JP2007521337A - 癌治療に有効なピラノン誘導体 - Google Patents

Abstract

本発明は、一般式（式中、Ｘは塩素、臭素又は沃素を表し、Ｒ₁とＲ₂は各々が互いに独立して水素原子、又は場合によりヒドロキシル、アミノ、エーテル若しくはハロゲン基で置換される１〜２０個の炭素原子を含む線状若しくは分枝したアルキル、シクロアルキル若しくはアルキレン基であるか、又はＲ₁とＲ₂は全体で５、６、７又は８員環を形成し、この環は場合により、関係する異性体、エナンチオマー、ジアステレオマーとその混合物を含めヒドロキシル、アミノ、エーテル又はハロゲン基で置換される）のピラノン誘導体に関する。本発明は、それらのピラノン誘導体の調整方法、及び特に癌治療のための治療用途にも関する。
【化１】

Description

本発明は一般式（Ｉ）のピラノン誘導体とその調製法及び特に癌治療への医学的応用を目的とする。本発明はさらに一般式（ＩＶ）の中間化合物を目的とする。

世界で一千万人が罹患する腫瘍疾患は、心臓血管病に次いで最も死者の多い疾病である。異なる研究分野で近年展開された努力によって、癌治療が大幅に改善された。医用腫瘍学の進歩は大部分が細胞毒性新薬（シスプラチン、タキソイド、イリノテカン、トポテカンなど）が市場に出回ったことによる。現在、放射線治療及び外科に関係があってもなくても、化学療法は多くの癌で優勢な治療となっている。このように、細胞毒性薬を外科手術又は放射線治療の前に投与し、腫瘍の大きさを縮小することができる。細胞毒性薬はまた、この治療に抵抗するすべての癌細胞を除去するために、外科手術あるいは放射線治療後に必要とされることが極めて多い。

しかし、新薬の安定的な導入にもかかわらず、癌腫学における化学治療的アプローチは横ばいとなっている。実際、化学療法が西欧社会で最も良く見られる固形腫瘍、即ち乳癌、肺癌、前立腺癌、消化器及び泌尿器腫瘍等に対して苦境に立たされていることを認めざるをえない。化学治療によってしばしば悪性腫瘍の症状を軽減することができるが、治癒させることは稀である。

したがって、抗癌剤の薬理学の主たる目的の一つは、最良の治療効果をあげることができる新しい薬剤を絶えず研究することである。抗腫瘍新薬の選定で用いる二つの主たる基準は以下の通りである：
１．化学構造及び作用メカニズムの独創性、
２．実験室での細胞モデル、特に動物モデルの生体内での実験上の抗腫瘍作用。
出願人はこれらの基準のすべてを示す新しいピラノン誘導体化合物を発見した。

本発明は一般式（Ｉ）：

（一般式中、
Ｘは塩素、臭素又は沃素を表し、
Ｒ₁とＲ₂は各々が互いに独立して水素原子、又は場合によりヒドロキシル、アミノ、エーテル若しくはハロゲン基で置換される１〜２０個の炭素原子を含む線状が有利な線状若しくは分枝したアルキル、シクロアルキル若しくはアルキレン基を表し、Ｒ₁とＲ₂は全体で５、６、７又は８員環を形成し、前記環は場合により、関係する異性体、エナンチオマー、ジアステレオマーとその混合物を含めヒドロキシル、アミノ、エーテル又はハロゲン基で置換される）の化合物を目的とする。

Ｒ₁とＲ₂が互いに異なる場合、式（Ｉ）の化合物は一個又は複数個の非対称炭素原子を含むことがあり、したがって、エナンチオマー又はジアステレオマーとして存在することがある。式（Ｉ）の化合物はさらにシス又はトランス異性体として存在することもある。これらの異性体、エナンチオマー、ジアステレオマー及びラセミ混合物を含むその混合物が本発明の一部を成す。

本発明によれば、Ｒ₁とＲ₂が１〜１５個の炭素原子を含むのが有利であり、１〜１０個の炭素原子ではさらに有利であり、１〜５個の炭素原子ではさらに一層有利である。

本発明の特定の実施形態では、Ｒ₁とＲ₂は全体で５、６、７又は８員環を形成し、この環は有利には飽和炭化水素環である。本発明の好ましい特定の実施形態では、Ｒ₁とＲ₂は全体で５又は６員環の飽和炭化水素環を形成する。

本発明の範囲内では、用語を以下のように理解する：
―アルキル基、線状又は分枝した飽和脂肪族基；特に、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、３級ブチル基、ペンチル基等が挙げられる。
―シクロアルキル基、環式アルキル基；特に、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等が挙げられる。
―ハロゲン基、フッ素、塩素、臭素、又は沃素、
―アルキレン基、好ましくは一つ又は二つのエチレンの飽和物を含む線状又は分枝した一又は多不飽和脂肪族基、
―アミノ基、ＮＨ₂基又は二級若しくは三級アミン群、
―エーテル基、ＯＲ’基、Ｒ’はメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、３級ブチル、ペンチル等のアルキル基である。

本発明の目的である式（Ｉ）の化合物中、以下のように定義される好ましい化合物を挙げることができる。すなわちＸが塩素、臭素又は沃素で、Ｒ₁とＲ₂が各々互いに独立して水素原子、又は場合によりエーテル若しくはハロゲン基で置換される１〜２０個の炭素原子を含む線状が有利である線状若しくは分枝したアルキル若しくはアルキレン基であるか又はＲ₁とＲ₂は全体で５、６、７又は８員環を形成し、この環はエーテル又はハロゲン基で場合により置換される。

これらの好ましい化合物の中で、特にＸが沃素である式（Ｉ）の化合物が好ましい。

これらの好ましい化合物の中で、特にＲ₁とＲ₂がそれぞれ互いに独立して水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基である式（Ｉ）の化合物が好ましい。

本発明によれば、Ｒ₁とＲ₂が各々メチル基であるか、又はこれらの二つの基の一方がメチル基で、他方が水素原子であることが有利である。

本発明によれば、Ｘが沃素であり、且つＲ₁とＲ₂はそれぞれメチル基か又はこれらの二つの基の一方がメチル基で、他方が水素原子であることが有利である。

これらの好ましい後者の化合物の中で、特に、Ｘが沃素でＲ₁とＲ₂がそれぞれメチル基となるヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノンである式（Ｉ）の化合物が好ましい。

本発明によれば、式（Ｉ）の化合物が異性体Ｅ−ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノンであるのがさらに一層有利である。

本発明はさらに、式（ＩＶ）：

（式中、Ｘ、Ｒ₁及びＲ₂の意味は式（Ｉ）の化合物について上で定義した通りである）
のアルデヒドをメチル［ビス（２，２，２−トリフルオロエチル）−フォスフィノイル］−アセテートといったフォスフォネートと反応させてＨｏｒｎｅｒ−Ｅｍｍｏｎｓ反応を行い、その後、環化（ラクトン化）を行う一般式（Ｉ）の化合物の調製法をも目的とする。
メチル［ビス（２，４−ジフルオロフェニル）−フォスフィノイル］−アセテート、メチルジフェニルフォスフィノイル−アセテート又はＣａｒｌ Ｐａｔｏｉｓ及びＰｈｉｌｉｐｐｅ ＳａｖｉｇｎａｃによるＴｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ ｌｅｔｔ．， １９９１， ３２， １３１７−１３２０に記載されるＮ，Ｎ’−ジメチルエチレンジアミンから誘導される環式エチルフォスフィノイル−アセテートといった他のフォスフォネートを本発明の範囲内で使用することができる。

本発明によれば、式（ＩＶ）の化合物から式（１）の化合物を調製することは炭酸カリウム等の、有利には弱塩基の、塩基及び１８−クラウン−６クラウンエーテル等のクラウンエーテルの存在下で行われることが有利である。ＫＮ（ＴＭＳ）₂、Ｂトリトン、ＮａＨ、ＬＤＡ又は２，２，６，６−テトラメチルピペリジンといった他の塩基は、本発明の範囲内で使用することができる。クラウンエーテルが存在することで、塩基と連結して形成される陽イオンを錯形成でき、ラクトン化に必要なＺ構成のオレフィンを容易に得ることができる。式（ＩＶ）の化合物から式（Ｉ）の化合物に移行するこの段階は、好ましくは不活性の雰囲気下でトルエン形無水溶剤内で実行する。

一般式（Ｉ）の化合物は、以下のスキーム１：

によって合成することができる。

本発明の特定の実施形態では、式（ＩＶ）の化合物から式（Ｉ）の化合物を調製することが以下の工程：
ｉ） まず、式（ＩＩ）の化合物を水素化アルミニウムリチウムのような還元剤と反応させ、対応する一級アルコール（ＩＩＩ）を形成させる工程、次に、
ｉｉ） 式（ＩＩＩ）の化合物を二酸化マンガンのような酸化剤と反応させ、対応するアルデヒド（ＩＶ）を得る工程：

（式中、
Ｘ、Ｒ₁及びＲ₂の意味は、式（Ｉ）の化合物について上記で定義したものであり、Ｒはメチル又はエチル基のような１〜５個の炭素原子を含む線状アルキル基を表す）に先行する。

本発明による使用化合物（ＩＩ）はシス異性体（Ｚ）の形態が有利である。化合物（ＩＩ）は、Ｒ、Ｒ₁及びＲ₂は上記に定義したようなアルキルプロピオレート（ＨＣ≡Ｃ−ＣＯ₂Ｒ）、ケトン（Ｒ₁ＣＯＲ₂）からハロゲン化テトラブチルアンモニウム、塩化メチレン形無水溶剤、さらには四塩化ジルコニウム又は沃化ジエチルアルミニウムのようなＬｅｗｉｓ酸の存在下で合成することができる。化合物（ＩＩ）の合成は、好ましくは不活性の雰囲気下で約０℃で行われる。

化合物（ＩＩ）のエステル官能基を還元し対応する一級アルコール（ＩＩＩ）を形成する本発明による方法の段階（ｉ）は、水素化アルミニウムリチウム、水素化ホウ素リチウム又は水素化ジイソブチルアルミニウムのような還元剤を用いて行う。この段階（ｉ）は好ましくは常温で不活性雰囲気下でエーテル形無水溶剤内で行う。

化合物（ＩＩＩ）の一級アルコール官能基を酸化させ、対応するアルデヒド（ＩＶ）を形成する本発明による方法の段階（ｉｉ）は、二酸化マンガン又はＤｅｓｓ−Ｍａｒｔｉｎのペルヨージナンのような酸化剤を用いて行う。この段階（ｉｉ）は好ましくは常温で不活性雰囲気下で塩化メチレン形無水溶剤内で行う。

本発明の特定の実施形態では、一般式（Ｉ）の化合物のＲ₁基とＲ₂基がヒドロキシル又はアミノ形の群で置換される場合、これらの群は式（ＩＩ）の化合物から式（ＩＩＩ）、次に（ＩＶ）の化合物、さらに式（ＩＶ）の化合物から式（Ｉ）の化合物へと移行する合成中、保護基によって保護される。

本発明での保護基は、一方では合成中にヒドロキシル又はアミンのような反応性官能基を保護し、他方では合成終了時に元のままの反応性官能基を再生できる基を意味する。保護基並びに保護方法及び保護解除方法の例は、Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ ｇｒｏｕｐｓ ｉｎ Ｏｒｇａｎｉｃｓ Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ， Ｇｒｅｅｎ ｅｔ ａｔ．， 第２版（Ｊｏｈｎ Ｗｉｌｅｙ ＆ Ｓｏｎｓ， Ｉｎｃ．， Ｎｅｗ Ｙｏｒｋ）に示されている。

本発明はさらに一般式（ＩＶ）：

（式中、Ｘ、Ｒ₁及びＲ₂の意味は、異性体、エナンチオマー、ジアステレオマーとその混合物を含む式（Ｉ）の化合物について上記で定義したものである）の中間化合物も目的としている。

Ｒ₁とＲ₂が互いに異なる場合、式（ＩＶ）の化合物は一つ又は複数個の非対称炭素原子を含むことがあり、したがってエナンチオマー又はジアステレオマーとして存在することがある。対応する式（Ｉ）の化合物は、特にＲ₁もＲ₂も水素原子でない場合、トランス異性体が有利だが、大部分がシス又はトランス異性体として存在できる。特に、Ｒ₁又はＲ₂が水素原子の場合、式（Ｉ）の化合物もシス異性体とトランス異性体の混合物となる。ラセミ混合物を含め、これらの異性体、エナンチオマー、ジアステレオマー及びその混合物は発明の一部を成す。

本発明によれば、化合物（ＩＶ）のＲ₁基とＲ₂基は、有利には１〜１５個の炭素原子、さらに有利には１〜１０個の炭素原子、さらに一層有利には１〜５個の炭素原子を含む。

本発明の目的である式（ＩＶ）の化合物中、Ｘが沃素であるとして以下のように定義される好ましい化合物を挙げることができる。

本発明によれば、Ｒ₁とＲ₂は各々メチル基であるか、又はこれらの二つの基の一方がメチル基、そして他方が水素原子であるのが有利である。

本発明によれば、Ｘが沃素であり、且つＲ₁とＲ₂は各々メチル基であるか、又はこれらの二つの基の一方がメチル基、そして他方が水素原子であるのが有利である。

これらの好ましい化合物中、特に、Ｘが沃素でＲ₁とＲ₂がそれぞれメチル基である式（ＩＶ）の化合物が好ましい。

発明の化合物（Ｉ）について、抗腫瘍作用と癌細胞系統に関する細胞毒性作用の決定を可能にする薬理学的試験を実施した。

１．試験では異なる組織の癌細胞系統（白血病、乳癌、結腸癌、口唇癌）及び化学抵抗細胞に関する発明の化合物の実験室内での細胞毒性作用を測定した。
発明の化合物（Ｉ）は腫瘍細胞が細胞環のＧ２Ｍ段階に分裂するのを阻止し、これらの細胞をアポトーシスで死滅させると思われる。

２．発明の化合物（Ｉ）の生体内抗腫瘍作用を測定する他の試験を実施した。
発明の化合物のこの抗腫瘍作用は、（ｎｕ／ｎｕマウス）ヌードマウスの移植腫瘍（ＨＣＴ−１１６のような）で研究した。ヌードマウスは胸腺のない免疫不全のマウスである。

したがって、発明の化合物（Ｉ）には抗腫瘍作用があり、抗腫瘍作用と癌細胞系統に関する細胞毒性作用を示す薬剤の調製に使用できると思われる。これらの薬剤の用途は治療、特に癌治療である。

このように、本発明の目的の一つは式（Ｉ）の発明の化合物を含む薬剤である。

本発明の別の態様によれば、本発明は有効成分として発明による化合物（Ｉ）を含む医薬成分に関する。これらの医薬成分には、特に医薬的に受け入れられる一つ又は複数個の補薬である適切な補薬を持つ発明による化合物（Ｉ）の効果的な用量が含まれる。前記の補薬は医薬形態及び望ましい投与方式によって選択される。

本発明による医薬成分は、静脈注射で投与するのが有利である。本発明による医薬成分はさらに、次の投与経路で投与することができる。すなわち経口、舌下、皮下、筋肉内、局所、気管内、鼻腔内、皮膚又は直腸である。

上記の式（Ｉ）の有効成分は、癌治療のために従来の補薬と混合して投与単位型として投与することができる。適切な投与単位型には、錠剤、ゼラチンカプセル、粉末、顆粒及び経口溶液又は懸濁液のような経口型、舌下、口腔、気管及び鼻腔投与型、皮下、筋肉又は静脈投与型並びに直腸投与型が含まれる。局所塗布用にはクリーム、ポマード又はローション内に本発明による化合物が使用される。

錠剤として固形成分を調製する場合、主有効成分をゼラチン、澱粉、ラクトース、ステアリン酸マグネシウム、タルク、アラビアゴム又は同等品といった補薬と混合する。錠剤をスクロース、セルロース誘導体又は他の材料で覆うことができる。錠剤は直接圧縮、乾式顆粒化、湿式顆粒化又は熱溶融といった様々な技術で作ることができる。

ゼラチンカプセルの調製は、有効成分を希釈剤と混合し、得た混合剤を柔らかい又は硬いゼラチンカプセルに注いで行う。

非経口投与については、水性懸濁液、等張塩溶液又は分散剤及び／若しくは例えば、プロピレングリコール若しくはブチレングリコールのような薬理学的に相容性のある湿化剤を含む無菌で注射可能な溶液を使用することができる。

別の態様によれば、本発明は癌を治療するための薬剤の調製に関する発明による式（Ｉ）の化合物の使用にも関する。

以下の例は本発明を明示している。

例１：式（Ｉ）の化合物の調製：Ｅ−５−ヨードメチレン−６，６−ジメチル−５，６−ジヒドロ−ピラン−２−オン
Ｘ＝Ｉ，Ｒ₁＝ＣＨ₃とＲ₂＝ＣＨ₃
（Ｉ）は、Ｖｉｌｌｉｅｒａｓ ｅｔ ｃｏｌｌ（Ｔａｉｃｉｒ Ｂｅｎ Ａｙｅｄ， Ｊｅａｎ Ｖｉｌｌｉｅｒａｓ， Ｈａｓｓａｎ Ａｒｉ， Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ， ２０００，５６， ８０５−８０９）又はＰ．Ｗ． Ｐａｒｅ ｅｔ ｃｏｌｌ（Ｈａｎ−Ｘｕｍ Ｗｅｉ， Ｊｏｅ Ｊ． Ｇａｏ， Ｇｕｉｇｅｎ Ｌｉ， Ｐａｕｌ Ｗ． Ｐａｒｅ， Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ Ｌｅｔｔ．， ２００２， ４３， ５６７７−５６８０）に記載の方法により、エチルＺ−２−（１−ヒドロキシ−１−メチル−エチル）−３−ヨードアクリレート（ＩＩ）から合成した。水素化アルミニウムリチウムによる（ＩＩ）のエステル官能基の還元から一級アルコール（ＩＩＩ）が生じる。二酸化マンガン又はＤｅｓｓ−Ｍａｒｔｉｎのペルヨージナンによる一級アルコール官能基の酸化はアルデヒド（ＩＶ）を生じる。クラウンエーテル１８−クラウン−６の存在下で塩基として炭酸カリウムを用いて（ＩＶ）をメチル［ビス（２，２，２−トリフルオロエチル）−フォスフィノイル］−アセテートと結合させると、化合物（ＩＩ）から収率５０％で希望の沃化ビニル（Ｉ）が得られる（スキーム２）。

スキーム２ 反応条件：ａ−ＬＡＨ、１等量、エーテル、常温（ｔａ）、１時間、７５％；ｂ−ＭｎＯ₂、１０等量、常温、ＣＨ₂Ｃｌ₂、３時間、９０％；ｃ−Ｋ₂ＣＯ₃、６等量、１８−クラウン−６／ＣＨ₃ＣＮ、１２等量、トルエン、２５℃、１時間、次に−２０℃、（ＩＶ）１等量、及び（ＣＦ₃ＣＨ₂Ｏ）₂−Ｐ（Ｏ）−ＣＨ₂ＣＯ₂Ｍｅ、１等量、−２０℃〜０℃、次に０℃で３０分、７４％。

１．１． 式（ＩＩ）の化合物の調製：エチルＺ−２−（１−ヒドロキシ−１−メチル−エチル）−３−ヨードアクリレート

エチルプロピオレート（１９．３ｍｍｏｌｅｓ，１．９ｇ又は１．９６ｍＬ）、硫酸カルシウムで再蒸留したアセトン（２４ｍｍｏｌｅｓ，１．７６ｍＬ）、そして不活性雰囲気（アルゴン）下で無水塩化メチレン１００ｍＬの溶液の状態の沃化テトラブチルアンモニウム（２１．６ｍｍｏｌｅｓ，８ｇ）の混合物に、０℃で四塩化ジルコニウム（２４ｍｍｏｌｅｓ，５．６ｇ）を加える。溶液はアルゴン下で０℃で５時間攪拌する。水（２０ｍＬ）を加えてから、塩化メチレン（５０ｍＬの３倍）で有機生成物を抽出する。乾燥した有機相（ＭｇＳＯ₄）は低圧状態で蒸発し、シリカゲル６０Ｈ Ｍｅｒｃｋでクロマトグラフィーにかける残留物（８．３ｇ）を生じる。ＣＨ₂Ｃｌ₂／ＭｅＯＨ ９８／２、そして９７／３混合物での溶出によって、化合物（ＩＩ）（１．２８ｇ，２３％）が得られる。
¹Ｈ ＮＭＲ ： δ ｐｐｍ（ＣＤＣｌ₃，２５０ＭＨｚ） １．３２（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＨ₃−ＣＨ₂），１．３９（６Ｈ，ｓ，（ＣＨ₃）₂−Ｃ），２．８３（１Ｈ，ｓ，ＯＨ），４．２７（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，ＣＨ₃−ＣＨ₂），６．７７（１Ｈ，ｓ，Ｈ−３）。

式（ＩＩ）の化合物調製の別の方法

エチルプロピオレート（１３ｍｍｏｌｅｓ，１．３１ｍＬ）と、０℃に保たれた不活性雰囲気（アルゴン）下で攪拌されている無水塩化メチレン５０ｍＬの溶液の状態の硫酸カルシウムで再蒸留したアセトン（１０ｍｍｏｌｅｓ，０．７３３ｍＬ）の混合物に、沃化ジエチルアルミニウムのトルエン（１２ｍｍｏｌｅｓ，１２ｍＬ）溶液を３０分で加える。得た黄色の溶液を０℃で２時間攪拌する。反応は０℃で塩酸２Ｎをゆっくり加えることで抑制される。

水を加えて分離した後、エチルアセテート（５０ｍＬの３倍）で有機生成物を抽出する。有機相は低圧で濃縮したＭｇＳＯ₄で乾燥したＮａＣｌの飽和溶液で洗浄し、ＮＭＲスペクトルが上述した最初の調製法で得た化合物ＩＩのものと同じである黄色の油分（２．０４ｇ，６９％）を得る。

１．２． 式（ＩＩＩ）の化合物の調製：Ｅ−２（１−ヒドロキシ−１−メチル−エチル）−３−ヨード−プロ−２−ペン−１−オール

エチルＺ−２−（１−ヒドロキシ−１−メチル−エチル）−３−ヨード−アクリレート（ＩＩ）溶液（４．９ｍｍｏｌｅｓ，１．４ｇ）の無水エーテル（３０ｍＬ）溶液に、水素化アルミニウムリチウム（２．９ｍｍｏｌｅｓ，０．１１２ｇ）を加える。常温で（ｔａ）不活性雰囲気（アルゴン）下で１時間攪拌反応させる。硫酸ナトリウム（３０μｌ）の飽和溶液を添加して余分な水素化アルミニウムリチウムを破壊してから、アルミナの沈殿物をろ過する。乾燥し低圧で蒸発したろ過物（ＭｇＳＯ₄）からは、Ｅ−２−（１−ヒドロキシ−１−メチル−エチル）−３−ヨード−プロ−２−ペン−１−オール（ＩＩＩ）（０．９ｇ，７５％）の白色残留物が得られる。
¹Ｈ ＮＭＲ ： δ ｐｐｍ，ＣＤＣｌ₃，２５０ＭＨｚ：１．４２（６Ｈ，ｓ，（ＣＨ₃）₂−Ｃ），４．４４（２Ｈ，ｓ，ＣＨ₂ＯＨ），６．４８（１Ｈ，ｓ，Ｈ−３）。

１．３． 式（ＩＶ）の化合物の調製：Ｚ−２（１−ヒドロキシ−１−メチル−エチル）−３−ヨードプロペナール

Ｅ−２−（１−ヒドロキシ−１−メチルーエチル）−３−ヨード−プロ−２−ペン−１−オール（ＩＩＩ）（５．７ｍｍｏｌｅｓ、１．４ｇ）の乾燥塩化メチレン（２５ｍＬ）溶液に、不活性雰囲気下で常温で（ｔａ）二酸化マンガン（１０等量、５７ｍｍｏｌｅｓ、５ｇ）を等分に加える。反応の変化はシリカゲルプレート（ＣＨ₂Ｃｌ₂／ＭｅＯＨ９７／３溶離液）での分析クロマトグラフィーで追跡する。当初の生成物が消滅してから、混合物をＣｅｌｉｔｅ（登録商標）でろ過する。低圧で蒸発したろ過物からは、やや黄色の油分としてＺ−２−（１−ヒドロキシ−１−メチル−エチル）−３−ヨード−プロペナール（ＩＶ）（１．３ｇ，９４％）が生じる。
ＳＭ ＥＳ Ｍ ｍ／ｚ ３０７（Ｍ＋４４），２９５（Ｍ＋ＭｅＯＨ），２６３（Ｍ＋Ｎａ）。
Ｓ．Ｍ．Ｈ．Ｒ（ＳＭ ＥＳ＋）：Ｃ₆Ｈ₉Ｏ₂ＮａＩで計算：２６２．９５４５；測定：２６２．９５４５
¹Ｈ ＮＭＲ ： δ ｐｐｍ，ＣＤＣｌ₃，２５０ＭＨｚ：１．４３（６Ｈ，ｓ，（ＣＨ₃）₂−Ｃ），７．９７（１Ｈ，ｓ，Ｈ−３），９．７９（１Ｈ，ｓ，ＣＨＯ）。
¹³Ｃ ＮＭＲ ： δ ｐｐｍ，ＣＤＣｌ₃，２８．７（（ＣＨ₃）₂−Ｃ），７４．２（Ｃ−ＯＨ），１０１．８（Ｃ３−Ｉ），１４９．９（＝Ｃ２），１９６．８（ＣＨＯ）。
ＩＲ ν： １６８１ｃｍ^-1（Ｃ＝Ｏ共役），１５６５ｃｍ^-1（Ｃ＝Ｃ），１３６９，１２８２，１１７６，１０８５および９６３ｃｍ^-1。

１．４．式（Ｉ）の化合物の調製：Ｅ−５−ヨードメチレン−６，６−ジメチル−５，６−ジヒドロ−ピラン−２−オン

１．４．１． １８−クラウン−６クラウンエーテルの精製
市販の１８−クラウン−６クラウンエーテル２５ｇと乾燥アセトニトリル６３ｍｌを５００ｍＬのフラスコで加熱し湿気を避けて完全に溶けるまで攪拌する。常温で冷まし、次にフラスコをアイス／アセトンバスに沈める。錯体の白い結晶が沈殿するので、ろ過して集める。これらの吸湿性の結晶をマグネチックスターラーを備えた２５０ｍＬフラスコに移す。アセトニトリルは温度≦４０℃、２〜３時間かけて真空（０．１〜０．５Ｔｏｒｒ）で蒸発する。２５ｇのクラウンエーテル／ＣＨ₃ＣＮが得られる。

１．４．２． （Ｉ）の調製
無水トルエン（５４ｍＬ）中の炭酸カリウム（３２ｍｍｏｌｅｓ，４．４８ｇ）と１８−クラウン−６／ＣＨ₃ＣＮクラウンエーテル（６４．８ｍｍｏｌｅｓ，１７．１ｇ）の混合物を不活性雰囲気下で２５℃で１時間攪拌する。得られた少し濁った溶液は−２０℃で冷ます。Ｚ−２−（１−ヒドロキシ−１−メチル−エチル）−３−ヨード−プロペナール（ＩＶ）（５．４ｍｍｏｌｅｓ，１．３ｇ）とメチルビス−トリフルオロエチル−フォスフォノ−アセテート（５．４ｍｍｏｌｅｓ，１．７２ｇ又は１．１４ｍＬ）を加え、得た混合物を攪拌し０℃まで暖める。混合物はクリーム状の白色となる。不活性雰囲気下で０℃で３０分攪拌してから、塩化アンモニウムの溶液を加えて反応を抑制し、エーテルで有機生成物を抽出する。ＭｇＳＯ₄で乾燥した有機相は低圧で蒸発すると黄緑色の結晶化した生成物（１．５ｇ）を生じる。ヘプタン／エーテル勾配で行うシリカゲル６０Ｈのカラムでのクロマトグラフィーによって、若干着色して結晶化したＥ−６−ジメチル−５−ヨードメチレン−５，６−ジヒドロ−ピラン−２−オン（Ｉ）（１．０６ｇ，７４％）が得られる。
ＳＭ ＥＳ ｍ／ｚ ２８７ （Ｍ＋Ｎａ）
Ｓ．Ｍ．Ｈ．Ｒ． （ＳＭ ＥＳ＋）：Ｃ₈Ｈ₉Ｏ₂ＮａＩで計算：２８６．９５４５；測定：２８６．９５３０。
¹Ｈ ＮＭＲ ： δ ｐｐｍ，ＣＤＣｌ₃，２５０ＭＨｚ：１．６２（６Ｈ，ｓ，（ＣＨ₃）₂−Ｃ），６．１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０，Ｊ’＝２Ｈｚ，Ｈ−４），６．８８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２Ｈｚ，Ｈ−９），７．２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，Ｈ−３），Ｈ−９とＣＨ₃の間のｎＯｅ。
¹³Ｃ ＮＭＲ ： δ ｐｐｍ，ＣＤＣｌ₃，２８．９（（ＣＨ₃）₂−Ｃ），８４．０（Ｃ６−Ｏ），８６．４（Ｃ９−Ｉ），１２１．６（＝Ｃ４Ｈ），１４２．３（Ｃ３Ｈ＝），１４４．９（Ｃ５），１６３．３（Ｃ＝Ｏ）。
ＩＲ ν： １６９５ｃｍ^-1（Ｃ＝Ｏ共役），１５６０，１３９４，１２９０，１１７６，１１１５，１０８９，９９０ｃｍ^-1。
ＩＥＳＭ ： ２６４ Ｍ⁺，ｍ／ｚ １３７，１２７。
ＵＶ （ＥｔＯＨ） λｎｍ ： ３００，ｌｏｇε４．１。

例２：発明による化合物（Ｉ）の実験室内での生物学的検討
例１で得たヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）の生物学的作用を五つの異なる細胞系統について実験室内で検討した：
―ＫＢ（咽頭鼻部の類表皮上皮腫）
―ＨＣＴ−１１６（結腸上皮腫）
―Ｋ５６２（骨髄性白血病）
―Ｋ５６２−ＭＤＲ１（骨髄性白血病；抗ドキソルビシン）
―ＭＣＦ７−ＭＤＲ１（乳腺癌；抗ドキソルビシン）。

この検討のために選択した細胞は、異なる濃度の培養環境に加えたヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）の存在下で３７℃で培養した。実施した実験全体により、試験した化合物の毒性の度合い、細胞サイクルの展開への影響及びアポトーシスによる細胞の死滅を誘導する能力を決定することができた。

２．１．細胞毒性の検討
ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）の細胞毒性はＫＢ及びＨＣＴ−１１６細胞に対して評価した。細胞の５０％を死滅させるヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノンの濃度（ＩＣ５０）は９６時間の培養後に決定したが、ＨＣＴ−１１６細胞で約０．３０マイクロモル（図１）あり、ＫＢ細胞では約０．４５マイクロモル（図２）である。

また、用量１０^-7Ｍでヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）で処理して２４時間経過すると、処理した細胞の形態変化が観察されるのを強調しておかなければならない。事実、細胞は丸い形状から紡錘形となる（図３：用量１０^-7Ｍで化合物（Ｉ）でのＫ５６２細胞の２４時間処理参照）。

２．２．細胞サイクルの検討
ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）で処理した細胞（Ｋ５６２，Ｋ５６２−ＭＤＲ１，ＨＣＴ１１６，ＭＣＦ７−ＭＤＲ１）のフラックスでの血球計算による分析で、この化合物がＧ２／Ｍ段階のすべての系統の細胞分裂を阻止することが判明した。濃度１０^-7Ｍで使用するヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）に細胞を２４時間晒した後では、この効果は顕著である（図４：白血病細胞Ｋ５６２の細胞サイクルへの（Ｉ）の効果参照）。

２．３．アポトーシスの検討
ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）がアポトーシスで細胞を死滅させるかどうかを明らかにするため、２４時間処理した細胞Ｋ５６２をＶアネキシンと沃化プロピジウム（ＩＰ）の二重の標識を用いてフラックスで血球計算によって分析した。図５に示した結果は、濃度１０^-6Ｍと１０^-7Ｍのヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）で細胞Ｋ５６２−ＭＤＲ１（化学抵抗）を２４時間培養すると、アポトーシスが強く誘導される（陽性Ｖアネキシン／陰性ＩＰ細胞）ことを示している。

例３：発明による化合物（Ｉ）の生体内での生物学的検討
３．１．ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）の単独注射（ＤＭＴ）及び四回反復注射（ＤＭＴＴ）に関する許容最大用量の決定
生後４〜５週のヌードマウス（Ｓｗｉｓｓ Ｎｕ／ｎｕ）に、例１によって得たヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）を５０ｍｇ／ｋｇ、６６．６ｍｇ／ｋｇ、１００ｍｇ／ｋｇ、１５０ｍｇ／ｋｇ、２００ｍｇ／ｋｇ静脈注射（ｉｖ）した。２１日間動物の生存と体重を追跡したところ、用量１５０ｍｇ／ｋｇと２００ｍｇ／ｋｇでは毒性が判明し、これがＤＭＴを１００ｍｇ／ｋｇにしている。

ＤＭＴを決定し、ヌードマウスに一回の注射当たり５０ｍｇ／ｋｇ、７０ｍｇ／ｋｇ、９０ｍｇ／ｋｇの三つの異なる用量でヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）を静脈注射（ｉｖ）した。各用量は３日間ごと（０日，３日，６日，９日）４回投与した。２１日間の動物の生存、体重及び臨床的兆候の追跡によって、ＤＭＴＴ値を９０ｍｇ／ｋｇ以下に設定することができた。したがって、抗腫瘍作用の評価のために、用量４０ｍｇ／ｋｇ、６０ｍｇ／ｋｇおよび８０ｍｇ／ｋｇが選択された。

３．２．ＨＣＴ１１６移植腫瘍キャリアヌードマウスに静脈投与するヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）の抗腫瘍作用の評価
ヌードマウス内の人間の腫瘍細胞の異種移植は、様々な分子の抗腫瘍作用の評価によく使用されるモデルである。

皮下に移植したＨＣＴ１１６腫瘍のキャリアヌードマウスに対し、上記の検討で証明したこの化合物の許容度に応じて選択した三つの異なる用量で（一回の注射当たり４０ｍｇ／ｋｇ、６０ｍｇ／ｋｇ、８０ｍｇ／ｋｇ）、ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）を静脈注射（ｉｖ）した。ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）を３日間ごと（０日，３日，６日，９日）４回注射した。二つのグループの対照動物が作成された。最初のグループにはまったく注射をしなかった（ブランク）が、二つ目のグループの動物にはヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）（媒体）を可溶化する溶液を注射した。

腫瘍の大きさ（ｍｍ³）は週二回ノギスで測定した。腫瘍の成長曲線（図６Ａ）は、２回目の注射から、注射当たり用量８０ｍｇ／ｋｇのヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）が腫瘍の進行を著しく抑制することを示している。

処置開始から２１日後に５３．５％に達するＴ／Ｃパーセンテージ［Ｔ／Ｃ＝（処置したグループの腫瘍の大きさの中央値／対照グループの腫瘍の大きさの中央値）×１００］である腫瘍の成長抑制評価パラメータの一つに基づくと、ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）には、ＮＩＨ（Ｔ／Ｃ≦４２％）の標準による効果的な抗腫瘍薬剤で観察されたものに近い抗腫瘍作用がある。

図６Ｂに示したデータは、ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）には強い毒性がないことを示しており、これはマウスの正常な成長で説明される。事実、処置したマウスの体重は処置後まで均一に増加している。

ＨＣＴ−１１６細胞の結果を示す図 ＫＢ細胞の結果を示す図 用量１０^-7Ｍで化合物（Ｉ）でのＫ５６２細胞の２４時間処理の結果を示す図 白血病細胞Ｋ５６２の細胞サイクルへの（Ｉ）の効果を示す図 ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノンで細胞Ｋ５６２−ＭＤＲ１を２４時間培養すると、アポトーシスが強く誘導されることを示す図 腫瘍の成長曲線を示す図 ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノン（Ｉ）には強い毒性がないことを示す図

Claims (15)

1. 式（Ｉ）：
   

   

   （式中、
   Ｘは塩素、臭素又は沃素を表し、
   Ｒ₁とＲ₂は各々が互いに独立して水素原子、又は場合によりヒドロキシル、アミノ、エーテル若しくはハロゲン基で置換される１〜２０個の炭素原子を含む線状若しくは分枝したアルキル、シクロアルキル若しくはアルキレン基であるか、又はＲ₁とＲ₂は全体で５、６、７又は８員環を形成し、前記環は場合により、関係する異性体、エナンチオマー、ジアステレオマーとその混合物を含めヒドロキシル、アミノ、エーテル又はハロゲン基で置換される）に対応する化合物。
2. Ｘが塩素、臭素又は沃素で、Ｒ₁とＲ₂が各々互いに独立して水素原子、又は場合により
   エーテル若しくはハロゲン基で置換される１〜２０個の炭素原子を含む線状若しくは分枝したアルキル若しくはアルキレン基であるか、又はＲ₁とＲ₂が全体で５、６、７又は８員環を形成し、前記環は場合によりエーテル又はハロゲン基で置換されることを特徴とする請求項１に記載の式（Ｉ）の化合物。
3. Ｘが沃素であることを特徴とする請求項１又は２に記載の式（Ｉ）の化合物。
4. Ｒ₁とＲ₂が各々互いに独立して水素原子、又はメチル、エチル、プロピル若しくはブチル基であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の式（Ｉ）の化合物。
5. Ｒ₁とＲ₂が各々メチル基であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の式（Ｉ）の化合物。
6. ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノンであることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の式（Ｉ）の化合物。
7. 異性体Ｅ−ヨードメチレン−ジメチル−ジヒドロピラノンであることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の式（Ｉ）の化合物。
8. 式（ＩＶ）：
   

   

   （式中、
   Ｘ、Ｒ₁及びＲ₂の意味は請求項１又は２に記載の式（Ｉ）の化合物について定義したものである）
   のアルデヒドをメチル［ビス（２，２，２−トリフルオロエチル）−フォスフィノイル］−アセテートのようなフォスフォネートと反応させ、Ｈｏｒｎｅｒ−Ｅｍｍｏｎｓ反応を行い、その後、環化を行うことを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の式（Ｉ）の化合物の調製法。
9. 前記式（Ｉ）の化合物の調製を炭酸カリウムのような塩基及び１８−クラウン−６クラウンエーテルのようなクラウンエーテルの塩基の存在下で行うことを特徴とする請求項８に記載の方法。
10. 前記式（ＩＶ）の化合物から前記式（Ｉ）の化合物を調製することが以下の工程：
    ｉ） まず、式（ＩＩ）の化合物を水素化アルミニウムリチウムのような還元剤と反応させ、対応する一級アルコール（ＩＩＩ）を形成させる工程、次に
    ｉｉ） 前記式（ＩＩＩ）の化合物を二酸化マンガンのような酸化剤と反応させ、対応するアルデヒド（ＩＶ）を得る工程：
    

    

    （式中、
    Ｘ、Ｒ₁及びＲ₂の意味は、請求項１又は２に記載の式（Ｉ）の化合物について定義したものであり、Ｒはメチル又はエチル基のような１〜５個の炭素原子を含む線状アルキル基である）に先行することを特徴とする請求項８又は９に記載の方法。
11. 式（ＩＶ）：
    

    

    （式中、
    Ｘ、Ｒ₁とＲ₂の意味は、異性体、エナンチオマー、ジアステレオマーとその混合物を含め請求項１又は２に記載の式（Ｉ）の化合物について定義したものである）
    に対応する化合物。
12. 請求項１〜７のいずれか一項に記載の式（Ｉ）の化合物であることを特徴とする薬剤。
13. 適切な補薬と組み合わせる請求項１〜７のいずれか一項に記載の式（Ｉ）の化合物を含むことを特徴とする医薬成分。
14. 静脈注射で投与されることを特徴とする請求項１３に記載の成分。
15. 請求項１〜７のいずれか一項に記載の式（Ｉ）の化合物の癌治療薬剤調製への利用。

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