JP2012070906A - ガイドワイヤ - Google Patents

Abstract

【課題】ガイドワイヤ先端部の形状付けを安定させて血管選択性を高め、且つ、ガイドワイヤの先端部を柔軟にし、安全性を向上させたガイドワイヤを提供する。
【解決手段】ガイドワイヤ１は、コアシャフト２と、コアシャフト２の少なくとも先端部を捲回するコイル体５とから構成され、コアシャフト２は、横断面が扁平である扁平断面部３をコイル体５内に有しており、この扁平断面部３には、ヘリカル状に形成されたヘリカル形状部４が設けられ、このヘリカル形状部４のピッチが、先端方向に向って拡大するように形成されている。
【選択図】図１

Description

本発明は、ガイドワイヤに関する。

従来、血管、消化管、尿管等の管状器官や体内組織に挿入して、目的部位へ医療デバイス等を案内するために使用される種々のガイドワイヤが提案されてきた。

例えば、特許文献１に記載されたガイドワイヤは、コアワイヤの先端部が扁平部から成り、この扁平部の一部が、先端方向に向って螺旋ピッチが減少するように螺旋状に捻られたコアワイヤを有しており、コアワイヤを螺旋状に形成したことで、ガイドワイヤ先端部のハネを防止させ、操作性を良好にしている。

また、ガイドワイヤではないものの、特許文献２に記載された医療機器は、螺旋状に形成された剛性部材を有し、この剛性部材の基端部の螺旋ピッチを最大にして柔軟にし、剛性部材の先端部の螺旋ピッチを最小にして剛性を向上させ、医療機器の剛性部材として使用している。

米国特許第５２９９５８０号明細書 米国特許第６０５９７７１号明細書

しかしながら、特許文献１に記載されたガイドワイヤは、コアワイヤの扁平部の一部が螺旋状に形成されているので、ガイドワイヤのハネを防止するものの、術中に医師がガイドワイヤの先端部を屈曲形状に形成する際に、螺旋ピッチが減少していることによって、屈曲形状が螺旋状に形成されてしまい、結果として血管選択性が悪化する問題を有していた。

また、このようなガイドワイヤの螺旋形態として、特許文献２に記載の螺旋形態を用いたとしても、先端部の剛性が手元部よりも高い為、血管等の脈管内を傷つける虞を有していた。

本発明は、かかる問題点に鑑みてなされたものであり、ガイドワイヤ先端部の形状付けを安定させて血管選択性を高め、且つ、ガイドワイヤの先端部を柔軟にし、安全性を向上させたガイドワイヤを提供することを目的とする。

＜１＞本願請求項１に係る発明は、コアシャフトと、前記コアシャフトの少なくとも先端部を捲回するコイル体とを備え、前記コアシャフトは、横断面が扁平である扁平断面部を前記コイル体内に有し、前記扁平断面部は、ヘリカル状に形成されたヘリカル形状部を有し、前記ヘリカル形状部のピッチは、先端方向に向って拡大するように形成されている、ガイドワイヤを特徴とする。

＜２＞請求項２に係る発明は、請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、前記ヘリカル形状部は、前記扁平断面部の全長に亘って形成されている、ガイドワイヤを特徴とする。

＜３＞請求項３に係る発明は、請求項１又は請求項２に記載のガイドワイヤにおいて、前記コイル体は、前記ヘリカル形状部に捲回された部分が疎巻きにて形成された疎巻き部を有し、前記疎巻き部のピッチは先端方向に向って拡大するように形成されている、ガイドワイヤを特徴とする。

＜４＞請求項４に係る発明は、請求項３に記載のガイドワイヤにおいて、前記コイル体は、前記疎巻き部の基端側に密巻き部を有し、前記密巻き部の先端は、前記コアシャフトに固着されている、ガイドワイヤを特徴とする。

＜５＞請求項５に係る発明は、請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のガイドワイヤにおいて、前記扁平断面部は、先端方向に向って、前記扁平断面部の厚さが減少し、前記扁平断面部の幅が増加する形状を有している、ガイドワイヤを特徴とする。

＜６＞請求項６に係る発明は、請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のガイドワイヤにおいて、前記コアシャフトの基端部には、螺旋状の模様が形成された巻き方向視認部が設けられ、前記螺旋状の模様の方向が、前記ヘリカル形状の巻き方向と同じである、ガイドワイヤを特徴とする。

＜７＞請求項７に係る発明は、請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のガイドワイヤにおいて、前記コイル体が多条のコイル体から形成されている、ガイドワイヤ。

＜１＞本願請求項１に記載のガイドワイヤは、ヘリカル形状のピッチが先端方向に向って拡大しているので、ガイドワイヤの先端部の柔軟性を確保して、安全性を高めるとともに、ガイドワイヤ先端部に屈曲形状を付与した際に、屈曲形状が螺旋状に形成され難くなるので、ガイドワイヤの血管選択性を向上させる効果を奏する。

＜２＞請求項２に記載のガイドワイヤは、ヘリカル形状部が、扁平断面部の全長に亘って形成されているので、請求項１に記載のガイドワイヤの効果に加えて、扁平断面部によるハネを確実に防止して、ガイドワイヤの血管選択性をさらに向上させるとともに、ハネによる血管壁への損傷を防止して安全性をさらに向上させる効果を奏する。

＜３＞請求項３に記載のガイドワイヤは、コアシャフトのヘリカル形状部を覆うコイル体に、先端方向に向うに従ってピッチが拡大する疎巻き部が形成されているので、請求項１または２に記載の効果に加えて、ガイドワイヤ先端部の柔軟性をさらに高めて、ガイドワイヤの安全性をさらに向上させるとともに、疎巻き部を形成したことで、ガイドワイヤ先端部の屈曲形状をより形成し易くして、ガイドワイヤの血管選択性をさらに向上させる効果を奏する。

＜４＞請求項４に記載のガイドワイヤは、コイル体の疎巻き部の基端側に密巻き部を形成し、この密巻き部の先端がコアシャフトに固着されているので、請求項３に記載の効果に加えて、ガイドワイヤの回転伝達性能を高めることで、ガイドワイヤの操作性がさらに向上し、延いては、ガイドワイヤの血管選択性を大幅に向上させる効果を奏する。

＜５＞請求項５に記載のガイドワイヤは、扁平断面部が、先端方向に向うに従って、扁平断面部の厚さが減少し、扁平断面部の幅が増加する形状を有しているので、この扁平断面部に設けられたヘリカル形状部が、厚さ方向に対して、より曲がり易くなり、ガイドワイヤの先端部の柔軟性を向上させ、且つ、ガイドワイヤの先端への屈曲形状のシェイピング性をさらに向上させる効果を奏する。

＜６＞請求項６に記載のガイドワイヤは、ガイドワイヤのコアシャフトの基端部に、螺旋状の模様が形成された巻き方向視認部が形成されており、この螺旋状の模様の方向が、ヘリカル形状部の巻き方向と同じであるので、術者が螺旋状の模様に沿う方向にガイドワイヤを回転操作すると、ヘリカル形状部の螺旋形態が開放されようとして、ヘリカル形状が長軸方向に引き伸ばされると同時に、コイル体の外径が減少するように長軸方向に伸張するので、この時点でガイドワイヤを基端側に引くと、閉塞病変部内に閉塞されていたガイドワイヤを引く抜くことが容易となる為、ガイドワイヤの安全性を大幅に向上させる効果を奏する。

＜７＞請求項７に記載のガイドワイヤは、コイル体を多条のコイル体から形成したので、ガイドワイヤの操作性が向上して、延いては、ガイドワイヤの血管選択性が向上する効果を奏する。

本発明の第１実施形態を示すガイドワイヤの全体図である。 本発明の第２実施形態を示すガイドワイヤの全体図である。 本発明の第３実施形態を示すガイドワイヤの全体図である。 本発明の第４実施形態を示すガイドワイヤの全体図である。 本発明の第５実施形態を示すガイドワイヤの全体図である。 本発明の第６実施形態を示すガイドワイヤの全体図である。

以下、本発明のガイドワイヤを図面に示す好適実施形態に基づいて説明する。

＜第１実施形態＞
図１（ａ）は、本発明の第１実施形態のガイドワイヤを示す全体図である。

なお、図１（ａ）では、説明の都合上、左側を「基端」、右側を「先端」として説明する。
また、図１（ａ）では、理解を容易にするため、ガイドワイヤ１の長さ方向を短縮し、全体的に模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。

図１（ａ）において、ガイドワイヤ１は、コアシャフト２と、そのコアシャフト２の先端部を覆うコイル体５とから構成され、コアシャフト２の先端部とコイル体５の先端部とは互いに固着されて最先端部６を形成し、コイル体５の基端部は、最先端部６より基端方向に、ロウ付け９によってコアシャフト２に固着されている。

コアシャフト２は、コイル体５の内部において、図１（ｂ）〜図（ｅ）に記載されているように、その外径が先端方向に向って減少し、横断面が扁平である扁平断面部３を有し、さらに扁平断面部３の一部には、ヘリカル状に形成されたヘリカル形状部４が形成されている。

ここで、このコアシャフト２の各横断面を詳細に説明する。図１（ｂ）〜（ｅ）は、断面線Ａ−Ａ〜Ｄ−Ｄにおけるコイル体５内のコアシャフト２の各横断面を図示している。コアシャフト２の断面線Ａ−Ａの横断面は、円形状であり、断面線Ｂ−Ｂ〜Ｄ−Ｄの横断面は扁平形状である。

また、ヘリカル形状部４は、ガイドワイヤの先端方向に向かうに従って大きくなるヘリカルピッチ間隔Ｐを有している。

このように、ガイドワイヤ１は、扁平断面部３を有しているので、扁平断面部３による柔軟性を確保してガイドワイヤ１の安全性を向上しつつ、さらに、扁平断面部３の先端部にヘリカルピッチ間隔Ｐが先端方向に向って拡大するヘリカル形状部４を有しているので、ガイドワイヤ１の先端部に屈曲形状を付与した際に、屈曲形状が螺旋状に形成され難くなり、ガイドワイヤの血管選択性を向上させることができる。

また、扁平断面部３と扁平断面部３の先端側に設けられたヘリカル形状部４の横断面積は、ガイドワイヤ１の先端方向に向って減少させても良いが、図１（ｃ）〜（ｅ）に記載した本実施例のように、扁平断面部３及びヘリカル形状４の横断面の断面積を一定とすることが好ましい。これにより、コアシャフト２と最先端部６との固着強度を確保することができる。

ヘリカル形状部４は、以下に記載の方法によって作製することができる。まず、扁平断面３をコアシャフト２の先端部にプレス機によって形成する。その後、一端を固定し他端からガイドワイヤ１の長軸中心を回転中心として、このガイドワイヤ１の外周に回転運動を付与する回転装置を用意し、作製された扁平断面部３の先端を回転装置の一端に固定し、扁平断面部３の基端を回転装置の他端に固定した後、回転装置の他端から扁平断面部３に回転運動を付与することで、扁平断面部３は基端側から捻られる。これにより、先端方向に向うに従ってヘリカルピッチ間隔Ｐが拡大するヘリカル形状部４が形成される。

また、ヘリカル形状部４は、回転装置で捻りを加えた後に、その捻りによって加えられた応力を熱処理によって緩和することで、安定した形状を得ることができる。尚、ヘリカル形状部４の形成方法は、上記した方法に限定されることなく、この他の公知の方法を適宜採用して作製しても良い。

また、図１（ａ）において、ヘリカル形状部４の巻き方向は、ヘリカル形状部４の厚さ部分４Ａが基端側から先端側に向って、右肩上がりに捻られた方向となっている。（以降、この方向をＳ方向として定義する。）
ただし、これに限定されることなく、ヘリカル形状部４の巻き方向は、ヘリカル形状部の厚さ部分４Ａが基端側から先端方向に向って、右肩下がりに捻られた方向とすることもできる。(以降、この方向をＺ方向と定義する。)

本実施形態のガイドワイヤ１は、ヘリカル形状４を形成したコアシャフト２の先端にコイル体５の基端を挿入した後、コアシャフト２とコイル体５とを最先端部６とロウ付け９部分とで固着することで、作製される。

以下、本実施の形態における各要素の材料について記述する。コアシャフト２を形成する材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、ピアノ線等の材料を使用することができる。

コアシャフト２とコイル体５とを固着する最先端部６の材料およびロウ付け９の材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、アルミニウム合金ロウ、銀ロウ、金ロウ、亜鉛、Ｓｎ−Ｐｂ合金、Ｐｂ−Ａｇ合金、Ｓｎ−Ａｇ合金等を使用することができる。

また、これらの材料を用いてコアシャフト２とコイル体５とを固着する際には、最先端部６とロウ付け９とが設けられるコアシャフト２とコイル体５のそれぞれの位置に予めフラックスを塗布しておくことが好ましい。これにより、コアシャフト２及びコイル体５と最先端部６及びロウ付け９で使用されるロウ材との濡れ性が良好となり、固着強度が増加する。

また、コイル体５を形成する材料としては、放射線不透過性の素線、又は放射線透過性の素線を用いることができる。
放射線不透過性の素線の材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、金、白金、タングステン、又はこれらの元素を含む合金（例えば、白金−ニッケル合金）等を使用することができる。
また、放射線透過性の素線の材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４やＳＵＳ３１６等）、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、ピアノ線等を使用することができる。

また、コイル体５の基端側部分を放射線透過材の素線で形成し、コイル体５の先端側を放射線不透過材の素線で形成するようにして、コイル体５の先端側に放射線不透過性を付与することができる。このようにすることで、コイル体５の先端側の位置を放射線透視画像下で確認することができ、血管選択性を向上させることができる。

また、図１（ａ）には、図示していないが、ガイドワイヤ１と、カテーテル及び人体組織との滑り性を向上させる為に、滑性向上剤がガイドワイヤ１の外周に被覆されていても良い。尚、滑性向上剤の形成部分は、ガイドワイヤ１の外周全体でも良いし、ガイドワイヤ１の長手方向の一部に形成しても良い。

この滑性向上剤の材料としては、特に限定されるものではないが、シリコーンオイルやフッ素樹脂等の疎水性の滑性向上剤、又は、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、無水マレイン酸共重合体、ヒアルロン酸等の親水性の滑性向上剤を使用することができ、これにより、ガイドワイヤ１の操作性が向上して、その結果、血管選択性を向上させることができる。

＜第２実施形態＞
次に、第２実施形態のガイドワイヤ１１について、図２を用いて、第１実施形態とは異なる点を中心に説明する。第１実施形態と共通する部分については、図中では同じ符号を付すこととする。
なお、図２は、理解を容易にするため、ガイドワイヤ１１の長さ方向を短縮し、ガイドワイヤ１１の全体を模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。

ガイドワイヤ１１のコアシャフト２の先端部に設けられた扁平断面部は、その全長に亘って捻られており、ヘリカル形状部１４を形成している。
このヘリカル形状部１４は、第１実施形態でヘリカル形状部４を作製した方法にて作製することができる。具体的には、ヘリカル形状部１４は、予め形成した扁平断面部３の基端よりも基端側、即ち、コアシャフト２の２Ａの部分を回転装置の他端で固定し、この他端を回転させることで、扁平断面部の全長が捻られることで得られる。尚、ヘリカル形状部１４の形成方法は、上記に記載した方法に限定されることなく、この他の公知の方法を適宜採用して作製しても良い。

このようなヘリカル形状部１４を有するガイドワイヤ１１は、扁平断面部の全長に亘って形成されているので、ガイドワイヤ１１の柔軟性と屈曲形状の安定性を確保しつつ、ガイドワイヤ１１のハネを確実に防止して、血管選択性をさらに向上させるとともに、ハネによる血管壁への損傷を防止して安全性をさらに向上させることができる。

＜第３実施形態＞
次に、第３実施形態のガイドワイヤ２１について、図３を用いて、第１実施形態とは異なる点を中心に説明する。第１実施形態と共通する部分については、図中では同じ符号を付すこととする。
なお、図３は、理解を容易にするため、ガイドワイヤ２１の長さ方向を短縮し、ガイドワイヤ２１の全体を模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。

ガイドワイヤ２１の先端部に捲回されたコイル体は、コアシャフト２の一部と扁平断面部３を覆い、コイル体の基端部を形成する、密巻き部から成るコイル体１５と、ヘリカル形状部４を覆い、コイル体の先端部を形成する、疎巻き部から成るコイル体２５とから構成されている。

尚、疎巻き部から成るコイル体２５の疎巻き部のピッチは、ガイドワイヤ２１の先端報告に向って拡大する構造を有している。これにより、ガイドワイヤ２１は、ガイドワイヤ先端部の柔軟性をさらに高めて、ガイドワイヤの安全性をさらに向上させるとともに、ガイドワイヤ先端部の屈曲形状をより形成し易くして、ガイドワイヤの血管選択性をさらに向上させることができる。

また、密巻き部から成るコイル体１５と、疎巻き部から成るコイル体２５とは、一体として形成しても良く、別体として形成しても良い。疎巻き部から成るコイル体２５を形成する方法としては、コイリングマシーンや芯金方式によるコイル製造装置を用いて、ピッチが一方向に拡大していくように疎巻き部から成るコイル体２５を作製する方法や、密巻きコイル体を作製した後に、ピッチ広げ装置を用いて、コイル素線間に間隙を形成し、そのピッチを徐々に広げて、疎巻き部から成るコイル体２５を形成する方法がある。また、ここに記載した方法に限定されることなく、この他の公知の方法を適宜採用して作製しても良い。

また、疎巻き部から成るコイル体２５の基端が、ヘリカル形状部４を形成していない扁平断面部３の先端よりも基端側方向に配置された場合、疎巻き部から成るコイル体２５が扁平断面部３を覆うことになり、ガイドワイヤ２１の回転伝達性が悪化して、その結果、血管選択性が低下する可能性がある。この為、疎巻き部から成るコイル体２５の基端は、少なくともヘリカル形状部４の基端より先端側方向に配置される事が好ましい。
さらに、ガイドワイヤ２１の柔軟性の向上とガイドワイヤ２１の先端の屈曲形状を付与の容易性を最大限に発揮する為には、図３に記載しているように、疎巻き部から成るコイル体２５の基端がヘリカル形状部４の基端に配置されることが最も好ましい。これにより、前述したように、ガイドワイヤ２１の柔軟性とガイドワイヤ２１の先端への屈曲形状付与の容易性とを大幅に向上させることができる。

また、疎巻き部から成るコイル体２５は、その柔軟性を向上させる為に、先端に向うに従って、コイルの素線径が減少するコイル体を用いることもできる。このようなコイル体を用いることで、疎巻き部から成るコイル体２５の柔軟性がより増加すると共に、ガイドワイヤ２１の先端における屈曲形状の付与が、さらに容易となる。

＜第４実施形態＞
次に、第４実施形態のガイドワイヤ３１について、図４を用いて、第１実施形態とは異なる点を中心に説明する。第１実施形態と共通する部分については、図中では同じ符号を付すこととする。
なお、図４は、理解を容易にするため、ガイドワイヤ３１の長さ方向を短縮し、ガイドワイヤ３１の全体を模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。

ガイドワイヤ３１は、密巻き部から成るコイル体１５と、疎巻き部から成るコイル体２５とを有し、さらに、密巻き部から成るコイル体１５の先端位置にて、密巻き部から成るコイル体１５と、コアシャフト２とを固着する固着部材７を有している。

固着部材７の材料としては、特に限定されるものではないが、合成樹脂や最先端部６及びロウ付け９と同じロウ材等を用いることができる。
なお、最先端部６とロウ付け９と同じロウ材を用いる場合には、前述したように、固着部剤７が設けられる場所に位置するコアシャフト２と密巻き部から成るコイル体１５の先端にフラックスを予め塗布しておくのが良い。

固着部材７に用いる合成樹脂は、特に限定されるものではないが、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミド、各種エラストマー材料、又はエポキシ樹脂等の接着剤を採用することができる。

ガイドワイヤ３１は、このように密巻き部から成るコイル体１５の先端をコアシャフト２に固着することによって、密巻き部から成るコイル体１５のトルクをコアシャフト２に伝えることが出来るので、ガイドワイヤ３１の回転伝達性能を高めることで、ガイドワイヤの操作性がさらに向上し、延いては、ガイドワイヤの血管選択性を大幅に向上させることができる。

尚、密巻き部から成るコイル体１５の先端の位置は、ヘリカル形状部１４に設けることも出来るが、ガイドワイヤの柔軟性の確保を考慮すれば、図３に記載した位置、即ち、コアシャフト２とヘリカル形状部１４との境界に設けることが好ましい。これにより、ガイドワイヤ３１は、柔軟性を確保しつつ、回転伝達性を向上させることができる。

また、本実施形態で採用した密巻き部から成るコイル体１５とコアシャフト２との固着については、第３実施形態のガイドワイヤ２１に採用しても良い。

この場合、密巻き部から成るコイル体１５とコアシャフト２との固着位置は、ヘリカル形状部４の中間部等に設けることもできるが、扁平断面部３とヘリカル形状部４との境界に設けることが好ましい。これにより、密巻き部から成るコイル体１５のトルクをヘリカル形状４に直接伝えることができるので、ガイドワイヤ２１の回転伝達性能と柔軟性とが向上することでガイドワイヤ２１の安全性が向上するとともに、ガイドワイヤ２１の先端への屈曲形状を容易に形成することができる為、ガイドワイヤ２１の血管選択性をさらに向上させることができる。

＜第５実施形態＞
次に、第５実施形態のガイドワイヤ４１について、図５（ａ）を用いて、第１実施形態とは異なる点を中心に説明する。第１実施形態と共通する部分については、図中では同じ符号を付すこととする。
なお、図５（ａ）は、理解を容易にするため、ガイドワイヤ４１の長さ方向を短縮し、ガイドワイヤ４１の全体を模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。

ガイドワイヤ４１のコアシャフト２は、図５（ｂ）〜（ｅ）に記載されているように、コイル体５内において、その横断面が扁平断面であり、その扁平断面の厚さが先端方向に向って減少する扁平断面部１３と、この扁平断面部１３に設けられたヘリカル形状部２４とを有する。

ここで、このコアシャフト２の各横断面を詳細に説明する。図５（ｂ）〜（ｅ）は、断面線Ａ−Ａ〜Ｄ−Ｄにおけるコイル体５内のコアシャフト２の各横断面を図示している。コアシャフト２の断面線Ａ−Ａの横断面は、円形状であり、断面線Ｂ−Ｂ〜Ｄ−Ｄの横断面は扁平形状である。また、断面線Ｂ−Ｂでの横断面と、断面線Ｄ−Ｄでの横断面とを比較すると、扁平断面部１３の横断面は、先端方向に向って、扁平断面部１３の厚さが減少し、幅が増加する形状を有している。

この扁平断面部１３は、圧延ローラーのような圧延機等によって、先端方向に向って、扁平断面部１３の厚さが減少し、幅が増加するように形成することができる。また、これに限定されることなく、公知の方法によって、扁平断面部１３を形成しても良い。

扁平断面部１３の横断面の面積は、先端に向うに従って、減少させても良いが、図５（ｃ）〜（ｅ）に記載した本実施例のように扁平断面部１３の長さ方向において、同一とすることが好ましい。これにより、コアシャフト２と最先端部６との固着強度を確保することができる。

この扁平断面部１３にヘリカル形状部２４を形成すると、図５（ｃ）〜（ｅ）に記載されているように、先端に向って厚さが減少すると同時に、幅が増加するヘリカル形状部２４となる。

これにより、この扁平断面部１３に設けられたヘリカル形状部２４が、厚さ方向に対して、より曲がり易くなり、ガイドワイヤ４１の先端部の柔軟性を向上させ、且つ、ガイドワイヤ４１の先端への屈曲形状のシェイピング性をさらに向上させることができる。

尚、ヘリカル形状部２４の最大幅は、ガイドワイヤ４１を直線状態に保持した際に、コイル体５の内周に接触しないことが好ましい。これにより、ガイドワイヤ４１の先端部の柔軟性を確保することができる。

＜第６実施形態＞
次に、第６実施形態のガイドワイヤ５１について、図６を用いて、第１実施形態とは異なる点を中心に説明する。第１実施形態と共通する部分については、図中では同じ符号を付すこととする。
尚、図６は、理解を容易にするため、ガイドワイヤ５１の長さ方向を短縮し、ガイドワイヤ５１の全体を模式的に図示しているため、全体の寸法は実際とは異なる。

ガイドワイヤ５１は、ヘリカル形状部１４の螺旋方向を確認する為の手段として、コアシャフト２の基端部の外周に、螺旋状の模様を有する巻き方向視認部８が設けられている。図６において、ヘリカル形状部１４の螺旋方向はＳ方向となっており、コアシャフト２の基端部の外周に形成された巻き方向視認部８の螺旋状の模様もＳ方向となるように形成されている。

血管等の閉塞病変内にガイドワイヤ５１を挿通して、ガイドワイヤ５１の最先端部６及び疎巻き部から成るコイル体２５の先端部が閉塞病変内で捕捉された場合、術者が巻き方向視認部８の螺旋状の模様には沿わない方向にガイドワイヤ５１を回転操作（ガイドワイヤ５１を基端から先端方向に向って見た場合に、ガイドワイヤ５１の基端部を時計方向に回転させる方向に操作）すると、ガイドワイヤ５１のヘリカル形状部１４は、そのＳ方向の螺旋形態をより発達する形態、即ちヘリカル形状部１４が締まる形態をとる為、一定のトルクを負荷した後は、ガイドワイヤ５１を回転操作させることが難しくなる。

また、術者が巻き方向視認部８の螺旋状の模様と沿う方向にガイドワイヤ５１を回転操作（ガイドワイヤ５１を基端から先端方向に向って見た場合に、ガイドワイヤ５１の基端部を半時計方向に回転させる方向に操作）すると、ヘリカル形状部１４は、そのＳ方向の螺旋形態が開放されようとして、ヘリカル形状１４が長軸方向に引き伸ばされると同時に、疎巻き部から成るコイル体２５を長軸方向に伸張させる。伸張した疎巻き部から成るコイル体２５は、コイル外径が減少しながら伸張するので、捕捉されていた閉塞病変部内から抜け易くなる。この状態で、ガイドワイヤ５１を基端側に引くと、閉塞病変部内に閉塞されていたガイドワイヤ５１を引く抜くことが容易となる。

このように、ガイドワイヤ５１は、病変血管内で捕捉された場合、術者はヘリカル形状部１４の巻き方向を、巻き方向視認部８を通じて確認することで、ガイドワイヤ５１の回転操作を引き抜く方向に操作することができ、ガイドワイヤ５１が捕捉された場合でも安全に引く抜くことができ、ガイドワイヤ５１の安全性を大幅に向上させることができる。

尚、本実施形態の巻き方向視認部８は、他の実施形態のガイドワイヤに適用しても良い。

巻き方向視認部８を構成する材料としては、特に限定されるものではないが、塗料、顔料を含む樹脂、又はコアシャフト２の外周に固定されたコイルバネ等がある。また、コアシャフト２にＰＴＦＥ等の滑性向上剤を用いた場合には、このＰＴＦＥをレーザー等で削りとったり、予め被覆されたＰＴＦＥとは異なる色を有するＰＴＦＥの被膜を形成したりすることで、設けることができる。

また、巻き方向視認部８を、例えば、ヘリカル形状部１４が締まる方向を黄色、ヘリカル形状部１４が開放する方向を赤色として、ヘリカル形状部１４が締まる方向と開放する方向を示すようにしても良い。尚、締まる方向と開放する方向を示す色を、それぞれ、黄色や赤色としたが、これに限定されることなく、締まる方向と開放する方向に使用する色としては、識別できる色の組合せであれば良い。

また、巻き方向視認部８の螺旋状の模様に矢印を設けて、巻き方向視認部８の螺旋方向と沿う方向を明確にすることもできる。

また、巻き方向視認部８は、コアシャフト２の外周ではなく、ガイドワイヤ５１に回転操作を負荷する為の付属部品であるトルカー等に形成しても良い。

また、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術思想内において、当業者による種々の変更が可能である。

例えば、付形用の金属リボン等をヘリカル形状部の先端側にヘリカル形状部１４と並行して設けても良い。これにより、ガイドワイヤの先端の屈曲形状をより安定して形成させることができる。

また、コイル体は、単条のコイル体ではなく、複数の素線を撚合して形成した多条のコイル体を用いても良い。多条のコイル体を用いることで、ガイドワイヤの操作性が向上して、延いては、ガイドワイヤの血管選択性を向上させることができる。

尚、多条のコイル体を用いた場合に素線間に間隙を形成する方法としては、電解研磨を用いて、先端方向に向って研磨の度合いを高める方法がある。これにより、多条コイル体であっても、コイル体を形成する素線に間隙を形成することができ、また、その間隙の間隔を先端方向に向って拡大することができる。

また、ガイドワイヤの柔軟性を損なわない範囲で、コイル体とヘリカル形状部とを固着部材等によって固着しても良い。

１、１１、２１、３１、４１、５１ ガイドワイヤ
２ コアシャフト
３、１３ 扁平断面部
４、１４ ヘリカル形状部
５ コイル体
１５ 密巻き部から成るコイル体
２５ 疎巻き部から成るコイル体
６ 最先端部
７ 固着部材
８ 巻き方向視認部
９ ロウ付け

Claims (7)

1. コアシャフトと、
   前記コアシャフトの少なくとも先端部を捲回するコイル体とを備え、
   前記コアシャフトは、横断面が扁平である扁平断面部を前記コイル体内に有し、
   前記扁平断面部は、ヘリカル状に形成されたヘリカル形状部を有し、
   前記ヘリカル形状部のピッチは、先端方向に向って拡大するように形成されている、ガイドワイヤ。
2. 請求項１に記載のガイドワイヤにおいて、
   前記ヘリカル形状部は、前記扁平断面部の全長に亘って形成されている、ガイドワイヤ。
3. 請求項１または請求項２に記載のガイドワイヤにおいて、
   前記コイル体は、前記ヘリカル形状部に捲回された部分が疎巻きにて形成された疎巻き部を有し、
   前記疎巻き部のピッチは先端方向に向って拡大するように形成されている、ガイドワイヤ。
4. 請求項３に記載のガイドワイヤにおいて、
   前記コイル体は、前記疎巻き部の基端側に密巻き部を有し、
   前記密巻き部の先端は、前記コアシャフトに固着されている、ガイドワイヤ。
5. 請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のガイドワイヤにおいて、
   前記扁平断面部は、先端方向に向って、前記扁平断面部の厚さが減少し、前記扁平断面部の幅が増加する形状を有している、ガイドワイヤ。
6. 請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のガイドワイヤにおいて、
   前記コアシャフトの基端部には、螺旋状の模様が形成された巻き方向視認部が設けられ、
   前記螺旋状の模様の方向が、前記ヘリカル形状の巻き方向と同じである、ガイドワイヤ。
7. 請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のガイドワイヤにおいて、
   前記コイル体が多条のコイル体から形成されている、ガイドワイヤ。