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JP2011259532A - クローポール型モータ - Google Patents

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JP2011259532A
JP2011259532A JP2010129461A JP2010129461A JP2011259532A JP 2011259532 A JP2011259532 A JP 2011259532A JP 2010129461 A JP2010129461 A JP 2010129461A JP 2010129461 A JP2010129461 A JP 2010129461A JP 2011259532 A JP2011259532 A JP 2011259532A
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Hirotaka Ito
博高 伊藤
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Abstract

【課題】鋼板コアを用いたシンプルなコア構成からなる3相クローポール型モータにおいて、U相コア、W相コアとV相コアのティース磁路断面積の違いにより磁束アンバランスとなりコギングトルクが増大する問題を解決した高出力なクローポール型モータを提供する。
【解決手段】
本発明のクローポール型モータMは、U相コア21、W相コア25を各1枚、V相コア23を2枚で構成され、U相コア21とV相コア23、V相コア23とW相コア25とが巻線27,29を介して積層された鋼板コアを備えたものである。各相のコア21,23,25は、鋼板をプレス加工し、U相コア21及びW相コア25のティース21b、25bの磁路断面積とV相コア23のティース23bの磁路断面積が略同等になるように調整されている。
【選択図】図3

Description

本発明はクローポール型モータに係り、特に鋼板コアを備えたクローポール型モータに関する。
従来、クローポール型モータとして、極歯をステータヨークから独立させた別体品を用い、その大きさをモータ特性上必要とする任意の長さ・幅・板厚にして、巻線用ボビンの内周面に設けた複数個の溝に挿入し、ボビンの両端面に設けられたヨークと交互に接触するようにして構成した技術が提案されている(例えば、特許文献1参照)。
特開2000−50536号公報(段落0021、0023、図1)
この技術では、極歯は磁気回路上必要にして十分な断面積が得られるように、板厚を各ヨークの板厚より厚くして構成している。すなわち、極歯の板厚をT1、ヨークの板厚をT2としたとき、夫々の関係をT1≧T2となるようにし、また、極歯の軸方向長さをL、ロータの直径をDとしたとき、夫々の関係をL≧D/2とすることにより、磁気飽和を避けてモータ特性を向上させることができるように期待するものである。
しかしながら、3相からなるクローポール型モータにおいて、特許文献1のような鋼板タイプでは、材料の飽和磁束密度は高いものの、ステータコアの形状自由度が低く、U相コア、W相コアを各1枚、V相コアを2枚のシンプルなコア構成とする場合に、U相コア及びW相コアと、V相コアのティース磁路断面積が異なってしまい、磁束アンバランスとなり、コギングトルクが増大するという不都合が生じてしまう。これを解決するために、エアギャップを大きくすることも考えられる。しかし、このようにエアギャップを大きくすることにより、コギングトルクは低減可能であるが、出力が低下して、十分なモータ特性が得られない、という問題点があった。
本発明の目的は、鋼板コアを用いてU相コア、W相コアを各1枚、V相コアを2枚のシンプルなコア構成からなる3相クローポール型モータにおいて、U相コア、W相コアとV相コアのティース磁路断面積の違いにより、磁束アンバランスとなりコギングトルクが増大する問題を解決した高出力なクローポール型モータを提供することにある。
前記課題は、本発明のクローポール型モータによれば、U相コア、W相コアを各1枚、V相コアを2枚で構成され、U相コアとV相コア、V相コアとW相コアとが巻線を介して積層された鋼板コアを備えた3相のクローポール型モータであって、各相のコアは、鋼板をプレス加工し、U相コア及びW相コアのティースの磁路断面積とV相コアのティースの磁路断面積が略同等になるように調整されたこと、により解決される。
このように、U相コア及びW相コアのティースの磁路断面積とV相コアのティースの磁路断面積が略同等になるように調整されているので、磁束をバランス化してコギングトルク増大を抑制することができる。
U相コア及びW相コアのティースの磁路断面積とV相コアのティースの磁路断面積が略同等になるように調整する場合、U相コアの板厚(t)及びW相コアの板厚(t)よりV相コアの板厚(t)を薄くして磁路断面積を調整すると好適である。ただし、この場合、t≧0.5×t=0.5×tである。そして、好ましくは、前記U相コアの板厚(t)及び前記W相コアの板厚(t)と前記V相コアの板厚(t)が、t=t=2×tであると好適である。
このように構成すると、鋼板の板材は2種になるが、V相コアの板厚が薄くなるため、ステータの軸方向高さを一定とすれば大きな巻線スペースを確保できて高出力化することが可能である。また、巻線仕様を従来と同一として形成すれば、薄板化した分だけ短軸化することが可能である。さらに、t=t=2×tであれば最も大きな巻線スペースが得られ好ましい。
さらに、U相コア及びW相コアのティースの磁路断面積とV相コアのティースの磁路断面積が略同等になるように調整する場合、前記U相コアの板厚(t)と、前記W相コアの板厚(t)と、前記V相コアの板厚(t)を同じとした時には、V相コアのティース周方向幅を狭小化して磁路断面積を調整すると好適である。このように、U相コア及びW相コアに対して、ティース磁路断面積が大きくなるV相コアの部分のティース幅を狭小化することで、磁束をバランス化してコギングトルク増大を抑制することができる。また鋼板である板材は1種のままで構成することができる。
また、U相コア及びW相コアのティースの磁路断面積とV相コアのティースの磁路断面積が略同等になるように調整する場合、U相コアの板厚(t)、W相コアの板厚(t)より、V相コアの板厚(t)を薄くし、かつ、V相コアのティース周方向幅を狭小化して磁路断面積を調整することもできる。ただし、この場合、t≧0.5×t=0.5×tである。
このように構成すると、板厚の調整のみでは各相のティース磁路断面積を略同等にすることができない場合に、板厚を薄くして、且つV相コアのティース周方向幅を狭小化して調整することが可能である。また、ステータコアの形状自由度が増し、モータ自体の設計自由度を確保できる。なお、V相コアの板厚が薄くなるために、ステータの軸方向高さを一定とすれば大きな巻線スペースを得て高出力化することができる。
さらにまた、U相コアとV相コアの間、V相コアとW相コアの間の2つの環状巻線がV結線されていると好適である。このように構成することによって、Y結線(4線式)よりも簡素な構成とすることができる。また、1つの環状巻線に要するスペースが大きくなり巻線仕様の微調整を行ない易くなる。
本発明のクローポール型モータによれば、磁束をバランス化してコギングトルク増大を抑制することができる。また、ステータの軸方向高さを一定とすれば大きな巻線スペースを得て高出力化することができる。さらに、巻線の仕様を従来と同一として形成すれば、短軸化することができる。また鋼板である板材は1種、2種など選定が容易となり、環状巻線に要するスペースを確保でき、巻線仕様の微調整や、ステータコアの形状自由度が増し、モータ自体の設計自由度を確保できる。
本発明に係るクローポール型モータの説明斜視図である。 本発明のクローポール型モータを説明する分解斜視図である。 第1実施形態のステータコアを説明する分解斜視図である。 第1実施形態のステータコアのティース磁路断面の説明図である。 各相のティースを説明する部分平面図である。 ティース幅を調整した例を示す部分平面図である。 ティース幅を調整した他の例を示す図6と同様な部分平面図である。 ティース幅を調整した他の例を示す図6と同様な部分平面図である。 ティース幅を調整した他の例を示す図6と同様な部分平面図である。 ティース幅を調整しない各相発生トルクを示すグラフ図である。 ティース幅を調整した各相発生トルクを示すグラフ図である。 コギングトルクを比較したグラフ図である。 第2実施形態のステータコアのティース磁路断面の説明図である。 V相コアの板厚(t)を薄くした図5と同様な部分平面図である。
以下、本発明の一実施形態について、図を参照して説明する。なお、以下に説明する構成、手順等は、本発明を限定するものではなく、本発明の趣旨に沿って各種改変することができることは勿論である。
図1〜図14は本発明の実施形態に係るものであり、図1及び図2はクローポール型モータを説明するもので、図1は説明斜視図、図2は分解斜視図である。図3乃至図5は第1実施形態を示すもので、図3はステータコアを説明する分解斜視図、図4はステータコアのティース磁路断面の説明図、図5は各相のティースを説明する部分平面図、図6乃至図9は各々ティース幅を調整した他の例を示す図6と同様な部分平面図である。図10はティース幅を調整しない各相発生トルクを示すグラフ図、図11はティース幅を調整した各相発生トルクを示すグラフ図、図12はコギングトルクを比較したグラフ図である。
図13及び図14は第2実施形態を説明するもので、図13はステータコアのティース磁路断面の説明図、図14はV相コアの板厚(t)を薄くした図5と同様な部分平面図である。
以下に、本発明に係るクローポール型モータの第1実施形態について説明する。
本実施形態は、クローポール型モータとしてアウターロータ型のクローポール型ブラシレスモータMであり、センターピースCと、ロータRと、ステータSとを備えている。
センターピースCは、ステータS側にステータコア20を保持する円筒状の軸支持部30を有しており、この軸支持部30にステータSが固設される。また軸支持部30は中央に貫通孔32が形成され、この貫通孔32に含油式のメタル軸受34が装着される。そして、軸受34を介して、後述するロータRの回転軸12が挿通される。
センターピースCの軸支持部30の貫通孔32には、軸受34が配設され、この軸受34の挿通孔34aにロータRの回転軸12が挿通されて支持され、回転可能となっている。なお符号36は、軸受34の挿通孔34aの両側に配設される複数枚からなるワッシャ等であり、符号38は挟持部材であり、この挟持部材38とセンターピースCでステータSを挟持する。また、センターピースCは、不図示のモータホルダ(モータMとモータMが配置される部分の間に介在し、モータMを取り付けるフランジを有する)の上面に固定されている。以上のようにセンターピースCは、ロータRを回転可能に支持するとともに、ステータSをモータホルダ(不図示)に固定するものである。
本実施形態のロータRは、ヨークハウジング10と、回転軸12と、永久磁石14と、を備えており、ヨークハウジング10の内周側に複数(本実施形態では12個)の永久磁石14が配設されている。各永久磁石14は、磁極(N極とS極)が周方向に交互に異なるように配置されている。
ロータRの回転軸12は、上述したセンターピースCの軸支持部30の軸受34によって回動自在に軸支されている。
本実施形態のステータSは、センターピースCに支持されて固設されるもので、ステータコア20と、このステータコア20で挟持された巻線27,29とを備えている。
本実施形態のステータコア20は、図3で示すように、プレスされた鋼板からなるU相コア21、W相コア25の各コアは各1枚、V相コア23は2枚で構成されている。
図3、図5で示すように、各相コア21,23,25は、環状に形成されたコアバック21a,23a,25aと、このコアバック21a,23a,25aの周方向等間隔位置から径方向外向き(放射状)に複数(本実施では6個)延出するティース21b,23b,25bと、このティース21b,23b,25bから折れ曲がって積層方向(軸線X方向)に延出するクロー21c,23c,25cと、上記コアバック21a,23a,25aの中央にクロー21c,23c,25cの延出方向に形成された円筒部21d,23d,25dからなる。なお本実施形態では、クロー21c,23c,25cはストレートクロー(直線状に延出)となっている。また、円筒部21d,23d,25dを別部品で構成してもよい。
そして、U相コア21とV相コア23、V相コア23とW相コア25の円筒部21d,23d,25dで、後述するボビン型の巻線27,29を嵌めこみ、それぞれ積層されている。なお2つのV相コア23は、図3で示すように、同一のものであり、コアバック23a同士を当接させることにより積層している。
つまり、第1鉄心としてのU相コア21と、第3鉄心としてのV相コア23と、第2鉄心としてのW相コア25を備えており、U相コア21とV相コア23との間には、U−V巻線(環状巻線)27が積層され、V相コア23とW相コア25との間には、V−W巻線(環状巻線)29が積層される。U相コア21、V相コア23及びW相コア25は、回転軸12の軸線Xの方向に順に重ね合わされて挟持固定され、U相コア21、V相コア23及びW相コア25のクローはステータコアの内周面に沿って、順番に配置されるようになっている。
そして、各相のコアは、鋼板をプレス加工したものであって、U相コア21及びW相コア25のティース21b,25bの磁路断面積とV相コア23のティース23bの磁路断面積が略同等になるように調整しているものである。この調整の具体的な例としては、後述する。
また、図3で示されるように、2つの巻線であるU−V巻線(環状巻線)27と、V−W巻線(環状巻線)29は、同じ磁気が発するように同じ方向(図3矢印方向)へ巻回される。巻線の結線方法は、好適には、V結線(2線式)で行なうことが望ましい。特に、簡素な構成を活かすにはV結線が望ましい。しかしながら、巻線の結線方法は、V結線(2線式)に限らずY結線(4線式)であってもよい。なお、本実施形態では、ボビン型の巻線を用いているが、巻線はボビン巻、予め自己融着固定したもの、樹脂モールドのいずれであってもよい。
次に、上記構成からなるステータコア20について、U相コア21及びW相コア25のティース21b、25bの磁路断面積とV相コア23のティース23bの磁路断面積が略同等になるように調整する例として、図4のティースの磁路断面積に基づいて説明する。本実施形態では、図4で示すように、各U相コア21,V相コア23,W相コア25を構成するプレス鋼板の板厚が同一である場合である。
鋼板の板厚が同一である場合、図4で示すように、コアバック23aが重ね合わされるV相コア23の板厚(t)は、倍となるために、V相コア23の板厚(t)が厚くなって、アンバランスとなってしまう。つまり、図4で示すように、V相コア23は同じ板厚(t)を二枚重ね合わさるために、各1枚であるU相コアの板厚(t)、W相コアの板厚(t)に比して板厚が倍となってしまう(t:2t:t=1:2:1となる)。
そこで、本実施形態では、U相コア21及びW相コア25のティース21b,25bの磁路断面積とV相コア23のティース23bの磁路断面積が略同等になるように調整するが、各相の板厚を同一として、V相コア23のティース23bの幅を調整することで磁気回路調整した例を示すものである。つまり、図5で示すように、V相コア23のティース23bを周方向へ絞る(細くする)ことにより形成した絞り部23eによって、U相コア21及びW相コア25の各ティース21b,25bの磁路断面積と、V相コア23のティース23bの磁路断面積が略同等になるように調整したものである。
図6乃至図9は、V相コア23のティース23bの絞り部23eの各種の例、絞り部23eの代替の例を示すものであり、図6は上述の第1実施形態で用いたティース23bの絞り部23eであり、図7はティース23bの径方向の中央部を狭小化して絞り部23eを形成した例を示すもので、図6の例との相違はティース23bの中央部の狭小化の径方向位置が相違点である。
また図8は、絞り部23eの代替として、クロー23cの根本付近からティース23bを斜めに狭小させたテーパー部23fを形成して、コアバック23a方向に狭小化した例を示している。さらに図9は、絞り部23eの代替として、ティース23bの周方向中央に穴抜き部23gを形成した例を示すものである。
このように、V相コアのティース幅を狭小化する場合には、ティース幅を絞っても良いし、ティース中央を穴抜きに形成することも可能である。つまり、ティース磁路断面積を略同等にする方法は異なるが、結果的には同様の効果が得られる。
図10はティース幅の調整(絞り部23e或いは絞り部23eの代替)をしない状態の各相発生トルクを示すグラフ図であり、各相の板厚を同じにした場合を示している。このグラフ図で示すように、各相発生トルクは回転角においてバランスが悪い。しかし、図11のティース幅を調整した各相発生トルクを示すグラフ図で示すように、V相コア23のティース23bに、絞り部23e或いは絞り部23eの代替による調整を行なうことにより、各相発生トルクが回転角に応じてバランスよくなる。
従って、図12のコギングトルクを比較したグラフ図で判明するように、調整前に比して、調整後の方がコギングトルクのブレを小さくできる。
次に、図13及び図14で示す第2実施形態について説明する。前記実施形態では、U相コア21及びW相コア25のティース21b、25bの磁路断面積とV相コア23のティース23bの磁路断面積が略同等になるように調整するときに、V相コア23のティース23bの幅で磁気回路調整したが、この実施形態では各相コアの板厚を調整する例を示している。
図13で示すように、U相コア21の板厚(t)、W相コア25の板厚(t)と、V相コア23の板厚(t)とを調整して、U相コア21の板厚(t)及びW相コア25の板厚(t)よりV相コア23の板厚(t)を薄くして磁路断面積を調整したものである。
ただし、V相コア23の板厚(t)は、U相コア21の板厚(t)及びW相コア25の板厚(t)の板厚の1/2以上である(t≧0.5×t=0.5×t)。好ましくは、U相コア21の板厚(t)及びW相コア25の板厚(t)は、V相コア23の板厚の2倍と等しくなるように構成することが好適である(t=t=2×t)。
U相コア21の板厚及びW相コア25の板厚と対比して、V相コア23の板厚が1/2の場合には、各相同じティース形状であれば、ティース21b,23b,25bの磁路断面積は、t:2t:t=1:1:1となり、各相のティース磁路断面積はバランスしており、前記第1実施形態のようなV相コア23のティース23bの幅の調整は必要がない。
次に本発明の第3実施形態について説明する。
前記第2実施形態で示した例のように、各相コアの板厚だけでは、各相の磁路断面積を調整できない場合について、本実施形態では、各相コアの板厚とティース幅調整の組合せによって磁路断面積を略同等化した例である。一般に、電磁鋼板の標準品は、板厚[mm]が「t0.35」、「t0.5」、「t0.65」など複数種類が供給可能である。このような標準品は特注品ではないため、安価に大量に活用することが可能である。しかし、このような板厚の鋼板の組合せのみでは、各相コアのティース磁路断面積を揃えるのは困難な場合がある。特に板厚「t0.65」はグレード数が少なく、他の鋼板の板厚と同等グレード選定が困難であるという問題もある。
そこで、本実施形態では、各相コアの板厚とティース幅調整の組合せによって磁路断面積を略同等化したものである。
次に、上記第1実施形態、第2実施形態、第3実施形態について、表1に具体例を示す。
Figure 2011259532
表1で示すように、第1実施態様では、U,V,W相コアの板厚同一の場合に、V相コアのティース幅のみで調整したもので、V相コアのティース磁路断面積がU相,W相の2倍となるため、V相コアティース幅を調整している。つまり、板厚[mm]は、U相コアt0.8、V相コアt0.8、W相コアt0.8というように同一の板厚のため、同じティース形状の場合ティース磁路断面積比がU相:V相:W相=1:2:1とV相が過大のためV相コアのティース幅を略1/2に調整したものである。
また第2実施態様では、板厚のみでティースの磁路断面積を調整したもので、V相板厚を1/2として調整している。つまり、板厚[mm]は、U相:t0.8、V相:t0.4、W相:t0.8とすることにより、ティース磁路断面積比をU相:1、V相:1、W相:1に調整している。
さらに第3実施態様では、V相コアの板厚が違う場合に、板厚とV相コアティース幅をそれぞれ調整したものである。つまり、板厚[mm]が、U相:t0.5、V相:t0.35、W相:t0.5である場合に、ティース磁路断面積比はU相:1、V相:1.4、W相:1となり、V相コアのティース磁路断面積がU相,W相の1.4倍と過大のため、V相コアティース幅を(1/1.4)に調整している。
また前記各実施形態では、モータMをアウターロータ型モータとして説明したが、インナーロータ型のモータであっても、本発明は適用できるものであり、ロータはSPM(表面磁石配置型)、IPM(埋込磁石配置型)、および突極型ロータであってもよい。また、軸受34は含油式のメタル軸受であるが、ベアリング式であってもよい。
10 ヨークハウジング、12 回転軸、14 永久磁石、20 ステータコア、
21 U相コア、23 V相コア、25 W相コア、21a,23a,25a コアバック、21b,23b,25b ティース、21c,23c,25c クロー、
21d,23d,25d 円筒部、23e 絞り部、23f テーパー部、
23g 穴抜き部、27,29 巻線、30 軸支持部、32 貫通孔、34 軸受、
34a 挿通孔、36 ワッシャ等、38 挟持部材、C センターピース、
R ロータ、S ステータ、M クローポール型モータ

Claims (6)

  1. U相コア、W相コアを各1枚、V相コアを2枚で構成され、U相コアとV相コア、V相コアとW相コアとが巻線を介して積層された鋼板コアを備えた3相のクローポール型モータであって、各相のコアは、鋼板をプレス加工し、U相コア及びW相コアのティースの磁路断面積とV相コアのティースの磁路断面積が略同等になるように調整されたことを特徴とするクローポール型モータ。
  2. 請求項1に記載のクローポール型モータであって、U相コアの板厚(t)及びW相コアの板厚(t)よりV相コアの板厚(t)を薄くして磁路断面積を調整したことを特徴とするクローポール型モータ。ただし、t≧0.5×t=0.5×tである。
  3. 請求項2に記載のクローポール型モータであって、前記U相コアの板厚(t)及びW相コアの板厚(t)とV相コアの板厚(t)がt=t=2×tであることを特徴とするクローポール型モータ。
  4. 請求項1に記載のクローポール型モータであって、前記U相コアの板厚(t)と、W相コアの板厚(t)と、V相コアの板厚(t)を同じものとし、V相コアのティース周方向幅を狭小化して磁路断面積を調整したことを特徴とするクローポール型モータ。
  5. 請求項1に記載のクローポール型モータであって、U相コアの板厚(t)、W相コアの板厚(t)より、V相コアの板厚(t)を薄くし、かつ、V相コアのティース周方向幅を狭小化して磁路断面積を調整したことを特徴とするクローポール型モータ。ただし、t≧0.5×t=0.5×tである。
  6. 請求項1乃至5のいずれか1項に記載のクローポール型モータであって、U相コアとV相コアの間、V相コアとW相コアの間の2つの環状巻線がV結線されていることを特徴とするクローポール型モータ。
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