JP2006176493A - アミノアントリル誘導基置換ピレン化合物および有機発光素子 - Google Patents

Abstract

【課題】 極めて純度のよい発光色相を呈し、高効率で高輝度、高寿命の光出力を有する有機発光素子用化合物を提供する。
【解決手段】 下記一般式［１］で示されるアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。

（Ａｒ_１，Ａｒ_２は、置換あるいは未置換のアリール基等、Ｚ_１は、単結合、置換あるいは未置換のアルキレン基等、Ｘ_１，Ｘ_２は、単結合、置換あるいは未置換のアリール基等、Ｒ_１〜Ｒ_３は、Ｈ、重水素原子、ハロゲン原子、アルキル基等である。ａは１〜９、ｂは１〜４、ｃは１〜８、ｍは１〜３の整数である。）
【選択図】 なし

Description

本発明は、アミノアントリル誘導基置換ピレン化合物、および該化合物を使用した有機発光素子に関する。

有機発光素子は、陽極と陰極間に蛍光性有機化合物を含む薄膜を挟持させて、各電極から電子およびホール（正孔）を注入することにより、蛍光性化合物の励起子を生成させ、この励起子が基底状態にもどる際に放射される光を利用する素子である。

１９８７年コダック社の研究（非特許文献１）では、陽極にＩＴＯ、陰極にマグネシウム銀の合金を、電子輸送材料および発光材料としてアルミニウムキノリノール錯体を用いている。さらに、ホール輸送材料にトリフェニルアミン誘導体を用いた機能分離型２層構成の素子で、１０Ｖ程度の印加電圧において１０００ｃｄ／ｍ²程度の発光が報告されている。関連の特許としては，特許文献１〜３が挙げられる。

また、蛍光性有機化合物の種類を変えることにより、紫外から赤外までの発光が可能であり、最近では様々な化合物の研究が活発に行われている（特許文献４〜１１）。

さらに、上記のような低分子材料を用いた有機発光素子の他にも、共役系高分子を用いた有機発光素子が、ケンブリッジ大学のグループ（非特許文献２）により報告されている。この報告ではポリフェニレンビニレン（ＰＰＶ）を塗工系で成膜することにより、単層で発光を確認している。共役系高分子を用いた有機発光素子の関連特許としては、特許文献１２〜１６が挙げられる。

また最近では、Ｉｒ（ｐｐｙ）₃等のイリジウム錯体を発光材料として用いた燐光有機発光素子が注目され、高い発光効率が報告されている（非特許文献３）。

有機発光素子における最近の進歩は著しく、その特徴は低印加電圧で高輝度、発光波長の多様性、高速応答性、薄型、軽量の発光デバイス化が可能であることから、広汎な用途への可能性を示唆している。しかしながら、長時間の使用による経時変化や酸素を含む雰囲気気体や湿気などによる劣化等の耐久性の面で未だ多くの問題がある。フルカラーディスプレイ等への応用を考えた場合、現状では更なる長寿命の、高変換効率、高色純度の青、緑、赤色発光が必要であり、種々の提案がされている。

アントラセン環を含む材料および有機発光素子の例としては、特許文献１７にフェニルアントラセン誘導体が開示されている。特に青色発光材料や電子注入輸送材料として用いた場合に、結晶性が低いため良好な有機膜を形成できるとしているが、発光効率および耐久寿命は実用上十分ではなかった。

特許文献１８，１９には、それぞれ、アミノアントラセン誘導体とジアミノアントラセン誘導体が開示されている。発光材料として用いて緑色発光が得られるとしているが、素子の発光効率は低く、また、耐久寿命に関しても実用上十分ではなかった。

特許文献２０には、特定のビアントリル化合物を発光材料として用いた素子が開示されており高輝度発光が得られるとしているが、発光効率や耐久寿命に関しての記載がない。

特許文献２１にはオレフィン部位を含む特定のアントラセン化合物を発光材料として用いた素子が開示されており、黄色から赤色の発光が得られるとしているが、発光効率は実用上十分ではなかった。

特許文献２２には、発光媒体層に特定構造のアントラセン誘導体と電子輸送性化合物とさらにその他の蛍光性化合物を含む素子が開示されている。信頼性を改善した赤色発光素子が得られるとしているが、発光効率は実用上十分ではなく、また、素子構成上青色発光を得ることが困難であった。

ピレンがベンゼン環に置換した材料および有機発光素子の例としては、特許文献２３が挙げられ、発光特性、耐久性が良好な素子を提供するとあるが、素子の外部量子効率は低く、耐久寿命に関しての具体的な記載がない。

米国特許４，５３９，５０７号明細書 米国特許４，７２０，４３２号明細書 米国特許４，８８５，２１１号明細書 米国特許５，１５１，６２９号明細書 米国特許５，４０９，７８３号明細書 米国特許５，３８２，４７７号明細書 特開平２−２４７２７８号公報 特開平３−２５５１９０号公報 特開平５−２０２３５６号公報 特開平９−２０２８７８号公報 特開平９−２２７５７６号公報 米国特許５，２４７，１９０号明細書 米国特許５，５１４，８７８号明細書 米国特許５，６７２，６７８号明細書 特開平４−１４５１９２号公報 特開平５−２４７４６０号公報 特開平８−１２６００号公報 特開平９−１５７６４３号公報 特開平１０−７２５７９号公報 特許第３００８８９７号公報 特開平１１−８０６８号公報 特開２００１−２８４０５０号公報 特開２００２−３２４６７８号公報 Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．５１，９１３（１９８７） Ｎａｔｕｒｅ，３４７，５３９（１９９０） Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７５，４（１９９９）

本発明は、このような従来技術の問題点を解決するためになされたものであり、極めて純度のよい発光色相を呈し、高効率で高輝度、高寿命の光出力を有する有機発光素子用化合物を提供することにある。さらには製造が容易でかつ比較的安価に作成可能な有機発光素子を提供する事にある。

本発明者等は、上述の課題を解決するために鋭意検討した結果、本発明を完成するに至った。

すなわち本発明のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物は、下記一般式［１］で示されることを特徴とする。

（一般式［１］において、Ａｒ₁、Ａｒ₂は、置換あるいは未置換のアリール基及び複素環基からなる群より選ばれた基であり、連結基で結合された基でもよく、同じであっても異なっていてもよい。また、Ａｒ₁及びＡｒ₂は、互いに結合し環を形成していてもよい。

Ｚ₁は、直接単結合、置換あるいは未置換のアルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アラルキレン基、アリーレン基及び二価の複素環基からなる群より選ばれた基であり、連結基で結合された基でもよい。

Ｘ₁は、直接単結合、置換あるいは未置換のアリーレン基及び二価の複素環基からなる群より選ばれた基であり、連結基で結合された基でもよい。

Ｘ₂は、直接単結合、置換あるいは未置換のアルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アラルキレン基、アリーレン基及び二価の複素環基からなる群より選ばれた基であり、連結基で結合された基でもよい。

Ｒ₁、Ｒ₃は、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは未置換のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アミノ基からなる群より選ばれた基であり、同じであっても異なっていてもよい。

Ｒ₂は、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは未置換のアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、スルフィド基、アミノ基、アリール基及び複素環基からなる群より選ばれた基であり、同じであっても異なっていてもよい。

ａは１〜９の整数、ｂは１〜４の整数、ｃは１〜８の整数、ｍは１〜３の整数。）

また、本発明の有機発光素子は、少なくとも一方が透明か半透明な陽極および陰極からなる一対の電極間に侠持された有機化合物を含む１または複数の層より構成される有機発光素子において、前記有機化合物を含む層のうち少なくとも一層が、上記アミノアントリル誘導基置換ピレン化合物を少なくとも１種類含有することを特徴とする。

本発明のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物は、高効率発光及び効率的な電子、ホール輸送といった同一分子内での多機能性を有する有機発光素子用材料である。本発明のピレン化合物を用いた有機発光素子は、低い印加電圧で高効率な発光を与える。また、ピレン化合物の置換基の変換により容易に種々の発光色が得られ、優れた耐久性も得られる。

以下、本発明に関して詳細に説明する。

まず、本発明のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物について説明する。

本発明のピレン化合物は主に有機発光素子用材料として使用できる。その中で、発光層用として使用する場合、発光層において単独で用いること、及びドーパント（ゲスト）材料、ホスト材料の目的で使用でき、高色純度、高発光効率、高寿命素子を得ることができる。

本発明のピレン化合物は、高効率発光及び効率的な電子、ホール輸送といった同一分子内での多機能性の形成を考慮し、アミノアントリル誘導基及びピレン誘導基を配する分子設計を行った。高効率発光及びホール輸送性を期待したアントリル基への置換アミノ基の導入では、アミノ基上の置換基の変換により材料のＨＯＭＯ／ＬＵＭＯレベルを調節し、青、緑、さらにより長波長側の発光色へ変換可能である。計算によるＨＯＭＯ／ＬＵＭＯレベルの予測により、ホスト材料、ホール輸送層、電子輸送層のエネルギーレベル差も考慮した分子設計も容易である。ピレン誘導基は合成上１位、４位で置換していることが最も望ましく、高い量子収率を示し、ピレン環の重なりによるキヤリア輸送性向上も期待できる。さらにアントリル基上のアミノ基により、高Ｔｇ化でき熱安定性の良い材料を得ることができる。さらに、ピレン環およびアミン上のフェニル基にｔｅｒｔ−ブチル基に代表されるかさ高い置換基を導入することにより、適度なキャリア輸送性を保持しながら分子間の凝集を抑制し素子寿命が向上する。以上の考察に加え、本発明のピレン化合物は同位体効果により、分子振動を抑え、熱失活を抑制することを考慮し、重水素原子含有分子ユニットの導入も考慮した。本発明のピレン化合物は、以上のような考察のもとに分子設計し、発明がなされたものである。

なお、本発明のピレン化合物をドーパント材料として使用する場合、ホスト材料に対するドーパント濃度は０．０１ｗｔ％〜８０ｗｔ％、好ましくは１ｗｔ％〜４０ｗｔ％である。ドーパント材料はホスト材料からなる層全体に均一あるいは濃度勾配を有して含まれるか、あるいはある領域に部分的に含まれてドーパント材料を含まないホスト材料層の領域があってもよい。

上記一般式［１］において、置換あるいは未置換のアルキル基としては、メチル基、メチル−ｄ１基、メチル−ｄ３基、エチル基、エチル−ｄ５基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−デシル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル−ｄ７基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル−ｄ９基、ｉｓｏ−ペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、２−フルオロエチル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、パーフルオロエチル基、３−フルオロプロピル基、パーフルオロプロピル基、４−フルオロブチル基、パーフルオロブチル基、５−フルオロペンチル基、６−フルオロヘキシル基、クロロメチル基、トリクロロメチル基、２−クロロエチル基、２，２，２−トリクロロエチル基、４−クロロブチル基、５−クロロペンチル基、６−クロロヘキシル基、ブロモメチル基、２−ブロモエチル基、ヨードメチル基、２−ヨードエチル基、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロペンチルメチル基、シクロヘキシルメチル基、シクロヘキシルエチル基、４−フルオロシクロヘキシル基、ノルボルニル基、アダマンチル基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは未置換のアラルキル基としては、ベンジル基、２−フェニルエチル基、２−フェニルイソプロピル基、１−ナフチルメチル基、２−ナフチルメチル基、２−（１−ナフチル）エチル基、２−（２−ナフチル）エチル基、９−アントリルメチル基、２−（９−アントリル）エチル基、２−フルオロベンジル基、３−フルオロベンジル基、４−フルオロベンジル基、２―クロロベンジル基、３−クロロベンジル基、４−クロロベンジル基、２―ブロモベンジル基、３−ブロモベンジル基、４−ブロモベンジル基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは無置換のアルケニル基としては、ビニル基、アリル基（２−プロペニル基）、１−プロペニル基、ｉｓｏ−プロペニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、スチリル基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは無置換のアルキニル基としては、アセチレニル基、フェニルアセチレニル基、１−プロピニル基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは未置換のアリール基としては、フェニル基、フェニル−ｄ５基、４−メチルフェニル基、４−メトキシフェニル基、４−エチルフェニル基、４−フルオロフェニル基、４−トリフルオロフェニル基、３，５−ジメチルフェニル基、２，６−ジエチルフェニル基、メシチル基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル基、ジトリルアミノフェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、ナフチル−ｄ７基、アセナフチレニル基、アントリル基、アントリル−ｄ９基、フェナントリル基、フェナントリル−ｄ９基、ピレニル基、ピレニル−ｄ９基、アセフェナントリレニル基、アセアントリレニル基、クリセニル基、ジベンゾクリセニル基、ベンゾアントリル基、ベンゾアントリル−ｄ１１基、ジベンゾアントリル基、ナフタセニル基、ピセニル基、ペンタセニル基、フルオレニル基、トリフェニレニル基、ペリレニル基、ペリレニル−ｄ−１１等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは未置換の複素環基としては、ピロリル基、ピリジル基、ピリジル−ｄ５基、ビピリジル基、メチルピリジル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、ピリダジニル基、ターピロリル基、チエニル基、チエニル−ｄ４基、ターチエニル基、プロピルチエニル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾチエニル基、ジベンゾチエニル−ｄ７基、フリル基、フリル−ｄ４基、ベンゾフリル基、イソベンゾフリル基、ジベンゾフリル基、ジベンゾフリル−ｄ７基、キノリル基、キノリル−ｄ６基、イソキノリル基、キノキサリニル基、ナフチリジニル基、キナゾリニル基、フェナントリジニル基、インドリジニル基、フェナジニル基、カルバゾリル基、オキサゾリル基、オキサジアゾリル基、チアゾリル基、チアジアゾリル基、アクリジニル基、フェナジニル基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは未置換のアラルキレン基としては、ベンジレン基、２−フェニルエチレン基、２−フェニルイソプロピレン基、１−ナフチルメチレン基、２−ナフチルメチレン基、９−アントリルメチレン基、２−フルオロベンジレン基、３−フルオロベンジレン基、４−フルオロベンジレン基、４−クロロベンジル基、４−ブロモベンジレン基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは無置換のアルケニレン基としては、ビニレン基、ｉｓｏ−プロペニレン基、スチリレン基、１，２−ジフェニルビニレン基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは無置換のアルキニレン基としては、アセチレニレン基、フェニルアセチレニレン基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは未置換のアリーレン基としては、フェニレン基、ビフェニレン基、テトラフルオロフェニレン基、ジメチルフェニレン基、ナフチレン基、フェナントリレン基、ピレニレン基、テトラセニレン基、ペンタセニレン基、ペリレニレン基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは未置換の二価の複素環基としては、フリレン基、ピロリレン基、ピリジレン基、ターピリジレン基、チエニレン基、ターチエニレン基、オキサゾリレン基、チアゾリレン基、カルバゾリレン等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換または未置換のアミノ基（―ＮＲ‘Ｒ“）としては、Ｒ’およびＲ”が、水素原子、重水素原子、上記に示した置換または未置換のアルキル基、アラルキル基、アリール基、複素環基、置換あるいは未置換のアリーレン基あるいは二価の複素環基で連結されたアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基及びアミノ基、置換のシリル基、エーテル基、チオエーテル基、カルボニル基で表され、例えばアミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジベンジルアミノ基、アニリノ基、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−トリルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジトリルアミノ基、Ｎ−メチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジアニソリルアミノ基、Ｎ−メシチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメシチルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）アミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−（４−トリフルオロメチルフェニル）アミノ基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは未置換のアルコキシ基としては、上記記載の置換あるいは未置換のアルキル基、アラルキル基を有するアルキルオキシ基、アラルキルオキシ基、上記記載の置換あるいは未置換のアリール基、複素環基を有するアリールオキシ基が挙げられ、例えばメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、２−エチル−オクチルオキシ基、フェノキシ基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェノキシ基、ベンジルオキシ基、チエニルオキシ基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

置換あるいは未置換のスルフィド基としては、上記記載の置換あるいは未置換のアルキル基、アラルキル基を有するアルキルスルフィド基、アラルキルスルフィド基、上記記載の置換あるいは未置換のアリール基、複素環基を有するアリールスルフィド基が挙げられ、例えばメチルスルフィド基、エチルスルフィド基、フェニルスルフィド基、４−メチルフェニルスルフィド基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

上記置換基を結合する連結基としては、上記置換あるいは未置換のアリーレン基、二価の複素環基、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基及びアラルキレン基、置換のシリル基、エーテル基、チオエーテル基、カルボニル基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

上記置換基および連結基がさらに有しても良い置換基としては、重水素原子、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−デシル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｉｓｏ−ペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、ベンジル基、２−フェニルエチル基等のアルキル基、アラルキル基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、２−エチル−オクチルオキシ基、フェノキシ基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェノキシ基、ベンジルオキシ基等のアルコキシ基、フェニル基、４−メチルフェニル基、４−エチルフェニル基、３−クロロフェニル基、３，５−ジメチルフェニル基、トリフェニルアミノ基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、ピレニル基等のアリール基、ピリジル基、ビピリジル基、メチルピリジル基、チエニル基、ターチエニル基、プロピルチエニル基、フリル基、キノリル基、カルバゾリル基、Ｎ−エチルカルバゾリル基等の複素環基、ハロゲン基、水酸基、シアノ基、ニトロ基が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。

本発明のピレン化合物として好ましいのは、Ｚ１が直接単結合であり、ｍ＝１である化合物、即ち下記一般式［２］で示される化合物であり、Ｘ₂が直接単結合である化合物、即ち下記一般式［３］、［４］で示される化合物である。さらにピレン環上の少なくとも７位に置換基を導入した［５］、７位に立体障害基であるｔｅｒｔ−ブチル基を有する化合物、即ち下記一般式［６］で示される化合物がより好ましい。

（Ｒ₄、Ｒ₅は水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは未置換のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アミノ基からなる群より選ばれた基であり、同じであっても異なっていてもよい。

Ｙは、置換あるいは未置換のアルキル基。

ｄは１〜８の整数、ｅ、ｆはそれぞれ１〜５の整数。）

また、Ｚ₁がフェニレン基である化合物、即ち下記一般式［７］で示される化合物も好ましく、更に、Ｚ₁がメタフェニレン基であり、ｂ＝１、ｍ＝１である化合物、即ち下記一般式［８］、［９］で示される化合物がより好ましい。さらにピレン環上の少なくとも７位に置換基を導入した［１０］、７位に立体障害基であるｔｅｒｔ−ブチル基を有する化合物、即ち下記一般式［１１］で示される化合物がより好ましい。

（Ｒ₄、Ｒ₅は水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは未置換のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アミノ基からなる群より選ばれた基であり、同じであっても異なっていてもよい。

Ｙは、置換あるいは未置換のアルキル基。

ｄは１〜８の整数、ｅ、ｆはそれぞれ１〜５の整数。）

尚、一般式［５］、［６］、一般式［１０］、［１１］における、置換あるいは未置換のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アミノ基の具体例としては、一般式［１］で説明したものと同様のものが挙げられる。

次に、本発明のピレン化合物についてその代表例を挙げる。ただし、これらの化合物に限定されるものではない。

次に、本発明の有機発光素子について詳細に説明する。

本発明の有機発光素子は、陽極及び陰極からなる一対の電極と、該一対の電極間に狭持された一または複数の有機化合物を含む層を少なくとも有する有機発光素子において、前記有機化合物を含む層の少なくとも一層、好ましくは発光層が、上記本発明のピレン化合物の少なくとも一種を含有する。

図１〜図５に本発明の有機発光素子の好ましい例を示す。

図１は、本発明の有機発光素子の一例を示す断面図である。図１は、基板１上に、陽極２、発光層３及び陰極４を順次設けた構成のものである。ここで使用する発光素子は、それ自体でホール輸送能、エレクトロン輸送能及び発光性の性能を単一で有している場合や、それぞれの特性を有する化合物を混ぜて使う場合に有用である。

図２は、本発明の有機発光素子における他の例を示す断面図である。図２は、基板１上に、陽極２、ホール輸送層５、電子輸送層６及び陰極４を順次設けた構成のものである。この場合は、発光物質はホール輸送性かあるいは電子輸送性のいずれか、あるいは両方の機能を有している材料をそれぞれの層に用い、発光性の無い単なるホール輸送物質あるいは電子輸送物質と組み合わせて用いる場合に有用である。また、この場合、発光層は、ホール輸送層５あるいは電子輸送層６のいずれかから成る。

図３は、本発明の有機発光素子における他の例を示す断面図である。図３は、基板１上に、陽極２、ホール輸送層５、発光層３，電子輸送層６及び陰極４を順次設けた構成のものである。これは、キャリヤ輸送と発光の機能を分離したものである。そしてこれはホール輸送性、電子輸送性、発光性の各特性を有した化合物と適時組み合わせて用いられ、極めて材料選択の自由度が増すとともに、発光波長を異にする種々の化合物が使用できるため、発光色相の多様化が可能になる。さらに、中央の発光層３に各キャリヤあるいは励起子を有効に閉じこめて、発光効率の向上を図ることも可能になる。

図４は、本発明の有機発光素子における他の例を示す断面図である。図４は、図３に対して、ホール注入層７を陽極２側に挿入した構成であり、陽極２とホール輸送層５の密着性改善あるいはホールの注入性改善に効果があり、低電圧化に効果的である。

図５は本発明の有機発光素子における他の例を示す断面図である。図５は、図３に対してホールあるいは励起子（エキシトン）が陰極４側に抜けることを阻害する層（ホール／エキシトンブロッキング層８）を、発光層３、電子輸送層６間に挿入した構成である。イオン化ポテンシャルの非常に高い化合物をホール／エキシトンブロッキング層８として用いる事により、発光効率の向上に効果的な構成である。

ただし、図１〜図５はあくまでごく基本的な素子構成であり、本発明のピレン化合物を用いた有機発光素子の構成はこれらに限定されるものではない。例えば、電極と有機層界面に絶縁性層を設ける、接着層あるいは干渉層を設ける、ホール輸送層がイオン化ポテンシャルの異なる２層から構成されるなど多様な層構成をとることができる。

本発明のピレン化合物は、図１〜図５のいずれの形態でも使用することができる。

特に、本発明の化合物を用いた有機層は、発光層、電子輸送層あるいはホール輸送層として有用であり、また真空蒸着法や溶液塗布法などによって形成した層は結晶化などが起こりにくく経時安定性に優れている。

本発明は、特に発光層の構成成分として、上記本発明のピレン化合物を用いるが、必要に応じてこれまで知られている低分子系およびポリマー系のホール輸送性化合物、発光性化合物あるいは電子輸送性化合物などを一緒に使用することもできる。

以下にこれらの化合物例を挙げる。

正孔（ホール）注入輸送性材料としては、陽極からのホールの注入を容易にし、また注入されたホールを発光層に輸送する優れたモビリティを有することが好ましい。正孔注入輸送性能を有する低分子および高分子系材料としては、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、オキサゾール誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、およびポリ（ビニルカルバゾール）、ポリ（シリレン）、ポリ（チオフェン）、その他導電性高分子が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。以下に、具体例の一部を示す。

本発明のピレン化合物以外に使用できる、主に発光機能に関わる材料としては、以下に示す化合物が挙げられる。多環縮合芳香族化合物（例えばナフタレン誘導体、フェナントレン誘導体、フルオレン誘導体、ピレン誘導体、テトラセン誘導体、コロネン誘導体、クリセン誘導体、ペリレン誘導体、９，１０−ジフェニルアントラセン誘導体、ルブレンなど）、キナクリドン誘導体、アクリドン誘導体、クマリン誘導体、ピラン誘導体、ナイルレッド、ピラジン誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体、スチルベン誘導体、有機金属錯体（例えば、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機ベリリウム錯体）およびポリ（フェニレンビニレン）誘導体、ポリ（フルオレン）誘導体、ポリ（フェニレン）誘導体、ポリ（チエニレンビニレン）誘導体、ポリ（アセチレン）誘導体等の高分子誘導体が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。以下に、具体例の一部を示す。

電子注入輸送性材料としては、陰極からの電子の注入を容易にし、注入された電子を発光層に輸送する機能を有するものから任意に選ぶことができ、ホール輸送材料のキャリア移動度とのバランス等を考慮し選択される。電子注入輸送性能を有する材料としては、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ピラジン誘導体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、ペリレン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フルオレノン誘導体、アントロン誘導体、フェナントロリン誘導体、有機金属錯体等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。以下に、具体例の一部を示す。

本発明の有機発光素子において、本発明のピレン化合物を含有する層およびその他の有機化合物からなる層は、以下に示す方法により形成される。一般には真空蒸着法、イオン化蒸着法、スパッタリング、プラズマあるいは、適当な溶媒に溶解させて公知の塗布法（例えば、スピンコーティング、ディッピング、キャスト法、ＬＢ法、インクジェット法等）により薄膜を形成する。特に塗布法で成膜する場合は、適当な結着樹脂と組み合わせて膜を形成することもできる。

上記結着樹脂としては、広範囲な結着性樹脂より選択できる。例えば、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、ＡＢＳ樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ブチラール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリスルホン樹脂、尿素樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、これらは単独または共重合体ポリマーとして１種または２種以上混合してもよい。さらに必要に応じて、公知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤等の添加剤を併用してもよい。

陽極材料としては、仕事関数がなるべく大きなものがよい。例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム、タングステン等の金属単体あるいはこれらの合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化錫インジウム（ＩＴＯ），酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物が使用できる。また、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリフェニレンスルフィド等の導電性ポリマーも使用できる。これらの電極物質は単独で用いるか、あるいは複数併用することもできる。また、陽極は一層構成でもよく、多層構成をとることもできる。

一方、陰極材料としては、仕事関数の小さなものがよい。例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム、インジウム、ルテニウム、チタニウム、マンガン、イットリウム、銀、鉛、錫、クロム等の金属単体が挙げられる。あるいはリチウム−インジウム、ナトリウム−カリウム、マグネシウム−銀、アルミニウム−リチウム、アルミニウム−マグネシウム、マグネシウム−インジウム等、複数の合金として用いることができる。酸化錫インジウム（ＩＴＯ）等の金属酸化物の利用も可能である。これらの電極物質は単独で用いるか、あるいは複数併用することもできる。また、陰極は一層構成でもよく、多層構成をとることもできる。

本発明で用いる基板としては、特に限定するものではないが、金属製基板、セラミックス製基板等の不透明性基板、ガラス、石英、プラスチックシート等の透明性基板が用いられる。また、基板にカラーフィルター膜、蛍光色変換フィルター膜、誘電体反射膜などを用いて発色光をコントロールする事も可能である。

なお、作成した素子に対して、酸素や水分等との接触を防止する目的で保護層あるいは封止層を設けることもできる。保護層としては、ダイヤモンド薄膜、金属酸化物、金属窒化物等の無機材料膜、フッ素樹脂、ポリパラキシレン、ポリエチレン、シリコーン樹脂、ポリスチレン樹脂等の高分子膜、さらには、光硬化性樹脂等が挙げられる。また、ガラス、気体不透過性フィルム、金属などをカバーし、適当な封止樹脂により素子自体をパッケージングすることもできる。

本発明の素子は、基板上に薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を作成し、それに接続して作成することも可能である。

また、素子の光取り出し方向に関しては、ボトムエミッション構成（基板側から光を取り出す構成）および、トップエミッション（基板の反対側から光を取り出す構成）のいずれも可能である。

以下、実施例により本発明をさらに具体的に説明していくが、本発明はこれらに限定されるものではない。

＜実施例１＞［例示化合物Ｎｏ．３の製造方法］
（１）中間体（９−ブロモ−１０−（１−ピレニル）アントラセン）の合成
窒素気流下、９，１０−ジブロモアントラセン１６．８ｇ（５０ｍｍｏｌ）を、脱気したトルエン３００ｍｌ、エタノール２００ｍｌの混合溶媒中に溶解、攪拌した。そしてそこに無水炭酸ナトリウム１０．６ｇを水１００ｍｌに溶解させ調整した炭酸ナトリウム水溶液を加え、さらにテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム５．７８ｇ（５ｍｍｏｌ）を加えた。５０℃に加熱したオイルバス上で溶液を攪拌し、トルエン１００ｍｌに溶解した１−［４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル］ピレン１６．４ｇ（５０ｍｍｏｌ）を滴下した。窒素気流下、８０℃に加熱したオイルバス上で約４時間、加熱攪拌した。反応溶液を室温に戻し、トルエン、酢エチ、水を加え有機層を分離し、硫酸マグネシウムで乾燥、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘプタン＝１：３）で精製し、９−ブロモ−１０−（１−ピレニル）アントラセンを２０．６ｇ得た。

（２）例示化合物Ｎｏ．３の合成
窒素雰囲気下、酢酸パラジウム３４４ｍｇ（１．５３ｍｍｏｌ）、トリ−ｏ−トリルホスフィン１．８６ｇ（６．１２ｍｍｏｌ）をキシレン３０ｍｌに溶解させ、１５分室温で攪拌した。キシレン１００ｍｌを加え、９−ブロモ−１０−（１−ピレニル）アントラセン１０ｇ（２１．９ｍｍｏｌ）加え、５０℃に加熱したオイルバス上で５分攪拌した。Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミン４．３９ｇ（２６ｍｍｏｌ）をキシレン３０ｍｌに溶解させ滴下し、続いてｔｅｒｔ−ブトキサイドナトリウム４．６３ｇ（４８．２ｍｍｏｌ）を加えた。１３０℃に加熱したオイルバス上で約５時間、加熱攪拌した。反応溶液を室温に戻した後、水１００ｍｌを加え、水層と有機層を分離し、さらに水層をトルエン及び酢酸エチルで抽出し、前の有機層とあわせ硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘプタン＝１：３）で精製して、例示化合物Ｎｏ．３を８．７ｇ得た。

＜実施例２〜６＞［例示化合物Ｎｏ．１、２、６、７、８の製造方法］
Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミンに換えて、次の化合物を用いた。すなわちＮ−（２−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミン、Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミン、Ｎ−（９−フェナントリル）−Ｎ−フェニルアミン、Ｎ−（９−アントリル）−Ｎ−フェニルアミン、Ｎ−（１−ピレニル）−Ｎ−フェニルアミンを用いた。それ以外は実施例１と同様にして反応を行い、例示化合物Ｎｏ．１、２、６、７、８を製造した。

＜実施例７＞［例示化合物Ｎｏ．５の製造方法］
（１）中間体（９−［Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ］−１０−ブロモアントラセン）の合成
窒素気流下、９−［Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ］アントラセン１１．２ｇ（３０ｍｍｏｌ）をジオキサン１００ｍｌに溶解、室温で攪拌し、水３ｍｌに溶解した水酸化カリウム１．６８ｇ（３０ｍｍｏｌ）を滴下した。そこに、臭素５．７５ｇを加え３０分攪拌した。５％チオ硫酸ナトリウム水溶液を加え、１時間攪拌した後、生成物をろ過、メタノール洗浄した。トルエンから再結晶を行い、９−［Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ］−１０−ブロモアントラセン１１．３ｇを得た。

（２）例示化合物Ｎｏ．５の合成
窒素気流下、次の化合物を、脱気したトルエン８０ｍｌ、エタノール４０ｍｌの混合溶媒中に溶解、攪拌した。すなわち９−［Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ］−１０−ブロモアントラセン２．５ｇ（６．７ｍｍｏｌ）、１−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル）ピレン２．７５ｇ（８．３８ｍｍｏｌ）である。そこに無水炭酸ナトリウム８５０ｍｇを水２０ｍｌに溶解させ調整した炭酸ナトリウム水溶液を滴下した。窒素気流下、５０℃に加熱したオイルバス上で１時間攪拌した後、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム７７０ｍｇ（０．６７ｍｍｏｌ）を加えた。８０℃に加熱したオイルバス上で約４時間、加熱攪拌した。反応溶液を室温に戻し、トルエン、酢エチ、水を加え、有機層を分離し、硫酸マグネシウムで乾燥、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘプタン＝１：３）で精製し、例示化合物Ｎｏ．５を２２ｇ得た。

＜実施例８＞［例示化合物Ｎｏ．４の製造方法］
９−［Ｎ，Ｎ−ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）アミノ］アントラセン１３．７ｇ（３０ｍｍｏｌ）から、実施例７と同様な方法、スケールで製造し、例示化合物Ｎｏ．４を１８ｇ得た。

＜実施例９〜１１＞［例示化合物Ｎｏ．１２、１９、２４の製造方法］
実施例７と同様な方法、合成条件で、９−［Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ］−１０−ブロモアントラセンと、次に示す化合物との反応により、例示化合物Ｎｏ．１２、１９、２４を製造した。

すなわち、例示化合物Ｎｏ．１２の製造には、１−ブロモ−７−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルピレン（Ｏｒｇａｎｉｃ Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎｓ ａｎｄ Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ（１９９７），２９，３２１−３３０．に従い合成）から誘導した４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラン体を用いた。

例示化合物Ｎｏ．１９の製造には、１−ブロモピレン−ｄ９から誘導した４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラン体を用いた。

例示化合物Ｎｏ．２４の製造には、２−ブロモピレンから誘導した４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラン体を用いた。

＜実施例１２＞［例示化合物Ｎｏ．９５の製造方法］
実施例７と同様な方法、合成条件で、例示化合物Ｎｏ．９５を２．１ｇ得た。

この化合物は、９−［Ｎ，Ｎ−ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）アミノ］−１０−ブロモアントラセン２ｇ（３．７３ｍｍｏｌ）と、１−ブロモ−７−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルピレンから誘導した４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラン体１．８ｇ（４．５２ｍｍｏｌ）との反応により、例示化合物Ｎｏ．９５を２．１ｇ得た。得ることが出来る。

４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラン体は１−ブロモ−７−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルピレンから得られる。

なお前者の化合物を２ｇ（３．７３ｍｍｏｌ）、後者の化合物を１．８ｇ（４．５２ｍｍｏｌ）用意して反応させて例示化合物９５を得ることが出来る。

＜実施例１３＞［例示化合物Ｎｏ．１４の製造方法］
実施例１と同様にして合成した９−ブロモ−１０−（１−ピレニル）アントラセン１０ｇ（２１．９ｍｍｏｌ）を用意した。

また１−［Ｎ−（４−メチルフェニル）−Ｎ−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）アミノ］−４−［４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル］ベンゼン１４．５ｇ（３２．９ｍｍｏｌ）を用意した。

両者を脱気したトルエン２００ｍｌ、エタノール１００ｍｌの混合溶媒中に窒素気流下において溶解、攪拌した。

そこに無水炭酸ナトリウム５．２ｇを水５０ｍｌに溶解させ調整した炭酸ナトリウム水溶液を加えた。５０℃に加熱したオイルバス上で溶液を攪拌し、さらにテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム２．６６ｇ（２．３０ｍｍｏｌ）を加えた。８０℃に加熱したオイルバス上で約５時間、加熱攪拌した。反応溶液を室温に戻し、トルエン、酢エチ、水を加え有機層を分離し、硫酸マグネシウムで乾燥、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘプタン＝１：３）で精製し、例示化合物Ｎｏ．１４を１１ｇ得た。

＜実施例１４＞［例示化合物Ｎｏ．５６の製造方法］
（１）中間体（３−ブロモ−５−［９−（Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ）−１０−アントリル］トルエン）の合成
窒素気流下、３，５−ジブロモトルエン１２．５ｇ（５０ｍｍｏｌ）を、脱気したトルエン３００ｍｌ、エタノール２００ｍｌの混合溶媒中に溶解、攪拌した。

そこに無水炭酸ナトリウム１０．６ｇを水１００ｍｌに溶解させ調整した炭酸ナトリウム水溶液を加え、さらにテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム５．７８ｇ（５ｍｍｏｌ）を加えた。５０℃に加熱したオイルバス上で溶液を攪拌し、トルエン１００ｍｌに溶解した９−（Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ）アントリル−１０−ボロニックアシド２０．９ｇ（５０ｍｍｏｌ）をゆっくり滴下した。窒素気流下、８０℃に加熱したオイルバス上で約４時間、加熱攪拌した。反応溶液を室温に戻し、トルエン、酢エチ、水を加え有機層を分離し、硫酸マグネシウムで乾燥、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘプタン＝１：３）で精製し、３−ブロモ−５−［９−（Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ）−１０−アントリル］トルエンを１６．８ｇ得た。

（２）例示化合物Ｎｏ．５６の合成
３−ブロモ−５−［９−（Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ）−１０−アントリル］トルエン２．５ｇ（４．６１ｍｍｏｌ）を用意した。

そして１−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル）ピレン１．８９ｇ（５．７６ｍｍｏｌ）を用意した。

そして両者を脱気したトルエン８０ｍｌ、エタノール４０ｍｌの混合溶媒中に窒素気流下において溶解、攪拌し、そこに無水炭酸ナトリウム９１６ｍｇを水２０ｍｌに溶解させ調整した炭酸ナトリウム水溶液を滴下した。窒素気流下、５０℃に加熱したオイルバス上で１時間攪拌した後、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム５３３ｍｇ（０．４６１ｍｍｏｌ）を加えた。８０℃に加熱したオイルバス上で約４時間、加熱攪拌した。反応溶液を室温に戻し、トルエン、酢エチ、水を加え、有機層を分離し、硫酸マグネシウムで乾燥、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘプタン＝１：３）で精製し、例示化合物Ｎｏ．５６を２．９１ｇ得た。

＜実施例１５〜１８＞［例示化合物Ｎｏ．６９、７１、７５、７８の製造方法］
１−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル）ピレンに換えて、次に示す化合物を使用し、実施例１４と同様な方法、合成条件で、例示化合物Ｎｏ．６９、７１、７５、７８を得た。

すなわち例示化合物Ｎｏ．６９の製造には、１−ブロモピレン−ｄ９から誘導した１−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル）ピレン−ｄ９（実施例１０に例示）を用いた。

例示化合物Ｎｏ．７１の製造には、２−ブロモピレンから誘導した２−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル）ピレン（実施例１１に例示）を用いた。

例示化合物Ｎｏ．７５の製造には、１−ブロモ−７−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メトキシピレン（Ｏｒｇａｎｉｃ Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎｓ ａｎｄ Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ（１９９７），２９，３２１−３３０．に従い合成）から誘導した１−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル）−７−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メトキシピレンを用いた。

例示化合物Ｎｏ．７８の製造には、実施例９で示した１−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル）−７−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルピレンを用いた。

＜実施例１９＞［例示化合物Ｎｏ．５７の製造方法］
３，５−ジブロモ−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼンは、４−ｔｅｒｔ−ブチルアニリンから文献（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．（１９９１），１１３，４２３８．）に従い合成を行った。実施例１３と同様な方法、合成条件で、３，５−ジブロモトルエンに換えて、３，５−ジブロモ−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼンを使用し合成を行い、例示化合物Ｎｏ．５７を得た。

＜実施例２０＞［例示化合物Ｎｏ．７７の製造方法］
（１）中間体（３−ブロモ−５−（１−ピレニル）トルエン）の合成
実施例１と同様な条件下で合成を行った。窒素気流下、３，５−ジブロモトルエン１２．５ｇ（５０ｍｍｏｌ）を、脱気したトルエン３００ｍｌ、エタノール２００ｍｌの混合溶媒中に溶解、攪拌した。そしてそこに無水炭酸ナトリウム１０．６ｇを水１００ｍｌに溶解させ調整した炭酸ナトリウム水溶液を加え、さらにテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム５．７８ｇ（５ｍｍｏｌ）を加えた。５０℃に加熱したオイルバス上で溶液を攪拌し、トルエン１００ｍｌに溶解した１−［４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル］ピレン１６．４ｇ（５０ｍｍｏｌ）を３回に分けゆっくり滴下した。窒素気流下、８０℃に加熱したオイルバス上で約４時間、加熱攪拌した。反応溶液を室温に戻し、トルエン、酢エチ、水を加え有機層を分離し、硫酸マグネシウムで乾燥、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘプタン＝１：３）で精製し、３−ブロモ−５−（１−ピレニル）トルエンを１０．２ｇ得た。

（２）例示化合物Ｎｏ．７７の合成
３−ブロモ−５−（１−ピレニル）トルエンから３−（１−ピレニル）−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボラニル）−トルエン９．５１ｇ（２１．９ｍｍｏｌ）を得た。また９−ブロモ−１０−｛４−［Ｎ、Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アミノ］フェニル｝アントラセン１７．４（３２．９ｍｍｏｌ）用意した。そして脱気したトルエン２００ｍｌ、エタノール１００ｍｌの混合溶媒中に両者を窒素気流下において溶解、攪拌し、そこに無水炭酸ナトリウム５．２ｇを水５０ｍｌに溶解させ調整した炭酸ナトリウム水溶液を加えた。５０℃に加熱したオイルバス上で溶液を攪拌し、さらにテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム２．６６ｇ（２．３０ｍｍｏｌ）を加えた。８０℃に加熱したオイルバス上で約５時間、加熱攪拌した。反応溶液を室温に戻し、トルエン、酢エチ、水を加え有機層を分離し、硫酸マグネシウムで乾燥、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘプタン＝１：３）で精製し、例示化合物Ｎｏ．７７を１１ｇ得た。

＜実施例２１＞
図３に示す構造の有機発光素子を以下に示す方法で作成した。

基板１としてのガラス基板上に、陽極２としての酸化錫インジウム（ＩＴＯ）をスパッタ法にて１２０ｎｍの膜厚で成膜したものを透明導電性支持基板として用いた。これをアセトン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）で順次超音波洗浄し、次いでＩＰＡで煮沸洗浄後乾燥した。さらに、ＵＶ／オゾン洗浄したものを透明導電性支持基板として使用した。

正孔輸送材料として下記構造式で示される化合物を用いて、濃度が０．２ｗｔ％となるようにクロロホルム溶液を調整した。

この溶液を上記のＩＴＯ電極上に滴下し、最初に５００ＲＰＭの回転で１０秒、次に１０００ＲＰＭの回転で１分間スピンコートを行い膜形成した。この後１０分間、８０℃の真空オーブンで乾燥し、薄膜中の溶剤を完全に除去した。形成されたホール輸送層５の厚みは２５ｎｍであった。

次に、ホール輸送層５の上に発光層３として前記例示化合物Ｎｏ．３を蒸着して２０ｎｍの発光層３を設けた。蒸着時の真空度は１．０×１０^-4Ｐａ、成膜速度は０．２〜０．３ｎｍ／ｓｅｃの条件で成膜した。

更に電子輸送層６としてバソフェナントロリン（ＢＰｈｅｎ）を真空蒸着法にて５０ｎｍの膜厚に形成した。蒸着時の真空度は１．０×１０^-4Ｐａ、成膜速度は０．２〜０．３ｎｍ／ｓｅｃの条件であった。

次に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を先ほどの有機層の上に、真空蒸着法により厚さ０．５ｎｍ形成し、更に真空蒸着法により厚さ１５０ｎｍのアルミニウム膜を設け電子注入電極（陰極４）とする有機発光素子を作成した。蒸着時の真空度は１．０×１０^-4Ｐａ、成膜速度は、フッ化リチウムは０．０５ｎｍ／ｓｅｃ、アルミニウムは１．０〜１．２ｎｍ／ｓｅｃの条件で成膜した。

得られた有機ＥＬ素子は、水分の吸着によって素子劣化が起こらないように、乾燥空気雰囲気中で保護用ガラス板をかぶせ、アクリル樹脂系接着材で封止した。

この様にして得られた素子に、ＩＴＯ電極（陽極２）を正極、Ａｌ電極（陰極４）を負極にして、４Ｖの印加電圧で、発光輝度９６０ｃｄ／ｍ²、発光効率７．６ｌｍ／Ｗの緑色の発光が観測された。

さらに、窒素雰囲気下で電流密度を３．０ｍＡ／ｃｍ²に保ち１００時間電圧を印加したところ、初期輝度２９０ｃｄ／ｍ²から１００時間後に２７５ｃｄ／ｍ²と輝度劣化は小さかった。

＜比較例１＞
例示化合物Ｎｏ．３に代えて、下記に示す比較化合物を用いた他は実施例２１と同様に素子を作成し、同様な評価を行った。

４Ｖの印加電圧で、発光輝度１９０ｃｄ／ｍ²、発光効率２ｌｍ／Ｗの緑色の発光が観測された。さらに、窒素雰囲気下で電流密度を３．０ｍＡ／ｃｍ²に保ち１００時間電圧を印加したところ、初期輝度５２ｃｄ／ｍ²から１００時間後に２６ｃｄ／ｍ²と輝度劣化が大きかった。

＜実施例２２〜２５＞
例示化合物Ｎｏ．３に代えて、表１に示す化合物を用いた他は実施例２１と同様に素子を作成し、同様な評価を行った。その結果を表１に示す。

＜実施例２６＞
電子輸送層６に２，９−ビス［２−（９、９−ジメチルフルオレニル）］フェナントロリンを用い、発光層３として例示化合物Ｎｏ．５を蒸着した以外は実施例２１と同様に有機発光素子を作成した。

この様にして得られた素子に、ＩＴＯ電極（陽極２）を正極、Ａｌ電極（陰極４）を負極にして、４Ｖの印加電圧で、発光輝度９７０ｃｄ／ｍ²、発光効率７．７ｌｍ／Ｗの緑色発光が観測された。

＜実施例２７〜４５＞
例示化合物Ｎｏ．５に代えて、表２に示す化合物を用いた他は実施例２６と同様に素子を作成し、同様な評価を行った。その結果を表２に示す。

また、実施例２８，３３，３９，４４で作成した素子に、窒素雰囲気下で電流密度を３．０ｍＡ／ｃｍ²に保ち１００時間電圧を印加した。その結果、実施例２８は初期輝度２９０ｃｄ／ｍ²から１００時間後に２８０ｃｄ／ｍ²、実施例３３は初期輝度４１０ｃｄ／ｍ²から１００時間後に３９０ｃｄ／ｍ²、実施例３９は初期輝度６５０ｃｄ／ｍ²から１００時間後に６３５ｃｄ／ｍ²、実施例４４は初期輝度５９０ｃｄ／ｍ²から１００時間後に５７０ｃｄ／ｍ²と輝度劣化は小さかった。

＜比較例２＞
例示化合物Ｎｏ．５に代えて、下記に示す比較化合物を用いた他は実施例２６と同様に素子を作成し、同様な評価を行った。

４Ｖの印加電圧で、発光輝度５０ｃｄ／ｍ²、発光効率０．３ｌｍ／Ｗの青色の発光が観測された。さらに、窒素雰囲気下で電流密度を１０ｍＡ／ｃｍ²に保ち１００時間電圧を印加したところ、初期輝度３７ｃｄ／ｍ²から１００時間後に１６ｃｄ／ｍ²と輝度劣化が大きかった。

本発明における有機発光素子の一例を示す断面図である。 本発明における有機発光素子の他の例を示す断面図である。 本発明における有機発光素子の他の例を示す断面図である。 本発明における有機発光素子の他の例を示す断面図である。 本発明における有機発光素子の他の例を示す断面図である。

符号の説明

１ 基板
２ 陽極
３ 発光層
４ 陰極
５ ホール輸送層
６ 電子輸送層
７ ホール注入層
８ ホール／エキシトンブロッキング層

Claims (14)

1. 下記一般式［１］で示されることを特徴とするアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
   

   

   （一般式［１］において、Ａｒ₁、Ａｒ₂は、置換あるいは未置換のアリール基及び複素環基からなる群より選ばれた基であり、連結基で結合された基でもよく、同じであっても異なっていてもよい。また、Ａｒ₁及びＡｒ₂は、互いに結合し環を形成していてもよい。
   Ｚ₁は、直接単結合、置換あるいは未置換のアルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アラルキレン基、アリーレン基及び二価の複素環基からなる群より選ばれた基であり、連結基で結合された基でもよい。
   Ｘ₁は、直接単結合、置換あるいは未置換のアリーレン基及び二価の複素環基からなる群より選ばれた基であり、連結基で結合された基でもよい。
   Ｘ₂は、直接単結合、置換あるいは未置換のアルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アラルキレン基、アリーレン基及び二価の複素環基からなる群より選ばれた基であり、連結基で結合された基でもよい。
   Ｒ₁、Ｒ₃は、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは未置換のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アミノ基からなる群より選ばれた基であり、同じであっても異なっていてもよい。
   Ｒ₂は、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは未置換のアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、スルフィド基、アミノ基、アリール基及び複素環基からなる群より選ばれた基であり、同じであっても異なっていてもよい。
   ａは１〜９の整数、ｂは１〜４の整数、ｃは１〜８の整数、ｍは１〜３の整数。）
2. 下記一般式［２］で示されることを特徴とする請求項１に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
   

   
3. 下記一般式［３］で示されることを特徴とする請求項２に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
   

   
4. 下記一般式［４］で示されることを特徴とする請求項２に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
   

   
5. 下記一般式［５］で示されることを特徴とする請求項３に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
   

   

   （Ｒ₄、Ｒ₅は水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは未置換のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アミノ基からなる群より選ばれた基であり、同じであっても異なっていてもよい。
   Ｙは、置換あるいは未置換のアルキル基。
   ｄは１〜８の整数、ｅ、ｆはそれぞれ１〜５の整数。）
6. Ｙがｔｅｒｔ−ブチル基である下記一般式［６］で示されることを特徴とする請求項５に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
   

   
7. 下記一般式［７］で示されることを特徴とする請求項１に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
   

   
8. 下記一般式［８］で示されることを特徴とする請求項７に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
   

   
9. 下記一般式［９］で示されることを特徴とする請求項７に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
   

   
10. 下記一般式［１０］で示されることを特徴とする請求項８に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
    

    

    （Ｒ₄、Ｒ₅は水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、置換あるいは未置換のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アミノ基からなる群より選ばれた基であり、同じであっても異なっていてもよい。
    Ｙは、置換あるいは未置換のアルキル基。
    ｄは１〜８の整数、ｅ、ｆはそれぞれ１〜５の整数。）
11. Ｙがｔｅｒｔ−ブチル基である下記一般式［１１］で示されることを特徴とする請求項１０に記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
    

    
12. 重水素原子を少なくとも一つ有することを特徴とする請求項１〜１１のいずれかに記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物。
13. 少なくとも一方が透明か半透明な陽極および陰極からなる一対の電極間に侠持された有機化合物を含む１または複数の層より構成される有機発光素子において、前記有機化合物を含む層のうち少なくとも一層が、請求項１〜１２のいずれかに記載のアミノアントリル誘導基置換ピレン化合物を少なくとも１種類含有することを特徴とする有機発光素子。
14. 前記アミノアントリル誘導基置換ピレン化合物を少なくとも１種類含有する層が発光層であることを特徴とする請求項１３に記載の有機発光素子。

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