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JP2014185702A - 無段変速機におけるプーリの支持構造 - Google Patents

無段変速機におけるプーリの支持構造 Download PDF

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JP2014185702A JP2013061203A JP2013061203A JP2014185702A JP 2014185702 A JP2014185702 A JP 2014185702A JP 2013061203 A JP2013061203 A JP 2013061203A JP 2013061203 A JP2013061203 A JP 2013061203A JP 2014185702 A JP2014185702 A JP 2014185702A
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Shin Oguri
慎 小栗
Hiroaki Tanaka
裕章 田中
Masashi Otsuka
征史 大塚
Yasushi Hattori
靖司 服部
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Nissan Motor Co Ltd
JATCO Ltd
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Nissan Motor Co Ltd
JATCO Ltd
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Abstract

【課題】より簡単な構成でシーブ部の撓みを抑えられるようにする。
【解決手段】プライマリプーリ6およびセカンダリプーリ7の各々においてベルトVが、固定シーブ61、71のフランジ状のシーブ部63、73と、可動シーブ65、75のフランジ状のシーブ部67、77との間に挟持されたベルト式の無段変速機3において、
プライマリプーリ6と、このプライマリプーリ6に対して軸線方向で隣接した配置された後進ブレーキ43との間を区画する区画壁35を設け、プライマリプーリ6のシーブ部63を、シーブ部63と区画壁35との間に設けたニードルベアリングNB2で支持させた構成のプーリの支持構造とした。
【選択図】図2

Description

本発明は、無段変速機におけるプーリの支持構造に関する。
車両用の無段変速機は、プライマリプーリとセカンダリプーリとからなる一対のプーリの間に無端帯状部材であるベルトを巻き掛けて構成されたバリエータを備えている。
図5の(a)は、従来のバリエータにおけるプライマリプーリとセカンダリプーリの一般的な構成を模式的に示した図である。
図5の(a)に示しように、プライマリプーリPpriとセカンダリプーリPsecは、それぞれ固定シーブ100と、固定シーブ100に対して回転軸Xの軸線方向から組み付けられた可動シーブ110とを備えて構成される。
固定シーブ100と可動シーブ110は、それぞれフランジ状のシーブ部101、111を有しており、回転軸方向で対向配置された両シーブ部101、111の間に、ベルトVが挟圧されるプーリ溝115を形成している。
このような構成のベルト式無段変速機では、可動シーブ110を回転軸の軸線方向に移動させてプーリ溝115の溝幅を変更することで、ベルトVとプライマリプーリPpriおよびセカンダリプーリPsecとの接触半径(巻き付き半径)を変化させるようになっており、車両の運転状態に応じてプーリ溝115の溝幅を変更することで、バリエータにおける変速比が無段階で変化するようになっている。
ここで、駆動源側から入力される回転駆動がバリエータを介して駆動輪側に伝達されているときには、固定シーブ100と可動シーブ110には、スラスト方向およびラジアル方向の負荷が作用する。
そのため、従来の自動変速機では、これらふたつの方向の負荷を、シーブ部101、111の背面側に設けたボールベアリングBで支持する構成となっている。
ここで、固定シーブ100と可動シーブ110のシーブ部101、111は、回転軸方向からベルトVを把持しており、これらシーブ部101、111には、ベルトVからの反力(スラスト方向の負荷)が常に作用している。
そのため、ボールベアリングBがシーブ部101、111の内径側を支持する位置に設けられていると、ベルトVの巻き付き半径が大きくなったときに、シーブ部101、111によるベルトVの把持点が、ボールベアリングBの支持点よりも径方向外側に位置するようになる。
そうすると、ベルトVから作用する負荷により、シーブ部101、111の外径側が、プーリ溝115の溝幅を広げる方向(図中矢印参照)に撓んでしまうことがあり、このシーブ部101、111の撓みは、ベルトVの巻き付き半径が大きい程、大きくなる傾向がある。
プーリ溝115の溝幅を広げる方向の撓みが発生すると、ベルトVの巻き付き半径が小さくなるので、バリエータの実変速比が、巻き付き半径が小さくなった分だけ目標変速比からズレてしまう。そのため、かかる場合には、実変速比を目標変速比に一致させるために、可動シーブ110に作用させる油圧を増大させて、プーリ溝115の溝幅をより狭める方向に可動シーブ110を移動させることになるが、かかる油圧の増大は、油圧を発生させるオイルポンプの仕事を増大させるため、燃費の悪化を招いてしまう。
そこで、例えば、シーブ部の撓みを抑えるものとして、特許文献1に記載されたものが知られている。図5の(b)として、特許文献1に開示されたプーリの支持構造を模式的に示すように、プライマリプーリPpriの収容室と前後進切り替え機構の収容室とを区画する区画壁120と、プライマリプーリPpriの固定シーブ100(シーブ部101)との間に油室121を設けて、油室121に作用させた油圧でシーブ部101の撓みを抑えるようにすることが特許文献1に開示されている。
特開2005−003035号公報
ここで、特許文献1の場合、シーブ部101の区画壁120との対向面にリング状の凹溝102が設けられており、区画壁120の嵌合突部122が、凹溝102の深さ方向(図中左右方向)の途中まで嵌合することで、油室121が形成されるようになっている。
そのため、油室121内の油の漏出を防止するためのシール123を、嵌合突部122の内周面および外周面と、凹溝102の内周面との間の境界面(シール面)に設けているが、プライマリプーリPpriの回転を阻害することなく、油室121内からの油の漏出を防止できるようにするためには、シール面に十分な平滑性を持たせる必要があり、高い加工精度が必要となる。
さらに、油室121内への油圧の供給のために、油室121と固定シーブ100の内径側とを連通させる油路104が、固定シーブ100の軸部103に設けられている。
ここで、油路104は、ドリルを用いた切削加工により形成されるが、油路104を回転軸Xに対して直交となる向きに形成しようとすると、シーブ部101の外径側の周縁部101aとドリルの干渉を避けるために、油路104を回転軸方向において周縁部101aよりベアリングB側に形成する必要があり、油室104を形成する軸部103(固定シーブ100)の回転軸方向の長さを長くする必要が生じてしまう。
そのため、特許文献1の場合、油路104を回転軸Xに対して傾斜させて加工することで、油路104をシーブ部101に近接して形成することができ、軸部103(固定シーブ100)の回転軸方向の長さが長くなることを防いでいる。
しかし、回転軸Xに対して傾斜させた油路104を形成する場合、いったん下穴加工を行った後に油路の切削加工を行う必要があるため、作業性が悪化する虞がある。
このように、特許文献1のように油室121に供給した油圧でシーブ部101の撓みを防止する場合には、高い加工精度が要求されると共に、作業性が悪化する虞がある。
そこで、より簡単な構成で、シーブ部の撓みを抑えられるようにすることが求められている。
本発明は、
回転軸周りに回転可能に設けられた固定側シーブ、および前記固定側シーブに対して前記回転軸上に当該回転軸の軸線方向に移動可能に設けられた可動側シーブをそれぞれ有する一対のプーリと、前記一対のプーリの間に巻き掛けられた無端帯状部材と、を備え、
前記プーリの各々において前記無端帯状部材が、前記固定側シーブのフランジ状のシーブ部と前記可動側シーブのフランジ状のシーブ部との間に挟持された無段変速機において、
前記一対のプーリのうち一方と、当該プーリに対し軸線方向で隣接して配置されたクラッチとの間を区画する区画壁を設け、
前記一方のプーリの固定側シーブと前記可動側シーブのうち、前記区画壁側に位置するシーブのシーブ部を、当該シーブ部と前記区画壁との間に設けた軸受け部材で支持させた構成の無段変速機におけるプーリの支持構造とした。
このように構成すると、区画壁側に位置するシーブ部は、無端帯状部材から受ける区画壁側方向の負荷に対し軸受け部材で支持されるので、区画壁側に位置するシーブ部が、溝幅を広げる方向に撓むことが好適に抑制される。これにより、従来よりもより簡単な構成で、シーブ部の撓みを抑えて、シーブ部の撓みに起因するベルトの巻き付き半径のズレを防止できる。
実施の形態にかかるプーリの支持構造を備えるベルト式の無段変速機の概略構成図である。 プーリの支持構造の要部を拡大して示す断面図である。 実施の形態にかかるプーリの支持構造の効果を説明する図である。 プーリの支持構造変形例を模式的に示した図である。 従来例にかかるプーリの支持構造を説明する図である。
以下、本発明にかかるベルト式の無段変速機3の実施形態を説明する。
図1は、実施の形態にかかるプーリの支持構造を備えるベルト式の無段変速機の概略構成図である。
ベルト式の無段変速機3は、前後進切替機構4の後段にバリエータ5を有しており、このバリエータ5には、トルクコンバータ2と前後進切替機構4とを介して、駆動源1からの回転駆動力が入力されるようになっている。
トルクコンバータ2は、駆動源1の出力軸に連結されるポンプインペラ21と、前後進切替機構4の入力軸に連結されるタービンランナ22と、ステータ23と、ロックアップクラッチ24とを有している。
前後進切替機構4は、ダブルピニオン遊星歯車組41を主たる構成要素とし、そのサンギヤは、トルクコンバータ2のタービンランナ22に結合され、キャリアは、バリエータ5のプライマリプーリ6に結合されている。
前後進切替機構4は、ダブルピニオン遊星歯車組41のサンギヤとキャリアとの間を直結する発進クラッチ42、およびリングギヤを固定する後進ブレーキ43をさらに備えており、発進クラッチ42の締結時には、駆動源1からの回転駆動力がそのままプライマリプーリ6に伝達され、後進ブレーキ43の締結時には、駆動源1からの回転駆動力は、その回転方向が逆転されたのち、プライマリプーリ6に伝達されるようになっている。
バリエータ5は、プライマリプーリ6と、セカンダリプーリ7と、これらプライマリプーリ6とセカンダリプーリ7とに巻き掛けられたベルトV(無端帯状部材)とを有している。
プライマリプーリ6は、駆動源1からの回転駆動力が入力される入力側のプーリであり、入力軸10と一体に回転する固定シーブ61と、この固定シーブ61に組み付けられた可動シーブ65とを備えている。
固定シーブ61と可動シーブ65は、それぞれフランジ状のシーブ部63、67を有しており、回転軸の軸線方向(以下、回転軸方向とも標記する)で対向配置されたシーブ部63、67の間に、ベルトVが巻き掛けられるV字形状のプーリ溝68が形成されている。そして、このプーリ溝68においてベルトVは、回転軸方向の両側が、これらシーブ部63、67の間に挟持されている。
セカンダリプーリ7は、ベルトVを介してプライマリプーリ6側から伝達された回転駆動力を出力する出力側のプーリであり、出力軸11と一体に回転する固定シーブ71と、この固定シーブ71に組み付けられた可動シーブ75とを備えて構成される。
固定シーブ71と可動シーブ75は、それぞれフランジ状のシーブ部73、77を有しており、回転軸方向で対向配置されたシーブ部73、77の間に、ベルトVが巻き掛けられるV字形状のプーリ溝78が形成されている。そして、このプーリ溝78においてベルトVは、回転軸方向の両側が、これらシーブ部73、77の間に挟持されている。
プライマリプーリ6とセカンダリプーリ7の可動シーブ65、75は、それぞれ軸線方向に移動可能となっており、シーブ部67、77の背面側には、油圧が供給されるシリンダ室69、79が設けられている。
実施の形態では、可動シーブ65、75は、シリンダ室69、79に作用する油圧に応じて固定シーブ61、71側に移動するようになっており、可動シーブ65、75の移動に伴い変化するプーリ溝68、78の溝幅が、油圧に応じて決まる所定の幅に変更されることで、プーリ溝68、78に巻きかけられたベルトVの巻き付き半径が変化するようになっている。
ベルト式の無段変速機3では、シリンダ室69、79に作用させる油圧を調整してプーリ溝68、78の溝幅を連続的に変化させることで、ベルトVの巻き付き半径が連続的に変化するようになっており、これにより、プライマリプーリ6からセカンダリプーリ7に回転駆動力を伝達する際の変速比を無段階で変更できるようになっている。
よって、ベルト式の無段変速機3に入力された駆動源1の回転駆動力は、このベルト式の無段変速機3において所望の変速比で変速されたのち、後段側に位置するディファレンシャル9に、アイドラギア12を介して出力される。
以下、本発明にかかるプーリの支持構造の主要部の構成を説明する。
図2は、プーリの支持構造を説明する図であり、(a)は、プライマリプーリ6周りを拡大して示す断面図であり、(b)は、(a)における領域A内の一部を拡大して示す図である。なお、図2の(a)では、プライマリプーリ6の回転軸Xを挟んで一方側の半分のみを示しており、他方側の半分の図示は省略している。さらに、この図2の(a)では、前後進切替機構4の一部のみを図示している。
プライマリプーリ6の固定シーブ61は、入力軸10が連結される軸部62を有しており、この軸部62の一端側(前後進切替機構4側)には、フランジ状のシーブ部63が設けられている。
軸部62におけるこのシーブ部63よりも前後進切替機構4側は、他端側(可動シーブ65側)よりも大径の大径部621となっている。この大径部621の外周には、変速機ケース31の支持部36で支持されたニードルベアリングNB1が当接しており、軸部62の一端側は、ニードルベアリングNB1により回転可能に支持されている。
軸部62の他端側(図中左側)には、可動シーブ65が回転軸方向に移動可能に組み付けられる連結部622と、この連結部622よりも小径の小径部623とが設けられており、軸部62の他端側は、シーブ部63から離れるにつれて縮径した外径を成している。
連結部622の小径部623側の外周には、回転軸方向に沿ってスプラインが形成されており、このスプラインは、回転軸周りの周方向の全周に亘って設けられている。よって、固定シーブ61に組み付けられた可動シーブ65は、回転軸周りの周方向の回転が規制された状態で、回転軸方向に移動可能とされている。
小径部623には、軸方向から見てリング状のプランジャ691と、ボールベアリングB1とが外挿して取り付けられており、これらプランジャ691とボールベアリングB1は、小径部623の先端に螺合されたナットNと、前記した連結部622との間に挟み込まれた状態で、軸方向の位置決めがされている。
ボールベアリングBは、サイドカバー32のベアリング支持部321に圧入されており、軸部62の他端側は、ボールベアリングB1により回転可能に支持されている。
固定シーブ61のシーブ部63は、回転軸Xの軸線方向に対する半径方向(以下、単純に半径方向とも標記する)外側に向かうにつれて回転軸方向の厚みW1が薄くなる形状を有しており、シーブ部63の可動シーブ65との対向面は、回転軸Xに対して所定角度θ1傾斜したシーブ面63aとなっている。
図2の(b)に示すように、シーブ部63の前後進切替機構4側の面における外径側(半径方向外径側)は、後記するニードルベアリングNB2が当接する当接面63bとなっており、この当接面63bは、回転軸Xに対して直交する平坦面に形成されている。さらに、当接面63bの内径側(半径方向内径側)は、回転軸X側(内径側)に向かうにつれてシーブ部63の回転軸方向の幅W1が広がる傾斜面63cとなっている。
可動シーブ65は、円筒形状の軸部66と、軸部66における前後進切替機構4側の端部に設けられたフランジ状のシーブ部67とを有している。
軸部66の内周面には、固定シーブ61側に設けられたスプラインに嵌合するスプライン溝が、長手方向(回転軸Xの軸方向)の全長に亘って設けられており、可動シーブ65は、軸部66を固定シーブ61の連結部622に外挿して、固定シーブ61に対して相対回転不能に組み付けられるようになっている。
シーブ部67は、半径方向外径側に向かうにつれて回転軸方向の厚みW2が薄くなる形状を有しており、シーブ部67の固定シーブ61(シーブ部63)との対向面は、回転軸Xに対して所定角度θ1傾斜したシーブ面67aとなっている。
よって、プライマリプーリ6では、可動シーブ65側のシーブ面67aと、前記した固定シーブ61側のシーブ面63aとが回転軸方向で対向しており、これらシーブ面63a、67aとの間に、ベルトVが巻き掛けられるV字形状のプーリ溝68が形成されている。
シーブ部63におけるシーブ面67aとは反対側の面は、回転軸Xに対して直交する平坦面67bとなっており、この平坦面67bにおける外周側には、筒状のシリンダ692を取り付けるための段部67cが設けられている。
シリンダ692のシーブ部67側は内径側(回転軸X側)に折り曲げられており、このシリンダ692における折り曲げられた部分が、シリンダ692を可動シーブ65に取り付けるための取付部692aとなっている。
シリンダ692は、軸方向から見てリング形状の取付部692aを段部67cに外嵌させて、可動シーブ65に取り付けられており、シリンダ692は、回転軸X方向に進退移動する可動シーブ65と一体に移動するようになっている。
シリンダ692の内周面には、外周にOリング691aを設けたプランジャ691の先端部が当接しており、可動シーブ65におけるシーブ部67の背面側には、シリンダ692とプランジャ691とで囲まれたシリンダ室69が形成されている。
実施の形態では、不図示の油路を介してシリンダ室69内に油圧が供給されるようになっており、シリンダ室69内に油圧が供給されると、可動シーブ65がそのシーブ部67を固定シーブ61のシーブ部63に近づける方向に移動するようになっている。
固定シーブ61(シーブ部63)の背面側には、変速機ケース31におけるプーリ室Rp側と前後進切替機構4の収容室Rcとを区画する区画壁35が設けられている。
区画壁35は、変速機ケース31の内周面31aから、回転軸Xの略直交方向に沿って内径側まで延びており、その先端部には、ニードルベアリングNB1の支持部36が設けられている。そして、この支持部36の回転軸方向および半径方向の厚みは、区画壁35の回転軸方向の厚みよりも厚肉に形成されている。
支持部36は、回転軸方向に所定長さL1を有しており、この長さL1は、回転軸方向に沿って設けられるニードルベアリングNB1を保持可能な長さであって、この支持部36の外径側に位置するピストン44の回転軸X方向のストローク幅を確保できる長さに設定されている。
ピストン44は、前後進切替機構4の後進ブレーキ43の摩擦板45、46を軸方向に押圧するものであり、軸方向からみてリング形状の受圧部441と、受圧部441の外周から回転軸方向に延びる押圧部442とを有している。
変速機ケース31では、回転軸方向(図中右方向)から見てリング形状のピストン収容室47が支持部36の外径側に形成されており、このピストン収容室47においてピストン44は、受圧部441の内周と外周を、それぞれ支持部36の外周面36aおよび変速機ケース31の内周面31aに当接させて設けられている。
受圧部441と区画壁35との間には、図示しない油路を介して油圧が供給される油室48が形成されており、ピストン44は、油室48に供給される油圧により図中右方向に移動させられて、回転軸X方向で交互に配置された摩擦板45、46を、押圧部442で軸方向に押圧するようになっている。
区画壁35におけるプーリ室Rp側の面には、油室48の反対側の位置にニードルベアリングNB2が設けられている。
ニードルベアリングNB2は、油室48の径方向幅W3の中間となる位置(図中W3/2)を半径方向に跨ぐように(油室48の半径方向における中央部を半径方向に跨ぐように)配置されている。
ニードルベアリングNB2の径方向外側(半径方向外側)には、回転軸方向から見てリング形状の突起部351が設けられており、この突起部351は、ニードルベアリングNB2の位置決めのために、区画壁35からプーリ室Rp内に突出している。
この突起部351の突出高さhは、ニードルベアリングNB2の回転軸方向の厚みよりも僅かに小さくなっており、ニードルベアリングNB2のほうが突起部351よりも所定長さΔLnだけプーリ室Rp内に突出するようになっている。
これは、ベルトVから作用する負荷でシーブ部63の外径側が区画壁35側に押された際に、ニードルベアリングNB2のみをシーブ部63の当接面63bに接触させるためであり、この際にシーブ部63が突起部351にも接触すると、突起部351との接触がプライマリプーリ6(固定シーブ61)の回転に対するフリクションとなるからである。
さらに、突起部351の外径側には、ニードルベアリングNB2から離れる方向(径方向外側)に向かうにつれて区画壁35からの高さhが小さくなる向きで傾斜面351aが設けられている。
これは、ベルトVにより押されたシーブ部63にニードルベアリングNB2との接触部を支点としてさらにさらに撓ませようとする負荷が作用して、シーブ部63のニードルベアリングNB2との接触部よりも外径側が図中矢印方向に撓んだとしても、ニードルベアリングNB2の外径側に位置する突起部351がシーブ部63と接触しないようにするためである。
かかる構成のプーリの支持構造によると、シーブ部63の背面(当接面63b)が区画壁35との間に介在させたニードルベアリングNB2により支持されているので、ベルトVからの負荷がシーブ部63に作用しても、シーブ部63がプーリ溝68の溝幅を広げる方向に撓むことを好適に抑えることができる。
図3は、実施の形態にプーリの支持構造による効果を説明する図である。この図では、シーブ部の厚みと、撓み量およびバリエータ効率との関係が示されており、ボールベアリングでプーリを支持する従来の支持構造の場合(図5の(a)参照)と、ニードルベアリングでシーブ部を支持する実施の形態の支持構造の場合(図2の(a)参照)とが比較可能に示されている。なお、この図は、比較実験の結果を説明のために纏めた図である。
始めに、シーブ部の厚み(回転軸方向の厚み)とシーブ部の撓み量との関係に着目すると、シーブ部の厚みに関係なく、実施の形態の支持構造のほうが、従来の支持構造よりも撓み量が抑えられていることが確認された。
さらに、バリエータ効率に着目すると、シーブ部の厚みに関係なく、実施の形態の支持構造のほうが、従来の支持構造よりも撓み量が抑えられていることが確認された。この場合において、シーブ部の厚みが薄くなるほど、実施の形態の支持構造の従来の支持構造に対する優位性が高くなることが確認された。
これは、従来の支持構造の場合には、シーブ部の厚みが薄くなるほど、シーブ部の撓み量が大きくなること、そして実施の形態の支持構造の場合には、シーブ部の厚みが薄くなっても、シーブ部の撓みがニードルベアリングで抑えられること、を意味している。
以上の通り、実施の形態では、
回転軸X周りに回転可能に設けられた固定シーブ61、71および固定シーブ61、71に対して回転軸Xの軸線方向(回転軸方向)に移動可能に組み付けられた可動シーブ65、75をそれぞれ有する一対のプーリ(プライマリプーリ6、セカンダリプーリ7)と、
一対のプーリの間に巻き掛けられたベルトV(無端帯状部材)と、を備え、
プライマリプーリ6、セカンダリプーリ7の各々においてベルトVが、固定シーブ61、71のフランジ状のシーブ部63、73と、可動シーブ65、75のフランジ状のシーブ部67、77との間に挟持されたベルト式の無段変速機3において、
プライマリプーリ6と、このプライマリプーリ6に対して回転軸Xの軸線方向で隣接した配置された前後進切替機構4のクラッチ(後進ブレーキ43)との間を区画する区画壁35を変速機ケース31に設け、
区画壁35側に位置するプライマリプーリ6のシーブ部63(当接面63b)を、固定シーブ61のシーブ部63と区画壁35との間に設けたニードルベアリングNB2(軸受部材)で支持させた構成のプーリの支持構造とした。
このように構成すると、シーブ部63の区画壁35側の当接面63bがニードルベアリングNB2で支持されるので、区画壁35側に位置するシーブ部63が、ベルトVから作用する負荷により、プーリ溝68の溝幅を広げる方向に撓むことを好適に抑制できる。
これにより、従来よりもより簡単な構成で、シーブ部63の撓みを抑えて、シーブ部63の撓みに起因するベルトVの巻き付き半径のズレを防止できる。
さらに、目標としていたベルトVの巻き付き半径からのズレが抑えられるので、バリエータの実変速比の目標変速比からのズレも抑えられる。よって、ズレを修正するために可動シーブを移動させる際の移動量が小さくなるので、可動シーブを移動させるための油圧を発生させるオイルポンプの仕事量もまた、従来よりも少なくなる。これにより、従来に比べて燃費の改善が期待される。
さらに、従来の支持構造の場合のように、シーブ部の撓みを防止するために、固定シーブに油室(図5の(b):符号121)を形成するための凹溝(符号102)や、油路(符号104)設ける必要がない。よって、従来の場合に要求されるほどの高い加工精度が必要とされないので、加工工数が増大することもない。さらに、シーブ部の撓みを防止するために、生産性に影響が生ずることもない。
また、ベルト式の無段変速機に従来から存在していたシーブ部と区画壁との間のスペースにベアリングを設けるだけで、シーブ部の撓みを抑えることができるので、プライマリプーリ6(固定シーブ61)の軸方向の寸法が増大することもない。
特に、ニードルベアリングNB2が、円筒コロをシーブ部63に直接接触させる構成のニードルベアリングである場合、円筒コロが回転軸X周りの周方向で放射状に配置されている構成すると、ニードルベアリングNB2の円筒コロが径方向に沿って配置されて、シーブ部63の区画壁35側の当接面63bが径方向の所定範囲に亘ってニードルベアリングNB2に支持されることになる。
これにより、径方向におけるシーブ部63の支持される範囲を広く取ることができるので、ベルトVから作用する負荷によりシーブ部63が撓むことを好適に抑えることができる。
前後進切替機構4の後進ブレーキ43は、
回転軸方向に並べて設けられた複数の摩擦板45、46と、
区画壁35との間に形成された油室48(シリンダ室)と、
当該油室48に供給される油圧により回転軸方向に移動して、複数の摩擦板45、46を押圧するピストン44と、を有しており、
ニードルベアリングNB2は、油室48の軸線方向に対する半径方向における中央部に、半径方向に跨いで配置されている構成とした。
摩擦板45、46を押圧する方向にピストン44を駆動する際には、油室48内に油圧が供給されて油室48内の内圧が高くなるので、油室48が設けられた部分の区画壁35の剛性が油圧により支えられて高くなる。この油圧に起因して剛性が最も高くなる部分は、油室48の径方向幅Wにおける中央部(図2の(b):W3/2)であるので、この中央部を径方向に跨ぐようにニードルベアリングNB2を設けることで、区画壁35によるニードルベアリングNB2の支持が強固なものとなる。
これにより、シーブ部63を撓ませようとする負荷をニードルベアリングNB2で確実に受けることができるので、シーブ部63が撓むことを確実に抑えることができるようになる。
ここで、油室48が設けられた部分の区画壁35は、回転軸方向の厚みが、油室48に作用する油圧でプーリ室Rp側に膨出可能となる厚みに設定されている構成としても良い。
油室48に油圧が供給されて摩擦板45、46が締結されるのは動力伝達時であり、この動力伝達時には、シーブ部63を撓ませようとする負荷が、ベルトVからシーブ部63に作用している。上記のように構成すると、区画壁35がプーリ室Rp側に膨出して、撓ませようとする負荷に対する反力を、ニードルベアリングNB2を介してシーブ部63に積極的に作用させることができるので、ベルトVから作用する負荷を確実に受けて、シーブ部63の撓みを抑えることができるようになる。
この場合に、ニードルベアリングNB2が、油室48の径方向幅W3における中央部を径方向に跨いで設けられていると、区画壁35は、油室48の径方向幅における中央部に位置する部分が最もプーリ室Rp側に膨出するので、シーブ部63の撓みをより確実に抑えることが期待される。
固定シーブ61の軸部62は、シーブ部63よりも前後進切替機構4側に突出する大径部621を有しており、
区画壁35の半径方向内径側には、軸部62の一端である大径部621の外周を支持するニードルベアリングNB1の支持部36が設けられており、この支持部36の径方向外側に油室48が形成されている構成とした。
このように構成すると、固定シーブ61の回転時に作用するラジアル力は、支持部36に設けられたニードルベアリングNB1で、スラスト力は、シーブ部63と区画壁35との間に設けられたニードルベアリングNB2で受けることになる。
従来の場合には、半径方向に所定の幅を有するボールベアリングB(図5参照)で、スラスト力とラジアル力の両方を受ける構成となっていたため、ボールベアリングBの半径方向外側の空間的な余裕が限られていた。そのため、このボールベアリングの半径方向外側に油室を設けると、油室の大きさが限られるためにピストンの受圧面積が小さくなってしまうので、ふたつの相対回転する部材の相対回転を停止させるのに必要となる摩擦板の数が多くなってしまう。
上記のように構成すると、ラジアル力を受けるニードルベアリングNB1の半径方向外側の空間的な余裕が広がるので、かかる部分に油室48を設けると、ピストン44の受圧部441の受圧面積を従来よりも増やすことができ、ふたつの相対回転する部材の相対回転を停止させるのに必要となる摩擦板45、46の数を従来よりも少なくできる。
そうすると、摩擦板45、46の枚数が減ることによって、摩擦板45、46の引きずりの低減が可能となるので、引きずりに起因するフリクションが低減することによって燃費の向上が期待されることになる。
また、ラジアル力を受けるニードルベアリングNB1は、ラジアル方向の寸法が、ボールベアリングの場合よりも小さくなるので、ベアリング自体によるフリクションも、ボールベアリングの場合よりも小さくなる。このことによっても、燃費の向上が期待されることになる。
固定シーブ61のシーブ部63には、ニードルベアリングNB2と当接するシーブ部63側の当接部(当接面63b)よりも半径方向内径側に、回転軸Xの軸線方向の厚みW1が、シーブ部63側の当接部(当接面63b)の部分の厚みよりも大きい厚肉部631が設けられている構成とした。
このように構成すると、シーブ部63の半径方向内径側の回転軸方向の厚みが厚くなることで、シーブ部63を撓ませようとする負荷に対する剛性が高くなるので、シーブ部63の撓みをより低減できる。
図2の(b)に示すように、固定シーブ61のシーブ部63と区画壁35との間に設けたニードルベアリングNB2の外径側側面に当接する突起部351が、区画壁35に設けられている構成とした。
このように構成すると、ニードルベアリングNB2の半径方向の位置を正確に位置決めできる。特に、ニードルベアリングNB2の半径方向外径側に突起部351を設けたことで、シーブ部63の厚肉部631の回転Xの軸線方向の厚みを大きく取ることができるので、シーブ部63の剛性向上が期待される。
区画壁35の突起部351よりも半径方向外径側には、ニードルベアリングNB2から離れる方向(半径方向外径側)に向かうにつれて、シーブ部63から離れる方向に傾斜した(区画壁35からの高さhが低くなる)傾斜面351aが設けられている構成とした。
このように構成すると、シーブ部63の半径方向外径側が、ニードルベアリングNB2を支点として、プーリ溝68の溝幅を広げる方向に撓んだとしても、この撓んだ部分が突起部351に接触してプライマリプーリ6(固定シーブ61)の回転に対するフリクションとなることを好適に防止できる。
以下、本発明にかかるプーリの支持構造の変形例を説明する。
図4は、プーリの支持構造の変形例を説明する図である。
前記した実施の形態では、区画壁35からプーリ室Rp側に突出させた突起部351により、ニードルベアリングNB2の径方向の位置決めをする構成としたが、例えば、図4の(a)に示すように、区画壁35のプーリ室Rp側の面に段部351bを設けて、この段部351bにニードルベアリングNB2の外径側を当接させて設けるようにしても良い。
このようにすることによっても、ニードルベアリングNB2の位置決めを正確に行うことができ、ニードルベアリングNB2を段部351bよりも所定長さΔLnだけプーリ室Rp内に突出させることで、前記した実施の形態の場合と同様の効果が奏されることになる。
この場合において、区画壁35の段部351bよりも半径方向外径側に、ニードルベアリングNB2から離れる方向(半径方向外側)に向かうにつれてシーブ部63から離間する向きで傾斜面352を設けることが好ましい。
このように構成すると、シーブ部63の外径側が、ニードルベアリングNB2を支点として、プーリ溝68の溝幅を広げる方向に撓んだとしても、この撓んだ部分が区画壁35に接触してプライマリプーリ6(固定シーブ61)の回転に対するフリクションとなることを好適に防止できる。
さらに、前記した実施の形態では、ニードルベアリングNB2の位置決めの突起部351を、ニードルベアリングNB2の半径方向外側に設けていた(図2の(b)参照)。これは、シーブ部63のニードルベアリングNB2との接触部よりも半径方向内径側に、内径側に向かうにつれて回転軸方向の厚みが厚くなる厚肉部631を設けて、シーブ部63の剛性を高めることができるためである。
ここで、シーブ部63の剛性を十分確保することができる場合であれば、図4の(b)に示すように、突起部351をニードルベアリングNB2の半径方向内側に設けた構成としても良い。
かかる場合にも、ニードルベアリングNB2の位置決めを正確に行うことができる。
そして、この場合には、ニードルベアリングNB2の半径方向外側に、区画壁35のプーリ室Rp側に突出する部位が存在しないことになるので、シーブ部63の半径方向外径側が、ニードルベアリングNB2を支点として、プーリ溝68の溝幅を広げる方向に撓んだとしても、この撓んだ部分が、固定側の部材に接触してプライマリプーリ6(固定シーブ61)の回転に対するフリクションとなることを好適に防止できる。
ここで、区画壁35のニードルベアリングNB2との当接部よりも半径方向外径側に、半径方向外側に向かうにつれてシーブ部63から離間する向きで傾斜面353を設けると、シーブ部63の外径側がプーリ溝68の溝幅を広げる方向に撓んだ場合の区画壁との接触をより確実に防止できることになる。
さらに、前記した実施の形態および変形例では、固定シーブ61のシーブ部63と区画壁35との間にニードルベアリングを設けた場合を例示したが、例えば、可動シーブ65が区画壁35側に位置している場合には、この可動シーブ65のシーブ部67をニードルベアリングNB2で支持するようにしても良い(図4の(c)参照)。
かかる場合、筒状のシリンダ692の区画壁35側の端部に、軸方向から見てリング状の当接部693を設けて、この当接部693がニードルベアリングNB2で支持されるように構成することが好ましい。
このように構成すると、プーリ溝68の溝幅を広げる方向の負荷がシーブ部63に作用しても、シーブ部67に固定されたシリンダ692の当接部693がニードルベアリングNB2で支持されているので、シーブ部67が撓むことを好適に防止できる。
よって、前記した実施の形態の場合と同様の効果が奏されることになる。
前記した実施の形態では、前後進切替機構4の後進ブレーキ43のピストン44を駆動させるための油室48の裏側にニードルベアリングNB2を設けた場合を例示したが、発進クラッチ42(前進クラッチ)が区画壁35側に設けられたベルト式の無段変速機であっても良い。
かかる場合、この発進クラッチのピストンの油室の裏側にニードルベアリングNB2が設けられることになるので、前記した実施の形態の場合と同様の効果が奏されることになる。特に、発進クラッチは、車両の前進走行時に常に締結された状態となるので、発進クラッチ42のピストンの油室には常に油圧が供給された状態となる。そうすると、車両の前進走行時に、区画壁35によるニードルベアリングNB2の支持が強固なものとなるので、シーブ部63を撓ませようとする負荷をニードルベアリングNB2で確実に受けて、シーブ部63が撓むことをいっそう抑えることができるようになる。
さらに、前記した実施の形態では、バリエータの前段に前後進切替機構が設けられているベルト式の無段変速機の場合を例示したが、バリエータの後段に副変速機構が設けられた無段変速機であっても良い。また、前述の実施例では、無端帯状部材としてベルトを使用する例で説明したがチェーンであってもよい。
かかる場合、セカンダリプーリの回転軸方向に隣接して、副変速機構の収容室が位置するので、この副変速機構の収容室とプーリ室とを区画する区画壁のプーリ室側の面にニードルベアリングNB2が設けられることになる。
そして、この場合には、区画壁を挟んでセカンダリプーリとは反対側に、副変速機構のクラッチ(例えば、ローブレーキ)が設けられているので、このローブレーキのピストンの油室の裏側にニードルベアリングNB2が配置されることになる。
よって、かかる場合にも、前記した実施の形態の場合と同様の作用効果が奏されることになるので、区画壁側にセカンダリプーリ7の固定シーブ71が位置している場合には、この固定シーブ71のシーブ部73の撓みが好適に防止されることになる。
1 駆動源
2 トルクコンバータ
3 無段変速機
4 前後進切替機構
5 バリエータ
6 プライマリプーリ
7 セカンダリプーリ
9 ディファレンシャル
10 入力軸
11 出力軸
12 アイドラギア
31 変速機ケース
32 サイドカバー
35 区画壁
36 支持部
41 ダブルピニオン遊星歯車組
42 発進クラッチ
43 後進ブレーキ
44 ピストン
45、46 摩擦板
47 ピストン収容室
48 油室
61 固定シーブ(固定側のシーブ)
62 軸部
63 シーブ部
63a シーブ面
63b 当接面
65 可動シーブ(可動定側のシーブ)
66 軸部
67 シーブ部
67a シーブ面
68 プーリ溝
69 油圧室
71 固定シーブ(固定側のシーブ)
73 シーブ部
75 可動シーブ(可動側のシーブ)
77 シーブ部
78 プーリ溝
100 固定シーブ
101 シーブ部
102 凹溝
103 軸部
104 油路
110 可動シーブ
111 シーブ部
115 プーリ溝
120 区画壁
121 油圧室
122 嵌合突部
123 シール
321 ベアリング支持部
351 突起部
352 テーパ部
441 受圧部
442 押圧部
621 大径部
622 連結部
623 小径部
631 厚肉部
691 プランジャ
691a Oリング
692 シリンダ
692a 取付部
B ボールベアリング
N ナット
NB1 ニードルベアリング
NB2 ニードルベアリング(軸受部材)
Ppri プライマリプーリ
Psec セカンダリプーリ
Rp プーリ室(プーリの収容部)
Rc 収容室(クラッチの収容部)
V ベルト(無端帯状部材)
X 回転軸

Claims (6)

  1. 回転軸周りに回転可能に設けられた固定側シーブ、および前記固定側シーブに対して前記回転軸上に当該回転軸の軸線方向に移動可能に設けられた可動側シーブをそれぞれ有する一対のプーリと、
    前記一対のプーリの間に巻き掛けられた無端帯状部材と、を備え、
    前記プーリの各々において前記無端帯状部材が、前記固定側シーブのフランジ状のシーブ部と前記可動側シーブのフランジ状のシーブ部との間に挟持された無段変速機において、
    前記一対のプーリのうち一方と、当該プーリに対し軸線方向で隣接して配置されたクラッチとの間を区画する区画壁を設け、
    前記一方のプーリの固定側シーブと前記可動側シーブのうち、前記区画壁側に位置するシーブのシーブ部を、当該シーブ部と前記区画壁との間に設けた軸受け部材で支持させたことを特徴とする無段変速機におけるプーリの支持構造。
  2. 前記クラッチは、
    前記軸線方向に並べて設けられた複数の摩擦板と、
    前記区画壁の前記クラッチ側に形成されたシリンダ室と、当該シリンダ室に供給される油圧により前記回転軸の軸線方向に移動して前記複数の摩擦板を押圧するピストンと、
    を有しており、
    前記軸受け部材は、前記シリンダ室の前記軸線方向に対する半径方向における中央部に、前記半径方向に跨いで配置されていることを特徴とする請求項1に記載の無段変速機におけるプーリの支持構造。
  3. 前記区画壁の半径方向内径側には、前記区画壁側に位置するシーブの外周を支持する支持部が設けられており、
    前記支持部の半径方向外径側に前記シリンダ室が形成されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の無段変速機におけるプーリの支持構造。
  4. 前記区画壁側に位置するシーブのシーブ部には、前記軸受け部材と当接するシーブ側当接部よりも半径方向内径側に、前記回転軸の軸線方向の厚みが、前記シーブ側当接部における前記軸線方向の厚みよりも大きい厚肉部が設けられていることを特徴とする請求項1から請求項3の何れか一項に記載の無段変速機におけるプーリの支持構造。
  5. 前記シーブ部と前記区画壁との間に設けた軸受け部材の外径側側面に当接する区画壁側当接部が前記区画壁に設けられていることを特徴とする請求項4に記載の無段変速機におけるプーリの支持構造。
  6. 前記区画壁の前記区画壁側当接部よりも半径方向外径側には、外径側に向かうにつれて前記シーブ部から離れる方向に傾斜したテーパ部が設けられていることを特徴とする請求項1から請求項5に記載の無段変速機におけるプーリの支持構造。
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