一体回転可能に外装されるクラッチハブと、
このクラッチハブの外スプラインに噛合される内スプラインを有するハブスリーブと、
前記回転軸において前記クラッチハブに隣り合うように相対回転可能に外装される遊転ギヤと、
前記回転軸において前記遊転ギヤに隣り合うように一体回転可能に外装される固定ギヤと、
前記ハブスリーブにより軸方向に押圧されることによって前記遊転ギヤの外周テーパコーン面に摩擦接触させられる内周テーパコーン面を有するシンクロナイザリングと、
前記ハブスリーブを前記遊転ギヤへ向けてスライドさせることにより前記シンクロナイザリングの内周テーパコーン面を前記遊転ギヤの外周テーパコーン面に摩擦接触させながら、前記ハブスリーブの内スプラインを前記遊転ギヤの外周のギヤスプラインに噛合させるシフト手段と、を備え、
前記遊転ギヤの外周テーパコーン面および前記シンクロナイザリングの内周テーパコーン面と、前記遊転ギヤにおいて前記固定ギヤに対向する側面および前記固定ギヤにおいて前記遊転ギヤに対向する側面とのうち、少なくとも一方において円周方向の所定間隔おきの領域の摩擦係数が、当該領域の間の領域の摩擦係数よりも高くされている、ことを特徴とする同期噛合装置。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2015176595A JP2017053396A (ja) | 2015-09-08 | 2015-09-08 | 同期噛合装置 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2015176595A JP2017053396A (ja) | 2015-09-08 | 2015-09-08 | 同期噛合装置 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2017053396A true JP2017053396A (ja) | 2017-03-16 |
Family
ID=58320556
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2015176595A Pending JP2017053396A (ja) | 2015-09-08 | 2015-09-08 | 同期噛合装置 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2017053396A (ja) |
-
2015
- 2015-09-08 JP JP2015176595A patent/JP2017053396A/ja active Pending
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
JP5419624B2 (ja) | 変速機用同期装置 | |
JP6218356B2 (ja) | 変速機用同期装置 | |
JP5553849B2 (ja) | 変速機の同期装置 | |
JP5632679B2 (ja) | 同期装置およびそれを備える変速機 | |
JP2001132771A (ja) | トランスミッションの同期結合装置 | |
JP6013236B2 (ja) | シンクロ装置 | |
US9347499B2 (en) | Shift device with synchronizer | |
JP2012057786A (ja) | 変速機の同期結合機構 | |
JP2011033134A (ja) | 変速機の同期噛合装置 | |
JP2007292151A (ja) | 変速機のシンクロメッシュ機構 | |
JP2017053396A (ja) | 同期噛合装置 | |
JP2008215450A (ja) | 変速機の同期装置 | |
JPH089461Y2 (ja) | 同期噛合装置 | |
JP4807305B2 (ja) | 変速機 | |
JP2007071219A (ja) | 変速機の同期装置 | |
JP6358292B2 (ja) | 変速機の同期装置 | |
JP6183349B2 (ja) | 変速機の同期装置 | |
JP2014080986A (ja) | 手動変速機の同期装置 | |
JP2019082215A (ja) | 変速機用同期装置 | |
JP2005256995A (ja) | 変速機の同期装置 | |
JP4745953B2 (ja) | マルチコーン型同期装置 | |
JPH0324899Y2 (ja) | ||
JP2012052626A (ja) | 動力伝達装置 | |
JP2014214825A (ja) | 同期機構付きドグクラッチ | |
JP2005201415A (ja) | 変速機のシンクロナイザディテント構造 |