JP2015001285A - 転がり軸受用の保持器、及び転がり軸受 - Google Patents
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Abstract
【課題】転がり軸受内部の温度上昇を抑制する。
【解決手段】ころ軸受用の保持器は、円環部10,11と、周方向に間隔をあけて設けられている複数の柱部20とを備え、周方向で隣り合う柱部20,20の間にころを保持するポケット7が形成されている。柱部20の径方向外側の突起22に、この突起22の周方向の一方側と他方側との間を貫通しエアを通過させる通路40が形成されている。
【選択図】 図3
【解決手段】ころ軸受用の保持器は、円環部10,11と、周方向に間隔をあけて設けられている複数の柱部20とを備え、周方向で隣り合う柱部20,20の間にころを保持するポケット7が形成されている。柱部20の径方向外側の突起22に、この突起22の周方向の一方側と他方側との間を貫通しエアを通過させる通路40が形成されている。
【選択図】 図3
Description
本発明は、転がり軸受用の保持器、及び転がり軸受に関する。
例えば、工作機械において、主軸を回転可能に支持する軸受部には、高い加工精度を維持するために高い剛性が必要とされており、このために(複列)ころ軸受が用いられている。ころ軸受は、内輪、外輪、これら内輪と外輪との間に配置された複数のころ、及び複数のころを保持する保持器を備えている(例えば、特許文献1参照)。保持器は、円環部と、この円環部から軸方向に延びかつ周方向に間隔をあけて設けられている複数の柱部とを備えている。そして、周方向で隣り合う柱部の間が、ころを保持するポケットとなる。
内輪と外輪とが相対回転すると、複数のころは内輪及び外輪の各軌道面を転動し、これらころを保持する保持器も回転する。そして、保持器は、ポケットにおいて保持しているころと摺接することから、保持器には摩擦熱が発生する。例えば、ポケットを構成する柱部の一部に摺接部を設け、この摺接部をころに摺接させることにより保持器をころに案内させ、保持器を径方向について位置決めするころ案内の場合、この摺接部において摩擦熱が発生する。
保持器が樹脂製である場合、熱伝導率が低いことから、摺接部に発生した摩擦熱は拡散されにくく、摺接部に熱が蓄積され、摺接部を中心として柱部が局部的に高温となって、柱部が強度的に弱点になることがある。このため、ころの進み遅れ等によって、ころが柱部に衝突すると保持器が破損することも起こり得る。
また、保持器が金属製の場合であっても、ころが保持器(摺接部)に摺接することで発生する摩擦熱により、ころ及び保持器が高温となり、これに伴って軸受内部が高温になる。すると、軸受内部に設けられている潤滑剤の化学的劣化が進行し、軸受の回転性能を低下させてしまうおそれがある。
また、保持器が金属製の場合であっても、ころが保持器(摺接部)に摺接することで発生する摩擦熱により、ころ及び保持器が高温となり、これに伴って軸受内部が高温になる。すると、軸受内部に設けられている潤滑剤の化学的劣化が進行し、軸受の回転性能を低下させてしまうおそれがある。
特に、工作機械の主軸を支持する転がり軸受等のように、回転速度が大きくなる転がり軸受では、保持器は高温となりやすく、前記のような問題点は顕著に発生する。なお、このような問題点は、転動体がころである場合の他に、玉である場合も起こり得る。
そこで、本発明は、転がり軸受内部の温度上昇を抑制することを目的とする。
そこで、本発明は、転がり軸受内部の温度上昇を抑制することを目的とする。
本発明は、内輪と外輪との間に複数の転動体が配置される転がり軸受に組み込まれ、前記転動体を保持する保持器であって、円環部と、この円環部から軸方向に延びかつ周方向に間隔をあけて設けられている複数の柱部とを備え、周方向で隣り合う前記柱部の間に前記転動体を保持するポケットが形成され、前記柱部の径方向内側又は径方向外側の一部に、当該一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通しエアを通過させる通路が形成されていることを特徴とする。
本発明によれば、柱部の径方向内側又は径方向外側の一部に、当該一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通している通路が形成されていることから、この保持器が回転することで、保持器の周囲に存在するエアが前記通路を通過して、転動体及び保持器を冷却することができる。このため、転がり軸受の温度上昇を抑制することが可能となる。
本発明によれば、柱部の径方向内側又は径方向外側の一部に、当該一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通している通路が形成されていることから、この保持器が回転することで、保持器の周囲に存在するエアが前記通路を通過して、転動体及び保持器を冷却することができる。このため、転がり軸受の温度上昇を抑制することが可能となる。
また、前記柱部は、前記円環部と連続している柱本体と、この柱本体の径方向内側又は径方向外側に設けられ前記ポケットから前記転動体が径方向に脱落するのを防止するための突起とを有しており、前記通路は、前記突起に形成されているのが好ましい。
この場合、突起により柱部の一部の表面積が大きくなり、このような突起に、エアを通過させる通路が形成されていることによって、保持器を冷却する機能をより一層高めることが可能となる。
この場合、突起により柱部の一部の表面積が大きくなり、このような突起に、エアを通過させる通路が形成されていることによって、保持器を冷却する機能をより一層高めることが可能となる。
また、前記通路は、柱部の前記一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通するようにして形成された凹溝(切り欠き溝)であってもよいが、前記通路は、貫通孔からなるのが好ましい。通路が貫通孔からなる場合、通路を凹溝(切り欠き溝)とする場合に比べて、柱部(一部)の強度低下を抑えることができる。
また、本発明の転がり軸受は、内輪と、外輪と、これら内輪と外輪との間に配置された複数の転動体と、前記転動体を保持する保持器とを備え、前記保持器は、円環部と、この円環部から軸方向に延びかつ周方向に間隔をあけて設けられている複数の柱部とを備え、周方向で隣り合う前記柱部の間に前記転動体を保持するポケットが形成され、前記柱部の径方向内側又は径方向外側の一部に、当該一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通しエアを通過させる通路が形成されていることを特徴とする。
本発明によれば、保持器が備えている柱部の径方向内側又は径方向外側の一部に、当該一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通している通路が形成されていることから、この保持器が回転することで、保持器の周囲に存在するエアが通路を通過して、転動体及び保持器を冷却することができる。このため、転がり軸受の温度上昇を抑制することが可能となる。
本発明によれば、保持器が備えている柱部の径方向内側又は径方向外側の一部に、当該一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通している通路が形成されていることから、この保持器が回転することで、保持器の周囲に存在するエアが通路を通過して、転動体及び保持器を冷却することができる。このため、転がり軸受の温度上昇を抑制することが可能となる。
本発明の保持器、及びこの保持器を備えている転がり軸受によれば、保持器が回転することで、保持器の周囲に存在するエアが通路を通過して、転動体及び保持器を冷却することができ、転がり軸受の温度上昇を抑制することが可能となる。
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図1は、転がり軸受の断面図である。本実施形態の転がり軸受は、複列ころ軸受1である。なお、各図面において同一の構成要素に対しては同一の符号(参照番号)を付し、重複する説明は省略する。
図1は、転がり軸受の断面図である。本実施形態の転がり軸受は、複列ころ軸受1である。なお、各図面において同一の構成要素に対しては同一の符号(参照番号)を付し、重複する説明は省略する。
この複列ころ軸受1(以下、単にころ軸受1ともいう)は、例えば、汎用旋盤、CNC旋盤、マシニングセンタ、フライス盤等の工作機械の主軸6を支持する軸受として使用され、高速回転する主軸6を高い剛性で支持することが可能である。
主軸6の直径は例えば50〜150ミリ程度であり、主軸6の最大回転数は10000〜15000rpmとなる。そして、主軸6は、低速回転する場合や、高速回転する場合があり、また、低速又は停止状態から高速回転状態(最大回転数)へと急加速する。
主軸6の直径は例えば50〜150ミリ程度であり、主軸6の最大回転数は10000〜15000rpmとなる。そして、主軸6は、低速回転する場合や、高速回転する場合があり、また、低速又は停止状態から高速回転状態(最大回転数)へと急加速する。
ころ軸受1は、内輪2と、外輪3と、これら内輪2と外輪3との間に配置された複数のころ4と、これらころ4を保持する環状の保持器5,5とを備えている。ころ4は、複列状態(二列状態)で配置されており、保持器5,5それぞれは、列毎に独立して複数のころ4を保持している。つまり、このころ軸受1には、独立した二つの保持器5,5が軸方向に並べて組み込まれており、各保持器5が各列のころ4を保持している。一方側のころ列用の保持器5と他方側のころ列用の保持器5とは、同じものである。
ころ4の外周面は円筒形であり、このころ軸受1は複列円筒ころ軸受である。
内輪2の外周面には、二列に配置されたころ4が転動する軌道面2a,2bが形成されている。また、内輪2の外周側には、径方向外側へ突出している鍔部2c,2d,2eが設けられている。また、外輪3の内周面の一部が、二列のころ4が転動する軌道面3a,3bとなる。
内輪2の外周面には、二列に配置されたころ4が転動する軌道面2a,2bが形成されている。また、内輪2の外周側には、径方向外側へ突出している鍔部2c,2d,2eが設けられている。また、外輪3の内周面の一部が、二列のころ4が転動する軌道面3a,3bとなる。
そして、外輪3が工作機械の軸受ハウジング8の内周面に取り付けられており、内輪2に主軸6が挿入されている。ころ軸受1が回転すると、つまり、外輪3に対して内輪2が回転すると、ころ4は各軌道面を転動し、これらころ4を保持する保持器5,5も回転する。保持器5,5それぞれは独立して各ころ列と共に回転することができる。保持器5の回転方向と、保持器5(ころ軸受1)の周方向とは、同方向である。
内輪2と外輪3との間には、潤滑剤としてオイルエアが供給される。このオイルエアは油粒を含み、油粒はころ軸受1の内部、特に、内輪2の外周、外輪3の内周、ころ4、保持器5に付着する。各部に付着した油粒は凝集し、ころ4が転動する軌道面や摺接する摺接面を潤滑する。
図2は、保持器5(図1の右側の保持器5)の斜視図である。この保持器5は、かご型保持器であり、円環形状である一対の円環部10,11と、複数の柱部20とを備えている。各柱部20は、一方の円環部10の側面から軸方向に延びて設けられ他方の円環部11の側面に繋がる。一方側の円環部10の外周面は、円筒面15からなり、他方側の円環部11の外周面は、この円筒面15と共通する中心線を有しかつ同じ直径を有する円筒面16からなる。複数の柱部20は、すべて同じ形状である。また、これら柱部20は、周方向に間隔(等間隔)をあけて設けられており、各柱部20は円環部10,11を繋いでいる。このため、柱部20は、円環部10,11によって支持された両持ち梁状となる。
柱部20は周方向一定間隔おきに設けられており、一対の円環部10,11と周方向で隣り合う柱部20,20との間に、ころ4を保持するポケット7が形成されている。つまり、各ポケット7は、周方向に隣接する柱部20,20と、円環部10,11とによって囲まれた空間からなる。
保持器5は、樹脂製(合成樹脂製)であり、射出成型により製造され、円環部10,11と柱部20とは一体に成型されている。保持器5の材質は、例えば、ポリエーテルエーテルケトン(PEEK)や、ポリアミドとすることができる。
図3は、図2に示す保持器5の一部を示す拡大図である。図4は、図2に示す保持器5の一部の断面図である。柱部20は、円環部10,11と連続している柱本体21と、この柱本体21と一体となって設けられている複数の突起22とを有している。本実施形態では、各柱部20に、4つの突起22が設けられている。つまり、柱本体21の周方向両側のそれぞれに一対の突起22,22が設けられており、これら一対の突起22,22は軸方向に間隔をあけて並んで設けられている。
柱本体21の径方向外側面は、円環部10,11の円筒面15,16よりも径方向内側に位置する外側面25と、円筒面15と外側面25とを繋ぐ傾斜面26と、円筒面16と外側面25とを繋ぐ傾斜面27とを有している。
4つの突起22は、すべて同じ形状であり、柱本体21の外側面25から径方向外側へ突出していると共に、ころ4側へも突出している。各突起22は、柱本体21の径方向外側の部分に設けられており、各ポケット7の周囲4箇所の突起22が、ポケット7内のころ4(図4参照)の各部と接触することで、このポケット7からころ4が径方向外側に脱落するのを防止することができる。なお、この脱落を防止する機能は、内輪2の外周側に、ころ4を保持した状態にある保持器5が設けられ、外輪3が取り外された状態(組み立て途中状態、又は外輪3のみを外した状態)で発揮される。
また、本実施形態では、柱部20は、柱本体21の径方向外側の部分に設けられている突起22の他に、この突起22から柱本体21の周方向に向く側面28(29)に沿って径方向内側へ延びて設けられている延長部34を有している。この延長部34の周方向に向く側面は、柱本体21の側面28(29)よりも突出しており、ころ7との摺接面になる。
一つの柱部20が有している各突起22は、他の突起22との関係で、独立して形成されており、独立して変形可能である。つまり、図2と図3に示すように、一つの柱部20が有している周方向一方側の突起22(22−1)と、周方向他方側の突起22(22−2)とは、独立して形成されており、相互で直接的に連続しておらず、それぞれが独立して変形可能である。
ここで、各突起22は、ポケット7内のころ4の一部と接触することで、そのころ4が径方向外側へ脱落するのを防止することができるが、ころ軸受1を組み立てるために、内輪2の外周に配置した保持器5に対して、ころ4を径方向外側から接近させ、ころ4をその保持器5のポケット7に収容させる際、ころ4が各突起22押して、この突起22を弾性変形させる。この際、前記のとおり(図2と図3参照)、周方向一方側の突起22(22−1)と、周方向他方側の突起22(22−2)とは、それぞれが独立して変形可能であることから、ころ4を無理なくポケット7に収容させることが可能となる。
ここで、各突起22は、ポケット7内のころ4の一部と接触することで、そのころ4が径方向外側へ脱落するのを防止することができるが、ころ軸受1を組み立てるために、内輪2の外周に配置した保持器5に対して、ころ4を径方向外側から接近させ、ころ4をその保持器5のポケット7に収容させる際、ころ4が各突起22押して、この突起22を弾性変形させる。この際、前記のとおり(図2と図3参照)、周方向一方側の突起22(22−1)と、周方向他方側の突起22(22−2)とは、それぞれが独立して変形可能であることから、ころ4を無理なくポケット7に収容させることが可能となる。
そして、図3及び図4に示すように、各突起22には、エアを通過させる通路(流路)40が形成されている。この通路40は、突起22の周方向の一方側の面a1と他方側の面a2との間を貫通している。このため、保持器5が回転することによって、この通路40を、エアが通過することができる。
本実施形態の通路40は、貫通孔からなり、この貫通孔からなる通路40の両端はそれぞれ周方向に向かって開口している。また、この通路40は、直線の貫通孔からなり、ほぼ周方向に沿って突起22を貫通している。
本実施形態の通路40は、貫通孔からなり、この貫通孔からなる通路40の両端はそれぞれ周方向に向かって開口している。また、この通路40は、直線の貫通孔からなり、ほぼ周方向に沿って突起22を貫通している。
なお、ころ軸受1の組み立て完了状態(ころ軸受1の使用状態)では、図4に示すように、ころ4と突起22とは接触せず、ころ4と突起22との間には隙間δが形成されており、この隙間δによって、通路40におけるエアの通過が妨げられない。また、周方向一方側の突起22−1と、周方向他方側の突起22―2との間には空間Kが設けられており、回転方向前方側(図4の場合、左側)となる突起22(22−1)の通路40を通過したエアを、この空間Kにおいて効率良く排出することができ、また、回転方向後方側(図4の場合、右側)となる突起22(22−2)の通路40を通過させる空間Kにおけるエアを効率良く取り込むことができる。
以上のように、本実施形態のころ軸受1によれば、保持器5が有する柱部20の径方向外側の各突起22に、この突起22の周方向の一方側の面a1と他方側の面a2との間を貫通している通路40が形成されていることから、この保持器5が回転することで、保持器5の周囲に存在するエアが通路40を通過して、ころ4及び保持器5を冷却することができる。このため、ころ軸受1の温度上昇を抑制することが可能となる。
特に本実施形態では、柱部20の一部である突起22に通路40が形成されている。このため、突起22により柱部20の一部の表面積が大きくなっており、このような突起22に、エアを通過させる通路40が形成されていることによって、保持器5を冷却する機能をより一層高めることが可能となる。
特に本実施形態では、柱部20の一部である突起22に通路40が形成されている。このため、突起22により柱部20の一部の表面積が大きくなっており、このような突起22に、エアを通過させる通路40が形成されていることによって、保持器5を冷却する機能をより一層高めることが可能となる。
図5は、通路40の変形例を示す斜視図である。図5に示す保持器5では、突起22に形成されている通路40は、凹溝(切り欠き溝)である。この凹溝からなる通路40も、図3に示す実施形態と同様に、突起22の周方向の一方側の面a1と他方側の面a1との間を貫通するようにして形成されている。この凹溝からなる通路40の場合においても、保持器5が回転することで、保持器5の周囲に存在するエアが通路40を通過して、ころ4及び保持器5を冷却することができる。このため、ころ軸受1の温度上昇を抑制することが可能となる。
なお、図3に示すように通路40を貫通孔とした場合、通路40を形成することによって突起(柱部の一部)22に生じる断面欠損部分を小さく抑えることができる。このため、通路40を凹溝(切り欠き溝)とする場合に比べて、突起22の強度低下を抑えることができる。
また、本実施形態の保持器5は樹脂製であることから、金属製(例えば黄銅製)とするよりも、回転抵抗を小さくすることができ、低騒音であり、高速回転対応性能が高い。
なお、保持器には黄銅製(銅合金製)のものがあるが、特に高速回転の環境で用いられる場合、保持器の内周面、外周面及びポケット面等が、内輪、外輪及びころに接触すると摩耗し、摩耗粉が発生する。この摩耗粉が、ころ軸受1の潤滑剤に混入すると、潤滑剤の性能が劣化し、軸受の焼き付きや損傷の原因になるおそれがある。しかし、本実施形態の保持器5は樹脂製であるため、前記のような摩耗粉による潤滑性能の劣化を防ぐことができる。つまり、樹脂製の保持器5は、黄銅製のものに比べて高速回転に適している。
なお、保持器には黄銅製(銅合金製)のものがあるが、特に高速回転の環境で用いられる場合、保持器の内周面、外周面及びポケット面等が、内輪、外輪及びころに接触すると摩耗し、摩耗粉が発生する。この摩耗粉が、ころ軸受1の潤滑剤に混入すると、潤滑剤の性能が劣化し、軸受の焼き付きや損傷の原因になるおそれがある。しかし、本実施形態の保持器5は樹脂製であるため、前記のような摩耗粉による潤滑性能の劣化を防ぐことができる。つまり、樹脂製の保持器5は、黄銅製のものに比べて高速回転に適している。
また、本発明の保持器5は、複列ころ軸受以外に、図6に示す単列ころ軸受に適用される。この場合であっても、保持器5の形態は、前記実施形態と同じであり、ここでは説明を省略する。
また、本実施形態の保持器5は、回転する際、保持器5に設けた摺接部(突起22と延長部34との内の一方又は双方)をころ4に摺接させることにより、保持器5を転動体であるころ4に案内させることで、保持器5を径方向について位置決めする転動体案内の保持器であってもよく、又は、回転する際、円環部10の外周面を外輪3の内周面に摺接させることにより、保持器5を外輪3に案内させることで、保持器5を径方向について位置決めする外輪案内の保持器であってもよい。
また、本実施形態の保持器5は、回転する際、保持器5に設けた摺接部(突起22と延長部34との内の一方又は双方)をころ4に摺接させることにより、保持器5を転動体であるころ4に案内させることで、保持器5を径方向について位置決めする転動体案内の保持器であってもよく、又は、回転する際、円環部10の外周面を外輪3の内周面に摺接させることにより、保持器5を外輪3に案内させることで、保持器5を径方向について位置決めする外輪案内の保持器であってもよい。
本発明の転がり軸受、及び保持器は、図示する形態に限らず本発明の範囲内において他の形態のものであってもよい。
例えば、前記実施形態(図4参照)では、柱本体21の径方向外側に突起22を設け、ころ4が径方向外側に脱落するのを防止する場合について説明したが、これ以外に、図示しないが、突起22を柱本体21の径方向内側に設け、ころ4が径方向内側に脱落するのを防止する保持器であってもよい。この場合であっても、径方向内側の突起に、エアを通過させる通路が形成される。
例えば、前記実施形態(図4参照)では、柱本体21の径方向外側に突起22を設け、ころ4が径方向外側に脱落するのを防止する場合について説明したが、これ以外に、図示しないが、突起22を柱本体21の径方向内側に設け、ころ4が径方向内側に脱落するのを防止する保持器であってもよい。この場合であっても、径方向内側の突起に、エアを通過させる通路が形成される。
また、前記実施形態(図3参照)では、円環部10,11の円筒面15,16よりも、柱部20の外側面25が径方向内側に位置しており、この外側面25から突出した突起22が設けられ、この突起22に通路40を形成する場合について説明したが、この突起22を省略し、柱本体21の径方向外側部に通路40を形成してもよい。なお、この場合、柱部20(柱本体部21)の径方向寸法は、図3に示す形態よりも長く(図3の突起22に相当する位置まで長く)形成されており、この径方向外側部がころ側に突出しており、ころ4が径方向外側へ脱落するのを防止する機能を有している。このように、柱部20の径方向内側又は径方向外側の一部に、その一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通しエアを通過させる通路40が形成されていればよい。
また、ころ軸受1は、工作機械の主軸6の支持以外の用途であってもよい。また、前記実施形態の保持器5を有している転がり軸受は、ころ軸受でなくてもよく、転動体が玉である玉軸受であってもよい。
また、前記保持器5は、一対の円環部10,11と、これら円環部10,11を連結している複数の柱部20とを備えているかご型であるが、これ以外として、保持器5は、櫛型であってもよい。櫛型の保持器は、図示しないが、一つの円環部と、この円環部から軸方向に延びかつ周方向に間隔をあけて設けられている複数の柱部とを備え、周方向で隣り合う柱部の間に、転動体を保持するポケットが形成されている。そして、この柱部の一部(突起)に前記と同様の通路が形成されている。
また、前記保持器5は、一対の円環部10,11と、これら円環部10,11を連結している複数の柱部20とを備えているかご型であるが、これ以外として、保持器5は、櫛型であってもよい。櫛型の保持器は、図示しないが、一つの円環部と、この円環部から軸方向に延びかつ周方向に間隔をあけて設けられている複数の柱部とを備え、周方向で隣り合う柱部の間に、転動体を保持するポケットが形成されている。そして、この柱部の一部(突起)に前記と同様の通路が形成されている。
1:複列ころ軸受(転がり軸受) 2:内輪 3:外輪
4:ころ(転動体) 5:保持器 7:ポケット
10:円環部 11:円環部 20:柱部
21:柱本体 22:突起 40:通路
4:ころ(転動体) 5:保持器 7:ポケット
10:円環部 11:円環部 20:柱部
21:柱本体 22:突起 40:通路
Claims (4)
- 内輪と外輪との間に複数の転動体が配置される転がり軸受に組み込まれ、前記転動体を保持する保持器であって、
円環部と、この円環部から軸方向に延びかつ周方向に間隔をあけて設けられている複数の柱部と、を備え、周方向で隣り合う前記柱部の間に前記転動体を保持するポケットが形成され、
前記柱部の径方向内側又は径方向外側の一部に、当該一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通しエアを通過させる通路が形成されていることを特徴とする転がり軸受用の保持器。 - 前記柱部は、前記円環部と連続している柱本体と、この柱本体の径方向内側又は径方向外側に設けられ前記ポケットから前記転動体が径方向に脱落するのを防止するための突起と、を有しており、
前記通路は、前記突起に形成されている請求項1に記載の転がり軸受用の保持器。 - 前記通路は、貫通孔からなる請求項1又は2に記載の転がり軸受用の保持器。
- 内輪と、外輪と、これら内輪と外輪との間に配置された複数の転動体と、前記転動体を保持する保持器と、を備え、
前記保持器は、円環部と、この円環部から軸方向に延びかつ周方向に間隔をあけて設けられている複数の柱部と、を備え、周方向で隣り合う前記柱部の間に前記転動体を保持するポケットが形成され、
前記柱部の径方向内側又は径方向外側の一部に、当該一部の周方向の一方側と他方側との間を貫通しエアを通過させる通路が形成されていることを特徴とする転がり軸受。
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Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2022021908A (ja) * | 2020-07-22 | 2022-02-03 | 泰一 岡田 | 軸受 |
WO2024018524A1 (ja) * | 2022-07-19 | 2024-01-25 | 株式会社ジェイテクト | ころ軸受 |
-
2013
- 2013-06-17 JP JP2013126622A patent/JP2015001285A/ja active Pending
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Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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JP2022021908A (ja) * | 2020-07-22 | 2022-02-03 | 泰一 岡田 | 軸受 |
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