JP2009136000A - 直交周波数多重分割装置および直交周波数多重分割方法 - Google Patents
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Abstract
【解決手段】デジタル直交変調器の演算タイミング誤差により生じる信号点配置位置誤差に応じて、それを補正するための補償信号点を設定する信号点設定手段(12)と、伝送すべきデジタル情報信号をその信号点設定手段に基づいて割り付けるデータマッピング手段(11)と、そのデータマッピング手段で割り付けた信号点情報を基にデジタル変調(13)、及びデジタル直交変調(15)を行うようにして伝送信号生成装置を構成する。
【選択図】図1
Description
その変調特性が悪化する原因について述べる。
OFDM伝送方式に代表されるマルチキャリア伝送方式において、変調信号は逆フーリエ変換によってサブキャリアに対して同相である信号と直交している信号とが時系列信号として生成され、これらの生成された時系列で示される信号は、デジタル直交変調回路に供給される。
このタイミング位相差については特開平8−102766、デジタル処理直交変調器にも記されており、高能率なデジタル変調器を実現するためデジタルフィルタを用い、このタイミング位相差の課題を解決しようとしている。
しかしながら、このようにして生じた前記タイミング位相差を補償するデジタルフィルタは高精度な演算を必要とし、装置の複雑化、高価格化をきたしてしまう。また例えば、直交信号側のみにデジタルフィルタを挿入した場合、タイミング位相差は吸収できるものの、フィルタの振幅周波数特性を平坦にすることが難しく、その振幅特性の乱れのためデジタル変調特性を劣化させてしまうなど有効に活用されるには至ってなかった。
間周波発振器が発振する周波数を中心とする新たな周波数帯域の信号にデジタル直交変調して、新たな周波数帯域の信号を出力するデジタル直交変調手段と、前記デジタル直交変調手段から出力された前記新たな周波数帯域の信号をDA変換して出力するDA変換手段と、を有する直交周波数多重分割装置である。
ここで、前記データマッピング手段は、デジタルデータを入力して所定のQPSK変調や、多値PSK変調、あるいは多値QAM変調を行ってi信号とq信号とを生成する、直交周波数多重分割装置でも良い。
また、本発明の直交周波数多重分割方法は、デジタルデータを入力して所定のデジタル変調を行ってi信号とq信号とを生成すると共に、前記マッピングテーブルに格納された前記補正データに基づいて、デジタル直交変調により生じる実数部の信号であるI信号と、デジタル直交変調により生じる虚数部の信号であるQ信号との間の振幅誤差を補正するための補正データが予め格納されたマッピングテーブルに格納された前記補正データに基づいて、前記i信号と前記q信号との間の時間誤差および振幅誤差を補正したi信号とq信号とを出力するステップと、前記i信号とq信号とを高速逆フーリエ変換(IFFT)してI信号とQ信号とを出力するステップと、前記I信号とQ信号とを入力して、中間周波発振器が発振する周波数を中心とする新たな周波数帯域の信号にデジタル直交変調して、新たな周波数帯域の信号を出力するステップと、前記新たな周波数帯域の信号をDA変換するステップと、を有する直交周波数多重分割方法。
である。
ここで、前記データマッピングは、デジタルデータを入力して所定のQPSK変調や、多値PSK変調、あるいは多値QAM変調を行ってi信号とq信号とを生成する、直交周波数多重分割方法でも良い。
すなわち、
前記信号点の位置に割り付けられた信号点情報に対してデジタル変調及びデジタル直交変調を行って得られた変調信号点を、前記信号点の位置に対して点対象となる位置に補償信号点として定める第1のステップ(12)と、
前記伝送すべきデジタル情報信号を前記第1のステップで定められた前記補償信号点に割り付ける第2のステップ(11)と、
その第2のステップで割り付けた前記補償信号点における信号点情報をデジタル変調及びデジタル直交変調して高周波信号を生成する第3のステップ(13、15)とを少なくとも有することを特徴とする伝送信号の生成方法。
前記デジタル変調手段により生成された前記第1及び第2の変調信号をデジタル直交変調して、高周波信号に変換した伝送信号を生成する伝送信号の生成方法において、
前記伝送すべき第1及び第2系統のデジタル情報信号に係る前記各信号点の位置に割り付けられた信号点情報に対してデジタル変調及びデジタル直交変調を行って得られた第1及び第2の変調信号点を、前記各信号点の位置に対して点対象となる位置に第1及び第2の補償信号点として定める第1のステップ(12)と、
前記伝送すべき第1及び第2系統のデジタル情報信号を前記第1のステップで定められた前記第1及び第2の補償信号点に割り付ける第2のステップ(11)と、
その第2のステップで割り付けた前記第1及び第2の補償信号点における各信号点情報をデジタル変調及びデジタル直交変調して前記高周波信号を生成する第3のステップ(13、15)とを少なくとも有することを特徴とする伝送信号の生成方法。
前記信号点の位置に割り付けられた信号点情報に対してデジタル変調及びデジタル直交変調を行って得られた変調信号点を、前記信号点の位置に対して点対象となる位置に補償信号点として定める補償信号点設定手段(12)と、
前記伝送すべきデジタル情報信号を前記補償信号点設定手段で設定された前記補償信号点に割り付けるマッピング手段(11)と、
そのマッピング手段で割り付けられた前記補償信号点における信号点情報をデジタル変調及びデジタル直交変調して高周波信号を生成する高周波信号生成手段(13、15)とを有することを特徴とする伝送信号の生成装置。
図1は、その実施例に関わる直交周波数分割多重変調装置の概略構成であり、その構成と動作について概説する。
ここでは、そのベースバンド信号出力である実数部信号Rと虚数部信号Iは、中間周波発振器16が発振する周波数を中心とする周波数帯域の信号に変換され、新しい周波数帯域の信号に変換されたデジタル直交変調信号はDA変換器17によりアナログ信号に変換されて出力される。
まず、従来から用いられているアナログ直交変調器の場合であるが、アナログ直交変調器にはデジタル信号の形でIFFT演算器13より出力される信号はDA変換器17によりアナログ信号に変換された信号が供給され、その供給された信号を中間周波発振器より供給される中間周波発振周波数を中心とする周波数帯域の信号に変換を行っていた。
同図において、例えばIFFT演算器13より供給されたベースバンド信号はDA変換器17によりアナログ信号に変換され、変換された実数部信号Rは中間周波発振器16より供給される角周波数がωtである余弦信号は90度移相器により角周波数がωtである正弦波の信号と乗算されるとともに、アナログ信号に変換された虚数部信号(I)は中間周波発振器16より供給される角周波数がωtである余弦波信号と乗算され、この2つの乗算器より得られる演算出力は加算器により加算されて直交変調出力信号として出力される。
同図においてIはIFFT13より供給される実数部の信号であり、Qは虚数部の信号であり、それぞれのI、Q信号は増幅度が1として示される増幅器と、増幅度が−1として示される反転型増幅器に供給され、これらの増幅器よりそれぞれI、−Q、−I、Qの4信号が得られる。
同図において、サンプル期間と記される時間間隔は直交周波数分割多重信号のサンプリング周波数に相当する期間であり、その期間はnポイントIFFT回路を動作させるための窓区間の1/nに相当する。
このようにして得られた信号丸3と信号丸4を加算したのが信号丸5であり、その信号丸5はIn、−Qn、−In、Qn、In、−Qn、−In、・・・・となっており、これがこの直交変調器の出力信号となる。
従って、これらのクロストークを予め補正するデータマッピング特性は、中心キャリアに対して同一周波数の差を有し、その周波数差の極性がお互いに異なる相対応するサブキャリアに対しても、データマッピングの特性補償を行う必要がある。
(正の周波数の実数、正の周波数の虚数、負の周波数の実数、負の周波数の虚数)=(d1+x、d2+y、d3+x’、d4+y’)
そして、これらのx、x’、y、y’で示される補償信号の値について、詳述する。
また、I信号とQ信号の出現順序を反対にする方法はあるが、その場合は逆極性の誤差信号が生じることとなり、いずれの場合でも変調信号の補償が必要となる。
同図において、サンプル期間は19.5nsec、すなわちサンプル周波数は51.2MHzであり、IFFT演算回路は19.5nsecごとに演算結果である実数部信号丸1と、虚数部信号である信号丸2を出力する。
まず、その補償量を実数軸、虚数軸よりなる2次元平面で表現する。
図6は、αの位相角を有し、角速度+ωnで回転しており振幅がAであるサブキャリアの状態を、虚数、実数軸による2次元平面で示したものである。
すなわち、そのサブキャリア信号は、式(1)のように示される。
A×cos(+ωnt +α) + j×A×sin(+ωnt +α) (1)
B×cos(−ωnt +β) + j×B×sin(−ωnt +β) (2)
このときの角速度が+ωnであるサブキャリアを式(3)で、角速度が−ωnであるサブキャリアを式(4)で示す。
B×cos(−ωnt +β) + j×λ×B× sin(−ωnt +β+γ) (4)
ここで、γは前述のサンプリング期間(約9.8ns)に基づいて生じる演算誤差であり、この誤差を補償する必要がある。
まず、式(1)を指数関数で表すと式(5)のようになる。
(a+jb)×ejωnt (5)
ここで a=A×cos α、b=A×sin α である。
これらの式はそれぞれ項61、62、63、64、及び項71、72、73、74の4項づつで構成されている。
同図において、ベクトル61は、振幅(ベクトル長)はA/2であり、実数軸からの角度がαとして示されており、同様にしてベクトル63は振幅がλ×A/2で、実数軸からの角度はα−γとなっている。
同様に、式(7)において、項71と73は角速度−ωtで回転するベクトルであり、そのベクトルを図11に示す。
そして、前述の図8のベクトル61と図9のベクトル62で前述の式1の実数部信号を表し、また前述の図8のベクトル63と図9のベクトル64で虚数部信号を表している。
デジタル直交変調器の動作タイミングに基づく変調信号の誤差を補償することは、デジタル直交変調器で生じるこのような誤差を打ち消す手段を設けることであり、つぎにその方法について述べる。
そのような、λとγを補償するための信号を与えるのが、前述の図7に示す式(6)に対する式(8)であり、式(7)に対しては式(9)である。
同図において、81、83、92、94のベクトルを合成して設定すべきベクトル101を求めているが、ベクトル81と83は、式(8)におけるejωtを含む項であり、ベクトル92と94は式(9)においてejωtを含む項であるように、ベクトル101は角速度+ωtで回転するベクトルを合成したものである。
同図において、設定すべき信号点102は式(8)、(9)におけるe-jωtを含む項に対応するベクトル82、84、91、93を合成して求めたものであり、角周波数−ωtで回転するサブキャリアに対して変調を行うための補正された信号点を与えるものである。
A×cos(+ωnt +α) + j×A× sin(+ωnt +α)
及び角周波数が−ωnであるサブキャリア
B×cos(−ωnt +β) + j×B× sin(−ωnt +β)
を得るために、角周波数がωnであるサブキャリアを
A×cos(+ωnt +α) + j×(1/λ)×A× sin(+ωnt +α+γ)
また、角周波数が−ωnであるサブキャリアを
B×cos(−ωnt +β) + j×(1/λ)×B× sin(−ωnt +β−γ)
のようにQ信号の振幅と位相を補正された値とすればよいことになる。
(A/2)× ejα+(B/2)× e-jβ+(1/λ)× (A/2)× ej(α+γ)
−(1/λ)× (B/2)× e-j(β-γ)
=(A/2)×(cosα+jsinα)+(B/2)×(cosβ−jsinβ)
+(1/λ)× (A/2)×(cos(α+γ)+jsin(α+γ))
−(1/λ)× (B/2)×(cos(β−γ)−jsin(β−γ) )
=(A/2)×cosα+(B/2)×cosβ+(1/λ)×(A/2)×cos(α+γ)
−(1/λ)×(B/2)×cos(β−γ) ・・・・式(10)
+j×((A/2)×sinα−(B/2)×sinβ+(1/λ)× (A/2)×sin(α+γ)
+(1/λ)×(B/2)×sin(β−γ) ) ・・・・式(11)
(B/2)× ejβ+(A/2)× e-jα+(1/λ)× (B/2)× ej(β-γ)
−(1/λ)× (A/2)× e-j(α+γ)
=(B/2)×(cosβ+jsinβ)+(A/2)×(cosα−jsinα)
+(1/λ)× (B/2)×(cos(β−γ)+jsin(β−γ))
−(1/λ)× (A/2)×(cos(α+γ)−jsin(α+γ) )
= (B/2)×cosβ+(A/2)×cosα+(1/λ)×(B/2)×cos(β−γ)
−(1/λ)×(A/2)×cos(α+γ) ・・・・(12)
+j×((B/2)×sinβ−(A/2)×sinα+(1/λ)×(B/2)×sin(β−γ)
+(1/λ)×(A/2)×sin(α+γ) ) ・・・・(13)
となる。
式(10)が、+ωnサブキャリア成分の実数部に割当てる数値であり、
式(11)が、+ωnサブキャリア成分の虚数部に割当てる数値であり、
式(12)が、−ωnサブキャリア成分の実数部に割当てる数値であり、
式(13)が、−ωnサブキャリア成分の虚数部に割当てる数値である。
しかるに、前述の図3に示したデジタル直交変調器の誤差成分は、虚数部信号の演算時間に関するものであるので、振幅に関する誤差は生じていないこととなる。そこで、λ=1とし、γが0以外の所定の値を持つこととなる。
+j×(A/2)×(sinα−sinβ+sin(α+γ)+sin(β−γ) ) ・・・・(15)
(A/2)×(cosβ+cosα+cos(β−γ)−cos(α+γ)) ・・・・・・(16)
+j×(A/2)×(sinβ−sinα+sin(β−γ)+sin(α+γ) ) ・・・・(17)
12 マッピングテーブル
13 IFFT演算回路
15 デジタル直交変調回路
16 中間周波発振器
17 DA変換器
Claims (5)
- デジタル直交変調により生じる実数部の信号であるI信号と、デジタル直交変調により生じる虚数部の信号であるQ信号との間の振幅誤差を補正するための補正データが予め格納されたマッピングテーブルと、
デジタルデータを入力して所定のデジタル変調を行ってi信号とq信号とを生成すると共に、前記マッピングテーブルに格納された前記補正データに基づいて、前記i信号と前記q信号との間の時間誤差および振幅誤差を補正したi信号とq信号とを出力するデータマッピング手段と、
前記データマッピング手段から補正して出力された前記i信号とq信号とを高速逆フーリエ変換(IFFT)してI信号とQ信号とを出力するIFFT演算手段と、
前記IFFT演算手段から出力された前記I信号とQ信号とを入力して、中間周波発振器が発振する周波数を中心とする新たな周波数帯域の信号にデジタル直交変調して、新たな周波数帯域の信号を出力するデジタル直交変調手段と、
前記デジタル直交変調手段から出力された前記新たな周波数帯域の信号をDA変換して出力するDA変換手段と、
を有する直交周波数多重分割装置。 - 請求項1記載の直交周波数多重分割装置において、
前記データマッピング手段は、
デジタルデータを入力して所定のQPSK変調を行ってi信号とq信号とを生成する、直交周波数多重分割装置。 - 請求項1記載の直交周波数多重分割装置において、
前記データマッピング手段は、
デジタルデータを入力して所定の多値PSK変調を行ってi信号とq信号とを生成する、直交周波数多重分割装置。 - 請求項1記載の直交周波数多重分割装置において、
前記データマッピング手段は、
デジタルデータを入力して所定の多値QAM変調を行ってi信号とq信号とを生成する、直交周波数多重分割装置。 - デジタルデータを入力して所定のデジタル変調を行ってi信号とq信号とを生成すると共に、前記マッピングテーブルに格納された前記補正データに基づいて、デジタル直交変調により生じる実数部の信号であるI信号と、デジタル直交変調により生じる虚数部の信号であるQ信号との間の振幅誤差を補正するための補正データが予め格納されたマッピングテーブルに格納された前記補正データに基づいて、前記i信号と前記q信号との間の時間誤差および振幅誤差を補正したi信号とq信号とを出力するステップと、
前記i信号とq信号とを高速逆フーリエ変換(IFFT)してI信号とQ信号とを出力するステップと、
前記I信号とQ信号とを入力して、中間周波発振器が発振する周波数を中心とする新たな周波数帯域の信号にデジタル直交変調して、新たな周波数帯域の信号を出力するステップと、
前記新たな周波数帯域の信号をDA変換するステップと、
を有する直交周波数多重分割方法。
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---|---|---|---|---|
JP2009136001A (ja) * | 2009-03-18 | 2009-06-18 | Victor Co Of Japan Ltd | 伝送信号の生成方法、及び伝送信号の生成装置 |
Citations (9)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH04359864A (ja) * | 1991-06-04 | 1992-12-14 | Sanyo Electric Co Ltd | 非焼結式ニッケル正極及びその製造方法 |
JPH08102776A (ja) * | 1994-09-30 | 1996-04-16 | Sony Corp | コードレス電話機 |
JPH0993216A (ja) * | 1995-09-25 | 1997-04-04 | Sony Corp | データ伝送装置およびデータ伝送方法 |
JPH09153882A (ja) * | 1995-09-25 | 1997-06-10 | Victor Co Of Japan Ltd | 直交周波数分割多重信号伝送方式、送信装置及び受信装置 |
JPH1166042A (ja) * | 1997-08-11 | 1999-03-09 | Sony Corp | データ処理装置および方法 |
JP2001285250A (ja) * | 2000-04-03 | 2001-10-12 | Victor Co Of Japan Ltd | デジタル直交変調信号の生成方法、及びデジタル直交変調信号の生成装置 |
JP2009136001A (ja) * | 2009-03-18 | 2009-06-18 | Victor Co Of Japan Ltd | 伝送信号の生成方法、及び伝送信号の生成装置 |
JP2009135999A (ja) * | 2009-03-18 | 2009-06-18 | Victor Co Of Japan Ltd | 直交周波数多重分割装置および直交周波数多重分割方法 |
JP2009135998A (ja) * | 2009-03-18 | 2009-06-18 | Victor Co Of Japan Ltd | シングルキャリア信号生成装置およびシングルキャリア信号生成方法 |
-
2009
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Patent Citations (9)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH04359864A (ja) * | 1991-06-04 | 1992-12-14 | Sanyo Electric Co Ltd | 非焼結式ニッケル正極及びその製造方法 |
JPH08102776A (ja) * | 1994-09-30 | 1996-04-16 | Sony Corp | コードレス電話機 |
JPH0993216A (ja) * | 1995-09-25 | 1997-04-04 | Sony Corp | データ伝送装置およびデータ伝送方法 |
JPH09153882A (ja) * | 1995-09-25 | 1997-06-10 | Victor Co Of Japan Ltd | 直交周波数分割多重信号伝送方式、送信装置及び受信装置 |
JPH1166042A (ja) * | 1997-08-11 | 1999-03-09 | Sony Corp | データ処理装置および方法 |
JP2001285250A (ja) * | 2000-04-03 | 2001-10-12 | Victor Co Of Japan Ltd | デジタル直交変調信号の生成方法、及びデジタル直交変調信号の生成装置 |
JP2009136001A (ja) * | 2009-03-18 | 2009-06-18 | Victor Co Of Japan Ltd | 伝送信号の生成方法、及び伝送信号の生成装置 |
JP2009135999A (ja) * | 2009-03-18 | 2009-06-18 | Victor Co Of Japan Ltd | 直交周波数多重分割装置および直交周波数多重分割方法 |
JP2009135998A (ja) * | 2009-03-18 | 2009-06-18 | Victor Co Of Japan Ltd | シングルキャリア信号生成装置およびシングルキャリア信号生成方法 |
Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2009136001A (ja) * | 2009-03-18 | 2009-06-18 | Victor Co Of Japan Ltd | 伝送信号の生成方法、及び伝送信号の生成装置 |
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