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JP2009029203A - 運転支援装置 - Google Patents

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JP2009029203A JP2007193459A JP2007193459A JP2009029203A JP 2009029203 A JP2009029203 A JP 2009029203A JP 2007193459 A JP2007193459 A JP 2007193459A JP 2007193459 A JP2007193459 A JP 2007193459A JP 2009029203 A JP2009029203 A JP 2009029203A
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JP2007193459A
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Haruhiko Nishiguchi
遼彦 西口
Kei Oshida
圭 忍田
Tatsuya Iwasa
達也 岩佐
Yoichi Sugimoto
洋一 杉本
Yoshiyuki Matsumoto
善行 松本
Takashi Watanabe
崇 渡邊
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Honda Motor Co Ltd
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Honda Motor Co Ltd
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Abstract

【課題】運転者の運転特性を反映して車線変更の難易さ判断を支援することができる運転支援装置を提供する。
【解決手段】運転支援装置1は、自車両の側方および後側方を撮影可能な外界カメラ11と、外界カメラ11が撮影した映像を自車両の乗員に視認可能に表示するモニター15と、自車両の車線変更時に車線変更の難易さを示す車線変更支援指標をモニター15に表示させる指標表示ユニット20と、自車両の車線変更後の後続車両との車間距離を検出する相対関係算出部22と、相対関係算出部22により検出された車間距離に応じて次回の車線変更支援指標の表示位置を変更する表示制御部24と、を備える。
【選択図】図1

Description

この発明は、車線変更時の運転を補助する運転支援装置に関するものである。
特許文献1には、車両に搭載されたカメラで自車両の後側方を撮影し、撮影した映像を車内のモニターに表示するとともに、自車両がスムーズに車線変更可能な後側方の車両位置を示すガイド線を前記モニターに重畳表示することで、運転者の車線変更可否判断を支援する運転支援装置が開示されている。この運転支援装置では、自車両の速度、または、自車両と後側方の車両との相対速度に応じて前記ガイド線の位置を補正している。
特開2006−51850号公報
ところで、自車両がスムーズに車線変更可能であると判断する後側方の車両位置は運転者の運転経験等によって異なり、一律ではない。
しかしながら、従来の運転支援装置では、自車両の速度、または、自車両と後側方の車両との相対速度に応じてガイド線の位置を補正してはいるものの、運転者の運転特性を反映して補正するわけではないので、運転者によっては違和感を感じる場合があり、改善の余地があった。
そこで、この発明は、運転者の運転特性を反映して車線変更の難易さ判断を支援することができる運転支援装置を提供するものである。
この発明に係る運転支援装置では、上記課題を解決するために以下の手段を採用した。
請求項1に係る発明は、自車両の側方および後側方を撮影可能な撮影手段(例えば、後述する実施例における外界カメラ11)と、前記撮影手段が撮影した映像を自車両の乗員に視認可能に表示する表示手段(例えば、後述する実施例におけるモニター15)と、自車両の車線変更時に車線変更の難易さを示す車線変更支援指標を前記表示手段に表示させる指標作成手段(例えば、後述する実施例における指標表示ユニット20)と、を車両に備える運転支援装置(例えば、後述する実施例における運転支援装置1)であって、自車両の車線変更後の後続車両との車間距離を検出する車間距離検出手段(例えば、後述する実施例における相対関係算出部22)と、前記車間距離検出手段により検出された車間距離に応じて次回の前記車線変更支援指標の表示位置を変更する変更手段(例えば、後述する実施例における表示制御部24)と、を備えることを特徴とする運転支援装置である。
このように構成することにより、車線変更後の後続車両との車間距離をパラメータとして得られる自車両の運転者の運転特性に応じて、表示手段における車線変更支援指標の表示位置を変更することができるので、運転者の運転経験、運転技量、嗜好等に応じた最適な位置に車線変更支援指標を表示することができる。
請求項2に係る発明は、自車両の側方および後側方を撮影可能な撮影手段(例えば、後述する実施例における外界カメラ11)と、前記撮影手段が撮影した映像を自車両の乗員に視認可能に表示する表示手段(例えば、後述する実施例におけるモニター15)と、自車両の車線変更時に車線変更の難易さを示す車線変更支援指標を前記表示手段に表示させる指標作成手段(例えば、後述する実施例における指標表示ユニット20)と、を車両に備える運転支援装置(例えば、後述する実施例における運転支援装置1)であって、自車両の車線変更後の後続車両の運転状態を検出する後続車両運転状態検出手段(例えば、後述する実施例における相対関係算出部22)と、前記後続車両運転状態検出手段により検出された後続車両の運転状態に応じて次回の前記車線変更支援指標の表示位置を変更する変更手段(例えば、後述する実施例における表示制御部24)と、を備えることを特徴とする運転支援装置である。
このように構成することにより、車線変更後の後続車両の運転状態(例えば減速度)をパラメータとして得られる自車両の運転者の運転特性に応じて、表示手段における車線変更支援指標の表示位置を変更することができるので、運転者の運転経験、運転技量、嗜好等に応じた最適な位置に車線変更支援指標を表示することができる。
請求項1および請求項2に係る発明によれば、車線変更支援指標を運転者の運転特性に応じて表示手段上の最適な位置に表示することができるので、運転者の運転特性に合った運転支援装置にカスタマイズすることができ、使い勝手が向上する。また、1つの車両を複数の運転者が利用する場合に、それぞれの運転者の運転特性に合った運転支援装置にすることができ、使い勝手が向上する。
以下、この発明に係る運転支援装置の実施例を図1から図24の図面を参照して説明する。
この実施例の運転支援装置1は、外界カメラ(撮影手段)11と、レーダ装置12と、車両状態量検出装置13と、ナビゲーション装置14と、モニター(表示手段)15と、指標表示ユニット(指標作成手段)20とを備えて構成されている。
外界カメラ11は、少なくとも自車両の側方および後側方の外界を撮影可能に視野が設定されており、例えば車両の左右のドアミラーの下部等に設置されている。この外界カメラ11は、例えば可視光領域や赤外線領域にて撮像可能なCCDカメラやCMOSカメラ等からなり、撮影により得た自車線と異なる車線を含む自車両の後側方領域の外界の画像に対して、例えばフィルタリングや二値化処理等の所定の画像処理を行い、二次元配列の画素からなる1対の画像データを生成し、指標表示ユニット20へ出力する。
レーダ装置12は、例えばレーザ光やミリ波等のレーダを備えてなり、例えば車両のリヤバンパー等に設置されている。レーダ装置12は、例えば自車両の後方および後側方領域の外界に設定された検出対象領域を走査するようにして、例えばミリ波等の電磁波を発信するとともに、発信した電磁波が自車両の外部の物体によって反射されたときにその反射波を受信し、発信した電磁波と受信した電磁波(反射波)とを混合してビート信号を生成し、指標表示ユニット20へ出力する。
車両状態量検出装置13は、例えば自車両の速度(車速)を検出する車速センサや、ヨー角(車両重心の上下方向軸回りの回転角度)やヨーレート(車両重心の上下方向軸回りの回転角速度)を検出するヨーレートセンサや、操舵角(運転者が入力した操舵角度の方向と大きさ)や操舵角に応じた実舵角(転舵角)を検出する舵角センサや、3次元加速度を検出するジャイロセンサや、ウィンカー(方向指示器)の作動状態を検出するウィンカースイッチ等を備えて構成されており、各センサ等により検出された情報を自車両の車両状態量情報として指標表示ユニット20へ出力する。
ナビゲーション装置14は、例えば人工衛星を利用して車両の位置を測定するためのGPS(Global Positioning System)信号等の測位信号あるいは車両状態量検出装置13に具備されるジャイロセンサおよび加速度センサ等の各検出結果に基づいて自車両の現在位置および進行方向を検知し、この検知結果に基づき、地図データ記憶装置に格納された地図データに対してマップマッチングを行い、表示画面上での自車両の現在位置の表示位置を制御すると共に、検出された自車両の現在位置あるいは各種スイッチやキーボード等を介して操作者により入力された適宜の車両位置に対して、表示画面上での地図表示を制御する。
また、ナビゲーション装置14に具備される地図データ記憶装置は、ナビゲーション装置14の表示画面上に地図を表示するための地図表示用のデータおよび自車両の現在位置に基づくマップマッチングの処理に必要とされる道路座標データに加えて、経路探索や経路誘導等の処理に必要とされるデータ、例えば交差点等の所定位置の緯度および経度からなる点であるノードと、各ノード間を結ぶ線であるリンクとの各データを地図データとして備えており、さらに、ノードおよびリンクには、例えば交差点の位置を示す緯度および経度と、信号機の有無や複数の道路の交差角度や形状等の交差点情報と、道路種別(例えば、国道、県道、市道等)、道路幅員情報(例えば、幅員データ等)、道路構造情報(例えば、車線数、分岐、合流等)等の各種の情報が付加されている。
モニター15は、車内に設置されており、外界カメラ11が撮影した映像を車両の乗員に視認可能に表示するとともに、後述する車線変更支援指標を重畳表示する。モニター15は、例えば、ナビゲーション装置14に具備される表示装置で構成してもよいし、各種走行状態量(車速など)を表示する計器類と一体化または計器類の近傍に配置される表示装置で構成してもよいし、フロントウィンドウにおいて運転者の前方視界を妨げない位置に各種情報を表示するHUD(Head Up Display)で構成してもよい。
指標表示ユニット20は、例えば、表示判定部21、相対関係算出部22、データ記憶・学習部23、表示制御部(変更手段)24とを備えて構成されており、モニター15に表示される車線変更支援指標の表示を制御する。ここで、車線変更支援指標は、自車両の車線変更時にスムーズな車線変更が可能か否かを運転者が判断する際の目安となるものであり、換言すると車線変更の難易さを示す指標ということができる。
モニター15における車線変更支援指標の表示は、モニター15がON状態の時に常に表示することも可能であるが、常に表示されていると煩わしいので、所定の条件が満たされたときに限って表示するようにしてもよい。そのような場合に、表示判定部21は、車線変更支援指標をモニター15に表示するか否か判定する。
例えば、表示判定部21は、モニター15上に車線変更支援指標が表示されていない状態において、例えば運転者によるウィンカースイッチ(図示略)の操作あるいは運転者のウィンカースイッチへの接触等を、ウィンカースイッチあるいはウィンカースイッチの表面に設けられたタッチセンサ等により検出した場合に、運転者が車線変更を実行する意志を有している、あるいは、実際に自車両が車線変更を実行中であると検知あるいは予測し、車線変更支援指標の表示が必要な状況であると判定して、判定結果を表示制御部24へ出力する。
また、表示判定部21は、例えば、ナビゲーション装置14に具備される地図データ記憶装置に記憶されている地図データに基づき自車両の進路を推定または設定し、この進路において車線変更または分流または合流が必要である場合に車線変更支援指標の表示が必要な状況であると判断して、判定結果を表示制御部24へ出力する。
一方、この進路において右折または左折が必要である場合には、車線変更支援指標の表示が不要な状況であると判定して、判定結果を表示制御部24へ出力する。
また、表示判定部21は、例えば、自車両の車線変更が検知あるいは予測され、且つ、カメラ11で撮影された画像に対する画像処理により自車両の後側方に他車両が検出された場合に、車線変更支援指標の表示が必要な状況であると判断して、判定結果を表示制御部24へ出力する。
相対関係算出部22は、外界カメラ11から入力される画像データや、レーダ装置12から入力されるビード信号の周波数(ビード周波数)や、車両状態量検出装置13から出力される自車両の車両状態量情報(例えば、位置および速度等)とに基づいて、自車両の後側方または後方に存在する他車両までの相対距離(車間距離)や、該他車両の相対速度や、該他車両の減速度を算出し、データ記憶・学習部23へ出力する。なお、車線変更前に自車両の後側方に存在していた他車両(後側方車両)は、車線変更完了後には自車両の後続車両となる。この実施例において、相対関係算出部22は、車線変更後の後続車両との車間距離を検出する車間距離検出手段を構成する。また、後続車両の減速度は後続車両の運転状態であることから、相対関係算出部22は、車線変更後の後続車両の運転状態を検出する後続車両運転状態検出手段を構成する。
データ記憶・学習部23は、自車両が今回車線変更をしたときの車線変更支援指標の表示位置を記憶するとともに、今回車線変更を完了した時の自車両と後続車両との車間距離あるいは後続車両の減速度に基づいて、次回車線変更時の車線変更支援指標の表示位置の変更量(以下、次回変更量という)を決定する。
表示制御部24は、表示判定部21から入力される判定結果およびデータ記憶・学習部23から入力される情報に応じて、モニター15における車線変更支援指標の表示を制御する。すなわち、表示判定部21が表示不要と判定したときにはモニター15の画面に車線変更支援指標を表示しない。また、表示判定部21が表示必要と判定したときには、自車線に隣接する隣車線上に、自車両のリアバンパー後端から後方に所定距離だけ離間した位置に相当するモニター15の画面上の位置に所定形状の車線変更支援指標を表示する。そして、表示制御部24は、モニター15における車線変更支援指標の表示位置を、データ記憶・学習部23から入力される情報に応じて変更する。
前述したように、車線変更支援指標は、自車両の車線変更時にスムーズな車線変更が可能か否か(つまり、車線変更の難易さ)を運転者が判断する際の目安として表示されるものであるが、運転者の運転経験、運転技量、嗜好等によって最適とする車線変更支援指標の表示位置が異なる。
例えば、図2、図4に示すように、車線変更支援指標が、モニター15の画面Mに映し出された隣車線において車幅方向に帯状に延びるガイド線Gである場合を例にして説明する。
図3に示すように自車両VSと後側方車両VTとの車間距離に十分な余裕が欲しい運転者Aさんの場合には、図2に示すようにモニター15の画面Mにおいてガイド線Gが自車両から遠い位置に表示される方が好まれる。
一方、図5に示すように、自車両VSと後方車両VTとの車間距離が車線変更に必要な最低限の距離があれば直ちに車線変更をしたい運転者Bさんの場合には、図4に示すようにモニター15の画面Mにおいてガイド線Gが自車両に近い位置に表示される方が好まれる。
そこで、この指標表示ユニット20では、自車両が車線変更した後の自車両と後続車両との車間距離、あるいは、後続車両の運転状態を示す減速度を検出して、これら検出結果に基づいて車線変更がスムーズに完了したか否かを判定し、その判定結果によりモニター15の画面Mにおける車線変更支援指標の表示位置を変更し、車線変更支援指標が運転者の運転特性に最適な表示位置となるようにする。
例えば、車線変更支援指標が前記ガイド線Gの場合に、車線変更後の後続車両との車間距離が所定の閾値(例えば6m)よりも狭まった場合には、次回車線変更時におけるガイド線Gの表示位置を一定寸法(例えば道路上の距離1mに相当するモニター15の画面M上の寸法)だけ自車両から遠ざかる方向へ移動し、車線変更後の後続車両との車間距離が前記閾値よりも広がった場合には、次回車線変更時におけるガイド線Gの表示位置を一定寸法(例えば道路上の距離0.5mに相当するモニター15の画面M上の寸法)だけ自車両に近づく方向へ移動する。
また、例えば、車線変更後の後続車両の減速度が所定の閾値(例えば0.2G)よりも大きい場合には、次回車線変更時におけるガイド線Gの表示位置を一定寸法(例えば道路上の距離1mに相当するモニター15の画面M上の寸法)だけ自車両から遠ざかる方向へ移動し、車線変更後の後続車両の減速度が前記閾値よりも小さい場合には、次回車線変更時におけるガイド線Gの表示位置を一定寸法(例えば道路上の距離0.5mに相当するモニター15の画面M上の寸法)だけ自車両に近づく方向へ移動する。
このガイド線Gの表示位置の変更を繰り返すことにより、モニター15の画面M上のガイド線Gを運転者の運転特性に最適な表示位置に表示させることができる。
次に、車線変更支援指標が前記ガイド線Gの場合の指標表示位置変更制御について図6のフローチャートに従って説明する。図6のフローチャートに示すガイド線表示位置変更制御(指標表示位置変更制御)ルーチンは一定時間毎に繰り返し実行される。
まず、ステップS101において、車線変更が完了したか否かを判定する。車線変更完了の判定は、例えば、自車両の操舵角がほぼ直進状態の値に戻った時、あるいは、ウィンカースイッチがONからOFFに変わった時、あるいは、外界カメラ11で撮影した映像に基づいて自車両の走行車線が隣車線に移ったことが検知された時を、車線変更が完了したと判定することができる。
ステップS101における判定結果が「NO」(未完了)である場合には、現在車線変更中かあるいは車線変更をしていない状態であり、ガイド線表示位置を変更する必要がないので、本ルーチンの実行を一旦終了する。
ステップS101における判定結果が「YES」(完了)である場合には、ステップS102に進み、自車両と後続車両との車間距離、および後続車両の減速度を検出する。
次に、ステップS103に進み、車線変更がスムーズに行われたか否か、つまり車線変更が成功したか否かを判定する。この実施例では、車線変更後の自車両と後続車両との車間距離が所定距離(例えば6m)以上であり、且つ、後続車両の減速度が所定値(例えば0.2G)以下であるときは、車線変更後の車間距離が十分にあり且つ後続車両が急ブレーキをかけていないと推定し、車線変更がスムーズに行われた(換言すると、車線変更が成功した)と判定する。その逆に、車線変更後の自車両と後続車両との車間距離が前記所定距離よりも短いとき、あるいは後続車両の減速度が前記所定値を超えたときは、車線変更後の車間距離が非常に短くなったか、あるいは後続車両が急ブレーキをかけたと推定し、車線変更がスムーズに行われなかった(換言すると、車線変更が不成功だった)と判定する。
ステップS103における判定結果が「YES」(成功)である場合には、ステップS104に進み、次回のガイド線表示位置を今回のガイド線表示位置から所定寸法(例えば道路上の距離0.5mに相当するモニター15の画面M上の寸法)だけ前方(自車両に接近する方向)へ変更する。なお、この実施例では、車線変更成功の場合のガイド線表示位置の変更量を1回につき道路上の距離0.5m相当分としたが、0.5m相当分に限るものではなく、適宜の数値に設定可能である。
また、ステップS103における判定結果が「NO」(不成功)である場合には、ステップS105に進み、次回のガイド線表示位置を今回のガイド線表示位置から所定寸法(例えば道路上の距離1mに相当するモニター15の画面M上の寸法)だけ後方(自車両から遠ざかる方向)へ変更する。なお、この実施例では、車線変更不成功の場合のガイド線表示位置の変更量を1回につき1m相当分としたが、1m相当分に限るものではなく、適宜の数値に設定可能である。
ステップS104,S105の処理を実行した後、ステップS106に進み、リミット処理を実行し、リターンする。リミット処理は、ガイド線Gの表示位置が極端に自車両に接近した位置に表示されたり、極端に自車両から離間した位置になるのを防止するための処理である。この実施例では、ガイド線Gの表示範囲が、自車両のリアバンパー後端から後方に例えば6〜18mに相当する位置に設定されており、ステップS104,S105の処理により算出されたガイド線の表示位置が前記表示範囲から外れる場合には、表示範囲における最小値(6m)または最大値(18m)に設定される。
なお、ガイド線の表示位置の初期値は例えば自車両のリアバンパー後端から後方に12mに相当する位置に設定されている。また、イグニッションスイッチ(図示略)がOFFされた時のガイド線の表示位置が記憶され、記憶された表示位置は車線変更支援処理の次回開始時の初期値として用いられる。
この実施例では、車線変更後の自車両と後続車両との車間距離と、後続車両の減速度の両方が所定の条件を満たした場合に車線変更が成功したと判断しているが、いずれか一方の条件を満たすことで車線変更が成功したと判断してもよい。
このように、車線変更後の自車両と後続車両との車間距離をパラメータとして得られる自車両の運転者の運転特性に応じて、あるいは、車線変更後の後続車両の運転状態(減速度)をパラメータとして得られる自車両の運転者の運転特性に応じて、モニター15の画面Mにおけるガイド線Gの表示位置を変更することができるので、運転者の運転経験、運転技量、嗜好等に応じた最適な位置にガイド線Gを表示することができる。その結果、運転者はモニター15に映し出される映像に基づいて車線変更の難易さを的確に判断することができる。また、1つの車両を複数の運転者が利用する場合にも、それぞれの運転者の運転特性に合った運転支援装置1にカスタマイズすることができ、使い勝手が向上する。
前述したガイド線表示位置変更制御では、車線変更が成功した場合に常にガイド線Gを自車両に接近する方向へ変更するようにしているが、車線変更が成功した場合に、車線変更開始時の後側方車両とガイド線Gとの相対位置関係に応じて変更の有無および変更方向を変えてもよい。
例えば、後側方車両がほぼガイド線Gの上に存在したときに車線変更を開始し成功した場合には、ガイド線表示位置を変更せず今回のガイド線表示位置を保持し、後側方車両がガイド線Gよりも手前側(自車両に近い側)に存在したときに車線変更を開始し成功した場合には、次回のガイド線表示位置を今回のガイド線表示位置から所定寸法だけ前方(自車両に接近する方向)へ変更し、後側方車両がガイド線Gよりも奥側(自車両から遠ざかる側)に存在したときに車線変更を開始し成功した場合には、次回のガイド線表示位置を今回のガイド線表示位置から所定寸法だけ後方(自車両から離間する方向)へ変更する、というようにしてもよい。
また、前述したガイド線表示位置変更制御では、1回の車線変更完了後の結果に基づいてガイド線表示位置を変更するようにしたが、例えば過去所定回数の車線変更で算出された変更量の平均値を算出し、この平均値に基づいてガイド線表示位置を変更するようにしてもよい。
この発明は前述した実施例に限られるものではない。以下に、この発明の他の実施例を説明する。
図7に、車線変更支援指標を複数のポールで表示した実施例を示す。この実施例ではポールの数を3本とし、自車両に一番近いポール(以下、先頭のポールという)P1は自車両のリアバンパー後端に対応する位置とし、道路上における所定距離に相当する寸法間隔で2番目、3番目のポールP2,P3を表示し、最後尾のポール(すなわち3番目のポール)P3の表示位置を前述した実施例におけるガイド線Gに対応する位置とする。また、遠近感を出すために後方に位置するポールほど、ポールの高さを低く表示する。
この実施例の場合には、ポールP1〜P3の表示間隔を変更することによりポールP1〜P3の表示位置を変更する。例えば、ポール間隔を4mにすると最後尾のポールP3は自車両のリアバンパー後端から後方8mに相当する位置に表示されることとなり、ポール間隔を6mにすると最後尾のポールP3は自車両のリアバンパー後端から後方12mに相当する位置に表示されることとなる。
また、例えば先頭のポールP1を赤色、2番目のポールP2を黄色、最後尾のポールP3を緑色にするなど色分けすることで、ポールP1〜P3を区別し易くしてもよい。
さらに、ポールの数を変更可能とし、運転者が選択することができるようにしてもよい。
また、自車両に対するポールP1〜P3の車幅方向についての表示位置を一定にすると、自車両の細かな操舵によりあたかもポールP1〜P3が道路上を横移動するかのように表示されてしまうので、カメラ11により撮影した画像に対して画像処理を行って道路上の白線を認識し、図8に示すようにポールP1〜P3を常に道路の白線に沿って表示するようにしてもよい。その方が運転者に違和感を生じさせないので好ましい。
図9に、車線変更支援指標を複数のポールP1〜P3とガイドウォールW1〜W3で表示した実施例を示す。この実施例では、先頭のポールP1より手前側およびポール間に、車線に沿ってガイドウォールW1〜W3を表示する。
この場合も、例えば先頭のガイドウォールW1を赤色、2番目のガイドウォールW2を黄色、最後尾のガイドウォールW3を緑色にするなど色分けすることで、ガイドウォールW1〜W3を区別し易くしてもよい。
図10に、車線変更支援指標を隣車線における複数の路面領域で表示した実施例を示す。この実施例では3つの路面領域を設定し、自車両の横に位置する路面領域(以下、危険領域という)S1の後端を自車両のリアバンパー後端に対応する位置とし、この危険領域S1に連続してその後方に、道路上における所定距離に相当する長さで2番目路面領域(以下、要注意領域という)S2、最後尾の路面領域S3を表示し、最後尾の路面領域S3の後端の表示位置を前述した実施例におけるガイド線Gに対応する位置とする。
この実施例の場合には、路面領域S1〜S3において車線の延びる方向に沿う長さ(以下、路面領域の長さと略す)を変更することにより路面領域S1〜S3の表示位置を変更する。例えば、路面領域の長さを4mにすると最後尾の路面領域S3の後端は自車両のリアバンパー後端から後方8mに相当する位置に表示されることとなり、路面領域の長さを6mにすると最後尾の路面領域S3の後端は自車両のリアバンパー後端から後方12mに相当する位置に表示されることとなる。
この場合、例えば危険領域S1を赤色、要注意領域S2を黄色、最後尾の路面領域S3を緑色にするなど色分けすることで、各領域を認識し易くしてもよい。
また、路面領域の数を変更可能とし、運転者が選択することができるようにしてもよい。
図11に、車線変更支援指標を隣車線において車幅方向に帯状に延びる複数の直線Lで表示した実施例を示す。
この実施例では直線Lの数を2本とし、自車両に一番近い直線(以下,先頭の直線という)L1は自車両のリアバンパー後端に対応する位置とし,道路上における所定距離に相当する寸法間隔で2番目の直線L2を表示する。直線L2の表示位置は前述した実施例におけるポールP2に対応する位置、もしくはガイド線Gに対応する位置とする。
また,遠近感を出すために後方に位置する直線Lほど線長を短くする。その際には、直線L1,L2は道路上の白線との垂直を保ち、かつ直線L1と直線L2の右端を道路上の白線と平行な同一直線上に配置する。
直線L1,L2の間隔を変更可能とし,運転者が選択できるようにしてもよい。さらに、直線Lの数を変更可能とし、運転者が選択することができるようにしてもよい。また、例えば先頭の直線L1を赤色,2番目の直線L2を黄色にするなど色分けすることで,直線L1,L2を区別し易くしてもよい。また、先頭の直線L1だけとしてもよい。
また、車線変更支援指標の表示パターンを、ガイド線G、ポールP1〜P3、ガイドウォールW1〜W3、路面領域S1〜S3、直線L1,L2の中から運転者の好みに応じて自由に選択することができるようにしてもよい。
さらに、運転者を記憶するシートメモリ装置を備えた車両の場合には、異なる運転者がそれぞれ選択した車線変更支援指標の表示パターンをシートメモリと連動して記憶させておき、シートメモリ装置により運転者が特定されたときに該運転者の選択した表示パターンが自動的に読み出されるようにしてもよい。このようにすると、運転者が変わる毎に表示パターンを手動で設定する必要がないので使い勝手が向上する。
図12に示すように、モニター15の画面Mに車線変更支援指標(この例では直線L1,L2)を表示するとともに、画面Mにおいてドアミラーで視認可能な領域(以下、視認可能領域という)R1とドアミラーの死角領域R2を区別することができるようにしてもよい。例えば、視認可能領域R1は暗く表示し、死角領域R2は明るく表示すると、ドアミラーの死角に他車両が存在するか否かを瞬時に判断することができる。視認可能領域R1と死角領域R2との差別化は、輝度調節、コントラスト調節、網掛けなどのフィルタにより実現することができる。
なお、この場合、車線変更支援指標は、視認可能領域R1内に表示する。また、モニター15の画面Mに車線変更支援指標を表示しないときにも、上述のように死角領域R2と視認可能領域R1を明暗により差別化して表示してもよい。
図13に、モニター15の画面Mにおける隣車線上であって自車両の現在位置に対応する位置に、自車両のゴーストカーGを表示した実施例を示す。このようにすると、自車両と後側方車両との車間距離を運転者が容易に理解することができるとともに、ポールP1〜P3やガイドウォールW1〜W3と自車両との位置関係を理解し易くするという効果もある。図14はゴーストGを表示した時点における実車両(自車両VSと後側方車両VT)の相対関係を示す図である。また、ゴーストカーGの表示・非表示や、表示する場合の表示時間を運転者が選択することができるようにしてもよい。
モニター15の画面Mにおける車線変更支援指標(ガイド線G、ポールP1〜P3、ガイドウォールW1〜W3、路面領域S1〜S3)の表示は、モニター15がON状態の時に常に表示してもよいし、自車両の車線変更が検知あるいは予測されたときに限って表示するようにしてもよい。
また、カメラ11により撮影した画像に対して画像処理を行い、これにより自車両の後側方に他車両が認識された場合に限って車線変更支援指標をモニター15の画面Mに表示し、後側方車両が認識されなかった場合には車線変更支援指標を表示せず、後側方の映像のみをモニター15の画面Mに表示するようにしてもよい。このようにすると、後側方車両が存在しないときにモニター15の画面Mに車線変更支援指標が表示される視覚的な煩わしさをなくすことができる。
自車両の後側方に他車両が認識された場合に限って車線変更支援指標を表示する指標表示判定処理の一例を、図15に示すフローチャートに従って説明する。
ステップS201においてモニター15がONか否かを判定し、ステップS201における判定結果が「NO」(OFF)である場合には、本ルーチンの実行を一旦終了する。
ステップS201における判定結果が「YES」(ON)である場合には、ステップS202に進み、カメラ11により撮影した画像に対する画像処理により後側方車両の検出を行う。
次に、ステップS203に進み、後側方車両が検出されたか否かを判定する。
ステップS203における判定結果が「NO」(後側方車両を検出せず)である場合には、ステップS204に進み、モニター15に車線変更支援指標を表示せず、ステップS201に戻る。
ステップS203における判定結果が「YES」(後側方車両を検出)である場合には、ステップS205に進み、モニター15に車線変更支援指標を表示して、ステップS206に進む。
ステップS206では、予め設定した遅延時間(例えばn秒)が経過したか否かを判定する。
ステップS206における判定結果が「NO」(未経過)である場合には、ステップS205に戻り、車線変更支援指標の表示を継続する。
ステップS206における判定結果が「YES」(経過)である場合には、ステップS201に戻り、再びステップS201以降の処理を実行する。
遅延時間を設けることにより、車線変更支援指標の表示と非表示が頻繁に切り替わることによる煩わしさを防止することができる。
また、車線変更支援指標がモニター15の画面Mに表示されている間、車線変更支援指標の輝度を同じに保って表示してもよいが、車線変更支援指標の輝度を表示開始からの時間経過にしたがって減少させてもよい。これにより、車線変更支援指標と後側方車両の重なりによる視覚的な煩わしさを低減することができる。
車線変更支援指標の輝度を表示開始からの時間経過にしたがって減少させる指標輝度変更制御の一例を図16のフローチャートに従って説明する。
ステップS301においてモニター15がONか否かを判定し、ステップS301における判定結果が「NO」(OFF)である場合には、本ルーチンの実行を一旦終了する。
ステップS301における判定結果が「YES」(ON)である場合には、ステップS302に進み、車線変更支援指標の表示を開始してから所定時間(例えば1秒)が経過したか否かを判定する。
ステップS302における判定結果が「NO」(未経過)である場合には、所定時間経過するまでステップS302の処理を繰り返す。すなわち、車線変更支援指標の表示を開始してから前記所定時間が経過するまでは、表示開始時の輝度を維持する。
ステップS302における判定結果が「YES」(経過)である場合には、ステップS303に進み、車線変更支援指標の現在の輝度は表示開始時の輝度のn%(例えば25%)以上あるか否かを判定する。
ステップS303における判定結果が「YES」(n%以上)である場合には、ステップS304に進み、車線変更支援指標の輝度を所定量だけ減少させ、ステップS303に戻る。
ステップS303における判定結果が「NO」(n%より小)である場合には、ステップS305に進み、n%の輝度を保持してステップS303に進む。
つまり、車線変更支援指標の表示を開始してから前記所定時間経過後は車線変更支援指標の輝度を徐々に減少させていき、輝度が表示開始時の輝度のn%に達した後は輝度をn%に保持し、それ以上輝度を減少させることはしない。
なお、輝度の最小比率であるn%は運転者により調整可能としてもよい。
また、図17に示すように、車線変更支援指標を路面領域Sで表示した場合には、後側方車両が通過した路面領域を消去(輝度0%)していくことも可能である。このようにすると、後側方車両と車線変更支援指標とが重なった時の違和感をなくすことができるとともに、モニター15の画面M上での後側方車両の視認性が向上する。
モニター15をONしてから所定時間の間、図18に示すように、モニター15の画面Mにおいて支援の邪魔にならない部位(自車両側の角部など)に、ガイダンス16を表示するようにし、前記所定時間経過後にガイダンス16を消去するようにしてもよい。ガイダンス16の表示時間は運転者によって任意に設定することができるようにし、表示時間なし(0秒)を選択することもできるのが好ましい。また、ガイダンスの消去後に運転者のスイッチ操作によりガイダンス16を表示可能としてもよい。
ガイダンス16の内容としては、車線変更支援指標の説明や操作説明などを例示することができる。このガイダンス表示により、運転者は、車線変更支援指標の正しい使い方を早期に習得することができるようになり、車線変更支援を早期に享受することができる。
また、例えば車線変更支援指標の表示パターンをポールとした場合に、自車両に対するポールP1〜P3の車幅方向についての表示位置を一定にすると、自車両がカーブを走行しているときにもモニター15の画面MにおいてポールP1〜P3が一直線上に並んでしまい、運転者は違和感を感じるだけでなく、ポールP1〜P3の距離指標としての機能が低下してしまう。
そこで、このような場合には、カメラ11により撮影した画像に対して画像処理を行って道路上の白線を認識し、図19に示すようにモニター15の画面MにおいてポールP1〜P3を車線の白線に沿って表示するか、あるいは、車両状態量検出装置13で検出される自車両の操舵量、ヨーレート、車速などに基づいて自車両の走行軌跡を推定し、推定された走行軌跡に沿って表示する。このようにすると、運転者の違和感は解消され、また、道路形状に関わらずポールP1〜P3の距離指標としての機能を保つことができる。
また、ポールP1〜P3をモニター15の画面Mに静止画像として表示すると、静止物であるはずのポールP1〜P3が自車両とともにあたかも移動しているように見え、運転者が違和感を感じる場合がある。
そこで、ポールP1〜P3が自車両の速度に応じて後方へ流れるように、ポールP1〜P3の表示位置を移動させることも可能である。このようにすると、ポールP1〜P3が道路に固定されているように見え、運転者は違和感を感じない。この場合にも、自車両からの距離を把握し易くするために、自車両からの離間距離に応じてポールP1〜P3の色を、赤色、黄色、緑色等に変化させて表示するのが好ましい。このようにすると、モニター15の画面Mにおいて、同じポールが自車両から遠ざかるにしたがってその色を赤色→黄色→緑色に変化していくこととなる。
さらに、図20に示すように、自車両VSの走行路(以下、自車走行路という)DSが本線道路DHに対する合流路であり、自車両VSの進行方向前方において自車走行路DSが本線道路DHに合流しており、且つ、自車走行路DSが本線道路DHと平行でなく、ある角度を持って合流する場合には、ポールP1〜P3を自車走行路DSに沿って表示したのでは、本線道路DSを走行する後側方車両VTに対してポールP1〜P3が距離指標としての機能を果たせない。
そこで、このような場合には、カメラ11により撮影した画像に対して画像処理を行って本線道路DH側の白線を認識し、図21に示すように、モニター15の画面Mにおいて本線道路DH側の白線DHWに沿ってポールP1〜P3を表示する。このようにすると、本線道路DHを走行する後側方車両VTに対してもポールP1〜P3が距離指標として機能する。
また、カメラ11により撮影した画像に対し画像処理を行って後側方車両VTを検出し、図22に示すようにモニター15の画面Mにおいて後側方車両VTの車両前端に対応する位置に補助線GTを表示するようにしてもよい。このようにすると、運転者がモニター15の画面M上において、後側方車両VTの前端とポールP1〜P3との相対位置関係を把握し易くなり、自車両VSと後側方車両VTとの相対距離を認識し易くなる。なお、この場合に、補助線GTが先頭のポールP1より前方に入ったときに補助線GTの色を変化させる(例えば、黄色から赤色)ようにすると、運転者に注意を促すことができる。
また、カメラ11により撮影した画像に対する画像処理により、あるいはレーダ装置12により、自車両の後側方に車両を検出したときに、図23に示すように、モニター15の画面Mにおいて後側方車両VTを枠Kで囲んで強調表示することも可能である。このようにすると、運転者がモニター15の画面M上において後側方車両VTの存在を認識し易くなり、見落としを防止することができる。
また、この場合にも、自車両との相対距離の大きさに応じて枠Kの色を変化させて、運転者に注意を促すことができる。
また、枠Kで囲む代わりに、後側方車両VTの画像のコントラストおよび輝度を、その他背景の画像のコントラストおよび輝度よりも大きくすることによって、モニター15の画面M上において後側方車両VTを強調表示することも可能である。
また、カメラ11により撮影した画像に対する画像処理により、あるいはレーダ装置12により、自車両の後側方に車両を検出した場合であって、後側方車両VTが二輪車であると認識されたとき、あるいは後側方車両VTと自車両VSの相対速度が所定値よりも大きいときや、後側方車両VTと自車両VSとの車間距離が所定値よりも小さいときには、モニター15の画面M上に表示される後側方車両VTを、図24(A)に示す通常の表示サイズよりも、図24(B)に示すように拡大表示することも可能である。
二輪車や著しく速い速度で自車両に接近してくる後側方車両VTは、その存在が確認されにくい。このような場合に上述のように後側方車両VTを拡大表示すると、運転者がモニター15の画面M上において後側方車両VTの存在を認識し易くなり、見落としを防止することができる。
この発明に係る運転支援装置の実施例における構成図である。 前記実施例において自車両から遠い位置に車線変更支援指標としてのガイド線が表示されたモニターの画面を示す図である。 図2の画像が撮影されたときの実際の自車両と後側方車両の平面位置関係を示す図である。 前記実施例において自車両から近い位置にガイド線が表示されたモニターの画面を示す図である。 図4の画像が撮影されたときの実際の自車両と後側方車両の平面位置関係を示す図である。 前記実施例における指標表示位置変更制御を示すフローチャートである。 車線変更支援指標の表示パターンがポールである場合のモニターの画面を示す図である。 前記ポールを道路の白線に沿って表示した場合のモニターの画面を示す図である。 車線変更支援指標の表示パターンがポールとガイドウォールである場合のモニターの画面を示す図である。 車線変更支援指標を路面領域で表示した場合のモニターの画面を示す図である。 車線変更支援指標の表示パターンが直線である場合のモニターの画面を示す図である。 モニターの画面にドアミラー視認可能領域とドアミラー死角領域を区別することができるようにした場合のモニターの画面を示す図である。 モニターの画面上の隣車線に自車両のゴーストカーを表示した場合のモニターの画面を示す図である。 図13の画像が撮影されたときの実際の自車両と後側方車両の平面位置関係を示す図である。 指標表示判定処理の一例を示すフローチャートである。 指標輝度変更制御の一例を示すフローチャートである。 車線変更支援指標を路面領域で表示した場合において、後側方車両が通過した路面領域を消去していくパターンにおけるモニターの画面を示す図である。 モニターの画面にガイダンスを表示した例を示す図である。 道路のカーブ形状に沿ってポールが表示されたモニターの画面を示す図である。 自車両走行路が本線道路に対する合流路である場合を示す平面図である。 本線道路の白線に沿ってポールが表示されたモニターの画面を示す図である。 後側方車両の車両前端を示す補助線が表示されたモニターの画面を示す図である。 後側方車両を囲む枠が表示されたモニターの画面を示す図である。 (A)は後側方車両を拡大表示する前のモニターの画面を示す図であり、(B)は拡大表示したときのモニターの画面を示す図である。
符号の説明
1 運転支援装置
11 外界カメラ(撮影手段)
15 モニター(表示手段)
20 指標表示ユニット(指標作成手段)
22 相対関係算出部(車間距離検出手段、後続車両運転状態検出手段)
24 表示制御部(変更手段)

Claims (2)

  1. 自車両の側方および後側方を撮影可能な撮影手段と、
    前記撮影手段が撮影した映像を自車両の乗員に視認可能に表示する表示手段と、
    自車両の車線変更時に車線変更の難易さを示す車線変更支援指標を前記表示手段に表示させる指標作成手段と、を車両に備える運転支援装置であって、
    自車両の車線変更後の後続車両との車間距離を検出する車間距離検出手段と、
    前記車間距離検出手段により検出された車間距離に応じて次回の前記車線変更支援指標の表示位置を変更する変更手段と、
    を備えることを特徴とする運転支援装置。
  2. 自車両の側方および後側方を撮影可能な撮影手段と、
    前記撮影手段が撮影した映像を自車両の乗員に視認可能に表示する表示手段と、
    自車両の車線変更時に車線変更の難易さを示す車線変更支援指標を前記表示手段に表示させる指標作成手段と、を車両に備える運転支援装置であって、
    自車両の車線変更後の後続車両の運転状態を検出する後続車両運転状態検出手段と、
    前記後続車両運転状態検出手段により検出された後続車両の運転状態に応じて次回の前記車線変更支援指標の表示位置を変更する変更手段と、
    を備えることを特徴とする運転支援装置。
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