JP2010063579A - ホットプレート - Google Patents

Abstract

【課題】調理中に新たな調理物が追加されても調理プレートの熱低下を少なくできるホットプレートを提供すること。
【解決手段】調理プレート１３と、この調理プレート１３を加熱するヒータ７と、調理プレート１３及びヒータ７が収容される本体ケース２とを有し、本体ケース２にヒータ７及び調理プレート１３を収容して被調理物を調理するホットプレート１であって、ヒータ７と調理プレート１３との間には、ヒータ７の熱を蓄熱する蓄熱部材１０が配設されている。
【選択図】図１

Description

本発明はホットプレートに係り、詳しくは調理プレートを加熱する蓄熱部材を備えたホットプレートに関するものである。

ホットプレートは、焼き肉やお好み焼きなどが家庭で手軽に簡単にできることから、多くの家庭などで使用されている。

このホットプレートは、この機器の外郭を構成する本体ケースと、この本体ケースに収容されてヒータからの熱を遮断する遮熱部材と、この遮熱部材の上方に配置されるヒータと、このヒータによって加熱される調理プレートとを備え、ヒータに接続されたコネクタにコントローラーを差込むことによって、温度調節しながら調理プレートに載せた肉や野菜などの食材を調理できる構成となっている。

調理プレートは、ヒータによって加熱されるが、その際、調理プレートへのヒータの取り付け方として、ヒータを調理プレートに一体に組込み又は固定する一体組込みタイプのものと、調理プレートから分離できるようにした分離タイプのものとがある。

組込みタイプのものは、通常、調理プレートにシーズヒータが一体に組込まれて、このシーズヒータによって調理プレートが直接加熱されるようになっているので、加熱効率がよいが、一方で、調理プレートはヒータ直上の箇所が局部的に高温になる。そのため、調理プレートの表面温度分布が均一にならず、温度が高い箇所と低い箇所とが発生して加熱ムラが発生することがある。しかも、調理プレートを取り外したときに、調理プレートの裏面側にヒータが露出して凹凸面が現れるので、この凹凸部分に調理汁などが付着して汚れてしまうことがある。一方、分離タイプのものは、調理プレートの背面に位置して、シーズヒータからの輻射熱によって調理プレートが加熱されるので、調理プレート以外の部分へ放熱される熱が多くなり、加熱効率が低下することがある。また、いずれのタイプのものも、調理プレートから調理物の汁がこぼれたり或いは調理プレートを取り外して台所の流し台などに置くと、調理物の汁や汚れた水が調理プレートの裏面に付着し、その状態のままで調理プレートが加熱されてしまうと、調理プレートの裏面に焦げなどの汚れがこびりついてしまうことがある。

そこで、分離タイプのホットプレートにおいて、できるだけ加熱ムラをなくして加熱効率を向上させたホットプレートが提案されている（例えば、下記特許文献１参照）。

以下、図５を参照して、下記特許文献１に開示されたホットプレートを説明する。なお、図５Ａはホットプレートの縦断面図、図５Ｂはヒータの斜視図である。

ホットプレート２０は、図５Ａに示すように、本体２１と、遮熱板２２と、ヒータ２３と、平面プレート２４とを有している。本体２１は、その底部に遮熱板２２が固定されて、この遮熱板２２の上にヒータ２３が配設されて、その上方に平面プレート２４が装着された構成となっている。遮熱板２２、ヒータ２３及び平面プレート２４は本体２１内に着脱自在となっている。

ヒータ２３は、図５Ｂに示すように、往復蛇行された線状ヒータ（シーズヒータ）２６の外周囲に熱伝導性が優れたアルミニウム若しくはアルミニウム合金を鋳込んだ大きな鋳込み部２７が形成されているとともに、往復蛇行する鋳込み部２７間に、この鋳込み部２７を平面方向に延長して格子状の熱伝達面２８が形成されている。このヒータ２３は、線状ヒータ２６が電源に接続されて、線状ヒータ２６が発熱すると、その熱は鋳込み部２７だけでなく熱伝達面２８へも伝わって平面プレート２４が加熱される。その結果、線状ヒータの熱が平面プレート周辺部へも伝わり、平面プレート２４の全体がバランスよく加熱される。
特開２００２−２０９７５６号公報（段落〔０００７〕〜〔０００９〕、図１、図３）

ホットプレートは、温度調節しながら調理プレートに載せた肉や野菜などの食材が調理されている。このホットプレートの１つの課題は、使用されるヒータの配置構造から調理プレート表面の温度分布が均一にならず、温度が高い箇所と低い箇所とが発生して加熱ムラが発生することである。この加熱ムラを少なくするために、様々な工夫がなされて来ており、上記特許文献１のホットプレートは、線状ヒータに熱伝達面を延設した鋳込み部を一体に固定して調理プレートを加熱して加熱ムラを少なくしたものである。

しかしながら、このホットプレートは、線状ヒータからの熱が鋳込み部及び熱伝達面を介して調理プレートに伝熱されて加熱されるが、この加熱された調理プレートに食材が載せられると、このプレートの熱が直ちに食材に奪い取られて、温度が高い箇所と低い箇所とが発生して、その結果、加熱ムラが発生することがある。

これまでのホットプレートは、加熱ムラが発生しないように種々工夫されている。工夫されたホットプレートによれば、食材が載せられる前の状態において調理プレート表面の温度分布が略均一になるが、食材が載せられた調理段階になると加熱ムラが発生する。すなわち、温度分布が略均一になった調理プレートに食材が載せられると、この調理プレートの熱が直ちに食材に奪い取られて表面温度が直ちに低下して、温度が高い箇所と低い箇所とが発生して加熱ムラが発生する。熱低下を起こした箇所には、ヒータ熱源から熱が補給されるが、この補給される熱源が温度の低い箇所へ到達するまでに時間が掛かる。このため、温度が低い箇所では調理が停滞してしまうので、ユーザ、特に子供たちが待ちきれずイライラさせてしまうことがある。このような加熱ムラは、最初の段階だけでなく、調理中に新たな食材が追加されたときも同様の加熱ムラが発生する。このような加熱ムラを少なくするためには、容量の大きいヒータを用いて温度コントロールすれば解決が可能となるが、そうすると、温度の高い箇所は更に温度が上昇して食材を焦してしまうので温度調節が難しくなり、また大容量のヒータを使用すると省エネルギー化ができないという新たな課題が発生する。

近年、ホットプレートは、焼き肉やお好み焼きなどが家庭で簡単にできることから広く普及して来ており、この普及に伴いその使用も様々な形態で使用されるようになってきており、一方でまた、地球温暖化の防止策として電力の省エネルギー化が必須の課題になっている。そこで、本発明者は、このような使用形態を考慮ししかも省エネルギー化を実現するために、ヒータからの熱の有効活用を検討した。その結果、ヒータからの熱を有効に活用するには、ヒータからの熱を蓄熱し、この蓄熱した熱エネルギーを利用できるようにすれば、時間を掛けて蓄熱することによって蓄熱容量を大きくでき、しかも放熱の無駄も抑制できることに想到し本発明を完成させるに至ったものである。

そこで本発明は、このような従来技術の課題解決及び状況に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、調理中に新たな調理物が追加されても調理プレートの熱低下を少なくできるホットプレートを提供することにある。

本発明の他の目的は、上記目的に加え、省エネルギー化を実現できるホットプレートを提供することにある。

上記目的を達成するために、請求項１に記載のホットプレートは、調理プレートと、前記調理プレートを加熱するヒータと、前記調理プレート及び前記ヒータが収容される本体ケースとを有し、前記本体ケースに前記ヒータ及び前記調理プレートを収容して被調理物を調理するホットプレートにおいて、前記ヒータと前記調理プレートとの間には、前記ヒータの熱を蓄熱する蓄熱部材が配設されていることを特徴とする。

また、本発明の請求項２にかかる発明は、請求項１に記載のホットプレートにおいて、前記蓄熱部材は、複数個の開孔が設けられていることを特徴とする。

また、本発明の請求項３にかかる発明は、請求項１又は２に記載のホットプレートにおいて、前記蓄熱部材は、前記ヒータに一体又は分離可能に固定されていることを特徴とする。

また、本発明の請求項４にかかる発明は、請求項３に記載のホットプレートにおいて、前記分離可能な蓄熱部材は、肉厚の蓄熱板と蓋板とを有し、前記ヒータは前記蓄熱板と蓋板との間に挟持されて分離可能な固定手段により固定されていることを特徴とする。

また、本発明の請求項５にかかる発明は、請求項４に記載のホットプレートにおいて、前記ヒータには、線状ヒータが使用されて、前記蓄熱部材は少なくとも前記蓄熱板に前記線状ヒータが嵌り込む凹状溝が形成されて、該凹状溝に線状ヒータが嵌め込まれて前記蓋板で覆われていることを特徴とする。

本発明の請求項６にかかる発明は、請求項５に記載のホットプレートにおいて、前記線状ヒータは、前記蓄熱部材から一部露出された状態又は全部覆われた状態になっていることを特徴とする。

また、本発明の請求項７にかかる発明は、請求項３に記載のホットプレートにおいて、前記一体の蓄熱部材は、前記ヒータに鋳込みによって一体化されていることを特徴とする。

また、本発明の請求項８にかかる発明は、請求項１〜７のいずれかに記載のホットプレートにおいて、前記蓄熱部材は、アルミニウム材又は銅材で形成されていることを特徴とする。

本発明は、上記構成を備えることにより、以下の優れた効果を奏する。すなわち、請求項１の発明によれば、ヒータと調理プレートとの間に、ヒータの熱を蓄熱する蓄熱部材が配設されているので、ヒータからの熱を蓄熱部材に蓄熱して調理プレートに伝熱して調理プレートの表面温度を略均一にすることができる。蓄熱部材には、所定量に熱容量が蓄熱できるので、調理プレートに被調理物が載せられて熱が奪われても、蓄熱部材の熱容量により、すぐさま元の温度へ復帰する。その結果、調理プレート表面の熱ムラの発生を抑制できる。また、蓄熱部材への蓄熱は、時間を掛けて蓄熱することができるので、容量の大きいヒータを使用せずに蓄熱ができて省エネルギー化が実現できる。なお、この蓄熱部材は、ヒータ線を覆い更にこのヒータ線から外方へ延ばして、調理プレートと略同じ面積にすることによって、調理プレートを均一に加熱することもできる。

また、請求項２の発明によれば、蓄熱部材に開孔が設けられているので、被調理物からの油などは開孔を通して落下されて、蓄熱部材の汚染を抑制できる。

また、請求項３の発明によれば、蓄熱部材はヒータに一体又は分離可能に固定されるので、蓄熱部材の扱いが簡単になる。また、ヒータから蓄熱部材を分離可能にすることにより、蓄熱部材をヒータから取り外して洗浄などの処理ができる。

また、請求項４の発明によれば、蓄熱板と蓋板との間にヒータが配設されているので、ヒータからの熱を効率よく蓄熱部材に蓄熱させることができる。ヒータからの熱は、主に肉厚の蓄熱板に蓄熱されるが、蓄熱板の裏面側は蓋板で覆われるので、ヒータからの熱は外へ放熱されることなく、蓋板に蓄積された後に蓄熱板へ伝熱されて効率よく蓄熱部材に蓄熱させることができる。

また、請求項５の発明によれば、蓄熱板と蓋板との間に線状ヒータが配設されているので、この線状ヒータからの熱を効率よく蓄熱部材に蓄熱させることができる。

また、請求項６の発明によれば、線状ヒータを蓄熱部材に装着する際に、ヒータ線を蓄熱部材から一部露出させることにより、蓄熱部材の作成が容易になり、また、蓄熱部材でヒータ線を全部覆うことによって、ヒータ線から発せられる熱の損出がなくなり、熱効率を良くすることができる。さらに、この蓄熱部材は、ヒータ線を覆い更にこのヒータ線から外方へ延ばして、調理プレートと略同じ面積にすることによって、調理プレートを均一に加熱することができる。また、請求項７の発明によれば、ヒータへの蓄熱部材の固定が堅固になるとともに、作製が簡単になる。

また、請求項８の発明によれば、蓄熱部材は、アルミニウム材（例えば、アルニウム、アルミニウム合金）で形成されているので、その重量を軽くして蓄熱容量を大きくできる。また、銅材（銅、銅合金）で形成されているので、熱伝導度を高くして、蓄熱容量をも大きくできる。

以下、図面を参照して本発明の最良の実施形態を説明する。但し、以下に示す実施形態は、本発明の技術思想を具体化するためのホットプレートを例示するものであって、本発明をこのホットプレートに特定することを意図するものではなく、特許請求の範囲に含まれるその他の実施形態のものも等しく適応し得るものである。

まず、図１を参照して、本発明の実施例１に係るホットプレートの全体構成について説明する。なお、図１は本発明の実施例１に係るホットプレートを分解した分解斜視図である。

実施例１に係るホットプレート１は、上方が開口し比較的浅底の本体ケース２と、この本体ケース２内へ着脱自在に収容されるほぼ皿状の遮熱部材５と、この遮熱部材５の上部に配置されて調理プレート１３を加熱するヒータユニット６と、このヒータユニット６の上部に配置される調理プレート１３と、この調理プレート１３を覆う蓋カバー１５とを有している。これらの本体ケース２、遮熱部材５、ヒータユニット６、調理プレート１３及び蓋カバー１５は、それぞれ独立した単一部品、すなわち単体で形成されている。

ヒータユニット６には、本体ケース２に遮熱部材５及び調理プレート１３が正規位置にセットされたときにのみ、このヒータユニット６に設けた差込口へ温度調節手段付きコントローラーが接続できる安全機構が内蔵されている。以下、個々の構成を説明する。

本体ケース２は、所定の面積を有するほぼ楕円形の底板部２ａと、この底板部２ａの周囲から所定の高さで立設された側板部２ｂとを有し、耐熱性の合成樹脂材で形成されている。

この本体ケース２は、側板部２ｂに、楕円形状の長手方向の一部に切欠き部２ｂ’が形成されて、この切欠き部２ｂ’にヒータユニット６の接続器９が装着される装着孔４が設けられている。この装着孔４は、底板部２ａの一部が延設された底辺部４ａと、切欠き部２ｂ’の両側壁４ｂ、４ｂとで構成されている。底辺部４ａには、ほぼ中央部に所定高さの第１の安全ピンＰ₁が立設されている。なお、この第１の安全ピンＰ₁は、接続器９に差込まれてコントローラーの結合を阻止する安全機構の一部となっている。また、両側壁４ｂ、４ｂには、接続器９のガイド突起が嵌合されるガイド溝が設けられている。また、底板部２ａには、底板を貫通する貫通孔３が形成されている。この貫通孔３は放熱孔となっている。さらに、底板部２ａは、背面のほぼ４隅にそれぞれ突起２₁が立設形成されている。これらの突起２₁は、内部に穴が形成されて、これらの穴に遮熱部材５の位置決め突起５₁が挿入されるようになっている。

遮熱部材５は、本体ケース２に収容される大きさのほぼ楕円形状の皿状体からなり、金属性の薄板のプレス加工により一体成型で形成されている。すなわち、この遮熱部材５は、ほぼ楕円形をなした底板部５ａと、この底板部５ａの周囲から所定高さ立設された側板部５ｂと有している。この遮熱部材５は、底板部５ａの表面に反射及び断熱処理が施されており、ヒータ７から本体ケース２への熱伝導がし難くしてある。また、反射面は、底板部５ａから所定の大きさで突出した矩形状の突出部５ａ’で形成されている。側板部５ｂは、本体ケース２の装着孔４に対応する箇所に切欠き部５ｃが形成されている。この切欠き部５ｃを設けることにより、遮熱部材５内にヒータユニット６をセットしたときに、そのヒータ７の基端部７ａ、７ｂ（図２Ａ参照）が遮熱部材５の一側面に引っかかることがなくなる。また、遮熱部材５は、その背面に位置決め突起５₁が形成されている。この位置決め突起５₁は、本体ケース２の底板部２ａに設けた突起２₁の穴に挿入されて、遮熱部材５が位置決め固定される。

次に、図２を参照して、ヒータユニット６を説明する。なお、図２はヒータユニットを示し、図２Ａはヒータユニットの平面図、図２Ｂは図２Ａの蓄熱板の一側面図、図２Ｃは図２Ａの蓋板の平面図である。

ヒータユニット６は、図１、図２に示すように、調理プレート１３を加熱する所定形状のヒータ線７と、このヒータ７に固定される蓄熱部材１０と、一端がヒータ線７の各端部７ａ、７ｂに接続されて他端が不図示のコントローラーに接続される端子ピン８ａ、８ｂ及び安全機構が内蔵された接続器９（図１参照）とで構成されている。

ヒータ線７は、図２Ａに示すように、複数の直線部７₁〜７₄が所定の間隔をあけてほぼ平行に等間隔に配設され、直線部７₁、７₄の端部が端子部７ａ、７ｂとなり、他の直線部の端部がそれぞれ屈曲部７₀で連結されて、１本のヒータ７線がループ状に屈曲されて蛇行形状に形成されたものとなっている。ヒータ線７には、例えばシーズヒータが使用されている。このシーズヒータは、所定太さの金属パイプ中にコイル状の電熱線を通し、パイプと電熱線間の接触を防ぐために酸化マグネシウムなどの耐熱性の無機質絶縁粉末を詰め金属パイプの両端を密封した構造となっている。この構造のシーズヒータは、金属パイプが絶縁されているので、仮に金属パイプに触れたとしても感電することはない。なお、ヒータ線は、シーズヒータに限定されず他のヒータを使用してもよい。

このヒータ線７には、蓄熱部材１０が装着される。

蓄熱部材１０は、図２Ａに示すように、所定の肉厚を有する蓄熱板１１と、この蓄熱板１１を覆う蓋板１２とで構成されている。蓄熱板１１は、長さＬ₁、この長さより若干長い長さＬ₂及び厚さＤを有する矩形状の板状体からなり、アルミニウム又はアルミニウム合金などで形成されている。アルミニウム又はアルミニウム合金にすることにより、その重量を軽くして蓄熱容量を大きくできる。なお、この蓄熱板は、その他の金属、例えば銅材(銅、銅合金)或いは石材などで形成してもよい。銅又は銅合金にすることにより、熱伝導度を高くして、蓄熱容量をも大きくできる。その大きさは、ヒータ線７の各直線部７₁〜７₄部分を覆い、調理プレート１３の底部と略同じ大きさになっている。例えば、Ｌ₁は２５６ｍｍ、Ｌ₂は３３２ｍｍ、Ｄは１０ｍｍである。

この蓄熱板１１には、図２Ａに示すように、裏面にヒータ線７の直線部７₁〜７₄が嵌め込まれる凹状溝１１₁〜１１₄が形成されている。また、この蓄熱板１１は、その４隅にネジ孔１１₅が形成されている。

蓋板１２は、蓄熱板１１と略同じ大きさを有し、比較的肉薄（例えば３．０ｍｍ）な板状体からなり、例えばアルミニウム或いはアルミニウム合金などの薄板で形成されている。また、この蓋板１２にも、その４隅にネジ孔１２₁が形成されている。

この蓄熱部材１０は、蛇行したヒータ線７に固定される。この固定は、蓄熱板１１の各凹状溝１１₁〜１１₄にヒータ線７のそれぞれの直線部７₁〜７₄を嵌め込んで、その背面から蓋板１２を各ネジ孔１１₅、１２₁に止めネジを螺合させて固定する。なお、蓄熱部材１０の固定は、ネジ留めにしたが、公知の固定手段、例えば嵌合結合などの手段を用いて、着脱自在にしてもよい。

ヒータ線７は、蓄熱部材１０で略全体が覆われ、すなわちヒータ線７が蓄熱板１１と蓋板１２との間に挟まれて、ヒータ線７から発熱される熱がこれらの蓄熱板１１と蓋板１２に蓄熱される。熱は主に肉厚の蓄熱板１１に蓄熱されるが、この蓄熱板１１の裏面側は蓋板１２で覆われているので、ヒータ線７からの熱は下方へ放熱されることなく、蓋板１２で蓄積された後に蓄熱板１１へ伝熱される。この蓄熱部材１０には、大きな熱容量が蓄熱される。この蓄熱は、時間を掛けて熱容量を大きくすることができる。したがって、容量の大きいヒータを使用することなく、蓄熱が可能になる。このヒータユニット６は、蛇行させたヒータ線７の両端部、すなわち、屈曲部７₀及び各端子部７ａ、７ｂに繋げるヒータ線部分を蓄熱部材１０から露出させたので、蓄熱板１１に設ける各凹状溝１１₁〜１１₄の形成が簡単になる。また、ヒータ線７を上記の形状のものでなく、他の形状にしても、蓄熱部材１０からヒータ線を一部露出させると、その形状がどんなものであっても、蓄熱部材１０の作製が容易になる。勿論、このヒータユニット６では、ヒータ線７の一部を蓄熱部材から露出させたが、露出させることなく、全部覆うようにしてもよい。全部覆うと、ヒータ線から発せられる熱の損出がなくなり、熱効率が良くなる。この蓄熱部材は、ヒータ線を覆い更にこのヒータ線から外方へ延ばしてあるので調理プレートが均一に加熱される。なお、全部覆うときは、蓄熱部材の外形は、本体ケース２に収まる形状に変更される。蓄熱部材１０に蓄熱された熱は、調理プレート１３に伝熱される。すなわち、ホットプレート１の組立状態では、調理プレート１３の真下に蓄熱部材１０が位置し、調理プレート１３と蓄熱部材１０とが略積層された状態となっている。したがって、この蓄熱部材１０から調理プレート１３への伝熱によって、調理プレート１３は加熱される。調理プレート１３が加熱されると、ホットプレート１の熱容量は、蓄熱部材１０及び調理プレート１３がそれぞれ加熱された量の合計となる。したがって、調理プレート１３に食材が載せられて調理プレート１３の表面が一時的に温度低下しても、蓄熱部材１０で蓄熱されているので、即時にこの温度低下が補償されて、従来技術の課題が解消される。

接続器９は、図１に示すように、不図示のコントローラーが差し込まれる大きさの差込口９ａが設けられて、外形が本体ケース２の装着孔４に嵌め込まれる大きさのハウジングと、差込口内に固定された一対の端子ピン８ａ、８ｂとを有し、ハウジング内に安全機構が収納されている。この安全機構は、ヒータユニット６が単体の状態、すなわち、本体ケース２および調理プレート１３を組み合わせない単独の単体状態では、コントローラーの差し込みができなくなっている。

図１に戻って、調理プレート１３及び蓋カバー１５を説明する。

調理プレート１３は、本体ケース２の上方開口を覆う大きさで上方が開口した比較的浅底の容器で形成されている。すなわち、この調理プレート１３は、所定の面積を有するほぼ楕円形の底板部１３ａと、この底板部１３ａの周囲から所定高さで立設された側板部１３ｂとを有し、肉厚のアルミニウムで形成されている。底板部１３ａには、網状部材１４を嵌め込む大きな開孔１３₀が形成されている。楕円形の長手方向の両端部には、把持部１３Ａ、１３Ｂが取付けられている。一方の把持部１３Ａの背面には第２の安全ピンＰ₂が設けられている。この調理プレート１３は、本体ケース２内に、遮熱部材５、ヒータユニット６を順に収容し、このヒータユニット６の上に載置される。調理プレート１３は、必要に応じて蓋カバー１５で蓋がされる。

次に、図３、図４を参照して、本発明の実施例２に係るホットプレートを説明する。なお、図３は本発明の実施例２に係るホットプレートを分解した分解斜視図である。図４は図３のヒータユニットを示し、図４Ａはヒータユニットの平面図、図４Ｂは図４Ａの蓄熱板の一側面図、図４Ｃは図４Ａの蓋板の平面図である。

実施例２に係るホットプレート１Ａは、実施例１のホットプレート１とヒータユニットの構成が異なり、他の構成は同じになっている。そこで、両ホットプレートに共通する箇所は、同一の符号番号を付して重複説明を省略し異なる構成を詳述する。

このヒータユニット６Ａは、蓄熱部材１０Ａが装着されて、この蓄熱部材１０Ａを構成する蓄熱板１１Ａ及び蓋板１２Ａにそれぞれ複数個の細孔１１ａ、１２ａが所定の配列で形成された構成となっている。

蓄熱板１１Ａには、複数個の細孔１１ａがヒータ線７の各直線部７₁〜７₄間に略等間隔に配列されている。同様に、蓋板１２Ａには、複数個の細孔１２ａがヒータ線７の各直線部７₁〜７₄間にあって、複数個の細孔１１ａと対応する位置に配列されている。この構成により、被調理物からの油などは細孔１１ａ、１２ａを通して落下されて蓄熱板１１Ａ及び蓋板１２Ｂの汚染を抑制できる。細孔は、この細孔に限定されず任意形状の開孔でよい。

上記実施例１、２のホットプレート１、１Ａは、蓄熱部材１０、１０Ａを蓄熱板と蓋板とに分離したもので構成したが、分離することなく一体に形成してもよい。この一体化は、例えばヒータ線７にアルミニウム（合金を含む）などを鋳込みによって固定する。また、蓄熱部材は、ヒータ線に固定することなく、この部材を単品にしてヒータ線と調理プレートとの間に配設するようにしてもよい。

図１は本発明の実施例１に係るホットプレートを分解した分解斜視図である。 図２はヒータユニットを示し、図２Ａはヒータユニットの平面図、図２Ｂは図２Ａの蓄熱板の一側面図、図２Ｃは図２Ａの蓋板の平面図である。 図３は本発明の実施例２に係るホットプレートを分解した分解斜視図である。 図４はヒータユニットを示し、図４Ａはヒータユニットの平面図、図４Ｂは図４Ａの蓄熱板の一側面図、図４Ｃは図４Ａの蓋板の平面図である。 図５は従来技術のホットプレートを示し、図５Ａはホットプレートの縦断面図、図５Ｂはヒータの斜視図である。

符号の説明

１ ホットプレート
２ 本体ケース
４ 装着孔
５ 遮熱部材
６、６Ａ ヒータユニット
７ ヒータ（線）
８ａ、８ｂ 端子ピン
９ 接続器
１０、１０Ａ 蓄熱部材
１１、１１Ａ 蓄熱板
１１ａ 開孔
１２、１２Ａ 蓋板
１２ａ 細孔（開孔）

Claims (8)

1. 調理プレートと、前記調理プレートを加熱するヒータと、前記調理プレート及び前記ヒータが収容される本体ケースとを有し、前記本体ケースに前記ヒータ及び前記調理プレートを収容して被調理物を調理するホットプレートにおいて、
   前記ヒータと前記調理プレートとの間には、前記ヒータの熱を蓄熱する蓄熱部材が配設されていることを特徴とするホットプレート。
2. 前記蓄熱部材は、複数個の開孔が設けられていることを特徴とする請求項１に記載のホットプレート。
3. 前記蓄熱部材は、前記ヒータに一体又は分離可能に固定されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のホットプレート。
4. 前記分離可能な蓄熱部材は、肉厚の蓄熱板と蓋板とを有し、前記ヒータは前記蓄熱板と蓋板との間に挟持されて分離可能な固定手段により固定されていることを特徴とする請求項３に記載のホットプレート。
5. 前記ヒータには、線状ヒータが使用されて、前記蓄熱部材は少なくとも前記蓄熱板に前記線状ヒータが嵌り込む凹状溝が形成されて、該凹状溝に線状ヒータが嵌め込まれて前記蓋板で覆われていることを特徴とする請求項４に記載のホットプレート。
6. 前記線状ヒータは、前記蓄熱部材から一部露出された状態又は全部覆われた状態になっていることを特徴とする請求項５に記載のホットプレート。
7. 前記一体の蓄熱部材は、前記ヒータに鋳込みによって一体化されていることを特徴とする請求項３に記載のホットプレート。
8. 前記蓄熱部材は、アルミニウム材又は銅材で形成されていることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載のホットプレート。

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