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JP2008219635A - 通信装置及びウェイト更新方法 - Google Patents

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JP2008219635A JP2007056261A JP2007056261A JP2008219635A JP 2008219635 A JP2008219635 A JP 2008219635A JP 2007056261 A JP2007056261 A JP 2007056261A JP 2007056261 A JP2007056261 A JP 2007056261A JP 2008219635 A JP2008219635 A JP 2008219635A
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Abstract

【課題】ウェイト推定精度を向上させるために、ウェイト更新パラメータに着目した新たな技術を提供する。
【解決手段】受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、信号合成に用いられるウェイトの更新を行う通信装置1において、受信したパイロット信号に基づいてウェイト更新の演算を行ってウェイト推定値を求めるウェイト更新部143と、複数回のウェイト更新の演算によって得られたウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化部149と、を備えている。
【選択図】図5

Description

本発明は、通信装置及びウェイト更新方法に関するものである。
マルチアンテナ技術は、無線通信において、送信・受信を複数のアンテナを用いて行うことにより、通信容量、周波数の利用効率、消費電力等の改善を行う技術である。なお、送信側・受信側いずれかのアンテナ数が1つであっても、他方のアンテナ数に応じて通信品質の改善等を行うことが可能である。
また、マルチアンテナ技術に関する用語として、MIMO(Multiple Input Multiple Output)がある。MIMOとは、通信用語として用いられる場合、送信側及び受信側両方が複数のアンテナを用いる通信方式を指すことが多いが、マルチアンテナ技術全般を指して使われることもある。
マルチアンテナ信号の処理アルゴリズムによって得られる利点としては、次の4つが挙げられる。
(1)空間ダイバーシチ(Spatial Diversity)
(2)合成利得(Coherent Gain)
(3)干渉波除去(Interference Mitigation)
(4)空間多重(Spatial Multiplexing)
前記空間ダイバーシチは、空間的に離れたアンテナを用いることで、マルチパスなどの影響による通信品質の劣化を小さくすることである。
前記合成利得は、受信側・送信側の各アンテナの信号に対して伝搬路の情報(振幅、位相の変化)を利用した重みをかけることで、希望方向からの受信電力と雑音の比を大きくすることである。
前記干渉波除去は、各アンテナからの受信信号に対して、所望信号以外の到来信号(干渉信号)を打ち消すように重みをかけて合成する。受信アンテナ数よりも一つ小さい数の干渉信号を除去することができる。到来信号の伝搬係数が未知であるならば、なんらかの学習アルゴリズムを用いる必要がある。
前記空間多重は、干渉波除去を応用して同時に複数の通信路を確立する方法である。一人のユーザが複数のアンテナから異なる信号を送信して通信容量を増やす方法と、複数のユーザが同時に通信を行って周波数利用効率を高める方法とがある。後者の方法は、SDMA(Space Division Multiple Access)と呼ばれる。
さて、近年注目を浴びているマルチアンテナ技術として、OFDM(Orthogonal Frequency Division Multiplexing;直交周波数分割多重)方式を用いたOFDM−MIMOがある。
OFDM方式は、複数の搬送波(サブキャリア)を周波数軸上に多数配置するとともに、複数の搬送波を一部重ならせて周波数利用効率を上げたものである。OFDMは、地上波デジタル放送、無線LANなどの伝送方式に採用されている。
OFDM−MIMOにおける重要な技術の一つとして、重み(ウェイト)の更新が挙げられる。
例えば、ウェイトは、マルチアンテナ技術において上記(2)の合成利得により、希望波方向からの受信電力と雑音電力の比を大きくして、希望波方向に強い指向性を向ける(ビームフォーミング)場合に用いられる。
なお、ビームフォーミングでは、希望波方向に強い指向性を向けるのに加えて、希望波以外の受信信号による影響を小さくすることもできる。
ウェイトは、参照信号を用いて生成される。例えば、OFDMでは、受信側と送信側で既知の信号(パイロット信号)が挿入されているので、このパイロット信号を参照信号として、ウェイトを更新することができる。
ウェイトの更新アルゴリズムとしては、LMS(Least Mean Square)、RLS(Recursive Least−Squares)があり、これらが適切に動作した場合には誤差エネルギーを最小化し、(1)〜(4)のすべての利点を得ることができる。
OFDMのパイロット信号は、時間軸方向に所定間隔で配置されているため、パイロット信号を受信する度に、逐次、ウェイトを更新することが可能である。
定常状態(伝搬係数に時間的に変化がない場合)においては、ある程度の回数以上のウェイトの更新を行うことで、ウェイトの計算結果が収束し、干渉信号や雑音信号の影響を小さくすることができる。
ウェイトの更新方法については、例えば、特許文献1に記載されている。
図18は、特許文献1の図8の信号配列図を示している。この信号配列図は、OFDM方式による地上デジタルテレビ放送方式の信号配列である。同図では、縦軸をシンボル方向(時間軸方向)iとし、横軸をキャリア方向(周波数軸方向)kとしたキャリア−シンボル空間上のサブキャリア配置を示している。図中の黒丸はスキャッタード・パイロット(Scattered Pilot)SPを示し、白丸はデータ信号(データサブキャリア)を示している。
同図の信号配列の場合、同一のSPキャリア番号kpについては、4シンボル周期でSP信号が繰り返される。
特許文献1では、LMSアルゴリズムを適用してウェイトを更新する方法が説明されている。
同文献によれば、あるキャリア番号kpの時刻iにあるSP信号を用いて更新されたウェイトwb kp(i)があるときに、次のウェイトの更新は、同じキャリア番号kpの4シンボル後に位置するSP信号(キャリア番号kp,時刻i+4)を用いてウェイト更新値wb kp(i+4)を算出する。
特開2003−174427号公報
特許文献1のようにSP信号が到来する度にウェイト更新をしてウェイト推定値を得るだけでは、ウェイト推定値が収束するまでに、何回かのウェイト更新を行う必要がある。したがって、未収束のウェイト推定値も信号推定に用いられることがあり、信号推定誤差が大きくなることがある。
また、ウェイトを決定するために用いることができるパイロット信号の数が十分でない場合、適切なウェイトが得られず、やはり信号推定誤差が大きくなることがある。
そこで、本発明は、推定誤差を小さくするための新たな技術を提供することを目的とする。
本発明は、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、信号合成に用いられるウェイトの更新を行う通信装置において、受信したパイロット信号に基づいてウェイト更新の演算を行ってウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、複数回のウェイト更新の演算によって得られたウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化部と、を備えている。
本発明によれば、ウェイト推定値を平滑化することで、未収束のウェイトについても、ウェイトの推定精度を向上させることができる。
前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新の際に用いられた後パイロット信号の情報に基づいて、前記平滑化推定値を求めるのが好ましい。この場合、後に行われたウェイト更新に用いられた後パイロット信号の情報を、平滑化推定値に反映させることができる。したがって、平滑化推定値は、ウェイト推定値よりも多くの情報が反映されたものとなる。
前記後パイロット信号の前記情報は、前記後パイロット信号、前記ウェイト更新部が前記後パイロット信号を用いてウェイト更新を行って得たウェイト後推定値、又は前記ウェイト後推定値の平滑化推定値、であるのが好ましい。後パイロット信号以外に、ウェイト後推定値や前記ウェイト後推定値の平滑化推定値にも、後パイロット信号の情報が反映されているので、これらの情報(の1又は複数)を用いて、平滑化を行うことができる。
前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト先推定値と、前記ウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新によって得られたウェイト後推定値の平滑化推定値と、を重み付け合成することによって、前記ウェイト先推定値の平滑化推定値を求めることが好ましい。この場合、簡易な演算で平滑化推定値を求めることができる。
前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新の際に用いたパイロット信号によって、当該ウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新によって得られたウェイト後推定値のウェイト更新を行うことにより、前記ウェイト推定値の平滑化推定値を求めるのが好ましい。この場合、ウェイト更新のアルゴリズムで平滑化を行うことができる。
前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新の際に用いられた後パイロット信号に基づいて、固定区間スムージングを行うことにより、前記ウェイト推定値の平滑化推定値を求めるのが好ましい。固定区間スムージングを用いることにより、精度良く推定を行うことができる。
前記ウェイト平滑化部が平滑化を行うためのパラメータを調整する平滑化パラメータ調整部を備えているのが好ましい。この場合、平滑化パラメータを調整して、適切な平滑化を行うことができる。
他の観点からみた本発明は、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、信号合成に用いられるウェイトの更新を行う方法であって、受信したパイロット信号に基づいてウェイト更新の演算を行ってウェイト推定値を求めるウェイト更新ステップと、複数回のウェイト更新の演算によって得られたウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化ステップと、を含むことを特徴とする。
上記方法によれば、ウェイト推定値を平滑化して、未収束のウェイトについても、ウェイトの推定精度を向上させることができる。
本発明によれば、ウェイト更新部によって得られたウェイト推定値の平滑化推定値が得られるため、信号の推定誤差を小さくすることができる。
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
本実施形態では、通信方式としてWiMAX(Worldwide Interoperability for Microwave Access, IEEE802.16)を例として説明する。
図1は、WiMAXにおいて採用されているOFDMのサブキャリア配置を示している。OFDMは、周波数多重方式の一種であり、周波数軸上で直交するように多数配置された搬送波(サブキャリア)にQAM変調をかけ、デジタル情報の伝送を行う通信方式である。
OFDMのサブキャリアには、データサブキャリア(Data Sub−Carrier)、パイロットサブキャリア(Pilot Sub−Carrier)、ヌルサブキャリア(Null Sub−Carrier)の3種類がある。
データサブキャリア(データ信号)は、データや制御用メッセージを送信するためのサブキャリアであある。パイロットサブキャリアは、受信側及び送信側で既知の信号(パイロット信号)であり、伝搬係数推定に用いられたり、ウェイト更新の参照信号として用いられたりする。
ヌルサブキャリアは、実際には何も送信されないサブキャリアであり、低周波数域側のガードサブバンド(ガードサブキャリア)、高周波数域側のガードサブバンド(ガードサブキャリア)、及びDCサブキャリア(中心周波数サブキャリア)によって構成されている。
図2は、ヌルサブキャリアを除いたデータサブキャリア(データ信号)及びパイロットサブキャリア(パイロット信号)の2次元配置を示している。図2において、横軸は周波数軸であり、縦軸は時間軸である。
図2の横軸のl(1〜L)はサブキャリア番号を示している。サブキャリア番号は、ヌルサブキャリアを除くサブキャリアについて、周波数の小さい順に番号を付したものである。なお、ヌルサブキャリアを含めた全サブキャリアの数を1024とした場合、データサブキャリア及びパイロットサブキャリアの総数Lは、840となる。
図2の縦軸のkは、シンボル番号を示している。シンボル番号は、到来時間の早い順にシンボルに番号を付したものである。
なお、図2では、シンボル方向(時間軸方向)に3個×周波数軸方向に4個の計12個のサブキャリアによって1つのタイル構造を構成している。タイルは、ユーザ割当の際の最小単位となるものである。
タイルの四隅には、パイロットサブキャリアが配置され、タイル内の他のサブキャリアはデータサブキャリアとされている。
図2に示すように、上記タイルが時間軸方向及び周波数軸方向に規則的に並んでいる。この結果、パイロットサブキャリアは、複数の周波数軸方向位置に存在するとともに、複数の時間軸方向位置に存在する。
図3は、本実施形態に係る通信装置の機能ブロックを示している。この通信装置1としては、主に基地局を想定する。この通信装置1は、複数のアンテナ素子11を有し、フィルタリング処理部14によって、空間フィルタリング特性を適応的に制御するアダプティブアレーアンテナシステムを構成している。
通信装置1は、各アンテナ素子11に対応してRF(Radio Frequency)部12及びFFT部13が設けられている。RF部12は、送信側で付加されたガードインターバルの除去やA/D変換などの処理を行う。FFT部では、直列/並列変換や離散フーリエ変換などの処理を行う。
各FFT部13の出力(マルチアンテナ信号)は、フィルタリング処理部14に与えられる。フィルタリング処理部14では、伝搬環境に応じた空間フィルタリング特性を適応的に求める。
図3には、通信装置1が通信しようとしている移動局(希望局)2以外に、干渉源となる干渉局(移動局)3,4を示した。希望局及び干渉局3,4の総数はM個とする。
希望局2及び干渉局3,4は、それぞれ、並列/直列変換や逆離散フーリエ変換などの処理を行うIFFT部21,31,41と、ガードインターバルの付加やD/A変換などの処理を行うRF部22,32,42と、アンテナ素子23,33,43を備えている。
送信側通信装置2,3,4と受信側通信装置1との間の伝搬路は、フェージング伝搬路となっている。サブキャリアは、フェージング伝搬路を通過すると、その振幅と位相が変化する。変化量は、サブキャリアの位置(時間軸方向位置と周波数軸方向位置)によって変わる。
受信側通信装置1の前記フィルタリング処理部14は、各アンテナ素子11に対応する各FTT部からの出力信号に対して適当なウェイトをかけて合成し、各サブキャリアにおける所望信号を抽出して、出力信号として出力する。
図4は、図3における所望信号、出力信号、受信信号(厳密には、通信装置1のアンテナ素子11に対応するFFT部13からの信号)の関係を示すフィルタリングモデルを示している。
図4において、kはシンボル番号、lはサブキャリア番号を示す。また、Mは所望信号及び干渉信号の数を示す。なお、記号Mは、以下の説明において、他の意味で用いられることもある。
雑音信号Z(k,l)は、各アンテナ素子11における雑音を表す複素N×1ベクトルである。
受信信号X(k,l)は、各アンテナ素子11に対応するFFT部からの出力からなる複素N×1ベクトルである。
伝達関数H(k,l)(m=1〜M)は、各信号の各サブキャリアが、アンテナ素子数Nのフェージング伝搬路で受ける振幅と位相の変化を並べた複素N×1ベクトルである。
ウェイトW(k,l)は、受信信号の各要素に対して掛ける複素数重みの複素共役を並べたN×1ベクトルである。図4において、上付のHは、複素共役転置を表す。また、以下において、上付のTは転置を表す。
図4の各信号の関係は、式(1)(2)のように表される。
Figure 2008219635
Figure 2008219635
前記フィルタリング処理部14の目的は、干渉信号の影響を受けている受信信号X(k,l)から所望信号S(k,l)だけを推定することである。
図5にフィルタリング処理部14の詳細を示している。フィルタリング処理部14は、受信信号X(k,l)を逐次的に保存する第1バッファ(受信信号記憶部;受信パイロット信号記憶部)141を備えている。第1バッファ141に蓄えられた受信信号X(k,l)は、ウェイト乗算部142に与えられる。ウェイト乗算部142は、受信信号(データサブキャリア)X(k,l)にウェイトW(k,l)を乗じて、合成した出力信号Y(k,l)=W(k,l)X(k,l)を出力する。
また、第1バッファ141の受信信号(パイロットサブキャリア)X(k,l)は、ウェイトW(k,l)の更新に用いられるため、ウェイト更新部143に与えられる。なお、必要に応じて、受信信号(パイロットサブキャリア)X(k,l)は、ウェイト平滑化部149に与えられる場合もある。第1バッファ141に記憶している受信信号は、ウェイト乗算部142及びウェイト更新部143、並びに必要であればウェイト平滑化部149で使われなくなると随時消去される。
第1バッファ141で受信信号を蓄積しておくことで、本実施形態のようにウェイト更新方向を多様化しても容易に対応できる。また、ウェイト推定値の平滑化にも対応可能である。
ウェイト更新部143では、受信信号に含まれるパイロットサブキャリアを用いた更新処理(ウェイト更新ステップ)により、現在のウェイト推定値の更新を行い、更新後のウェイト推定値を第2バッファ144へ出力する。なお、更新処理の詳細は後述する。
第2バッファ(ウェイト推定値記憶部)144は、パイロットサブキャリアの位置でのウェイト推定値W(k,l)((k,l)=(1,1),(1,4),・・・,(1,L),・・・)を複数個保存する。具体的には、サブキャリアを時間軸−周波数軸の2次元配置でみたときの所定領域内の複数のパイロットサブキャリアを用いたウェイト更新によって得られた、複数のウェイト推定値が保存される。
第2バッファ144のウェイト推定値は、後述のウェイト平滑化部149において使用されなくなると随時消去される。
ウェイト平滑化部149は、第2バッファ144に保存されている複数のウェイト推定値それぞれの平滑化(smoothing)処理を行って、ウェイトの平滑化推定値を算出する(平滑化ステップ)。ウェイト平滑化部149によって算出されたウェイト平滑化推定値は、第4バッファ150へ出力される。なお、平滑化処理の詳細は後述する。
第4バッファ(ウェイト平滑化推定値記憶部)145は、複数の平滑化推定値を保存することができる。第4バッファ145の平滑化推定値は、後述のウェイト補間部145において使用されなくなると随時消去される。
ウェイト補間部145は、パイロットサブキャリア位置でのウェイト(平滑化推定値)を用いて、データサブキャリア位置でのウェイトW(k,l)を補間して、そのウェイトW(k,l)をウェイト乗算部142に与える。
図6は、ウェイト補間の一例を示している。図6の例では、タイル単位での線形補間を行う。具体的には、図6(b)に示すタイルのパイロットサブキャリア位置でのウェイト(平滑化推定値)W,W,W,W12に対して、図6(a)に示す演算を行うことにより、データサブキャリア位置でのウェイトW,W,W,W,W,W,W10,W11を算出する。
この演算をすべてのタイルについて行うことで、全データサブキャリア位置でのウェイトを算出することができる。
なお、本実施形態では、ウェイトが平滑化されて精度が向上しているので、データサブキャリア位置でのウェイトも精度が良いものとなり、精度良い信号合成が行える。
[ウェイト更新部によるウェイト更新処理(ウェイト更新ステップ)]
本実施形態のウェイト更新部143は、RLSアルゴリズムによってウェイトを更新するように構成されている。ただし、他のアルゴリズム、例えば、LMSアルゴリズムやSMIアルゴリズムを用いても良い。
前記ウェイト更新部143は、受信信号中のパイロットサブキャリアX(k,l)と、対応する所望信号の参照信号(パイロットサブキャリア)S(k,l)と、ウェイト更新パラメータP,αと、を用いて、現在のウェイトW(kprev,lprev)を新たなウェイトW(k,l)に更新する。
RLSアルゴリズムによるウェイト更新演算式は、下記式(3)(4)のとおりである。なお、ウェイト更新部143では、式(4)で用いられるパラメータPの更新値Pnextも算出する。Pの更新演算式は、下記式(5)のとおりである。
Figure 2008219635
Figure 2008219635
Figure 2008219635
図5に示すように、上記式(3)〜(5)で用いられる値のうち、パイロットサブキャリアX(k,l)は、順序制御部146を介して、第1バッファ141から取得される。また、所望信号の参照信号(パイロットサブキャリア)S(k,l)は、参照信号生成部147によって生成され、ウェイト更新部143に与えられる。ウェイト更新パラメータP(N×N行列)は、第3バッファ(ウェイト更新パラメータ記憶部)148に保存されており、ウェイト更新部143は、当該第3バッファ148からパラメータPを取得する。また、ウェイト更新部143によって更新されたパラメータPnextは、第3バッファ148に更新保存され、次回のウェイト更新時のパラメータPとして用いられる。
また、上記式(4)(5)における更新パラメータαは、忘却係数であり、0〜1の間の値をとる。αの値を調整することによって、周波数軸方向、時間軸方向に対する伝達関数の変動への追従特性を調整することができる。なお、パラメータPは、αに依存して値が決定されるため、αの値を調整することで、Pの値も調整できる。
[ウェイト更新順序制御]
前述のように、ウェイト更新部143は、順序制御部146を介して、第1バッファ141から受信信号(パイロットサブキャリア)X(k,l)を取得する。
順序制御部146は、第1バッファ141に保存されている受信信号の中から、パイロットサブキャリアを分離して抽出する。
そして、順序制御部146は、ウェイト更新部143がウェイト更新に用いるパイロットサブキャリアの順序を制御する。具体的には、順序制御部146は、分離したパイロットサブキャリアを、ウェイト更新に用いる順番に並べ替える。そして、順序制御部146は、並び替えたパイロットサブキャリアを、並び替えた順番で、ウェイト更新部143に与える。
順序制御部146は、1つ又は複数のパイロットサブキャリアの並び替えルール(更新順序ルール)を有している。なお、並び替えルール(更新順序)は、伝搬環境に応じて動的に変更することも可能である。
更新順序ルールの一例を図7に示す。このルールでは、まず、図7のD1方向への更新を行う。すなわち、同一シンボル(同一時間k=1)において周波数軸方向にある複数のパイロットサブキャリアX(1,1)〜X(1,L)を対象として、周波数の小さいパイロットサブキャリアから順番に用いてウェイト更新を行う(周波数軸方向更新制御;周波数軸昇順方向更新制御D1)。なお、周波数軸昇順方向制御D1の移動幅は、L(=840)サブキャリア分である。
前記周波数軸昇順方向更新制御D1を行って、最大のサブキャリア番号Lを持つパイロットサブキャリアX(1,L)まできたら、次に、図7のD2方向への更新を行う。すなわち、(1,L)の位置から時間軸方向へ移動し、時間軸方向にみて次にあるパイロットサブキャリアX(3,L)をウェイト更新に用いる(第1時間軸方向更新制御D2)。なお、第1時間軸方向更新の移動幅(パイロット間隔)は、2シンボル分である。
第1時間軸方向更新制御D2後は、図7のD3方向への更新を行う。すなわち、同一シンボル(同一時間)における周波数の大きいパイロットサブキャリアから順に、ウェイト更新に用いる(周波数軸方向更新制御;周波数軸降順方向更新制御D3)。換言すると、前記周波数軸昇順方向更新制御とは逆方向にウェイト更新を行う。なお、周波数軸降順方向更新制御D3の移動幅は、L(=840)サブキャリア分である。
前記周波数軸降順方向更新制御D3を行って、最小のサブキャリア番号1を持つパイロットサブキャリアX(3,1)まできたら、図7のD4方向への更新を行う。すなわち、X(3,1)の位置から時間軸方向へ移動し、時間軸方向にみて次にあるパイロットサブキャリアX(4,1)をウェイト更新に用いる(第2時間軸方向更新制御D4)。なお、第2時間軸方向更新の移動幅(パイロット間隔)は、1シンボル分である。
第2時間軸方向更新制御D4後は、前記周波数軸昇順方向更新D1を行い、上記処理を繰り返す。
上記ルールでは、周波数軸昇順方向更新制御D1、第1時間軸方向更新制御D2、周波数軸降順方向更新制御D3、及び第2時間軸方向更新制御D4の4つの更新制御を組み合わせた制御となっている。上記更新制御D1〜D4では、周波数軸方向更新制御D1,D3と、時間軸方向更新制御D2,D4と、を組み合わせたものとなっている。
上記ルールによれば、パイロットサブキャリアが存在するシンボルについてみると、1シンボルあたりのウェイト更新数が、420回となる。時間軸方向のみのウェイト更新であれば、1シンボル1回しか行われないが、上記ルールでは、飛躍的に更新回数が増加する。この結果、シンボル数が少なくても多くの更新を行うことができ、適切なウェイトを得るのが容易となる。
また、図7のルールでは、周波数軸方向へ移動して行われる更新の方が、時間軸方向へ移動して行われる更新よりも多くなされる。したがって、各サブキャリアの位置における伝搬係数の相互相関を考えたときに、周波数軸方向のサブキャリア間での相互相関が時間軸方向での相互相関よりも大きい場合には、適切なウェイトが早期に得られる。
高速で適切なウェイトが得られることは、モバイルWiMAX(IEEE 802.16e)のように、移動体との間で伝送を行う方式において、特に有用である。すなわち、WiMAXでは、1基本フレームは、アップリンクサブフレームとダウンリンクサブフレームを含み、基地局は、アップリンクサブフレームを、5msecごとに受け取る。ところが、移動局の高速移動時には、サブフレーム間で伝搬係数の相互相関が非常に小さくなる。しかも、一つのサブフレームは、12〜21シンボルシンボルで構成されている。
したがって、時間軸方向のみでウェイト更新を行うと、1つのサブフレームあたり10回しかウェイト更新が行えない。この結果、移動局の高速移動(例えば、120km/h)時には、更新アルゴリズムによっては、適切なウェイトを形成する前に、サブフレームが切り替わってしまう。
そして、サブフレーム間の相互相関は非常に低いため、サブフレームが切り替わると再度、ウェイト形成が必要となる。この結果、極端な場合には、永久に適切なウェイトが得られない場合が生じる。
これに対し、本実施形態の更新順序ルールによれば、1シンボル当たりの更新回数が多くなるため、高速で適切なウェイトが得られ、一つのサブフレーム内でのウェイト形成が可能となる。
また、本実施形態の更新順序ルールでは、複数の方向を組み合わせているので、更新順序の自由度が高い。また、時間軸方向及び周波数軸方向に同時に移動する斜め方向を含んでいる場合には、より自由度が高くなる。
なお、更新順序ルールは、上記のものに限られるものではなく、時間軸方向更新制御、周波数軸方向更新制御又は斜め方向更新制御を含んだ様々な組み合わせが可能である。また、1回の更新制御における移動幅も自由に設定できる。
また、前記「斜め方向」は、時間軸方向及び周波数方向に同時に移動するものであれば、具体的な方向は特に限定されず、サブキャリア2次元配置図において周波数軸方向(昇順方向及び降順方向)及び時間軸方向(昇順方向及び降順方向)を除いた360°すべての方向が含まれる。
[ウェイト推定値の平滑化処理(平滑化ステップ)]
上記のウェイト更新処理の結果得られたウェイト推定値は、所定のウェイト更新回数M分、第2バッファ144に蓄積される。すなわち、第2バッファには、過去M回のウェイト更新で得られたM個のウェイト推定値が保存可能である。
ここでは、図7のシンボル番号k=1〜6,サブキャリア番号l=1〜Lの範囲を、平滑化の対象領域の一つであるとして説明する。図8は、一つの平滑化対象領域における一連のM回のウェイト更新で得られたM個のウェイト推定値W(k,l)を、ウェイト更新に用いたパイロット信号(k,l)及びウェイト推定値の平滑化推定値W(k,l)とともに、ウェイト更新順に並べたものを示している。なお、図8中、mは、ウェイト更新回数を示している。
図8からもわかるように、M個のウェイト推定値W(k,l)のうち、最も多くの情報(M個のパイロットサブキャリア)が反映されているのは、最後(m=M番目)のウェイト更新で得られたW(6,1)である。一方、平滑化対象領域における最初のウェイト更新で得られたW(1,1)は、最も少ない情報(1個のパイロットサブキャリア)しか反映されていない。一般には、多くの情報(パイロットサブキャリア)を用いて推定されたウェイトの方が、より精度が高くなる。
そこで、ここでの平滑化処理では、最も多くの情報が反映されているW(k、l)=W(6,1)を、平滑化対象領域における他のウェイトW(k,l)(m=1〜M−1)に反映させる。
具体的には、ここでのウェイト平滑化部149が行う平滑化処理は、図9に示すとおりである。
まず、平滑化部149は、ウェイト推定値W(k、l)を、第2バッファ144から第4バッファ150へ送る(ステップS1)。ウェイト推定値W(k、l)は、最も多くの情報が反映されており、更に平滑化を行う必要がないので、平滑化推定値W(k、l)=ウェイト推定値W(k、l)とする。なお、ステップS1の処理も、必要であれば、後述のステップS5と同様に、平滑化演算処理というものとする。
続いて、ウェイト平滑化部149は、カウンタm=M−1とする(ステップS2)。そして、ウェイト平滑化部149は、第2バッファ144からウェイト推定値W(k,l)を取得するとともに(ステップS3)、第4バッファ150から先に得た平滑化推定値W(km+1、lm+1)を取得する(ステップS4)。なお、ウェイト平滑化部149は、平滑化パラメータβを平滑化パラメータ調整部151から取得する。
そして、ウェイト平滑化部149は、ステップS5の演算式に従った平滑化演算処理を行う。ステップ5の平滑化演算処理ではウェイト更新部143で得られたウェイト推定値W(k,l)と、当該ウェイト推定値W(k,l)を求めた後(直後)のウェイト更新で得られたウェイト推定値W(km+1,lm+1)についての平滑化推定値W(km+1,lm+1)とを合成(パラメータ(重み係数)βによる重み付き合成)し、ウェイト推定値W(k,l)の平滑化推定値W(k,l)を得る。
ここで、ウェイト推定値W(k,l)を「ウェイト先推定値」といい、ウェイト推定値W(km+1,lm+1)を「ウェイト後推定値」というものとする。
ウェイト先推定値W(k,l)とウェイト後推定値W(km+1,lm+1)とを比較すると、ウェイト後推定値W(km+1,lm+1)は、ウェイト先推定値W(k,l)よりも後(直後)のウェイト更新処理によって得られた値であるから、より多くの情報が反映されている(図8参照)。
また、いずれの平滑化推定値も、平滑化領域内での最後のウェイト更新によって得られたウェイト推定値W(k、l)の情報を含んでいる。
したがって、上記合成によって得られた平滑化推定値W(k,l)は、平滑化前のウェイト推定値W(k,l)よりも多くの情報が反映されたものとなり、精度が良いものとなる。
そして、ウェイト平滑化部149は、算出された平滑化推定値W(k,l)を第4バッファ150へと送る(ステップS6)。
その後、ウェイト平滑化部149は、上記平滑化演算の繰り返しの終了判定として、m=1か否かを判定する(ステップS7)。m=1でなければ、mをデクリメントし、再び、ステップS3〜S6の処理を行う。また、m=1であれば、平滑化処理を終了する。
以上の平滑化処理により、平滑化推定値W(k,l)が、m=M,M−1,・・・2,1の順番で得られる。つまり、ウェイト更新と逆の順番で平滑化推定値が得られる。なお、図7には、平滑化処理の順番D1−S,D2−S,D3−S,D4−Sを点線の矢印で示した。
平滑化処理を行うことにより、比較的に初期のウェイト更新で得られるウェイト(未収束のウェイト)についても、多くのパイロット信号の情報を反映させた良好なウェイトを得ることができる。
具体的には、例えば、ウェイト推定値W(1,1)は、1個のパイロット信号に基づいて得られたものであり、通常、収束していない推定値であるが、平滑化推定値W(1,1)には、M個のパイロット信号の情報が反映されている。また、他の平滑化推定値W(k,l)についても同様である。
その結果、それぞれのウェイトの精度が向上するほか、平滑化推定値を用いてウェイト補間が行われるため、信号推定も全体的に良好となる。
なお、上記の例では、ウェイト更新と逆の順番で平滑化演算を行ったが、M個のウェイト推定値をどのような順番で平滑化演算の対象とするかは、上記の例に限られない。例えば、m=M,1,2,・・・,M−2,M−1の順番であってもよい。つまり、後のウェイト更新で得られたウェイト推定値を、前のウェイト更新で得られたウェイト推定値に反映できれば、どのような順番であってもよい。つまり、ウェイト更新順と無関係に平滑化演算の順番を決定してもよい。
なお、平滑化処理は、平滑化対象領域ごとに行われ、他の平滑化対象領域についても同様に行われる。また、時間軸−周波数軸のサブキャリア2次元配置をどのようにして、複数の平滑化対象領域に区切るかは、自由である。
ただし、好ましくは、一つの平滑化対象領域内での伝搬係数の変動ができるだけ少ないように設定するのがよい。例えば、OFDMAにおける複数のアップリンクサブフレームに跨って一つの平滑化対象領域を構成したり、OFDMAにおける複数のダウンリンクサブフレームに跨って一つの平滑化対象領域を構成したりするのは避けた方が好ましい。複数のサブフレーム間には、実際には、時間間隔があるため、伝搬係数の変動が大きくなる可能性があるからである。
また、平滑化対象領域は、好ましくは、ユーザ割当の最小単位とするのが好ましい。より具体的には、OFDMAのアップリンクPUSCの場合、ユーザ割当の最小単位であるタイル一つを一つの平滑化対象領域とし、OFDMAのアップリンクPUSCの場合、ユーザ割当の最小単位であるクラスタ一つを一つの平滑化対象領域とするのが好ましい。
OFDMAのように、一つのサブフレームが複数のユーザに割り当てられる通信方式の場合、一つのサブフレーム内であっても、ユーザが切り替われば、伝搬係数は変化する。したがって、ユーザ割当最小単位を平滑化対象領域としておくことで、伝搬係数の変動が少ない領域で平滑化を行うことができる。
さて、図9のステップ5の演算式から明らかなように、平滑化演算によって、後のウェイト更新によるウェイト後推定値の情報(平滑化推定値W(km+1,lm+1))をどの程度、ウェイト先推定値W(k,l)の平滑化推定値W(k,l)に反映されるかは、平滑化パラメータβの値次第である。前述のウェイト更新パラメータαと同様に、βの値を調整することによって、周波数軸方向、時間軸方向に対する伝搬係数の変動への追従特性を調整することができる。
以下、α、βの調整の指針となるサブキャリア位置間での伝搬係数の相互相関について、説明する。
[伝搬係数の相互相関について]
図10は、WiMAX Uplink PUSCのサブキャリアの2次元配列を示している。このサブキャリア配列上の各パイロットサブキャリア位置における伝搬係数h,h,h,h,hの相関係数を下記条件により算出した。
中心周波数:2600MHz
ドップラー周波数:(1)7.2Hz,(2)288Hz
遅延分散:(a)0.37μsec (b)2.2μsec
なお、ドップラー周波数(1)7.2Hzは、移動局の移動速度が3km/hの場合、ドップラー周波数(2)288Hzは、移動局の移動速度が120km/hの場合に相当する。
遅延分散(a)0.37μsecは、ITU−R M.1225 Vehicular ch.Aの値であり平均的な遅延分散を示す。遅延分散(b)2.2μsecは、ITU−R M.1225 Vehicular ch.Bの値であり、建物等が多く遅延分散が大きい場合を示している。
上記(1)と(a)の組み合わせが、想定される平均的な環境であり、上記(2)(b)の組み合わせが想定環境の中で最悪に近い場合である。
また、図11に示す信号点(サブキャリア)n,mの伝搬係数h,hの相関係数ρは、時間変化モデルをJakesモデル、遅延プロファイルを指数減衰遅延プロファイルとした場合、下記式のようにして求まる。
Figure 2008219635
下記表1は、図10の伝搬係数hと他の伝搬係数h,h,h,hとの間の相関係数の計算結果を示している。
Figure 2008219635
表1からわかるように、伝搬係数hと伝搬係数hとの間の相関係数[h:ρ]及び伝搬係数hと伝搬係数hとの間の相関係数[h:ρ]については、移動局の移動速度が低速である場合[(1)(a),(1)(b)]には、相関係数がほぼ1であり大きい。
しかし、遅延分散が平均的で、移動局の移動速度が高速である場合[(2)(a)]には、伝搬係数hと伝搬係数hとの間の相関係数[h:ρ]が、[h:ρ]及び[h:ρ]よりも小さくなる。
[平滑化パラメータβの調整]
パイロットサブキャリアX(k,l)X(km+1,lm+1)間で、伝搬係数の相互相関が大きい場合、ウェイト後推定値の平滑化推定値W(km+1,lm+1)の情報をより多く利用すべきであるから、平滑化パラメータβを大きくした方が、ウェイト先推定値の平滑化推定値の推定精度は向上する。
一方、 パイロットサブキャリアX(k,l)X(km+1,lm+1)間で、伝搬係数の相互相関が小さい場合、ウェイト後推定値の平滑化推定値W(km+1,lm+1)の情報をあまり利用しない方が、伝搬係数の変動への追従特性が向上する。よって、この場合、平滑化パラメータβを小さくした方が、ウェイト先推定値の平滑化推定値の推定精度は向上する。
そこで、平滑化パラメータ調整部151では、パイロットサブキャリアX(k,l)X(km+1,lm+1)の位置関係(サブキャリア2次元配置における方向(時間軸方向と周波数軸方向)及び/又はサブキャリア間隔)に応じて、伝搬係数の相互相関に応じて、βの調整を行う。
これにより、平滑化方向(図7参照)及び/又は伝搬環境に応じて、適切なウェイト平滑化が行え、ウェイト推定精度を向上させることができる。
[第2実施形態]
図12〜図14は、第2実施形態に係るフィルタリング処理部14を示している。なお、第2実施形態において特定に説明しない点については、既述のものと同様である。
第2実施形態のウェイト平滑化部149の機能は、ウエイト更新部143の機能とほぼ同様のウェイト更新機能を有している。ただし、ここでのウェイト平滑化部149は、ウェイト更新143の更新順序とは逆の順序により平滑化のための更新演算を行う(図7の点線矢印参照)。
具体的には、図13に示す手順により平滑化処理が行われる。まず、平滑化部149は、ウェイト推定値W(k、l)を、第2バッファ144から第4バッファ150へ送る(ステップS11)。つまり、ウェイト推定値W(k、l)が、そのまま平滑化推定値W(k、l)となる。
続いて、ウェイト平滑化部149は、カウンタm=M−1とする(ステップS12)。そして、ウェイト平滑化部149は、第1バッファ141からパイロットサブキャリアX(k,l)を取得するとともに(ステップS13)、第4バッファ150から先に得た平滑化推定値W(km+1、lm+1)を取得する(ステップS14)。なお、ウェイト平滑化部149は、参照信号S(k,l)を取得する。また、ウェイト平滑化部149は、ウェイト平滑化部149でのウェイト更新のためのパラメータPを第5バッファ155から、パラメータαを平滑化パラメータ調整部(更新パラメータ調整部)156から取得する。
なお、本第2実施形態では、ウェイト更新部143での更新パラメータαも、更新パラメータ調整部153によって調整自在となっている。
また、第5バッファと第3バッファの機能は、それぞれ同じであり、平滑化パラメータ調整部156と更新パラメータ調整部153の機能も同じである。
そして、ウェイト平滑化部149は、下記式に示す平滑化演算式に従った平滑化演算処理(更新演算処理)を行う(ステップS15)。
Figure 2008219635
上記平滑化演算式は、前述のウェイト更新演算式(3)〜(5)と、更新順序を除き、実質的に同じである。
ステップ15の平滑化演算処理では、図14にも示すように、直前に求めた平滑化推定値W(km+1,lm+1)を、パイロットサブキャリアX(k,l)に基づいて、上記式の演算によってウェイト更新することによって得られた推定値を、ウェイト推定値W(k,l)の平滑化推定値W(k,l)として得る。
さて、ここでも、ウェイト推定値W(k,l)を「ウェイト先推定値」といい、ウェイト推定値W(km+1,lm+1)を「ウェイト後推定値」というものとする。
ウェイト先推定値W(k,l)と、ウェイト後推定値W(km+1,lm+1)の平滑化推定値W(km+1,lm+1)とを比較すると、平滑化推定値W(km+1,lm+1)は、パイロットサブキャリア(後パイロット信号)X(km+1,lm+1)に基づいて演算されたウェイト先推定値W(km+1,lm+1)を平滑化したものであるから、多くの情報が反映されたものである(図14参照)。
したがって、上記のように、ウェイト後推定値W(km+1,lm+1)の平滑化推定値W(km+1,lm+1)を、パイロットサブキャリア(先パイロット信号)X(k,l)に基づいて、ウェイト更新することで、元のウェイト推定値W(k,l)よりも精度の良い平滑化推定値W(k,l)が得られる。
そして、ウェイト平滑化部149は、算出された平滑化推定値W(k,l)を第4バッファ150へと送る(ステップS16)。
その後、ウェイト平滑化部149は、上記平滑化演算の繰り返しの終了判定として、m=1か否かを判定する(ステップS17)。m=1でなければ、mをデクリメントし、再び、ステップS13〜S16の処理を行う。また、m=1であれば、平滑化処理を終了する。
以上の平滑化処理により、平滑化推定値W(k,l)が、m=M,M−1,・・・2,1の順番で得られる(図7参照)。
なお、図12の平滑化パラメータ調整部156及び/又は更新パラメータ調整部153では、パラメータ(忘却係数)αが適宜調整される。なお、図5の場合も同様に調整できるのは既述の通りである。
具体的には、前回のウェイト更新演算(平滑化演算)に用いたパイロット信号と、ウェイト更新に用いようとするパイロット信号とで、伝搬係数の相互相関が大きい場合には、忘却係数αは小さい方が好ましい。一方、前回のウェイト更新に用いたパイロット信号と、ウェイト更新に用いようとするパイロット信号とで、伝搬係数の相互相関が小さい場合には、忘却係数αは大きい方が好ましい。
したがって、どのような更新方向及び/又はパイロットサブキャリア間隔であっても、更新(平滑化)方向及び/又はパイロットサブキャリア間隔に応じてパラメータαを調整することで、推定精度を向上させることができる。
なお、第2実施形態のウェイト平滑化部149の更新アルゴリズムとしては、ウェイト更新部143と同様に、RLSアルゴリズムが採用されているが、他のアルゴリズム、例えば、LMSアルゴリズムやSMIアルゴリズムを用いても良い。
また、平滑化に用いるパイロット信号の順番も、上記のものに限らず、自由である。
[第3実施形態]
図15〜図17は、第3実施形態に係るフィルタリング処理部14を示している。なお、第3実施形態において特定に説明しない点については、既述のものと同様である。
第3実施形態では、主に、ウェイト更新部143及びウェイト平滑化部149が、既述の実施形態のものと異なる。
なお、図15に示す第3バッファ(更新パラメータ記憶部)148は、ウェイト更新部から送られてくるパラメータP(k,l)を保存する。第3バッファ148は、P(k,l)がウェイト更新部143及びウェイト平滑化部149で使用されなくなると消去する。また、図5に示す第5バッファ(平滑化パラメータ記憶部)162は、ウェイト平滑化部149から送られてくるパラメータλを保存する。ここでは、λの初期値は0とする。
第3実施形態のウェイト更新部143は、下記手順によって、ウェイト更新を行う。ウェイト更新部143における更新処理手順は、更新演算式を除き、基本的には、既述の実施形態のものと同様である。
具体的には、更新処理手順は、下記の通りであり、平滑化対象領域内(図7参照)のM個のパイロット信号について、下記手順2〜3をmがMになるまで繰り返す。
手順1:m=1
手順2:更新演算処理
手順3:m=m+1として手順2に戻る
手順2の更新演算処理は、下記式に従って行われる。
Figure 2008219635
手順2の更新演算処理を行う際、ウェイト更新部143は、参照信号S(k,l)を参照信号生成部147から取得し、パイロットサブキャリアX(k,l)を第1バッファ141から取得し、パラメータP(km−1,lm−1)を第3バッファから取得する。
上記式により、ウェイト推定値W(k,l)が求まるほか、更新パラメータP(k,l)が求まる。求められたウェイト推定値W(k,l)は第2バッファ144に送られ、P(k,l)は第3バッファ148に送られ、それぞれのバッファで保存される。
なお、上記Q(k,l)は、パイロットサブキャリアX(k,l)X(km−1,lm−1)の位置関係に応じて、更新パラメータ調整部153によって調整される。
第3実施形態のウェイト平滑化部149は、平滑化アルゴリズムとして、固定区間スムーザ(fixed-interval smoother)を利用する。なお、ここでは、固定区間スムーザとしてFraserのアルゴリズムを用いる。
具体的には、図16に示す手順により平滑化処理が行われる。まず、平滑化部149は、ウェイト推定値W(k、l)を、第2バッファ144から第4バッファ150へ送る(ステップS21)。つまり、ウェイト推定値W(k、l)が、そのまま平滑化推定値W(k、l)となる。
続いて、ウェイト平滑化部149は、カウンタm=M−1とする(ステップS22)。そして、ウェイト平滑化部149は、第1バッファ141からパイロットサブキャリアX(km+1,lm+1)を取得するとともに(ステップS23)、第2バッファ144から平滑化対象のウェイト推定値W(k、l)を取得する(ステップS24)。
なお、ウェイト平滑化部149は、参照信号S(km+1,lm+1)を参照信号生成部160から取得し、ウェイト更新演算の際に求めたパラメータP(k、l)を第3バッファ148から取得し、λm+1を第5バッファ162から取得する。
そして、ウェイト平滑化部149は、下記式に示す平滑化演算式に従った平滑化演算処理を行う(ステップS25)。
Figure 2008219635
ステップ25の平滑化演算処理では、図17にも示すように、ウェイト更新部143にて求めたウェイト推定値W(k,l)を、Fraserのアルゴリズムで平滑化して、平滑化推定値W(k,l)を求めている。
さて、ここでは、ウェイト推定値W(k,l)を「ウェイト先推定値」といい、ウェイト推定値W(km+1,lm+1)を「ウェイト後推定値」というものとする。また、ウェイト先推定値W(k,l)を求めるために用いたパイロット信号X(k,l)を先パイロット信号といい、ウェイト後推定値W(km+1,lm+1)を求めるために用いたパイロット信号X(km+1,lm+1)というものとする。
上記演算式では、後パイロット信号X(km+1,lm+1)の情報が反映されるように、ウェイト先推定値W(k,l)の平滑化を行う。したがって、ウェイト先推定値W(k,l)の平滑化推定値W(k,l)は、後パイロット信号X(km+1,lm+1)の情報が反映されたものとなる(図17参照)。
そして、ウェイト平滑化部149は、算出された平滑化推定値W(k,l)を第4バッファ150へと送る(ステップS26)。なお、ウェイト平滑化部149は、更新されたλを第5バッファ162へ送り、第5バッファ162は、次の平滑化演算処理に用いるためにλを保存する。
その後、ウェイト平滑化部149は、上記平滑化演算の繰り返しの終了判定として、m=1か否かを判定する(ステップS27)。m=1でなければ、mをデクリメントし、再び、ステップS23〜S26の処理を行う。また、m=1であれば、平滑化処理を終了する。
以上の平滑化処理により、平滑化推定値W(k,l)が、m=M,M−1,・・・2,1の順番で得られる(図7参照)。
本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の意図を逸脱しないかぎり、様々な変形が可能である。例えば、本発明は、WiMAXに限らず、例えば、地上デジタル放送のための装置に適用することができる。
OFDMのサブキャリア構造を示す図である。 サブキャリアの周波数−時間2次元配列である。 通信装置のブロック図である。 簡略化した空間フィルタリングモデルを示す図である。 第1実施形態に係るフィルタリング処理部のブロック図である。 ウェイト補間方法の説明図である。 ウェイト更新順序ルールの例を示す図である。 第1実施形態におけるパイロット信号、ウェイト推定値、平滑化推定値の関係図である。 第1実施形態における平滑化処理のフローチャートである。 各パイロットサブキャリアにおける伝搬係数を示す図である。 伝搬係数の相互相関演算の前提を示す図である。 第2実施形態に係るフィルタリング処理部のブロック図である。 第2実施形態における平滑化処理のフローチャートである。 第2実施形態におけるパイロット信号、ウェイト推定値、平滑化推定値の関係図である。 第3実施形態に係るフィルタリング処理部のブロック図である。 第3実施形態における平滑化処理のフローチャートである。 第3実施形態におけるパイロット信号、ウェイト推定値、平滑化推定値の関係図である。 地上デジタル放送でのサブキャリア配置を示す図である。
符号の説明
1:通信装置(基地局) 2:希望局 3:干渉局 4:干渉局 11:アンテナ素子
12:RF部 13:FFT部 14:フィルタリング処理部 141:第1バッファ(受信信号記憶部) 142:ウェイト乗算部 143:ウェイト更新部 144:第2バッファ(ウェイト推定値記憶部) 145:ウェイト補間部 146:順序制御部 147:参照信号生成部 148:第3バッファ(ウェイト更新パラメータ記憶部) 149:ウェイト平滑化部 150:第4バッファ(ウェイト平滑化推定値記憶部) 151:平滑化パラメータ調整部 153:更新パラメータ調整部 154:参照信号生成部 155:第5バッファ(平滑化パラメータ記憶部) 156:平滑化(更新)パラメータ調整部 160:参照信号生成部 161:平滑化パラメータ調整部 162:第5バッファ(λ記憶部)

Claims (8)

  1. 受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、信号合成に用いられるウェイトの更新を行う通信装置において、
    受信したパイロット信号に基づいてウェイト更新の演算を行ってウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、
    複数回のウェイト更新の演算によって得られたウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化部と、
    を備えていることを特徴とする通信装置。
  2. 前記ウェイト平滑化部は、
    平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新の際に用いられた後パイロット信号の情報に基づいて、前記平滑化推定値を求めることを特徴とする請求項1記載の通信装置。
  3. 前記後パイロット信号の前記情報は、
    前記後パイロット信号、
    前記ウェイト更新部が前記後パイロット信号を用いてウェイト更新を行って得たウェイト後推定値、又は
    前記ウェイト後推定値の平滑化推定値、
    であることを特徴とする請求項2記載の通信装置。
  4. 前記ウェイト平滑化部は、
    平滑化の対象となっているウェイト先推定値と、
    前記ウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新によって得られたウェイト後推定値の平滑化推定値と、
    を重み付け合成することによって、前記ウェイト先推定値の平滑化推定値を求めることを特徴とする請求項1〜3のいずれかに記載の通信装置。
  5. 前記ウェイト平滑化部は、
    平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新の際に用いたパイロット信号によって、
    当該ウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新によって得られたウェイト後推定値のウェイト更新を行うことにより、
    前記ウェイト推定値の平滑化推定値を求めることを特徴とする請求項1〜3のいずれかに記載の通信装置。
  6. 前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新の際に用いられた後パイロット信号に基づいて、固定区間スムージングを行うことにより、前記ウェイト推定値の平滑化推定値を求めることを特徴とする請求項1〜3のいずれかに記載の通信装置。
  7. 前記ウェイト平滑化部が平滑化を行うためのパラメータを調整する平滑化パラメータ調整部を備えていることを特徴とする請求項1〜6のいずれかに記載の通信装置。
  8. 受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、信号合成に用いられるウェイトの更新を行う方法であって、
    受信したパイロット信号に基づいてウェイト更新の演算を行ってウェイト推定値を求めるウェイト更新ステップと、
    複数回のウェイト更新の演算によって得られたウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化ステップと、
    を含むことを特徴とするウェイト更新方法。
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