JP2003104274A - 電動補助自転車 - Google Patents
電動補助自転車Info
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- JP2003104274A JP2003104274A JP2001297609A JP2001297609A JP2003104274A JP 2003104274 A JP2003104274 A JP 2003104274A JP 2001297609 A JP2001297609 A JP 2001297609A JP 2001297609 A JP2001297609 A JP 2001297609A JP 2003104274 A JP2003104274 A JP 2003104274A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- pedaling force
- force
- crank angle
- steady
- value
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Withdrawn
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Classifications
-
- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B62—LAND VEHICLES FOR TRAVELLING OTHERWISE THAN ON RAILS
- B62M—RIDER PROPULSION OF WHEELED VEHICLES OR SLEDGES; POWERED PROPULSION OF SLEDGES OR SINGLE-TRACK CYCLES; TRANSMISSIONS SPECIALLY ADAPTED FOR SUCH VEHICLES
- B62M6/00—Rider propulsion of wheeled vehicles with additional source of power, e.g. combustion engine or electric motor
- B62M6/40—Rider propelled cycles with auxiliary electric motor
- B62M6/45—Control or actuating devices therefor
-
- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B62—LAND VEHICLES FOR TRAVELLING OTHERWISE THAN ON RAILS
- B62M—RIDER PROPULSION OF WHEELED VEHICLES OR SLEDGES; POWERED PROPULSION OF SLEDGES OR SINGLE-TRACK CYCLES; TRANSMISSIONS SPECIALLY ADAPTED FOR SUCH VEHICLES
- B62M6/00—Rider propulsion of wheeled vehicles with additional source of power, e.g. combustion engine or electric motor
- B62M6/40—Rider propelled cycles with auxiliary electric motor
- B62M6/60—Rider propelled cycles with auxiliary electric motor power-driven at axle parts
- B62M6/65—Rider propelled cycles with auxiliary electric motor power-driven at axle parts with axle and driving shaft arranged coaxially
-
- Y—GENERAL TAGGING OF NEW TECHNOLOGICAL DEVELOPMENTS; GENERAL TAGGING OF CROSS-SECTIONAL TECHNOLOGIES SPANNING OVER SEVERAL SECTIONS OF THE IPC; TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC CROSS-REFERENCE ART COLLECTIONS [XRACs] AND DIGESTS
- Y02—TECHNOLOGIES OR APPLICATIONS FOR MITIGATION OR ADAPTATION AGAINST CLIMATE CHANGE
- Y02T—CLIMATE CHANGE MITIGATION TECHNOLOGIES RELATED TO TRANSPORTATION
- Y02T10/00—Road transport of goods or passengers
- Y02T10/60—Other road transportation technologies with climate change mitigation effect
- Y02T10/72—Electric energy management in electromobility
Landscapes
- Engineering & Computer Science (AREA)
- Chemical & Material Sciences (AREA)
- Combustion & Propulsion (AREA)
- Transportation (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- Electric Propulsion And Braking For Vehicles (AREA)
- Automatic Cycles, And Cycles In General (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】 アシスト制御の遅れと、踏力比例のみによる
アシスト力決定の不具合とを改善して走行状態に一層適
したアシスト力を決定できるようにすること。 【解決手段】 フィルタ部51は、検出踏力をその時の
クランク角に従って所定の踏力基準値と比較し、踏力の
ピーク値を推定する。さらに、ピーク値に基づいて平均
値を推定する。定常踏力基準値は車速に応じた平地走行
抵抗に相当する。定常アシスト計算部53は、踏力平均
値と定常踏力基準値とによりPID制御によって定常ア
シスト力を計算する。定常アシスト力は、踏力平均値が
増大すると増大し、定常踏力基準値が増大すると低減す
るよう算出される。比例アシスト計算部50は、検出踏
力に比例した比例アシスト力を算出する。比例アシスト
力と定常アシスト力とが加算されてアシスト力が求めら
れる。
アシスト力決定の不具合とを改善して走行状態に一層適
したアシスト力を決定できるようにすること。 【解決手段】 フィルタ部51は、検出踏力をその時の
クランク角に従って所定の踏力基準値と比較し、踏力の
ピーク値を推定する。さらに、ピーク値に基づいて平均
値を推定する。定常踏力基準値は車速に応じた平地走行
抵抗に相当する。定常アシスト計算部53は、踏力平均
値と定常踏力基準値とによりPID制御によって定常ア
シスト力を計算する。定常アシスト力は、踏力平均値が
増大すると増大し、定常踏力基準値が増大すると低減す
るよう算出される。比例アシスト計算部50は、検出踏
力に比例した比例アシスト力を算出する。比例アシスト
力と定常アシスト力とが加算されてアシスト力が求めら
れる。
Description
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は、電動補助自転車に
関し、特に、クランク軸の回転角度によって周期的に変
化する踏力を考慮して適当な電動補助力(アシスト力)
を与えることができる電動補助自転車に関する。
関し、特に、クランク軸の回転角度によって周期的に変
化する踏力を考慮して適当な電動補助力(アシスト力)
を与えることができる電動補助自転車に関する。
【0002】
【従来の技術】人力でペダルに加えられた力つまり踏力
を後輪に伝達するための人力駆動系と、踏力に応じて人
力駆動系に補助動力を付加させることができるモータ駆
動系とを備えた電動補助自転車が知られている。この電
動補助自転車において、クランクペダルを用いて踏力が
与えられる場合、クランク軸の回転角度つまりクランク
角によって踏力は周期的に変化する。したがって、補助
動力を与えるモータに供給される電流も踏力の変化に伴
って変化する。このように電流が周期的に変化すると、
アシスト力も周期的に変化する上バッテリの消耗を早め
ることも考えられる。これを改善するため、クランク角
を検出し、予定クランク角における平均値としての踏力
に応じて電動補助力を決定する電動補助自転車が提案さ
れている(特許掲載公報3105570号)。
を後輪に伝達するための人力駆動系と、踏力に応じて人
力駆動系に補助動力を付加させることができるモータ駆
動系とを備えた電動補助自転車が知られている。この電
動補助自転車において、クランクペダルを用いて踏力が
与えられる場合、クランク軸の回転角度つまりクランク
角によって踏力は周期的に変化する。したがって、補助
動力を与えるモータに供給される電流も踏力の変化に伴
って変化する。このように電流が周期的に変化すると、
アシスト力も周期的に変化する上バッテリの消耗を早め
ることも考えられる。これを改善するため、クランク角
を検出し、予定クランク角における平均値としての踏力
に応じて電動補助力を決定する電動補助自転車が提案さ
れている(特許掲載公報3105570号)。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】上述の電動補助自転車
では、踏力の平均値を使用するので、必要なアシスト量
の変化は小さくなり、モータに供給される電流の変化は
小さい。しかし、検出される踏力の平均値は、現時点か
ら前記予定クランク角さかのぼった過去の踏力の平均値
である。したがって、現時点で出力されるアシスト力は
過去の踏力に応じたものとなり、制御遅れが生じて、急
な踏力変化に追従できないという課題がある。
では、踏力の平均値を使用するので、必要なアシスト量
の変化は小さくなり、モータに供給される電流の変化は
小さい。しかし、検出される踏力の平均値は、現時点か
ら前記予定クランク角さかのぼった過去の踏力の平均値
である。したがって、現時点で出力されるアシスト力は
過去の踏力に応じたものとなり、制御遅れが生じて、急
な踏力変化に追従できないという課題がある。
【0004】本発明の目的は、上記課題に鑑み、頻繁な
踏力の変化に追従することなく、しかも必要なアシスト
力を適切に付与することができる電動補助自転車を提供
することにある。
踏力の変化に追従することなく、しかも必要なアシスト
力を適切に付与することができる電動補助自転車を提供
することにある。
【0005】
【課題を解決するための手段】前記目的を達成するため
に、本発明は、クランク角に対応した踏力基準値を設定
した踏力基準値保持手段と、検出された踏力を該踏力検
出時のクランク角に従って前記踏力基準値と比較してそ
の後の予定期間の踏力を推定する推定手段と、前記推定
手段で推定された踏力に基づいてモータによる補助力を
決定する制御手段とを具備した点に第1の特徴がある。
に、本発明は、クランク角に対応した踏力基準値を設定
した踏力基準値保持手段と、検出された踏力を該踏力検
出時のクランク角に従って前記踏力基準値と比較してそ
の後の予定期間の踏力を推定する推定手段と、前記推定
手段で推定された踏力に基づいてモータによる補助力を
決定する制御手段とを具備した点に第1の特徴がある。
【0006】第1の特徴によれば、現に検出された踏力
と現在のクランク角とを踏力基準値と比較することによ
り、基準踏力値と現踏力との比率が検出されるので、こ
の比率に従いクランク角毎の踏力を推定できる。そし
て、予定期間、例えば、クランク軸の半回転における踏
力の推定値に基づいて補助力が決定される。
と現在のクランク角とを踏力基準値と比較することによ
り、基準踏力値と現踏力との比率が検出されるので、こ
の比率に従いクランク角毎の踏力を推定できる。そし
て、予定期間、例えば、クランク軸の半回転における踏
力の推定値に基づいて補助力が決定される。
【0007】また、本発明は、前記推定手段が、検出さ
れた踏力および該踏力検出時のクランク角に基づいてそ
の後の予定期間の踏力ピーク値を計算し、該踏力ピーク
値に基づく前記予定期間の踏力平均値を推定踏力値とし
て出力するように構成された点に第2の特徴がある。第
2の特徴によれば、過去に検出された踏力ではなく、推
定された踏力ピーク値によって踏力平均値が求められ、
踏力平均値によって補助力が計算される。
れた踏力および該踏力検出時のクランク角に基づいてそ
の後の予定期間の踏力ピーク値を計算し、該踏力ピーク
値に基づく前記予定期間の踏力平均値を推定踏力値とし
て出力するように構成された点に第2の特徴がある。第
2の特徴によれば、過去に検出された踏力ではなく、推
定された踏力ピーク値によって踏力平均値が求められ、
踏力平均値によって補助力が計算される。
【0008】また、本発明は、クランク軸に結合された
駆動スプロケットが楕円に形成されているとともに、前
記クランク角検出手段が、駆動スプロケットの回転数お
よび後輪の回転数によって増速比を検出する増速比検出
手段と、クランク角に対応した基準増速比を設定した基
準増速比保持手段と、検出された増速比と基準増速比と
の比較によってクランク角候補を検出する検出するクラ
ンク角検出手段と、前記増速比の変化方向によってクラ
ンク角を特定するクランク角特定手段とからなる点に第
3の特徴がある。
駆動スプロケットが楕円に形成されているとともに、前
記クランク角検出手段が、駆動スプロケットの回転数お
よび後輪の回転数によって増速比を検出する増速比検出
手段と、クランク角に対応した基準増速比を設定した基
準増速比保持手段と、検出された増速比と基準増速比と
の比較によってクランク角候補を検出する検出するクラ
ンク角検出手段と、前記増速比の変化方向によってクラ
ンク角を特定するクランク角特定手段とからなる点に第
3の特徴がある。
【0009】第3の特徴によれば、楕円スプロケットが
円周方向で半径が異なるために、クランク角毎で増速比
が異なる。したがって、予め設定される基準増速比と検
出増速比との比較により現クランク角を検出することが
できる。
円周方向で半径が異なるために、クランク角毎で増速比
が異なる。したがって、予め設定される基準増速比と検
出増速比との比較により現クランク角を検出することが
できる。
【0010】また、本発明は、車速に対応する軽快車の
平地走行抵抗に相当する定常踏力基準値を設定した定常
踏力基準値保持手段を備え、前記制御手段が、前記推定
踏力値と前記定常踏力基準値とに基づいて、推定踏力値
が増大すると増大し、定常踏力基準値が増大すると低減
するようにPID制御によって定常アシスト力を算出
し、踏力の周期的変化にかかわらず固定出力するように
構成された点に第4の特徴がある。
平地走行抵抗に相当する定常踏力基準値を設定した定常
踏力基準値保持手段を備え、前記制御手段が、前記推定
踏力値と前記定常踏力基準値とに基づいて、推定踏力値
が増大すると増大し、定常踏力基準値が増大すると低減
するようにPID制御によって定常アシスト力を算出
し、踏力の周期的変化にかかわらず固定出力するように
構成された点に第4の特徴がある。
【0011】第4の特徴によれば、推定された平均踏力
値を使用することによって制御の遅延が防止される。ま
た、定常踏力基準値は車速に対応して変化する平地走行
抵抗に相当するので、踏力が増大する割合には車速が増
大しない登坂時などでは平均踏力値が増大しても定常ア
シスト力は極端には増大しない。したがって、結果的
に、定常アシスト力は増大してアシスト力が増大する。
値を使用することによって制御の遅延が防止される。ま
た、定常踏力基準値は車速に対応して変化する平地走行
抵抗に相当するので、踏力が増大する割合には車速が増
大しない登坂時などでは平均踏力値が増大しても定常ア
シスト力は極端には増大しない。したがって、結果的
に、定常アシスト力は増大してアシスト力が増大する。
【0012】
【発明の実施の形態】以下、図面を参照して本発明の一
実施形態を説明する。図2は、本発明の一実施形態に係
る制御装置を有する電動補助自転車の側面図である。電
動補助自転車の車体フレーム1は、車体前方に位置する
ヘッドパイプ2と、ヘッドパイプ2から後下がりに延び
るダウンパイプ3と、ダウンパイプ3に連結されて後方
に延びるリヤフォーク4と、ダウンパイプ3の最下端か
ら上方に立ち上がるシートポスト5とを備える。
実施形態を説明する。図2は、本発明の一実施形態に係
る制御装置を有する電動補助自転車の側面図である。電
動補助自転車の車体フレーム1は、車体前方に位置する
ヘッドパイプ2と、ヘッドパイプ2から後下がりに延び
るダウンパイプ3と、ダウンパイプ3に連結されて後方
に延びるリヤフォーク4と、ダウンパイプ3の最下端か
ら上方に立ち上がるシートポスト5とを備える。
【0013】ヘッドパイプ2にはフロントフォーク6が
回動自在に支持される。フロントフォーク6の下端には
前輪7が軸支され、フロントフォーク6の上端には操向
ハンドル8が取り付けられる。操向ハンドル8には、ブ
レーキレバー9が設けられ、ブレーキレバー9から引き
出されるケーブル10は、フロントフォーク6に固定さ
れた前輪ブレーキ11に連結される。同様に後輪ブレー
キ用のブレーキレバーも操向ハンドル8に設けられる
が、図示は省略している。また、ブレーキレバー9に
は、このブレーキレバー9が操作されたことを感知する
ブレーキセンサ(図示せず)が設けられる。
回動自在に支持される。フロントフォーク6の下端には
前輪7が軸支され、フロントフォーク6の上端には操向
ハンドル8が取り付けられる。操向ハンドル8には、ブ
レーキレバー9が設けられ、ブレーキレバー9から引き
出されるケーブル10は、フロントフォーク6に固定さ
れた前輪ブレーキ11に連結される。同様に後輪ブレー
キ用のブレーキレバーも操向ハンドル8に設けられる
が、図示は省略している。また、ブレーキレバー9に
は、このブレーキレバー9が操作されたことを感知する
ブレーキセンサ(図示せず)が設けられる。
【0014】シートポスト5の上端に連結される左右一
対のステー12は後下がりに延び、下端近傍でリヤフォ
ーク4と結合される。リヤフォーク4とステー12とが
結合されてなる部材には後輪13が支持され、さらに前
記部材に支持されて後輪13のハブと同軸上に補助動力
源としてのモータ14が設けられる。モータ14として
は、高トルクかつ低フリクションである三相ブラシレス
モータが好ましい。このモータ14の具体的な構造や制
御に関しては後述する。
対のステー12は後下がりに延び、下端近傍でリヤフォ
ーク4と結合される。リヤフォーク4とステー12とが
結合されてなる部材には後輪13が支持され、さらに前
記部材に支持されて後輪13のハブと同軸上に補助動力
源としてのモータ14が設けられる。モータ14として
は、高トルクかつ低フリクションである三相ブラシレス
モータが好ましい。このモータ14の具体的な構造や制
御に関しては後述する。
【0015】シートポスト5には、上端にシート15を
備えた支持軸16が、シート15の高さを調整可能に装
着される。シート15の下方でシートポスト5と後輪1
3との間にはモータ14に電力を供給するバッテリ17
が設けられる。バッテリ17は、シートポスト5に固着
されるブラケット18に保持される。ブラケット18に
は給電部19が設けられ、この給電部19は、図示しな
い電線でモータ14に結合されるとともに、バッテリ1
7の電極に接続される。バッテリ17の上部は、バンド
20とバックル金具21とからなる締結具でシートポス
ト5に支持される。
備えた支持軸16が、シート15の高さを調整可能に装
着される。シート15の下方でシートポスト5と後輪1
3との間にはモータ14に電力を供給するバッテリ17
が設けられる。バッテリ17は、シートポスト5に固着
されるブラケット18に保持される。ブラケット18に
は給電部19が設けられ、この給電部19は、図示しな
い電線でモータ14に結合されるとともに、バッテリ1
7の電極に接続される。バッテリ17の上部は、バンド
20とバックル金具21とからなる締結具でシートポス
ト5に支持される。
【0016】前記ダウンパイプ3とシートポスト5との
交差部には、車体の左右に延びるクランク軸22が支持
され、クランク軸22には、クランク23を介してペダ
ル24が結合される。クランク軸22には図示しない踏
力センサを介して駆動スプロケット25が連結され、ペ
ダル24に加えられた踏力は踏力センサを介して駆動ス
プロケット25に伝達される。駆動スプロケット25は
外周形状が楕円に形成される。
交差部には、車体の左右に延びるクランク軸22が支持
され、クランク軸22には、クランク23を介してペダ
ル24が結合される。クランク軸22には図示しない踏
力センサを介して駆動スプロケット25が連結され、ペ
ダル24に加えられた踏力は踏力センサを介して駆動ス
プロケット25に伝達される。駆動スプロケット25は
外周形状が楕円に形成される。
【0017】駆動スプロケット25と後輪13のハブに
設けられた従動スプロケット26間にはチェーン27が
掛け渡される。チェーン27の張り側および駆動スプロ
ケット25はチェーンカバー28で覆われる。クランク
軸22には、クランク軸22の回転センサが設けられる
(図示せず)。回転センサとしては、自動車用エンジン
のクランク軸回転検出に用いられるセンサ等、公知のも
のを使用できる。
設けられた従動スプロケット26間にはチェーン27が
掛け渡される。チェーン27の張り側および駆動スプロ
ケット25はチェーンカバー28で覆われる。クランク
軸22には、クランク軸22の回転センサが設けられる
(図示せず)。回転センサとしては、自動車用エンジン
のクランク軸回転検出に用いられるセンサ等、公知のも
のを使用できる。
【0018】続いて、クランク軸22に装着された踏力
検出装置を説明する。図3はクランク軸22周辺の断面
図であり、図4は図3のA−A矢視図である。ダウンパ
イプ3に固着された支持パイプ100の両端に螺挿され
たキャップ101L,101Rとクランク軸22に形成
された段差との間にはボールベアリング102L,10
2Rがそれぞれ嵌挿され、クランク軸22を回転自在に
支承する。
検出装置を説明する。図3はクランク軸22周辺の断面
図であり、図4は図3のA−A矢視図である。ダウンパ
イプ3に固着された支持パイプ100の両端に螺挿され
たキャップ101L,101Rとクランク軸22に形成
された段差との間にはボールベアリング102L,10
2Rがそれぞれ嵌挿され、クランク軸22を回転自在に
支承する。
【0019】クランク軸22の左右端には、ボルト10
3Bに適合するナット103Cでクランク23がそれぞ
れ固定される(右側のみ図示)。クランク23と支持パ
イプ100との間にはワンウェイクラッチ104の内輪
105が固定される。内輪105の外周には駆動スプロ
ケット25がブッシュ105Aを介して回動自在に支承
されている。駆動スプロケット25のスラスト方向の位
置はナット106Aとプレート106Bとによって規制
されている。
3Bに適合するナット103Cでクランク23がそれぞ
れ固定される(右側のみ図示)。クランク23と支持パ
イプ100との間にはワンウェイクラッチ104の内輪
105が固定される。内輪105の外周には駆動スプロ
ケット25がブッシュ105Aを介して回動自在に支承
されている。駆動スプロケット25のスラスト方向の位
置はナット106Aとプレート106Bとによって規制
されている。
【0020】駆動スプロケット25には蓋体107が一
体的に設けられていて、これら駆動スプロケット25と
蓋体107で囲繞された空間には、伝達プレート108
が配設されている。伝達プレート108は駆動スプロケ
ット25に対して同軸で、かつクランク軸22を軸とし
た回転方向では互いに予定量のずれが許容されるよう支
持されている。
体的に設けられていて、これら駆動スプロケット25と
蓋体107で囲繞された空間には、伝達プレート108
が配設されている。伝達プレート108は駆動スプロケ
ット25に対して同軸で、かつクランク軸22を軸とし
た回転方向では互いに予定量のずれが許容されるよう支
持されている。
【0021】駆動スプロケット25および伝達プレー1
08にまたがって、複数(ここでは6個)の窓109が
穿設されており、この窓109の内側には圧縮コイルば
ね110がそれぞれ収容されている。圧縮コイルばね1
10は駆動スプロケット25および伝達プレート108
間で、互いに回転方向のずれが生じたときに、ずれに対
する抗力を生ずるように作用する。
08にまたがって、複数(ここでは6個)の窓109が
穿設されており、この窓109の内側には圧縮コイルば
ね110がそれぞれ収容されている。圧縮コイルばね1
10は駆動スプロケット25および伝達プレート108
間で、互いに回転方向のずれが生じたときに、ずれに対
する抗力を生ずるように作用する。
【0022】伝達プレート108のハブの内周にはワン
ウェイクラッチ104の外輪としてのラチェット歯11
1が形成されていて、このラチェット歯111は前記内
輪105に支持されて放射方向にばね112で付勢され
ているラチェット爪113と係合する。ワンウェイクラ
ッチ104には防塵のためのカバー114が設けられ
る。
ウェイクラッチ104の外輪としてのラチェット歯11
1が形成されていて、このラチェット歯111は前記内
輪105に支持されて放射方向にばね112で付勢され
ているラチェット爪113と係合する。ワンウェイクラ
ッチ104には防塵のためのカバー114が設けられ
る。
【0023】伝達プレート108には、踏力伝達リング
124に固着された踏力伝達用の突起部115が係合す
る係止孔116が設けられる。駆動用スプロケット25
には、突起部115を係止孔116に係合可能にするた
めの窓117が設けられていて、突起部115はこの窓
117を貫通して、係止孔116に嵌合される。
124に固着された踏力伝達用の突起部115が係合す
る係止孔116が設けられる。駆動用スプロケット25
には、突起部115を係止孔116に係合可能にするた
めの窓117が設けられていて、突起部115はこの窓
117を貫通して、係止孔116に嵌合される。
【0024】駆動スプロケット25および伝達プレート
108にまたがって、前記窓109とは別の小窓が複数
(ここでは3個)穿設されており、この小窓の内側には
圧縮コイルばね118がそれぞれ収容される。圧縮コイ
ルばね118は伝達プレート108をその回転方向11
9側に付勢するように配置されている。すなわち、駆動
スプロケット25と伝達プレート108との結合部のガ
タを吸収する方向に作用しており、伝達プレート108
の変位が駆動スプロケット25へ良好な応答性で伝達さ
れるように機能する。
108にまたがって、前記窓109とは別の小窓が複数
(ここでは3個)穿設されており、この小窓の内側には
圧縮コイルばね118がそれぞれ収容される。圧縮コイ
ルばね118は伝達プレート108をその回転方向11
9側に付勢するように配置されている。すなわち、駆動
スプロケット25と伝達プレート108との結合部のガ
タを吸収する方向に作用しており、伝達プレート108
の変位が駆動スプロケット25へ良好な応答性で伝達さ
れるように機能する。
【0025】駆動スプロケット25の、車体寄りつまり
ダウンパイプ3側には、踏力検知装置のセンサ部分(踏
力センサ)47が装着されている。踏力センサ47は駆
動スプロケット25に固定された外側リング120と、
この外側リング120に対して回転自在に設けられ、磁
気回路を形成するためのセンサ本体121とを有する。
ダウンパイプ3側には、踏力検知装置のセンサ部分(踏
力センサ)47が装着されている。踏力センサ47は駆
動スプロケット25に固定された外側リング120と、
この外側リング120に対して回転自在に設けられ、磁
気回路を形成するためのセンサ本体121とを有する。
【0026】外側リング120は電気絶縁性を有する材
料で形成されており、図示しないボルトで駆動スプロケ
ット25に固定される。外側リング120の、駆動スプ
ロケット25側にはカバー122が設けられ、止めねじ
123で外側リング120に固定されている。
料で形成されており、図示しないボルトで駆動スプロケ
ット25に固定される。外側リング120の、駆動スプ
ロケット25側にはカバー122が設けられ、止めねじ
123で外側リング120に固定されている。
【0027】図5は、センサ本体121の拡大断面図で
ある。前記クランク軸22と同心にコイル125が設け
られ、このコイル125の軸方向両側に配置されて、コ
イル125の外周方向に張り出した一対のコア126
A,126Bが設けられる。また、前記コア126A,
126B間には、環状の第1誘導体127と第2誘導体
128が設けられる。第1誘導体127と第2誘導体1
28とは、踏力伝達リング124から伝達される踏力に
応じて互いに円周方向で変位可能であり、この変位によ
って、コア126A,126B間における部分での互い
の重なり量が変化するように構成される。その結果、コ
イル125に通電したとき、コア126A,126Bお
よびコアカラー129、ならびに第1誘導体127およ
び第2誘導体128を含む磁気回路の磁束は踏力に応じ
て変化する。そこで、この磁束の関数であるコイル12
5のインダクタンス変化を検出して踏力検出することが
できる。なお、図5において、符号130,131はセ
ンサ本体121の支持部材、符号132はベアリング、
符号133はコイル125から引き出されるリード線で
ある。
ある。前記クランク軸22と同心にコイル125が設け
られ、このコイル125の軸方向両側に配置されて、コ
イル125の外周方向に張り出した一対のコア126
A,126Bが設けられる。また、前記コア126A,
126B間には、環状の第1誘導体127と第2誘導体
128が設けられる。第1誘導体127と第2誘導体1
28とは、踏力伝達リング124から伝達される踏力に
応じて互いに円周方向で変位可能であり、この変位によ
って、コア126A,126B間における部分での互い
の重なり量が変化するように構成される。その結果、コ
イル125に通電したとき、コア126A,126Bお
よびコアカラー129、ならびに第1誘導体127およ
び第2誘導体128を含む磁気回路の磁束は踏力に応じ
て変化する。そこで、この磁束の関数であるコイル12
5のインダクタンス変化を検出して踏力検出することが
できる。なお、図5において、符号130,131はセ
ンサ本体121の支持部材、符号132はベアリング、
符号133はコイル125から引き出されるリード線で
ある。
【0028】上記踏力センサは、本出願人による先願
(特願平11−251870号(整理番号A99−10
26))の明細書にさらに詳細に説明されている。な
お、踏力センサは上記構造を有するものに限らず、公知
のものを使用することもできる。
(特願平11−251870号(整理番号A99−10
26))の明細書にさらに詳細に説明されている。な
お、踏力センサは上記構造を有するものに限らず、公知
のものを使用することもできる。
【0029】図6は、モータ14の断面図である。リヤ
フォーク4の後端およびステー12の下端の接合部から
後方に張り出したプレート29には、変速機を組み込ん
だシリンダ30が軸31で支持される。シリンダ30の
外周にはホイールハブ32が嵌合される。ホイールハブ
32は内筒および外筒を有する環状体であり、内筒の内
周面がシリンダ30の外周に当接する。ホイールハブ3
2の側面には、シリンダ30から張り出した連結板33
がボルト34によって固定される。ホイールハブ32の
外筒の内周にはモータ14のロータ側磁極を構成するネ
オジウム磁石35が所定間隔をおいて配置される。すな
わち外筒は磁石35を保持したロータコアを構成する。
フォーク4の後端およびステー12の下端の接合部から
後方に張り出したプレート29には、変速機を組み込ん
だシリンダ30が軸31で支持される。シリンダ30の
外周にはホイールハブ32が嵌合される。ホイールハブ
32は内筒および外筒を有する環状体であり、内筒の内
周面がシリンダ30の外周に当接する。ホイールハブ3
2の側面には、シリンダ30から張り出した連結板33
がボルト34によって固定される。ホイールハブ32の
外筒の内周にはモータ14のロータ側磁極を構成するネ
オジウム磁石35が所定間隔をおいて配置される。すな
わち外筒は磁石35を保持したロータコアを構成する。
【0030】ホイールハブ32の内筒の外周には軸受3
6が嵌合し、この軸受36の外周にはステータ支持板3
7が嵌合する。ステータ支持板37の外周にはステータ
38が配置され、ボルト40によって取り付けられる。
ステータ38はロータコアつまりホイールハブ32の外
筒と所定の細隙を有するように配置され、このステータ
38には、三相コイル39が巻装される。
6が嵌合し、この軸受36の外周にはステータ支持板3
7が嵌合する。ステータ支持板37の外周にはステータ
38が配置され、ボルト40によって取り付けられる。
ステータ38はロータコアつまりホイールハブ32の外
筒と所定の細隙を有するように配置され、このステータ
38には、三相コイル39が巻装される。
【0031】ステータ支持板37の側面には、光センサ
41が設けられる。光センサ41はホイールハブ32が
回転したときに、このホイールハブ32に設けられるリ
ング状部材42によって光路が断続的に遮断され、その
結果、パルス波形信号を出力する。リング状部材42は
回転時に光センサ41の光路を断続的に遮断できるよ
う、規則的な矩形歯形状を有する。前記パルス波形信号
に基づいてロータとしてのホイールハブ32の位置信号
が検出される。光センサ41はモータ14の各相に対応
して3カ所に設けられ、モータ14の磁極センサおよび
回転センサとして機能する。
41が設けられる。光センサ41はホイールハブ32が
回転したときに、このホイールハブ32に設けられるリ
ング状部材42によって光路が断続的に遮断され、その
結果、パルス波形信号を出力する。リング状部材42は
回転時に光センサ41の光路を断続的に遮断できるよ
う、規則的な矩形歯形状を有する。前記パルス波形信号
に基づいてロータとしてのホイールハブ32の位置信号
が検出される。光センサ41はモータ14の各相に対応
して3カ所に設けられ、モータ14の磁極センサおよび
回転センサとして機能する。
【0032】また、ステータ支持板37の側面には、制
御基板43が設けられ、磁極センサとしての光センサ4
1からの位置信号に従って前記三相コイル39への通電
制御を行う。この制御基板43上にはCPUやFET等
の制御素子が装着される。なお、制御基板43は光セン
サ41用の取り付け基板と一体化できる。
御基板43が設けられ、磁極センサとしての光センサ4
1からの位置信号に従って前記三相コイル39への通電
制御を行う。この制御基板43上にはCPUやFET等
の制御素子が装着される。なお、制御基板43は光セン
サ41用の取り付け基板と一体化できる。
【0033】ホイールハブ32の外周には図示しない後
輪のリムと連結されるスポーク44が固着される。さら
に、ステータ支持板37の、前記制御基板43等が装着
された側とは反対側には、ボルト45によってブラケッ
ト46が固定され、ブラケット46は前記車体フレーム
のプレート29に図示しないボルトで結合される。
輪のリムと連結されるスポーク44が固着される。さら
に、ステータ支持板37の、前記制御基板43等が装着
された側とは反対側には、ボルト45によってブラケッ
ト46が固定され、ブラケット46は前記車体フレーム
のプレート29に図示しないボルトで結合される。
【0034】ホイールハブ32には、透明樹脂(クリア
レンズ)32Aがはめ込まれた窓が設けられ、ステータ
支持板37に固定された固定カバー37Aにも同様にク
リアレンズ37Bがはめ込まれた窓が設けられる。これ
らのクリアレンズ32Aや37Bにより、外側からモー
タ14内部を見透かせるので、格別な美観上の効果が得
られるとともに、ホイールハブ32や固定カバー37A
を部分的に樹脂で形成することによる重量の軽減効果を
得ることもできる。
レンズ)32Aがはめ込まれた窓が設けられ、ステータ
支持板37に固定された固定カバー37Aにも同様にク
リアレンズ37Bがはめ込まれた窓が設けられる。これ
らのクリアレンズ32Aや37Bにより、外側からモー
タ14内部を見透かせるので、格別な美観上の効果が得
られるとともに、ホイールハブ32や固定カバー37A
を部分的に樹脂で形成することによる重量の軽減効果を
得ることもできる。
【0035】このように、後輪13の軸31と同軸上に
配置したステータとロータとからなる三相ブラシレスモ
ータ14が設けられ、チェーン27と従動スプロケット
26とによって伝達される人力に付加される補助動力を
発生する。
配置したステータとロータとからなる三相ブラシレスモ
ータ14が設けられ、チェーン27と従動スプロケット
26とによって伝達される人力に付加される補助動力を
発生する。
【0036】上記電動補助自転車の制御装置の要部機能
を説明する。図1の制御ブロック図において、踏力セン
サ47で検出された人力つまり踏力は比例アシスト計算
部50およびフィルタ部51に入力される。フィルタ部
51は後で詳述する手段で踏力平均値を計算して出力す
る。比例アシスト計算部50は入力された踏力に予定の
係数を掛けて比例アシスト力を出力する。例えば、車速
が15km/時までは踏力との比率が1対1となるよう
にし、車速が15km/時以上では、超過分に応じて例
えば車速24km/時まで比例的に比例アシスト力をゼ
ロまで漸減するように、係数を設定することができる。
を説明する。図1の制御ブロック図において、踏力セン
サ47で検出された人力つまり踏力は比例アシスト計算
部50およびフィルタ部51に入力される。フィルタ部
51は後で詳述する手段で踏力平均値を計算して出力す
る。比例アシスト計算部50は入力された踏力に予定の
係数を掛けて比例アシスト力を出力する。例えば、車速
が15km/時までは踏力との比率が1対1となるよう
にし、車速が15km/時以上では、超過分に応じて例
えば車速24km/時まで比例的に比例アシスト力をゼ
ロまで漸減するように、係数を設定することができる。
【0037】定常踏力計算部52は、平地走行時の踏力
基準値(定常踏力基準値)を車速の関数として計算し、
出力する。定常アシスト計算部53は、前記踏力平均値
と定常踏力基準値とに基づいて定常アシスト力をPID
演算により算出して出力する。加算部54では、比例ア
シスト力と定常アシスト力とを加算してアシスト力とし
て出力する。
基準値(定常踏力基準値)を車速の関数として計算し、
出力する。定常アシスト計算部53は、前記踏力平均値
と定常踏力基準値とに基づいて定常アシスト力をPID
演算により算出して出力する。加算部54では、比例ア
シスト力と定常アシスト力とを加算してアシスト力とし
て出力する。
【0038】フィルタ回路51を説明する。フィルタ回
路51で計算される踏力平均値は現時点までの予定期間
の踏力の積算値の平均値ではなく、現在の踏力とクラン
ク角とに基づいて現在からクランク角180°回転する
間、つまりクランク軸22の半回転における踏力ピーク
値を推定し、その推定値に予定の係数を掛けた値に基づ
いて計算される値である。次のようにして踏力平均値が
推定される。
路51で計算される踏力平均値は現時点までの予定期間
の踏力の積算値の平均値ではなく、現在の踏力とクラン
ク角とに基づいて現在からクランク角180°回転する
間、つまりクランク軸22の半回転における踏力ピーク
値を推定し、その推定値に予定の係数を掛けた値に基づ
いて計算される値である。次のようにして踏力平均値が
推定される。
【0039】図7はクランク角と踏力との関係を示す図
であり、強く漕いだときと弱く漕いだときのそれぞれに
ついての図である。図中、縦軸が踏力、横軸がクランク
角である。ペダル24を強く漕いだときの踏力(強踏
力)と弱く漕いだときとの踏力(弱踏力)の比の値は一
定である。したがって、クランク角毎の強踏力を測定し
て踏力基準値として保持しておくことにより、この踏力
基準値を使用して同じクランク角毎で弱踏力のピーク値
を計算により推定することができる。
であり、強く漕いだときと弱く漕いだときのそれぞれに
ついての図である。図中、縦軸が踏力、横軸がクランク
角である。ペダル24を強く漕いだときの踏力(強踏
力)と弱く漕いだときとの踏力(弱踏力)の比の値は一
定である。したがって、クランク角毎の強踏力を測定し
て踏力基準値として保持しておくことにより、この踏力
基準値を使用して同じクランク角毎で弱踏力のピーク値
を計算により推定することができる。
【0040】クランク角B,C,Dのそれぞれで弱踏力
b’,c’,d’が検出された場合、同じクランク角
B,C,Dの強踏力b,c,dと強踏力のピーク値aと
により、次の式を使用して弱踏力のピーク値を推定でき
る。b’×a/b…(式1)、c’×a/c…(式
2)、d’×a/d…(式3)。
b’,c’,d’が検出された場合、同じクランク角
B,C,Dの強踏力b,c,dと強踏力のピーク値aと
により、次の式を使用して弱踏力のピーク値を推定でき
る。b’×a/b…(式1)、c’×a/c…(式
2)、d’×a/d…(式3)。
【0041】図8は、踏力基準値のピーク値aとクラン
ク角に対応する踏力b、c、dとの比の値(係数f1)
を示す図である。式(1)〜式(3)から理解できるよ
うに、踏力センサ47の出力(踏力値)に係数f1を乗
算して得られる値が、該踏力検出時点の踏力ピーク値と
推定できる。係数f1は、踏力の大小や踏力の変化(歪
み)を考慮して設定してもよい。
ク角に対応する踏力b、c、dとの比の値(係数f1)
を示す図である。式(1)〜式(3)から理解できるよ
うに、踏力センサ47の出力(踏力値)に係数f1を乗
算して得られる値が、該踏力検出時点の踏力ピーク値と
推定できる。係数f1は、踏力の大小や踏力の変化(歪
み)を考慮して設定してもよい。
【0042】踏力ピーク値が推定できれば、この踏力ピ
ーク値に係数f2を乗じて踏力平均値を推定することが
できる。例えば、推定された踏力ピーク値に係数f2と
して1/2を乗算して踏力平均値の推定値とする。な
お、係数f2に関しても、踏力の大小や踏力の変化を考
慮した値とすることができる。
ーク値に係数f2を乗じて踏力平均値を推定することが
できる。例えば、推定された踏力ピーク値に係数f2と
して1/2を乗算して踏力平均値の推定値とする。な
お、係数f2に関しても、踏力の大小や踏力の変化を考
慮した値とすることができる。
【0043】クランク角は駆動スプロケット25の回転
数に基づいて検出することができる。駆動スプロケット
25は楕円であるので、駆動スプロケット25の歯数は
等価的に長径r1から短径r2の間で変化する。すなわ
ち、クランク角に応じて長径r1から短径r2の関数と
して検出できる。クランク軸22の回転を検出する回転
センサの出力に基づいて得られる駆動スプロケット25
の回転数と、モータ14に設けられる光センサ41の出
力に基づいて得られる後輪13の回転数つまり車速とに
より増速比が計算できる。一方、駆動スプロケット25
の径r1〜r2および従動スプロケット26の径r3に
基づいて、クランク角に対応する増速比を予め計算でき
る。したがって、センサ出力に基づく増速比とスプロケ
ットの径に基づく増速比とを比較することによって、ク
ランク角を検出することができる。
数に基づいて検出することができる。駆動スプロケット
25は楕円であるので、駆動スプロケット25の歯数は
等価的に長径r1から短径r2の間で変化する。すなわ
ち、クランク角に応じて長径r1から短径r2の関数と
して検出できる。クランク軸22の回転を検出する回転
センサの出力に基づいて得られる駆動スプロケット25
の回転数と、モータ14に設けられる光センサ41の出
力に基づいて得られる後輪13の回転数つまり車速とに
より増速比が計算できる。一方、駆動スプロケット25
の径r1〜r2および従動スプロケット26の径r3に
基づいて、クランク角に対応する増速比を予め計算でき
る。したがって、センサ出力に基づく増速比とスプロケ
ットの径に基づく増速比とを比較することによって、ク
ランク角を検出することができる。
【0044】図9はクランク角に対応する増速比を示す
図である。増速比は駆動スプロケット25の径r1〜r
2および従動スプロケット26の径r3に従って決定さ
れる。増速比r1/r3が最大値であり、増速比r2/
r3が最小値である。なお、半回転の間の2点で同じ増
速比となる。そこで、増速比の変化の向きを監視し、増
減いずれの方向に変化しているかを検出して、2つの検
出クランク角のうち1つを特定する。
図である。増速比は駆動スプロケット25の径r1〜r
2および従動スプロケット26の径r3に従って決定さ
れる。増速比r1/r3が最大値であり、増速比r2/
r3が最小値である。なお、半回転の間の2点で同じ増
速比となる。そこで、増速比の変化の向きを監視し、増
減いずれの方向に変化しているかを検出して、2つの検
出クランク角のうち1つを特定する。
【0045】図10は、車速に対応する定常踏力基準値
を示す図である。定常踏力基準値TqRは平地走行時の走
行抵抗に相当し、車速vの増大に伴って増大する。定常
踏力基準値TqRは平地走行抵抗を考慮して決定するとと
もに、実験的に得られる係数を乗じて決定することがで
きる。定常踏力基準値TqRは、例えば軽快車の平地走行
抵抗の関数であり、図10に一例を示すように、車速va
(15km/時)では7kgf、車速vb(24km/
時)では13kgfである。ここで、軽快車とは車体重
量が15kg〜20kgの車両をいう。
を示す図である。定常踏力基準値TqRは平地走行時の走
行抵抗に相当し、車速vの増大に伴って増大する。定常
踏力基準値TqRは平地走行抵抗を考慮して決定するとと
もに、実験的に得られる係数を乗じて決定することがで
きる。定常踏力基準値TqRは、例えば軽快車の平地走行
抵抗の関数であり、図10に一例を示すように、車速va
(15km/時)では7kgf、車速vb(24km/
時)では13kgfである。ここで、軽快車とは車体重
量が15kg〜20kgの車両をいう。
【0046】定常踏力基準値TqRは平地走行抵抗に基づ
いて決定したが、図10に鎖線で示すように変形しても
よい。車速vaで値を上昇傾向に変化されば(線m)、車
速va以上でアシスト力が低減し、車速vbで値を上昇傾向
に変化させれば(線n)、車速vb以上でアシスト力が急
減し実質的にアシスト停止として作用する。
いて決定したが、図10に鎖線で示すように変形しても
よい。車速vaで値を上昇傾向に変化されば(線m)、車
速va以上でアシスト力が低減し、車速vbで値を上昇傾向
に変化させれば(線n)、車速vb以上でアシスト力が急
減し実質的にアシスト停止として作用する。
【0047】図1に戻り、定常アシスト力計算部53の
動作を説明する。同図に示すように、定常アシスト力
は、踏力Tqが増大すると増大し、定常踏力基準値TqRが
増大すると低減するように演算される。走行抵抗に変化
がなければ、つまり定常踏力基準値TqRに変化がなけれ
ば、アシスト力の増大によって踏力Tqは低減する。すな
わち、踏力平均値TqAVが定常踏力基準値TqRと等しくな
るように制御される。
動作を説明する。同図に示すように、定常アシスト力
は、踏力Tqが増大すると増大し、定常踏力基準値TqRが
増大すると低減するように演算される。走行抵抗に変化
がなければ、つまり定常踏力基準値TqRに変化がなけれ
ば、アシスト力の増大によって踏力Tqは低減する。すな
わち、踏力平均値TqAVが定常踏力基準値TqRと等しくな
るように制御される。
【0048】ここで、定常踏力基準値TqRは平地の走行
抵抗の関数であることから、路面が登坂になると定常踏
力基準値TqRは、踏力Tqに対応しない。つまり踏力Tqに
よる定常アシスト力増加分が定常踏力基準値TqRによる
定常アシスト力低減分より大きくなる。したがって、定
常アシスト力は増大傾向になり、踏力Tqは小さくてすむ
ことになる。換言すれば、登坂になっても平地走行に要
する踏力Tqになるようアシスト力が出力される。
抵抗の関数であることから、路面が登坂になると定常踏
力基準値TqRは、踏力Tqに対応しない。つまり踏力Tqに
よる定常アシスト力増加分が定常踏力基準値TqRによる
定常アシスト力低減分より大きくなる。したがって、定
常アシスト力は増大傾向になり、踏力Tqは小さくてすむ
ことになる。換言すれば、登坂になっても平地走行に要
する踏力Tqになるようアシスト力が出力される。
【0049】上記制御装置の動作を、タイムチャートに
従って説明する。図11(a)は平地定常走行時、図1
1(b)は平地加速走行時、図11(c)は平地から登
坂への移行時における動作のタイムチャートである。こ
れらの図において、線SAは定常アシスト力、線SBは
踏力、線SCは定常アシスト力と踏力と比例アシスト力
との総和であるアシスト力を示す。すなわち、比例アシ
スト力は線SCと線SBとの差で表される。なお、図1
1において、線SBは踏力Tqの変化を表しているが、定
常アシスト力の計算には、踏力Tqの平均値(推定値)が
使用される。
従って説明する。図11(a)は平地定常走行時、図1
1(b)は平地加速走行時、図11(c)は平地から登
坂への移行時における動作のタイムチャートである。こ
れらの図において、線SAは定常アシスト力、線SBは
踏力、線SCは定常アシスト力と踏力と比例アシスト力
との総和であるアシスト力を示す。すなわち、比例アシ
スト力は線SCと線SBとの差で表される。なお、図1
1において、線SBは踏力Tqの変化を表しているが、定
常アシスト力の計算には、踏力Tqの平均値(推定値)が
使用される。
【0050】図11(a)に示す平地定常走行時は、比
例アシスト力は踏力Tqに係数を乗じた値である。一方、
定常アシスト力は踏力Tqの平均値に対応する分から定常
踏力基準値TqRに対応する分が差し引かれて小さい値と
なっている。
例アシスト力は踏力Tqに係数を乗じた値である。一方、
定常アシスト力は踏力Tqの平均値に対応する分から定常
踏力基準値TqRに対応する分が差し引かれて小さい値と
なっている。
【0051】図11(b)に示す平地加速走行時は、加
速しようとして踏力Tqが増大すると、比例アシスト力は
踏力Tqの増大に伴って増大するのでアシスト力は増大す
る。したがって、小さい踏力で加速が可能となる。加速
後は加速前より踏力が大きくなり、定常アシスト力が増
加されようとするが、加速による車速の増大によって定
常踏力基準値TqRが増大するので、結果的に定常アシス
ト力は変化しない。すなわち、加速時は踏力の増大に見
合った比例アシスト力の変化によるアシスト力の増大が
図られる。
速しようとして踏力Tqが増大すると、比例アシスト力は
踏力Tqの増大に伴って増大するのでアシスト力は増大す
る。したがって、小さい踏力で加速が可能となる。加速
後は加速前より踏力が大きくなり、定常アシスト力が増
加されようとするが、加速による車速の増大によって定
常踏力基準値TqRが増大するので、結果的に定常アシス
ト力は変化しない。すなわち、加速時は踏力の増大に見
合った比例アシスト力の変化によるアシスト力の増大が
図られる。
【0052】図11(c)に示す平地から登坂部への移
行時は、踏力Tqが増大するが、車速は変化しないかわず
かな減速傾向となる。比例アシスト力は踏力Tqの増大分
に応じて増大する。車速に変化がないので定常踏力基準
値TqRは変化がない。したがって、踏力Tqの平均値の増
大分に対応して定常アシスト力は増大し、その結果、ア
シスト力は増大して踏力Tqの平均値は元の値つまり平地
の走行時のものに戻る。登坂に必要な力と定常アシスト
力とが一致した後は、踏力および比例アシスト力は共に
元の値に戻って平地走行時と同様の踏力で走行が可能で
ある。
行時は、踏力Tqが増大するが、車速は変化しないかわず
かな減速傾向となる。比例アシスト力は踏力Tqの増大分
に応じて増大する。車速に変化がないので定常踏力基準
値TqRは変化がない。したがって、踏力Tqの平均値の増
大分に対応して定常アシスト力は増大し、その結果、ア
シスト力は増大して踏力Tqの平均値は元の値つまり平地
の走行時のものに戻る。登坂に必要な力と定常アシスト
力とが一致した後は、踏力および比例アシスト力は共に
元の値に戻って平地走行時と同様の踏力で走行が可能で
ある。
【0053】本実施形態は変形が可能である。例えば、
図1の制御装置では、各制御値の単純な加算や係数を単
純に乗算する例を説明した。しかし、この演算は、例え
ば、走行路面(例えば傾斜の状態)に応じて最適なアシ
スト力となるよう、制御値の加算の有無の切換えを行っ
てもよいし、走行路面の関数として係数を決定するよう
にしてもよい。
図1の制御装置では、各制御値の単純な加算や係数を単
純に乗算する例を説明した。しかし、この演算は、例え
ば、走行路面(例えば傾斜の状態)に応じて最適なアシ
スト力となるよう、制御値の加算の有無の切換えを行っ
てもよいし、走行路面の関数として係数を決定するよう
にしてもよい。
【0054】また、踏力ピーク値は、クランク角がどこ
にあるかにかかわらず計算することとしたが、推定の誤
差を小さくするため、上下死点付近では推定を行わない
ようにしてもよい。この場合、例えば上死点付近では検
出踏力をそのまま踏力ピーク値の推定値とし、下死点付
近では直前の推定踏力ピーク値を代替使用するようにす
ればよい。
にあるかにかかわらず計算することとしたが、推定の誤
差を小さくするため、上下死点付近では推定を行わない
ようにしてもよい。この場合、例えば上死点付近では検
出踏力をそのまま踏力ピーク値の推定値とし、下死点付
近では直前の推定踏力ピーク値を代替使用するようにす
ればよい。
【0055】また、アシスト力が負の値になった場合、
例えば、下り坂では踏力Tqがゼロになり車速vは増大し
て定常踏力基準値TqRは大きくなるので、アシスト力が
負になる。このような場合は、モータ14の出力をゼロ
にするほか、モータ14を回生制動に切り換えるように
してもよい。こうすることにより、下り坂での惰行速度
を制限することができる。
例えば、下り坂では踏力Tqがゼロになり車速vは増大し
て定常踏力基準値TqRは大きくなるので、アシスト力が
負になる。このような場合は、モータ14の出力をゼロ
にするほか、モータ14を回生制動に切り換えるように
してもよい。こうすることにより、下り坂での惰行速度
を制限することができる。
【0056】
【発明の効果】以上の説明から明らかなとおり、請求項
1〜4の発明によれば、推定された踏力によってアシス
ト力が決定されるので、制御の遅れが解消される。特
に、請求項2の発明によれば、平均踏力値に基づいてア
シスト力が決定されるのでクランク軸の回転よって生じ
る周期的な変動に追従しない、安定したアシストを実行
できる。
1〜4の発明によれば、推定された踏力によってアシス
ト力が決定されるので、制御の遅れが解消される。特
に、請求項2の発明によれば、平均踏力値に基づいてア
シスト力が決定されるのでクランク軸の回転よって生じ
る周期的な変動に追従しない、安定したアシストを実行
できる。
【0057】また、請求項3の発明によれば、駆動スプ
ロケットの形状による回転の特性を利用してクランク角
を検出できるので、クランク角検出センサを専用に設け
なくてもよい。
ロケットの形状による回転の特性を利用してクランク角
を検出できるので、クランク角検出センサを専用に設け
なくてもよい。
【0058】さらに、請求項4の発明によれば、車速や
路面状態など走行条件に適合したアシストが得られる。
また、制御遅れの解消により、踏力変化と実際の車両の
走行速度の変化とにずれが生じないので、走行感覚がよ
い。
路面状態など走行条件に適合したアシストが得られる。
また、制御遅れの解消により、踏力変化と実際の車両の
走行速度の変化とにずれが生じないので、走行感覚がよ
い。
【図1】 本発明の一実施形態に係る電動補助自転車の
制御装置の構成をお示すブロック図である。
制御装置の構成をお示すブロック図である。
【図2】 本発明の一実施形態に係る電動補助自転車の
側面図である。
側面図である。
【図3】 踏力検出装置を含む人力駆動部の要部断面図
である。
である。
【図4】 図3のA−A矢視図である。
【図5】 図3の要部拡大断面図である。
【図6】 本発明の一実施形態に係る電動補助自転車に
使用されるモータの断面図である。
使用されるモータの断面図である。
【図7】 クランク角と踏力との関係を示す図である。
【図8】 強踏力のピーク値とクランク角に対応する踏
力との比の値(係数f1)を示す図である。
力との比の値(係数f1)を示す図である。
【図9】 クランク角に対応する増速比を示す図であ
る。
る。
【図10】 車速に対応する定常踏力基準値を示す図で
ある。
ある。
【図11】 平地定常走行時、平地加速走行時、および
平地から登坂への移行時における動作のタイムチャート
である。
平地から登坂への移行時における動作のタイムチャート
である。
1…車体フレーム、 5…シートポスト、 8…操向ハ
ンドル、 9…ブレーキレバー、 14…モータ、 1
7…バッテリ、 22…クランク軸、 24…ペダル、
27…チェーン、 32…ホイールハブ(アウタロー
タ)、 41…光センサ、 47…踏力センサ、 50
…比例アシスト計算部、 51…フィルタ部、 52…
定常踏力計算部、 53…定常アシスト計算部、 54
…加算部
ンドル、 9…ブレーキレバー、 14…モータ、 1
7…バッテリ、 22…クランク軸、 24…ペダル、
27…チェーン、 32…ホイールハブ(アウタロー
タ)、 41…光センサ、 47…踏力センサ、 50
…比例アシスト計算部、 51…フィルタ部、 52…
定常踏力計算部、 53…定常アシスト計算部、 54
…加算部
フロントページの続き
Fターム(参考) 5H115 PA01 PC06 PG10 PI16 PU11
PU30 PV09 QE01 QE02 QE03
QE04 QE05 QE06 QI04 QN05
QN15 QN22 QN27 QN28 RB26
SE03 SF30 SJ12 TD10 TD17
TO04 TO30 UI17 UI32 UI35
Claims (4)
- 【請求項1】 クランク軸に加えられる踏力を補助する
ためのモータを備えた電動補助自転車において、 踏力を検出する踏力検出手段と、 クランク角を検出するクランク角検出手段と、 クランク角に対応した踏力基準値を設定した踏力基準値
保持手段と、 検出された踏力を該踏力検出時のクランク角に従って前
記踏力基準値と比較してその後の予定期間の踏力を推定
する推定手段と、 前記推定手段で推定された踏力に基づいて前記モータに
よる補助力を決定する制御手段とを具備したことを特徴
とする電動補助自転車。 - 【請求項2】 前記推定手段が、 検出された踏力および該踏力検出時のクランク角に基づ
いてその後の予定期間の踏力ピーク値を計算し、該踏力
ピーク値に基づく前記予定期間の踏力平均値を推定踏力
値として出力するように構成されたことを特徴とする請
求項1記載の電動補助自転車。 - 【請求項3】 前記クランク軸に結合された駆動スプロ
ケットが楕円に形成されているとともに、 前記駆動スプロケットの回転数を第1回転数として検出
する第1回転数手段と、 前記駆動スプロケットで駆動される後輪の回転数を第2
回転数として検出する第2回転数検出手段とを備え、 前記クランク角検出手段が、 前記第1回転数および前記第2回転数によって増速比を
検出する増速比検出手段と、 クランク角に対応した基準増速比を設定した基準増速比
保持手段と、 検出された増速比と基準増速比との比較によってクラン
ク角候補を検出する検出するクランク角検出手段と、 前記増速比の変化方向によってクランク角を特定するク
ランク角特定手段とからなることを特徴とする請求項1
記載の電動補助自転車。 - 【請求項4】 車速に対応する軽快車の平地走行抵抗に
相当する定常踏力基準値を設定した定常踏力基準値保持
手段を備え、 前記制御手段が、前記推定踏力値と前記定常踏力基準値
とに基づいて、推定踏力値が増大すると増大し、定常踏
力基準値が増大すると低減するようにPID制御によっ
て定常アシスト力を算出し、踏力の周期的変化にかかわ
らず固定出力するように構成されたことを特徴とする請
求項2記載の電動補助自転車。
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CNB021422052A CN1212953C (zh) | 2001-09-27 | 2002-08-23 | 电动辅助自行车 |
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ID=19118648
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-
2002
- 2002-08-14 NL NL1021277A patent/NL1021277C2/nl not_active IP Right Cessation
- 2002-08-23 CN CNB021422052A patent/CN1212953C/zh not_active Expired - Fee Related
- 2002-09-20 DE DE10243751A patent/DE10243751B4/de not_active Expired - Fee Related
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