JP2013200064A - 加熱調理器 - Google Patents
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Abstract
【課題】表示手段の視認性が改善され、使い勝手のよい加熱調理器を提供する。
【解決手段】被加熱物6を加熱する加熱コイル7と、加熱コイル7の出力を制御する出力制御手段9と、調理メニューや加熱条件などの調理条件を入力する操作部4と、操作部4により入力された情報、被加熱物6の温度情報、及び加熱調理器100の異常情報の少なくともいずれかを表示する表示部5と、表示部5に表示情報信号を出力する表示制御手段8とを有し、表示部5の表示手段を電子ペーパー5Aにより構成した。
【選択図】図2
【解決手段】被加熱物6を加熱する加熱コイル7と、加熱コイル7の出力を制御する出力制御手段9と、調理メニューや加熱条件などの調理条件を入力する操作部4と、操作部4により入力された情報、被加熱物6の温度情報、及び加熱調理器100の異常情報の少なくともいずれかを表示する表示部5と、表示部5に表示情報信号を出力する表示制御手段8とを有し、表示部5の表示手段を電子ペーパー5Aにより構成した。
【選択図】図2
Description
本発明は、調理のメニューや本体の状態等を表示する表示手段を備えた加熱調理器に関する。
加熱調理器において、調理のメニューや本体の状態を報知する手段として、液晶による表示手段が用いられている(例えば、特許文献1参照)。
しかし、液晶は偏光板、配向膜によって視野角が決まっており、現在の加熱調理器における表示は加熱調理器の操作者側からのみ見ることができ、アイランドキッチンに埋設された加熱調理器などのように、表示部を見る位置によっては、この表示部を視認することができない場合があった。
さらに、表示部としての液晶や有機ELによる表示部は耐熱性が低く、高くとも85℃程度であり、それ以上の温度では表示ができなくなってしまう。このため、加熱調理器の表示部として液晶を用いた場合、高温となる鍋やフライパンを載置するトッププレートからの受熱を避けるために、トッププレートの底面から下方にある程度距離をとる必要がある。このため、本体内部にとりつけた表示部は調理器本体の真上から見下ろすようにしなければ、表示内容を確認できなかった。
本発明は上述のような課題を解決するためになされたものであり、表示手段の視認性を改善し、使い勝手のよい加熱調理器を提供することを目的とするものである。
本発明に係る加熱調理器は、被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段の出力を制御する出力制御手段と、調理メニューや加熱条件などの調理条件を入力する操作部と、前記操作部により入力された情報、前記被加熱物の温度情報、及び加熱調理器の異常情報の少なくともいずれかを表示する表示部と、前記表示部に表示情報信号を出力する表示制御手段とを有し、前記表示部を電子ペーパーにより構成した構成したものである。
本発明によれば、表示部を電子ペーパーにより構成した。電子ペーパーは液晶等に比べて視野角が広いため、表示手段の視認性が改善され、使い勝手のよい加熱調理器を提供することができる。
ここでは、加熱調理器として、誘導加熱調理器を例にとり説明する。
実施の形態1.
図1は、実施の形態1を示す加熱調理器100の外観平面図を示す。図2は、実施の形態1を示す加熱調理器100の概略構成図を示す。
以下、図1及び図2を用いて、本発明の実施の形態1について説明する。
図1は、実施の形態1を示す加熱調理器100の外観平面図を示す。図2は、実施の形態1を示す加熱調理器100の概略構成図を示す。
以下、図1及び図2を用いて、本発明の実施の形態1について説明する。
加熱調理器100は、トッププレート1と、操作部4と、表示部5と、加熱コイル7と、表示制御手段8と、出力制御手段9と、信号線12とを備えている。
トッププレート1はガラスで構成された透光性のプレートであり、被加熱物6(例えば鍋)を載置するものである。トッププレート1の上面には、加熱コイル位置2が描画されている。加熱コイル位置2は、トッププレート1のうち、被加熱物6を載置して誘導加熱を行う位置を示し、図1に示されるように略円形のマークが描画されたものである。
トッププレート1の奥側(トッププレート1の操作部4が設けられている側とは反対側)には吸排気口3が形成されている。吸排気口3は、加熱コイル7や基板素子(図示せず)へ冷却風を送るために設けられた開口部である。操作部4は、調理メニューや加熱条件などの調理条件を入力するものであり、例えば押下可能な操作キーが設けられている。表示部5は、操作部4で入力された調理条件(調理メニュー、加熱条件、現在の使用状況など)を表示するものである。表示部5は、電子ペーパー5A(例えば電気泳動方式の電子ペーパー)で構成され、トッププレート1の下面に近接して配置され、透過性のガラスを通して表示内容を表示させる構成となっている。表示部5に表示される内容は、例えば操作部4により入力された情報、被加熱物6の温度情報、加熱調理器100の異常情報である。ここで、電子ペーパー5Aは、可撓性を有し、厚さが50μm〜1mm程度の薄型の表示装置であり、表示される画像を書き換えることができるものである。電子ペーパー5Aは、上述した電気泳動方式の場合、帯電した着色粒子を液体中に分散させ、この着色粒子に電圧を印加して移動させることにより文字等を表示させる。加熱コイル7は、トッププレート1の下方に設けられており、被加熱物6を誘導加熱するものである。表示制御手段8は、表示部5の表示内容を制御するものであり、表示部5に表示情報信号を出力する。詳しくは、表示制御手段8は、加熱コイル7を動作させる出力制御手段9(後述する)から送信される加熱状態や加熱メニューに関する情報を受信し、受信した情報に基づいて表示部5を制御する。出力制御手段9は、加熱コイル7の出力を制御するものであり、例えばマイコンで構成される。信号線12は、表示部5と表示制御手段8とを接続する線である。
次に動作について説明する。
加熱調理器100の主電源スイッチ(図示せず)を入れると、出力制御手段9が起動する。出力制御手段9の起動が完了すると、操作部4が受付可能状態となるとともに、出力制御手段9は、表示制御手段8に指令(使用者に対し所定の操作を促す旨の表示を行うように表示部5へ指令する)を送る。そして使用者が、操作部4に調理メニューの選択、火力設定などを操作(入力)すると、出力制御手段9は操作部4に入力された指示に基づいて加熱コイル7を駆動する。このとき、表示制御手段8は、操作部4に入力された指示に関する内容を出力制御手段9から受信し、信号線12を介して表示部5の電子ペーパー5Aへ表示信号を送信する。電子ペーパー5Aは、表示制御手段8から送信された表示信号に基づき、所定の表示を電子ペーパー5Aに表示させる。このようにして使用者は、電子ペーパー5Aに表示された情報(例えば、電源が入っている、加熱メニュー、残り時間、火力などの情報)を確認できる。
加熱調理器100の主電源スイッチ(図示せず)を入れると、出力制御手段9が起動する。出力制御手段9の起動が完了すると、操作部4が受付可能状態となるとともに、出力制御手段9は、表示制御手段8に指令(使用者に対し所定の操作を促す旨の表示を行うように表示部5へ指令する)を送る。そして使用者が、操作部4に調理メニューの選択、火力設定などを操作(入力)すると、出力制御手段9は操作部4に入力された指示に基づいて加熱コイル7を駆動する。このとき、表示制御手段8は、操作部4に入力された指示に関する内容を出力制御手段9から受信し、信号線12を介して表示部5の電子ペーパー5Aへ表示信号を送信する。電子ペーパー5Aは、表示制御手段8から送信された表示信号に基づき、所定の表示を電子ペーパー5Aに表示させる。このようにして使用者は、電子ペーパー5Aに表示された情報(例えば、電源が入っている、加熱メニュー、残り時間、火力などの情報)を確認できる。
また、加熱調理が開始されると、加熱調理器100内に設けられた冷却ファン(図示せず)により発生した冷却風が、加熱コイル7や出力制御手段9などの発熱部を冷却する。ここで、表示部5とトッププレート1の下面との間に隙間が設けられているため、この隙間を冷却風が流れ、トッププレート1の下面と表示部5の上面が冷却され、電子ペーパー5Aの温度上昇は抑制される。
図4は、従来の加熱調理器と本発明の実施の形態1の加熱調理器100との比較図である。
図4(a)は、表示部15を液晶15Aで構成した場合の従来の加熱調理器を示す図である。図4(b)は、表示部5を電子ペーパー5Aで構成した場合の本発明の実施の形態1の加熱調理器100を示す図である。
図4(a)に示されるように、従来はトッププレート1の下方に、成形品14と、液晶15Aで構成される表示部15とを設ける構成としていた。成形品14は、トッププレート1に被加熱物(例えば鍋)が置かれた場合に、表示部15がこの被加熱物から熱の影響を受けないように距離を設けるための樹脂製のものである。このような液晶15Aを用いた従来の方式では、目線が低い場合には(視線13)、視野角が狭いために表示部15に表示された内容を確認することができない。このため、表示部15に表示された内容を確認するためには、表示部15を見下ろす必要がある。
また、従来は、表示部15の上面にあるトッププレート1に被加熱物(例えば鍋)が載置された場合、表示部15を構成する液晶15Aは高温となるために液晶状態を保てなくなり、表示部15に文字等を表示させることができなくなってしまう。このため、表示部15がトッププレート1が有する高熱の影響を受けないようにするために、トッププレート1とある程度離れた位置に表示部15を配置する必要があった。このように表示部15がトッププレート1からある程度離れた位置に配置されると、表示部15を見下ろさないと表示内容を確認することができなかった。
図4(a)は、表示部15を液晶15Aで構成した場合の従来の加熱調理器を示す図である。図4(b)は、表示部5を電子ペーパー5Aで構成した場合の本発明の実施の形態1の加熱調理器100を示す図である。
図4(a)に示されるように、従来はトッププレート1の下方に、成形品14と、液晶15Aで構成される表示部15とを設ける構成としていた。成形品14は、トッププレート1に被加熱物(例えば鍋)が置かれた場合に、表示部15がこの被加熱物から熱の影響を受けないように距離を設けるための樹脂製のものである。このような液晶15Aを用いた従来の方式では、目線が低い場合には(視線13)、視野角が狭いために表示部15に表示された内容を確認することができない。このため、表示部15に表示された内容を確認するためには、表示部15を見下ろす必要がある。
また、従来は、表示部15の上面にあるトッププレート1に被加熱物(例えば鍋)が載置された場合、表示部15を構成する液晶15Aは高温となるために液晶状態を保てなくなり、表示部15に文字等を表示させることができなくなってしまう。このため、表示部15がトッププレート1が有する高熱の影響を受けないようにするために、トッププレート1とある程度離れた位置に表示部15を配置する必要があった。このように表示部15がトッププレート1からある程度離れた位置に配置されると、表示部15を見下ろさないと表示内容を確認することができなかった。
これに対して、本発明の実施の形態1に係る加熱調理器100は、表示部5を電子ペーパー5Aで構成している。電子ペーパー5Aは、液晶に使用する偏向板や配向膜を使用しないため、液晶等に比べて視野角が広く、使用者は電子ペーパー5Aに表示される情報を視認しやすい。このため、表示手段の視認性が改善され、使い勝手のよい加熱調理器が得られる。
また、本発明の実施の形態1に係る加熱調理器100は、表示部5をトッププレート1に近接して設置するように構成している。表示部5を構成する電子ペーパー5Aは耐熱性が高いため、加熱して高温となった被加熱物6がトッププレート1を介して表示部5上に載置された場合であっても、使用者は表示部5に表示された内容を視認することができる。このため、液晶で表示部5を構成する場合と比較して、表示部5の配置の自由度が増し、設計が容易になり、より視野角を広げることができる。
なお、本実施の形態1では、電子ペーパー5Aに電気泳動方式のものを用いたが、マイクロカプセル方式、電子粉流体方式、電気粉流体方式など、他の方式の電子ペーパーを採用してもよい。その場合においても、上述した効果を発揮することができる。
実施の形態2.
図3は本発明の実施の形態2である加熱調理器の概略構成図である。
以下、図3を用いて、本実施の形態2に係る加熱調理器100を説明する。
図3は本発明の実施の形態2である加熱調理器の概略構成図である。
以下、図3を用いて、本実施の形態2に係る加熱調理器100を説明する。
図3に示されるように、トッププレート1と電子ペーパー5Aとの間の少なくとも一部に電極10が貼り付けられ、電子ペーパー5Aと電極10は近接している。ここで、電極10は透明電極である。また、電極10のトッププレート1を介した上面(操作部4)が指で触れられたときの電極10の静電容量の変化に基づいて操作内容を検出する、操作検出手段11が設けられている。つまり、操作部4はタッチセンサーとして構成されている。上述したように電極10が配置されているため、使用者は、操作部4の領域に表示された電子ペーパー5Aの表示内容(操作キー)を操作して、例えば加熱条件を入力することとなる。なお、図3に示されるように、電子ペーパー5Aの一部はトッププレート1に直接貼り付けられている。
以上のように、本発明の実施の形態2に係る加熱調理器100は、トッププレート1と電子ペーパー5Aとの間の少なくとも一部に電極10が貼り付けられ、電子ペーパー5Aと電極10は近接している。このため、電極10のトッププレート1を介した上面(操作部4)に表示された電子ペーパー5Aの表示内容(操作キー)を操作するとき、どの方向から見ても操作キーがずれて表示されることがなくなる。つまり、実際に表示される操作キーの位置とは異なる位置に操作キーが位置しているように見えることがなくなる。そのため、使用者が操作した操作キーの内容に対応した処理(例えば、操作キーの内容に対応した電子ペーパー5Aへの表示)が行われることとなる。
実施の形態3.
図5は、本発明の実施の形態3に係る加熱調理器100の断面図である。図6は、本発明の実施の形態3に係る加熱調理器100の外観平面図である。
図5及び図6を用いて、本実施の形態3に係る加熱調理器100を説明する。
図5は、本発明の実施の形態3に係る加熱調理器100の断面図である。図6は、本発明の実施の形態3に係る加熱調理器100の外観平面図である。
図5及び図6を用いて、本実施の形態3に係る加熱調理器100を説明する。
図5に示されるように、電子ペーパー5Aはトッププレート1と加熱調理器本体の枠18との間に挟まれ、トッププレート1に近接または固定されている。加熱コイル7近傍では電子ペーパー5Aは加熱コイル7とトッププレート1に挟むことで固定されている。このように、表示部5は加熱コイル7に近接して配置されている。
次に、図6を用いて、表示部5により表示される表示例について説明する。
表示部5は加熱コイル7に近接して配置されている。このため、例えば図5に示されるように、加熱コイル位置2(またはその近傍)に「高温注意」という文字を表示させることができる(表示例17)。
表示部5は加熱コイル7に近接して配置されている。このため、例えば図5に示されるように、加熱コイル位置2(またはその近傍)に「高温注意」という文字を表示させることができる(表示例17)。
以上のように、本発明の実施の形態3に係る加熱調理器100は、表示部5は加熱コイル7に近接して配置されている。表示部5に用いた電子ペーパー5Aは耐熱性が高いため、熱源である加熱コイル7近傍のトッププレート1に取り付けても、熱の影響を受けることなく表示部5とすることが可能となる。このため、表示例17のように加熱コイル7(またはその近傍)に所望の文字等を表示をさせることが可能となる。そして、加熱調理器100を使用する使用者に対して、例えば注意喚起する文字を表示することが可能となる。
なお、電子ペーパー5Aはトッププレート1と枠18との間に挟まれるように構成しているが、これに限定されず、表示部5を固定する別途の手段を設けて構成してもよい。
実施の形態4.
図7は、電子ペーパー5Aをトッププレート1に埋設した場合の概略構成図である。
以下、図7を用いて、本実施の形態4に係る加熱調理器100を説明する。
図7は、電子ペーパー5Aをトッププレート1に埋設した場合の概略構成図である。
以下、図7を用いて、本実施の形態4に係る加熱調理器100を説明する。
本実施の形態4では、トッププレート1の表示部5が設けられる箇所に穴を形成し、その穴が形成された箇所に電子ペーパー5Aを埋設し、表示部5を構成している。
以上のように、本発明の実施の形態4に係る加熱調理器100は、トッププレート1に穴を形成して、該穴が形成された箇所に電子ペーパー5Aを埋設して表示部5を構成している。このため、キッチンに取り付けられた照明器具などからトッププレート1の反射光によって表示部5が見えにくくなってしまうことを抑制できる。
なお、本実施の形態4では、加熱調理器として、加熱する手段が加熱コイルである誘導加熱調理器の場合を説明したが、赤外線を放出して鍋を加熱するラジエントヒーターなどの電熱線ヒーターを用いる加熱調理器、ガスを用いる加熱調理器、又は電子レンジなどの加熱調理器にも適用できる。
1 トッププレート、2 加熱コイル位置、3 吸排気口、4 操作部、5 表示部、5A 電子ペーパー、6 被加熱物、7 加熱コイル、8 表示制御手段、9 出力制御手段、10 電極、11 操作検出手段、12 信号線、13 視線、14 成形品、15 表示部、15A 液晶、17 表示例、18 枠、100 加熱調理器。
Claims (6)
- 被加熱物を加熱する加熱手段と、
前記加熱手段の出力を制御する出力制御手段と、
調理メニューや加熱条件などの調理条件を入力する操作部と、
少なくとも前記操作部により入力された情報、前記被加熱物の温度情報、及び加熱調理器の異常情報のいずれかを表示する表示部と、
前記表示部に表示情報信号を出力する表示制御手段とを有し、
前記表示部の表示手段を電子ペーパーにより構成した
ことを特徴とする加熱調理器。 - 前記被加熱物を載置する透光性のトッププレートを備え、
前記加熱手段は、
前記トッププレートの下方に設けられた加熱コイルであり、
前記表示部は、
前記トッププレートの下面に近接して配置された
ことを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器。 - 前記被加熱物を載置する透光性のトッププレートを備え、
前記加熱手段は、
前記トッププレートの下方に設けられた加熱コイルであり、
前記表示部は、
前記トッププレートに埋設して配置された
ことを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器。 - 前記表示部は、
前記加熱コイルに近接して配置された
ことを特徴とする請求項2又は3に記載の加熱調理器。 - 前記操作部には静電スイッチが設けられ、
前記静電スイッチの電極は前記電子ペーパーの上面に配置された
ことを特徴とする請求項1〜4のいずれかに記載の加熱調理器。 - 前記電子ぺーパーは、
電気泳動方式、マイクロカプセル方式、電子粉流体方式、又は電気粉流体方式により構成された
ことを特徴とする請求項1〜5のいずれかに記載の加熱調理器。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2012068134A JP2013200064A (ja) | 2012-03-23 | 2012-03-23 | 加熱調理器 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2012068134A JP2013200064A (ja) | 2012-03-23 | 2012-03-23 | 加熱調理器 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2013200064A true JP2013200064A (ja) | 2013-10-03 |
Family
ID=49520438
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2012068134A Pending JP2013200064A (ja) | 2012-03-23 | 2012-03-23 | 加熱調理器 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2013200064A (ja) |
Cited By (5)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP7493229B2 (ja) | 2020-09-14 | 2024-05-31 | 株式会社パロマ | コンロ |
JP7527000B2 (ja) | 2020-11-26 | 2024-08-02 | 株式会社パロマ | コンロ |
JP7526991B2 (ja) | 2020-09-02 | 2024-08-02 | 株式会社パロマ | コンロ |
JP7526996B2 (ja) | 2020-10-21 | 2024-08-02 | 株式会社パロマ | コンロ |
JP7546280B2 (ja) | 2021-01-07 | 2024-09-06 | 株式会社パロマ | コンロ |
-
2012
- 2012-03-23 JP JP2012068134A patent/JP2013200064A/ja active Pending
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