JP2009188835A - 光伝送路および光伝送システム - Google Patents
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Abstract
【課題】DPSK変調方式を適用した光ファイバ伝送において、伝送後の信号波形歪みを低減し、良好な伝送品質を実現可能とする。
【解決手段】差分位相シフトキーイング(DPSK)変調方式で光信号を伝送する光ファイバ伝送システムであって、直列形態に接続される非零分散シフトファイバ(NZ−DSF)と光中継器からなるスパンをNスパン備え、分散補償ファイバと光中継器を含むスパンを1つ備えたNZ−DSF伝送路ブロックを複数段備え、前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値を非零としている。
【選択図】図1
【解決手段】差分位相シフトキーイング(DPSK)変調方式で光信号を伝送する光ファイバ伝送システムであって、直列形態に接続される非零分散シフトファイバ(NZ−DSF)と光中継器からなるスパンをNスパン備え、分散補償ファイバと光中継器を含むスパンを1つ備えたNZ−DSF伝送路ブロックを複数段備え、前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値を非零としている。
【選択図】図1
Description
本発明は、光伝送路および光伝送システムに関し、特に、波長分散を補償する、波長分割多重光ファイバ伝送路および波長分割多重光ファイバ伝送システムに関する。
DPSK(Differential Phase Shift Keying)変復調方式は、その高い受信感度特性と低非線形特性により、波長分割多重光ファイバ伝送システムにおいて有効な方式の1つである。DPSKでは、例えばデータ1を隣接ビット間の位相差π、データ0を隣接ビット間の位相差0に割当てる。
DPSK変復調方式においては、ビットの”0”、”1”の伝達手段として、光の位相(位相の反転)を利用しているため、位相雑音の影響を受けやすく、位相雑音の増加しやすい条件下では、十分な性能を引き出すことが困難となる。
NRZ(Non Return to Zero)方式やRZ(Return to Zero)方式といった、ON−OFF−Keying方式を適用している海底光ファイバケーブル伝送システムにおいては、伝送路光ファイバとして、NZ−DSF(Non Zero Dispersion Shifted single mode optical Fiber;ノンゼロ分散ファイバ)が一般的に用いられている。
図14に、NZ−DSFを使用した光ファイバ伝送路の典型的な構成を示す。NZ−DSF1のNスパン毎(図14ではN=5)に、DCF(Dispersion Compensating Fiber;分散補償ファイバ)11を配置する構成であり、NZ−DSFに伴う波長分散をDCF11により分散補償を行い、使用信号波長帯域の中心波長付近でゼロとなるように設定する。
特許文献1には、区間LA1〜LA9のスパンにNZ−DSF(1585nmにゼロ分散波長をもち波長分散が約−0.2ps/nm/km)と光中継器(EDFアンプ)を備え(1スパン=50km)、区間LA10のスパンにSMF(Sinle Mode Fiber)(1310nmにゼロ分散波長をもち波長分散が約+18ps/nm/km)を備え、9スパンとSMFのスパンとで1分散補償間隔LAを構成し、1000kmの送信局と受信局間に分散補償間隔LAを2つ接続する構成とした分散マネジメントが開示されている。
また特許文献2には、伝送用光ファイバ、光増幅中継器を複数段備えた中継系において、伝送用光ファイバの分散値が信号光波長において零と異なる値、あるいは、零となる領域が少ない、光通信伝送系が開示されており、−0.4ps/nm/km又はこれ以上これ以下の負分散、あるいは正分散の光ファイバを用いることが記載されている。
さらに特許文献3には、DSF数区間おきに分散補償ファイバDSFを備え、信号光波長における分布の中心波長に対して分散補償ファイバの挿入ごとのブロックでは、零とせず、受信機が設置される位置で最終的な残留分散を零とする構成が開示されている。
以上の非特許文献1〜3の開示事項は、本書に引用をもって繰り込み記載されているものとする。以下に本発明による関連技術の分析を与える。
ON−OFF−Keying方式では、伝送路中の波長分散の累積量が大きくなるに従い、波形歪みが増大し、累積分散の小さい領域ほど伝送特性が良好であるため、信号波長帯域の中心付近でNZ−DSF伝送路ブロック12の平均波長分散をゼロとして、使用信号波長において、波長分散の振れ幅を抑える構成が有効である。
しかしながら、DPSK(Differential−Phase−Shift−Keying)変復調信号においては、NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散がゼロ近傍で位相雑音が増大しやすく、例えば図3(本発明の実施例の説明に用いられる)に示すとおり、伝送後の信号波形歪みの増大等、伝送特性の劣化が生じる。
したがって本発明の目的は、DPSK変復調方式において、伝送特性劣化を回避する光伝送路および光伝送システムを提供することにある。
本願で開示される発明は前記課題を解決するため概略以下の構成とされる。
本発明の1つの側面(アスペクト)によれば、差分位相シフトキーイング(DPSK)変調方式で光信号を伝送する光伝送路であって、直列形態に接続されるN段(Nは所定の正整数)のノンゼロ分散シフトファイバ(NZ−DSF)と、前記N段のノンゼロ分散シフトファイバ全体の前段、後段、中間段のうちの少なくとも一つに配置される少なくとも1つの分散補償ファイバ(DCF)と、を含むNZ−DSF伝送路ブロックを備え、前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値を非零としている。
本発明において、前記NZ−DSF伝送路ブロックは、前記ノンゼロ分散シフトファイバ(NZ−DSF)1段に対してその前段又は後段に、前記ノンゼロ分散シフトファイバ(NZ−DSF)の損失を補償する光中継器を備えている。
本発明において、前記NZ−DSF伝送路ブロックは、前記分散補償ファイバ(DCF)に対して前段又は後段に、前記分散補償ファイバ(DCF)の損失を補償する光中継器を備えている。
本発明において、前記分散補償ファイバ(DCF)は、前記N段のノンゼロ分散シフトファイバ(NZ−DSF)による蓄積された分散を100%補償せずに残留させるか、過剰に補償することで前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値を非零としている。
本発明において、直列形態に接続される複数段の前記NZ−DSF伝送路ブロックを備えている。
本発明において、分散補償ファイバ(DCF)を1つ又は複数含むブロックDCFを少なくとも1つ備え、光伝送路終端の受信端での残留分散値を零としている。
本発明において、前記ブロックDCFを、直列形態に接続される複数段の前記NZ−DSF伝送路ブロックの前段、中段、後段のうち少なくともいずれか一つに備え、受信端での残留分散値を零としている。
本発明において、前記複数段のNZ−DSFブロックの前記平均波長分散値の極性が互いに等しい。
本発明において、前記平均波長分散値が正極性の前記複数段のNZ−DSFブロックを直列に接続し、前記平均波長分散値が負極性の前記複数段のNZ−DSFブロックを直列に接続し、受信端での残留分散値を零としている。
本発明において、複数段の前記NZ−DSF伝送路ブロックが、直列形態に接続され、前記平均波長分散値が正極性の第1群のNZ−DSFブロックと、前記第1群のNZ−DSFブロックの前段又は後段に、直列形態に接続され、前記平均波長分散値が負極性の第2群のNZ−DSFブロックと、を含み、光伝送路終端の受信端での残留分散値を零としている。
本発明において、前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値が、−0.4km/nn/km以下である。あるいは、前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値が、+0.4km/nn/km以上である。
本発明において、前記平均波長分散値が−0.4km/nn/km以下である複数のNZ−DSF伝送路ブロックと、前記平均波長分散値が+0.4km/nn/km以上である複数のNZ−DSF伝送路ブロックと、を含む。
本発明において、前記光信号は波長多重変調(WDM)で伝送される。
本発明によれば、前記光伝送路と、前記光伝送路に信号光を出力する送信装置と、前記光伝送路から信号光を入力する受信装置とを備えた光伝送システムが提供される。
本発明によれば、DPSK(Differential−Phase−Shift−Keying)変調方式を適用した光ファイバ伝送において、伝送後の信号波形歪みを低減し、良好な伝送品質を実現することが可能となる。
本発明による光ファイバ伝送路においては、ノンゼロ分散シフトファイバ(NZ−DSF)1と、光中継器2からなるスパンを、Nスパン直列に接続した後、分散補償ファイバ(DCF)3と光中継器4からなるスパンにより、分散補償を行う。これを「NZ−DSF伝送路ブロック」と呼ぶ。
本発明においては、DPSK変調方式を適用した伝送システムにおいて、WDM(Wave Length Divison Multiplex)信号波長帯域に渡って、NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散(NZ−DSF伝送路ブロックでの累積波長分散をNZ−DSF伝送路ブロック長で割った値)を−0.4ps/nm/km以下、あるいは+0.4ps/nm/km以上に設定することにより、DPSK信号の伝送後の光波形歪みを低減可能としている。以下実施例に即して説明する。
図1は、本発明の一実施例の構成を説明する図である。本実施例において、光ファイバ伝送路は、NZ−DSF1とNZ−DSF1の損失を補償するための光中継器2からなるスパンをN回直列に接続した後、DCF3を配置し、NZ−DSF1により累積した波長分散を補償する。DCF3による分散補償量は、NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散を、−0.4ps/nm/km以下あるいは、+0.4ps/nm/km以上となるように設定する。DCF3の後段にDCF3の損失を補償するための光中継器4を配置する。なお、図1では、NZ−DSF1と光中継器2を1組として、N個直列に接続した後段に、DCF3と光中継器4を直列接続した構成とされているが、DCF3と光中継器4の組は、N段のNZ−DSF1と光中継器2の後段に配置する構成に制限されるものでないことは勿論であり、例えばN段のNZ−DSF1と光中継器2の前段に配置するようにしてもよい。あるいは、直列接続されたN段のNZ−DSF1と光中継器2の間に挿入する構成としてもよい。また、NZ−DSF1と光中継器2の配置は、前段にNZ−DSF1、後段に光中継器2の構成に制限されるものでなく、前段に光中継器2、後段にNZ−DSF1を備えた構成としてもよい。この場合、図1において、DCF3と光中継器4の組は、光中継器4が前段、DCF3が後段に配置される。
図2は、本発明の一実施例の動作を説明するための図であり、NZ−DSF1と光中継器2からなるスパンを5スパン直列接続した場合(図1においてN=5)の分散マップを示している。NZ−DSF1の波長1550nmにおける波長分散値は約−2〜−4ps/nm/kmである。
図2(a)はNZ−DSF伝送路ブロックの平均分散を−0.4ps/nm/km以下に設定した場合の分散マップを模式的に示しており、図2(b)はNZ−DSF伝送路ブロックの平均分散を+0.4ps/nm/km以上に設定した場合の分散マップを模式的に示している。
図2(a)の例では、NZ−DSF伝送路ブロック5は、直列接続された5段のNZ−DSF1と光中継器2を備え、負側に大きく蓄積する分散値を、DCF3により分散補償を行う際、分散補償量は、100%補償より少なめに設定し、負分散に分散を残留させている(NZ−DSF伝送路ブロック5の平均分散値は−0.4ps/nm/km以下)。
図2(b)の例では、NZ−DSF伝送路ブロック6は、直列接続された5段のNZ−DSF1と光中継器2を備え、負に大きく蓄積する分散値を、DCF3により分散補償を行う際、過補償に分散補償を行うことで、正分散に分散を残留させている(NZ−DSF伝送路ブロック6の平均分散値は+0.4ps/nm/km以上)。
本実施例においては、図2(a)、(b)に示したように、NZ−DSF伝送路ブロックにて、WDM信号波長帯域全体に渡って平均分散値がゼロ分散近傍を回避した分散設定を行うことにより、DPSK光信号の主な信号劣化要因であるの搬送波周波数への位相雑音の増加を抑えることが可能となる。
本実施例の光ファイバ伝送路構成の有効性を説明するために、NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散(NZ−DSF伝送路ブロックでの累積波長分散をNZ−DSF伝送路ブロック長で割った値)に対するRZ−DPSK信号の9000km伝送後の受信Q測定結果を図3に示す。ただし、伝送ビットレートは10Gbps(Gigabit per second)である。
平均波長分散がゼロ分散波長の近傍で、受信Q値の劣化が大きく、ゼロ分散波長から離れるに従って、受信Q値が改善する様子が分かる。
この結果より、DPSK変調方式とNZ−DSF伝送路を用いた光ファイバ伝送システムにおいて、DPSK信号の伝送性能を最大限に引き出すためには、NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散の設定値として、−0.4ps/nm/km以下あるいは、+0.4ps/nm/km以上に設定し、ゼロ分散波長近傍における伝送劣化を回避する構成が有効である。
本発明の他の実施例として、NZ−DSF伝送路ブロックにより構築した光ファイバ伝送路について以下に説明する。NZ−DSF伝送路ブロック5において平均波長分散を故意にゼロ分散波長からシフトさせているため、NZ−DSF伝送路ブロックからなる光ファイバ伝送路は、それだけでは、大きな負分散が残留する。
NZ−DSF伝送路ブロック5による残留分散を補償するためのブロック分散補償ファイバを伝送路内に配置する際、DPSK変調信号の波形歪みを効果的に抑圧するためには、ブロック分散補償ファイバの挿入回数を最低限(1〜2回)に制限する必要がある。
使用する信号波長帯域に渡って、平均波長分散が−0.4ps/nm/km以下と設定したNZ−DSF伝送路ブロック5を使用した伝送路ファイバ全体の構成を、図4乃至図7に示す。
図4に示す実施例では、複数段のNZ−DSF伝送路ブロック5に伴う残留分散を、伝送路全体の初段のスパンに配置したブロックDCF7により分散補償を行う(図4(a)参照)。送信回路からのWDM信号を受ける初段のブロックDCF7で波長分散を予めプラス側の値に設定し、平均波長分散が−0.4ps/nm/km以下のNZ−DSF伝送路ブロック5を複数段直列に接続し、受信端(Rx)での残留分散値が零となる。ブロックDCF7は、例えば図4(b)に示すように、DCF13とDCF13の損失を補償する光中継器14をM1段(M1は1、2・・・)備えて構成してもよい。
図5に示す実施例では、NZ−DSF伝送路ブロック5に伴う残留分散を伝送路全体の中程のスパンに配置したブロックDCF7により分散補償を行う。中段のブロックDCF7は、前方の複数段のNZ−DSF伝送路ブロック5に伴う残留分散を補償してプラス値に設定し、後段の平均波長分散が−0.4ps/nm/km以下の複数段のNZ−DSF伝送路ブロック5により、受信端(Rx)での残留分散値が零となる。
図6に示す実施例では、NZ−DSF伝送路ブロック5に伴う残留分散を伝送路全体の最後のスパンに配置したブロックDCF7により分散補償を行う。最終段のブロックDCF7は、複数段のNZ−DSF伝送路ブロック5に伴う残留分散を補償し零に設定している。
図7に示す実施例では、初段のスパンと最終段のスパンにそれぞれ配置したブロックDCF8により(図7(a)参照)、NZ−DSF伝送路ブロック5に伴う残留分散をそれぞれ半分ずつ分散補償する。ブロックDCF8は、例えば図7(b)に示すように、DCF15とDCF15の損失を補償する光中継器16とをM2(M2は1、2・・・)段備えて構成される。送信回路からのWDM信号を受ける初段のスパンのブロックDCF8で波長分散を予めプラス側の値に設定し、平均波長分散が−0.4ps/nm/km以下の複数段のNZ−DSF伝送路ブロック5による残留分散値を最終段のスパンのブロックDCF8で補償し、残留分散値を零としている。
図8乃至図11は、使用する信号波長帯域に渡って、平均波長分散が+0.4ps/nm/km以上と設定したNZ−DSF伝送路ブロック6を用いた実施例の伝送路ファイバ全体の構成を示す図である。
図8に示す実施例では、NZ−DSF伝送路ブロック6に伴う残留分散を伝送路全体の初段のスパンに配置したブロックDCF9により、分散補償を行う(図8(a)参照)。ブロックDCF9は、例えば図8(b)に示すように、DCF17とDCF17の損失を補償する光中継器18をM3段(M1は1、2・・・)備えて構成される。
図9に示す実施例例では、NZ−DSF伝送路ブロック6に伴う残留分散を伝送路全体の中程のスパンに配置したブロックDCF9により、分散補償を行う。
図10に示す実施例では、NZ−DSF伝送路ブロック6に伴う残留分散を伝送路全体の最後のスパンに配置したブロックDCF9により、分散補償を行う場合の構成である。
図11に示す実施例では、初段のスパンと最後のスパンに配置したブロックDCF10により、NZ−DSF伝送路ブロック6に伴う残留分散をそれぞれ半分ずつ分散補償する。ブロックDCF10は、例えば図11(b)に示すように、DCF19とDCF19の損失を補償する光中継器20をM4段(M4は1、2・・・)段備えて構成される。
図12と図13は、平均波長分散を−0.4ps/nm/km以下に設定した複数のNZ−DSF伝送路ブロック5と、平均波長分散を+0.4ps/nm/km以上に設定した複数のNZ−DSF伝送路ブロック6により構成した実施例の光ファイバ伝送路の全体構成を示す図である。
図12、図13に示した実施例においては、NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散をゼロ分散波長から故意にシフトすることによるDPSK信号の波形歪み抑圧効果を十分機能させるため、NZ−DSF伝送路ブロック5とNZ−DSF伝送路ブロック6が光ファイバ伝送路内で交互に配置しない構成とすることが重要である。
本発明の全開示(請求の範囲を含む)の枠内において、さらにその基本的技術思想に基づいて、実施形態ないし実施例の変更・調整が可能である。また、本発明の請求の範囲の枠内において種々の開示要素の多様な組み合わせないし選択が可能である。すなわち、本発明は、請求の範囲を含む全開示、技術的思想にしたがって当業者であればなし得るであろう各種変形、修正を含むことは勿論である。
1 NZ−DSF
2 光中継器
3、11、13、15、17、19 DCF
4、14、16、18、20 光中継器
5、6、12 NZ−DSF伝送路ブロック
7、8、9、10 ブロックDCF
2 光中継器
3、11、13、15、17、19 DCF
4、14、16、18、20 光中継器
5、6、12 NZ−DSF伝送路ブロック
7、8、9、10 ブロックDCF
Claims (16)
- 差分位相シフトキーイング(DPSK)変調方式で光信号を伝送する光伝送路であって、
直列形態に接続されるN段(Nは所定の正整数)のノンゼロ分散シフトファイバ(NZ−DSF)と、
前記N段のノンゼロ分散シフトファイバの前段、後段、中間段のうちの少なくとも一つに配置される少なくとも1つの分散補償ファイバ(DCF)と、
を含むNZ−DSF伝送路ブロックを備え、前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値を非零としてなる、ことを特徴とする光伝送路。 - 前記分散補償ファイバ(DCF)は、前記N段のノンゼロ分散シフトファイバ(NZ−DSF)により蓄積される分散を100%補償せずに残留させるか、あるいは、過剰に補償することで、前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値を非零としてなる、ことを特徴とする請求項1記載の光伝送路。
- 前記NZ−DSF伝送路ブロックは、前記ノンゼロ分散シフトファイバ(NZ−DSF)1段に対してその前段又は後段に、前記ノンゼロ分散シフトファイバ(NZ−DSF)の損失を補償する光中継器を備えている、ことを特徴とする請求項1又は2記載の光伝送路。
- 前記NZ−DSF伝送路ブロックは、前記分散補償ファイバ(DCF)に対して前段又は後段に、前記分散補償ファイバ(DCF)の損失を補償する光中継器を備えている、ことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の光伝送路。
- 直列形態に接続される複数段の前記NZ−DSF伝送路ブロックを備えている、ことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の光伝送路。
- 分散補償ファイバ(DCF)を1つ又は複数含むブロックDCFを少なくとも1つ備え、光伝送路終端の受信端での残留分散値を零としてなる、ことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の光伝送路。
- 前記ブロックDCFは、前記分散補償ファイバ(DCF)に対して前段又は後段に、前記分散補償ファイバ(DCF)の損失を補償する光中継器を備えている、ことを特徴とする請求項6記載の光伝送路。
- 前記ブロックDCFを、直列形態に接続される複数段の前記NZ−DSF伝送路ブロックの前段、中間、後段のうちの少なくともいずれか一つに備え、光伝送路終端の受信端での残留分散値を零としてなる、ことを特徴とする請求項6又は7記載の光伝送路。
- 前記複数段のNZ−DSFブロックの前記平均波長分散値の極性が互いに等しい、ことを特徴とする請求項5乃至8のいずれか一に記載の光伝送路。
- 直列形態に接続された平均波長分散値が正極性の複数段の前記NZ−DSFブロックと、
直列形態に接続された平均波長分散値が負極性の複数段の前記NZ−DSFブロックと、を備えている、ことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の光伝送路。 - 直列形態に接続された平均波長分散値が正極性の第1群の前記NZ−DSFブロックと、
前記第1群のNZ−DSFブロックの前段又は後段に配置され、直列形態に接続された平均波長分散値が負極性の第2群の前記NZ−DSFブロックと、
を含み、光伝送路終端の受信端での残留分散値を零としてなる、ことを特徴とする請求項1乃至5、10のいずれか1項に記載の光伝送路。 - 前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値が、−0.4km/nn/km以下である、ことを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載の光伝送路。
- 前記NZ−DSF伝送路ブロックの平均波長分散値が、+0.4km/nn/km以上である、ことを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載の光伝送路。
- 前記平均波長分散値が−0.4km/nn/km以下である複数のNZ−DSF伝送路ブロックと、
前記平均波長分散値が+0.4km/nn/km以上である複数のNZ−DSF伝送路ブロックと、
を含む、ことを特徴とする請求項10又は11記載の光伝送路。 - 前記光信号は波長多重変調(WDM)で伝送されることを特徴とする請求項1乃至14のいずれか1項に記載の光伝送路。
- 請求項1乃至15のいずれか1項に記載の光伝送路と、
前記光伝送路に信号光を出力する送信装置と、
前記光伝送路から信号光を入力する受信装置と、を備えた光伝送システム。
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