JP2005169588A - 電動工具 - Google Patents
電動工具 Download PDFInfo
- Publication number
- JP2005169588A JP2005169588A JP2003415391A JP2003415391A JP2005169588A JP 2005169588 A JP2005169588 A JP 2005169588A JP 2003415391 A JP2003415391 A JP 2003415391A JP 2003415391 A JP2003415391 A JP 2003415391A JP 2005169588 A JP2005169588 A JP 2005169588A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- switch
- lock
- housing
- pressing
- switch lever
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Pending
Links
Images
Landscapes
- Portable Power Tools In General (AREA)
Abstract
【課題】 ロックオンの解除を簡単且つ確実に行えるようにして使い勝手を向上させる。
【解決手段】 スイッチレバー5に、スイッチレバー5から出没可能なロックプレート8と、スライド操作でロックプレート8を突出させるロックオンスイッチ9とを設けると共に、夫々コイルバネ10,11によって両者を下限位置に付勢し、スイッチレバー5を押し込んだ状態でロックオンスイッチ9をスライド操作してロックプレート8を突出させることで、上端の係合部13をハウジング2の突条22に係合させてロックオン状態を得るようにした。このロックオン状態では、ロックオンスイッチ9のみがコイルバネ11により下限位置へ復帰するため、スイッチレバー5をさらに押し込むと、ロックオンスイッチ9に関係なくロックプレート8が突条22との係合を解除して下限位置に復帰する。
【選択図】 図2
【解決手段】 スイッチレバー5に、スイッチレバー5から出没可能なロックプレート8と、スライド操作でロックプレート8を突出させるロックオンスイッチ9とを設けると共に、夫々コイルバネ10,11によって両者を下限位置に付勢し、スイッチレバー5を押し込んだ状態でロックオンスイッチ9をスライド操作してロックプレート8を突出させることで、上端の係合部13をハウジング2の突条22に係合させてロックオン状態を得るようにした。このロックオン状態では、ロックオンスイッチ9のみがコイルバネ11により下限位置へ復帰するため、スイッチレバー5をさらに押し込むと、ロックオンスイッチ9に関係なくロックプレート8が突条22との係合を解除して下限位置に復帰する。
【選択図】 図2
Description
本発明は、モータを駆動させるスイッチ部材のON状態を保持できる、いわゆるロックオンが可能な電動工具に関する。
電動工具には、スイッチレバー等のスイッチ部材の押込み操作によってハウジング内部に設けたスイッチをONさせ、スイッチ部材の押込み解除によってスイッチをOFFさせるものが知られている。特に、電動工具の連続使用に係る使い勝手を向上させるために、スイッチ部材を押込み位置で保持できる、いわゆるロックオン状態が得られるようにしたものもある。このようなロックオン構造として、例えば特許文献1には、ハウジング側に、ハウジング内への押込みによりスイッチレバーの押込み位置で係合してスイッチレバーの戻りを阻止するロックオンボタンを設ける構造が開示されている。また、スイッチレバー自体に、スイッチレバーの押込み位置でのスライド操作でハウジング側と係合してスイッチレバーの戻りを阻止するロックオンスイッチを設けた構造も良く用いられている。
このような電動工具では、ロックオン状態のスイッチレバーを一旦ハウジング側へさらに押し込むことで、ロックオンボタンやロックオンスイッチの係合が解かれてスイッチレバーが突出位置へ復帰し、ロックオンが解除されるようになっている。しかし、スイッチレバーにロックオンスイッチを併設したものにおいては、ロックオンスイッチを一緒に押さえた状態でスイッチレバーを押し込んでしまうおそれがあるため、この状態でスイッチレバーを押し込んでもロックオンスイッチが移動できず、ハウジング側との係合が解かれない場合がある。よって、ロックオンを必要なタイミングで解除できず、被加工材を傷付けたり、余計な加工を行ったりして使い勝手を損なってしまう。
そこで、請求項1及び2に記載の発明は、スイッチ部材にロックオン用の操作部材を併設したものにおいて、ロックオンの解除が簡単且つ確実に行え、使い勝手に優れる電動工具を提供することを目的としたものである。
上記目的を達成するために、請求項1に記載の第1発明は、スイッチ部材に、スイッチ部材の押込み方向と交差する方向でスイッチ部材から出没可能なロック部材と、スイッチ部材の表面側で露出し、ロック部材を突出させる押圧位置と、ロック部材の没入を許容する押圧解除位置との間でスライド可能な操作部材と、ロック部材を没入位置へ、操作部材を押圧解除位置へ夫々付勢する個別の付勢手段とを設ける一方、ハウジング側に、スイッチ部材の第1の押込み位置で突出したロック部材が係合可能で、第1の押込み位置よりも深い第2の押込み位置でロック部材が離脱可能な被係合部を設けて、スイッチ部材の第1の押込み位置で操作部材を押圧位置へスライドさせることで、ロック部材を突出させて被係合部と係合させ、スイッチ部材を第1の押込み位置で保持可能とする一方、その保持状態では、操作部材のみを単独で押圧解除位置へ復帰可能としたことを特徴とするものである。
上記目的を達成するために、請求項2に記載の第2発明は、スイッチ部材に、スイッチ部材の押込み方向と交差する方向でスイッチ部材から出没可能なロック部材と、スイッチ部材の表面側で露出し、ロック部材を突出させる押圧位置と、ロック部材の没入を許容する押圧解除位置との間でスライド可能な操作部材と、ロック部材を没入位置へ、操作部材を押圧解除位置へ夫々付勢する個別の付勢手段とを設けると共に、ロック部材の付勢手段の付勢力を、スイッチ部材を突出付勢する付勢力よりも小さく設定して、スイッチ部材の所定の押込み位置で操作部材を押圧位置へスライドさせることで、ロック部材を突出させてハウジングの内面と当接させ、スイッチ部材を押込み位置で保持可能とする一方、その保持状態では、操作部材のみを単独で押圧解除位置へ復帰可能としたことを特徴とするものである。
請求項1及び2に記載の発明によれば、操作部材を操作したり、その位置を気にしたりする必要がなく、スイッチ部材の押込みによってロックオンを簡単に解除できる。よって、所望のタイミングで加工を確実に停止でき、使い勝手に優れる。
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
《形態1》
まず、第1発明の実施の形態を説明する。図1は、電動工具の一例であるアングルドリルの全体図を示すもので、アングルドリル1は、筒状のハウジング2内に、図示しないモータを内蔵し、上端には、先端にチャックを備えたスピンドル3が、モータの出力軸と直交状に軸支されて、モータとの間に設けたベベルギヤ等の減速機構によって、出力軸の回転を直交方向に出力可能となっている。
一方、ハウジング2の下方でスピンドル3の突出側の側面には、ハウジング2に沿って縦長の開口部4が形成されており、その開口部4には、下端がハウジング2の下端に枢着されたスイッチ部材としてのスイッチレバー5が、開口部4を閉塞する格好で設けられている。このスイッチレバー5は、短手方向の横断面がコ字状となって開口部4側が開口される中空棒状を呈し、ハウジング2側へ押込み操作すると、枢着軸6を中心にして図1で左回転し、内側に軸着されたリンク7がハウジング2内に設けられた図示しないスイッチのプランジャを押し込んでスイッチをONさせる。逆にスイッチレバー5の押込みを解除すると、プランジャの突出付勢によって右回転し、図1の突出位置へ復帰するようになっている。
《形態1》
まず、第1発明の実施の形態を説明する。図1は、電動工具の一例であるアングルドリルの全体図を示すもので、アングルドリル1は、筒状のハウジング2内に、図示しないモータを内蔵し、上端には、先端にチャックを備えたスピンドル3が、モータの出力軸と直交状に軸支されて、モータとの間に設けたベベルギヤ等の減速機構によって、出力軸の回転を直交方向に出力可能となっている。
一方、ハウジング2の下方でスピンドル3の突出側の側面には、ハウジング2に沿って縦長の開口部4が形成されており、その開口部4には、下端がハウジング2の下端に枢着されたスイッチ部材としてのスイッチレバー5が、開口部4を閉塞する格好で設けられている。このスイッチレバー5は、短手方向の横断面がコ字状となって開口部4側が開口される中空棒状を呈し、ハウジング2側へ押込み操作すると、枢着軸6を中心にして図1で左回転し、内側に軸着されたリンク7がハウジング2内に設けられた図示しないスイッチのプランジャを押し込んでスイッチをONさせる。逆にスイッチレバー5の押込みを解除すると、プランジャの突出付勢によって右回転し、図1の突出位置へ復帰するようになっている。
また、スイッチレバー5の上端部には、ロックオン機構が設けられている。このロックオン機構は、図2にも示すように、スイッチレバー5の内部でスイッチレバー5に沿ってスライド可能に設けられたロック部材としてのロックプレート8と、そのロックプレート8の下方にあって、スイッチレバー5の表面でスイッチレバー5に沿ってスライド可能に設けられた操作部材としてのロックオンスイッチ9と、そのロックプレート8とロックオンスイッチ9とを夫々下方へ付勢する付勢手段としてのコイルバネ10,11とから構成されている。
まず、ロックプレート8は、上端に、スイッチレバー5の上端開口際に形成されたスリット12を通過可能で、外側に返しを突設した係合部13を有し、中間部には、スイッチレバー5内を横切る格好でバネ受部14を直交状に突設して、このバネ受部14とスイッチレバー5の上端内面との間にコイルバネ10を介在させている(図3(A))。一方、バネ受部14の下方でスイッチレバー5の内面には、板状のストッパ15が突設されている。よって、ロックプレート8は、常態ではバネ受部14がストッパ15の上端に当接する図1,2の下限位置へ付勢され、この下限位置では、上端の係合部13はスイッチレバー5内に没入してその上面から突出しないようになっている。18,18は、スイッチレバー5の上端内面でコイルバネ10の左右に立設され、コイルバネ10の位置決めを行う規制片である。
また、ロックプレート8の下方部には、ストッパ15を挟むように一対の延設片16,16がストッパ15と平行に形成され、その延設片16,16の下端には、スイッチレバー5の内面に沿う格好で四角枠状の連結板17が一体に形成されている。
また、ロックプレート8の下方部には、ストッパ15を挟むように一対の延設片16,16がストッパ15と平行に形成され、その延設片16,16の下端には、スイッチレバー5の内面に沿う格好で四角枠状の連結板17が一体に形成されている。
次に、ロックオンスイッチ9は、図3(B)にも示すように、スイッチレバー5の表面に露出する四角板状の操作部19と、その操作部19の裏面から直交状に突設され、スイッチレバー5に穿設した角孔20と、ロックプレート8の連結板17とを貫通してスイッチレバー5内へ伸びる一対のバネ受片21,21とからなる。このバネ受片21,21と上方のストッパ15との間にコイルバネ11が介在されていることから、ロックオンスイッチ9は、常態ではバネ受片21が角孔20の下端に当接する図1,2の下限位置(押圧解除位置)へ付勢される。なお、ロックプレート8の延設片16,16は、コイルバネ11の左右にあってコイルバネ11の位置決めを行う規制片を兼ねている。
さらにここでは、ロックプレート8及びロックオンスイッチ9が共に下限位置の場合は、バネ受片21が連結板17の開口上端に当接する設定となっている。よって、操作部19を利用してロックオンスイッチ9を上方(押圧位置)へスライドさせると、バネ受片21に押圧されてロックプレート8も同時に上方へスライドし、係合部13をスイッチレバー5の上方へ突出させることとなる。
一方、ハウジング2の内面における開口部4の上端際には、被係合部としての突条22が横方向に突設されており、上方へ突出したロックプレート8の係合部13が係合可能となっている。但し、この係合状態でロックオンスイッチ9が下限位置に復帰しても、バネ受片21が連結板17の開口下端に当接するのみで、ロックプレート8の係合に干渉しないようになっている。
一方、ハウジング2の内面における開口部4の上端際には、被係合部としての突条22が横方向に突設されており、上方へ突出したロックプレート8の係合部13が係合可能となっている。但し、この係合状態でロックオンスイッチ9が下限位置に復帰しても、バネ受片21が連結板17の開口下端に当接するのみで、ロックプレート8の係合に干渉しないようになっている。
以上の如く構成されたアングルドリル1においては、まず通常の使用では、スイッチレバー5を突出位置から押込み操作すると、スイッチがONしてモータが駆動し、スピンドル3を回転させて先端に装着したビットによって穿孔作業等が可能となる。スイッチレバー5の押込みを解除すると、スイッチレバー5が突出位置へ復帰してスイッチがOFFし、モータ及びスピンドル3の回転が停止する。ここでロックプレート8及びロックオンスイッチ9は、夫々コイルバネ10,11の付勢によって下限位置にあり、ロックプレート8は突出していないため、スイッチレバー5の操作に何等影響を与えない。
そして、スイッチレバー5を押込んだ状態で、ロックオンスイッチ9をコイルバネ11の付勢に抗して上方へスライドさせると、図4,5に示すように、連結板17に当接するバネ受片21がロックプレート8を上昇させて係合部13をスイッチレバー5の上方へ突出させる。よって、係合部13はハウジング2の裏側に入り込み、スイッチレバー5の押込みを緩めると、係合部13がハウジング2に当接して突条22に係合可能な状態となる。
ここでロックオンスイッチ9のスライドを解除すると、コイルバネ11の付勢によってロックオンスイッチ9は下限位置へ復帰する。よって、バネ受片21による押圧が解かれたロックプレート8もコイルバネ10の付勢により下限位置へ復帰しようとするが、係合部13が突条22に係合してスライドを阻止されると共に、ロックプレート8にはスイッチレバー5への突出付勢によって右回転方向への付勢力が働くため、図6,7に示すように、ロックプレート8はロックオンスイッチ9と離れて当該位置で停止する。よって、スイッチレバー5から手を離しても、スイッチレバー5はロックプレート8の係合によって突出位置への復帰を阻止され、この第1の押込み位置での状態が保持される(ロックオン)。
ここでロックオンスイッチ9のスライドを解除すると、コイルバネ11の付勢によってロックオンスイッチ9は下限位置へ復帰する。よって、バネ受片21による押圧が解かれたロックプレート8もコイルバネ10の付勢により下限位置へ復帰しようとするが、係合部13が突条22に係合してスライドを阻止されると共に、ロックプレート8にはスイッチレバー5への突出付勢によって右回転方向への付勢力が働くため、図6,7に示すように、ロックプレート8はロックオンスイッチ9と離れて当該位置で停止する。よって、スイッチレバー5から手を離しても、スイッチレバー5はロックプレート8の係合によって突出位置への復帰を阻止され、この第1の押込み位置での状態が保持される(ロックオン)。
一方、このロックオンを解除する際には、スイッチレバー5を第1の押込み位置からハウジング2側へ少し押し込めば(第2の押込み位置)、ロックプレート8の係合部13が突条22から離れ、コイルバネ10の付勢によって下限位置に復帰する。よって、そのままスイッチレバー5を突出位置に復帰させてスイッチをOFFさせることができる。勿論ロックオンスイッチ9を操作する必要はない。
このように上記形態1のアングルドリル1によれば、スイッチレバー5に、スイッチレバー5の押込み方向と交差する方向でスイッチレバー5から出没可能なロックプレート8と、スイッチレバー5の表面側で露出し、ロックプレート8を突出させる押圧位置と、ロックプレート8の没入を許容する押圧解除位置との間でスライド可能なロックオンスイッチ9と、ロックプレート8を没入位置へ、ロックオンスイッチ9を押圧解除位置へ夫々付勢するコイルバネ10,11とを設ける一方、ハウジング2に、スイッチレバー5の第1の押込み位置で突出したロックプレート8が係合可能で、第1の押込み位置よりも深い第2の押込み位置でロックプレート8が離脱可能な突条22を設けて、スイッチレバー5の第1の押込み位置でロックオンスイッチ9を押圧位置へスライドさせることで、ロックプレート8を突出させて突条22と係合させ、スイッチレバー5を第1の押込み位置で保持可能とする一方、その保持状態では、ロックオンスイッチ9のみを単独で押圧解除位置へ復帰可能としたことで、ロックオンスイッチ9を操作したり、その位置を気にしたりする必要がなく、スイッチレバー5の押込みによってロックオンを簡単に解除できる。よって、所望のタイミングで加工を確実に停止でき、使い勝手に優れる。
《形態2》
次に、第2発明に対応する実施の形態を説明する。但し、上記形態1と同じ構成部は同じ符号を付して重複する説明は省略する。
上記形態1では、ロックプレート8に設けた係合部13とハウジング2に設けた突条22との係合によってスイッチレバー5を第1の押込み位置で保持可能としているが、ここでは、図8に示すように、係合部13と突条22とをなくして、第1の押込み位置で突出させたロックプレート8の端部8aをハウジング2の内面に当接させるようにしたものである。よって、同図(A)に二点鎖線で示すようにロックオンスイッチ9が下限位置に復帰しても、そのままスイッチレバー5への突出付勢を利用して、ロックプレート8の端部8aがハウジング2の内面2aに押圧されるため、端部8aと内面2aとの摩擦も加わってスイッチレバー5の保持が可能となっている。但し、この場合、ロックプレート8を付勢するコイルバネ10の付勢力を、スイッチレバー5を突出付勢するプランジャの付勢力よりも小さく設定する必要がある。
次に、第2発明に対応する実施の形態を説明する。但し、上記形態1と同じ構成部は同じ符号を付して重複する説明は省略する。
上記形態1では、ロックプレート8に設けた係合部13とハウジング2に設けた突条22との係合によってスイッチレバー5を第1の押込み位置で保持可能としているが、ここでは、図8に示すように、係合部13と突条22とをなくして、第1の押込み位置で突出させたロックプレート8の端部8aをハウジング2の内面に当接させるようにしたものである。よって、同図(A)に二点鎖線で示すようにロックオンスイッチ9が下限位置に復帰しても、そのままスイッチレバー5への突出付勢を利用して、ロックプレート8の端部8aがハウジング2の内面2aに押圧されるため、端部8aと内面2aとの摩擦も加わってスイッチレバー5の保持が可能となっている。但し、この場合、ロックプレート8を付勢するコイルバネ10の付勢力を、スイッチレバー5を突出付勢するプランジャの付勢力よりも小さく設定する必要がある。
よって、この形態2においても、ロックオンスイッチ9を操作したり、その位置を気にしたりする必要がなく、スイッチレバー5の押込みによってロックオンを簡単且つ確実に解除でき、使い勝手に優れるという上記形態1と同じ効果が得られる。特にここでは、ロックプレート8はハウジング2と係合しないため、ロックプレート8やハウジング2の形状変更が少なくなる上、スイッチレバー5の僅かな押込みで確実にロックオンを解除できるという利点もある。
なお、スイッチ部材やロック部材、操作部材、付勢手段は、夫々上記形態1,2に限定するものではなく、スイッチ部材は枢着による回転形態に限らず、スイッチのプランジャに直結されて直線的に押込み操作するものでも良いし、ロック部材や操作部材も、棒状体等に形状変更する他、スイッチ部材の押込み方向と交差する方向であれば、例えばスイッチレバーの短手方向でスライドさせてロックオン機構を構成することもできる。また、ロック部材や操作部材は、直線的なスライドではなく、夫々スイッチ部材へ回転可能に枢着等してトーションスプリング等の付勢手段で元位置に付勢し、回転スライドによってロックオンを得る構造も考えられる。さらに、付勢手段も、板バネや弾性部材等の他の構造も採用可能である。
その他、電動工具も、スイッチ部材にロックオン機能が付されるものであれば、アングルドリルに限らず、他の穿孔工具や切断工具等にも本発明は適用可能である。
その他、電動工具も、スイッチ部材にロックオン機能が付されるものであれば、アングルドリルに限らず、他の穿孔工具や切断工具等にも本発明は適用可能である。
1‥アングルドリル、2‥ハウジング、3‥スピンドル、4‥開口部、5‥スイッチレバー、6‥枢着軸、7‥リンク、8‥ロックプレート、9‥ロックオンスイッチ、10,11‥コイルバネ、12‥スリット、13‥係合部、14‥バネ受部、15‥ストッパ、16‥延設片、17‥連結板、18‥規制片、19‥操作部、20‥角孔、21‥バネ受片、22‥突条。
Claims (2)
- モータを内蔵したハウジングに、押込み操作によって前記ハウジングに内蔵したモータを駆動させるスイッチ部材を、前記ハウジングからの突出位置に付勢して設けた電動工具であって、
前記スイッチ部材に、前記スイッチ部材の押込み方向と交差する方向で前記スイッチ部材から出没可能なロック部材と、前記スイッチ部材の表面側で露出し、前記ロック部材を突出させる押圧位置と、前記ロック部材の没入を許容する押圧解除位置との間でスライド可能な操作部材と、前記ロック部材を没入位置へ、前記操作部材を押圧解除位置へ夫々付勢する個別の付勢手段とを設ける一方、
前記ハウジング側に、前記スイッチ部材の第1の押込み位置で突出したロック部材が係合可能で、前記第1の押込み位置よりも深い第2の押込み位置で前記ロック部材が離脱可能な被係合部を設けて、
前記スイッチ部材の第1の押込み位置で前記操作部材を前記押圧位置へスライドさせることで、前記ロック部材を突出させて前記被係合部と係合させ、前記スイッチ部材を前記第1の押込み位置で保持可能とする一方、その保持状態では、前記操作部材のみを単独で前記押圧解除位置へ復帰可能としたことを特徴とする電動工具。 - モータを内蔵したハウジングに、押込み操作によって前記ハウジングに内蔵したモータを駆動させるスイッチ部材を、前記ハウジングからの突出位置に付勢して設けた電動工具であって、
前記スイッチ部材に、前記スイッチ部材の押込み方向と交差する方向で前記スイッチ部材から出没可能なロック部材と、前記スイッチ部材の表面側で露出し、前記ロック部材を突出させる押圧位置と、前記ロック部材の没入を許容する押圧解除位置との間でスライド可能な操作部材と、前記ロック部材を没入位置へ、前記操作部材を押圧解除位置へ夫々付勢する個別の付勢手段とを設けると共に、前記ロック部材の付勢手段の付勢力を、前記スイッチ部材を突出付勢する付勢力よりも小さく設定して、
前記スイッチ部材の所定の押込み位置で前記操作部材を前記押圧位置へスライドさせることで、前記ロック部材を突出させて前記ハウジングの内面と当接させ、前記スイッチ部材を前記押込み位置で保持可能とする一方、その保持状態では、前記操作部材のみを単独で前記押圧解除位置へ復帰可能としたことを特徴とする電動工具。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2003415391A JP2005169588A (ja) | 2003-12-12 | 2003-12-12 | 電動工具 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2003415391A JP2005169588A (ja) | 2003-12-12 | 2003-12-12 | 電動工具 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2005169588A true JP2005169588A (ja) | 2005-06-30 |
Family
ID=34734901
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2003415391A Pending JP2005169588A (ja) | 2003-12-12 | 2003-12-12 | 電動工具 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2005169588A (ja) |
Cited By (5)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2008119755A (ja) * | 2006-11-08 | 2008-05-29 | Makita Corp | 打撃工具 |
JP2009226511A (ja) * | 2008-03-19 | 2009-10-08 | Hitachi Koki Co Ltd | 電動工具 |
JP2010058225A (ja) * | 2008-09-03 | 2010-03-18 | Makita Corp | 作業工具 |
WO2018079232A1 (ja) * | 2016-10-31 | 2018-05-03 | 日立工機株式会社 | 動力工具 |
JP2019069511A (ja) * | 2014-07-30 | 2019-05-09 | ロベルト・ボッシュ・ゲゼルシャフト・ミト・ベシュレンクテル・ハフツングRobert Bosch Gmbh | 電動工作機械 |
-
2003
- 2003-12-12 JP JP2003415391A patent/JP2005169588A/ja active Pending
Cited By (7)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2008119755A (ja) * | 2006-11-08 | 2008-05-29 | Makita Corp | 打撃工具 |
JP2009226511A (ja) * | 2008-03-19 | 2009-10-08 | Hitachi Koki Co Ltd | 電動工具 |
JP2010058225A (ja) * | 2008-09-03 | 2010-03-18 | Makita Corp | 作業工具 |
JP2019069511A (ja) * | 2014-07-30 | 2019-05-09 | ロベルト・ボッシュ・ゲゼルシャフト・ミト・ベシュレンクテル・ハフツングRobert Bosch Gmbh | 電動工作機械 |
US10586665B2 (en) | 2014-07-30 | 2020-03-10 | Robert Bosch Gmbh | Electric power tool |
WO2018079232A1 (ja) * | 2016-10-31 | 2018-05-03 | 日立工機株式会社 | 動力工具 |
JPWO2018079232A1 (ja) * | 2016-10-31 | 2019-06-27 | 工機ホールディングス株式会社 | 動力工具 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
US8198560B2 (en) | Switch devices for power tools | |
JP5201972B2 (ja) | 電動手工具装置 | |
JP6725808B2 (ja) | 把持ヘッド | |
JP5208775B2 (ja) | 電動工具のスイッチ | |
JP2009028833A (ja) | 卓上切断機の支持脚 | |
JP2005169588A (ja) | 電動工具 | |
JP2012195103A (ja) | ターンシグナルスイッチ装置 | |
JP2006221933A (ja) | ターンシグナルスイッチ装置 | |
JP2010167542A (ja) | 電動工具のスイッチ | |
JP2008006703A (ja) | 卓上丸鋸盤 | |
JP4523377B2 (ja) | 電動工具のスイッチ機構 | |
JP7352335B2 (ja) | 電動工具 | |
JP2007071379A (ja) | 機械式ブレーキ作動装置 | |
JP4847084B2 (ja) | 切断機 | |
JP4430469B2 (ja) | ラッチ装置 | |
JP6152314B2 (ja) | 車両用操作装置 | |
JP5280040B2 (ja) | 扉装置 | |
JP4276017B2 (ja) | 切断工具 | |
JP4230349B2 (ja) | ターンシグナルスイッチ装置 | |
JP4369183B2 (ja) | 切断機 | |
JP4579008B2 (ja) | 電動工具の収納ボックス | |
JP2010064233A (ja) | 電動工具及び動力工具 | |
JP2010076059A (ja) | 携帯用切断機 | |
JP2006044069A (ja) | 切断機 | |
JP2005044558A (ja) | ターンシグナルスイッチ装置 |