JP2002544372A - 連続可変トランスミッション用流体のための高ホウ素調合物 - Google Patents

Abstract

(57)【要約】 本発明は、連続的可変トランスミッションのための流体として使用するために適切な調合物および連続的可変トランスミッションを潤滑にするための方法を提供する。連続可変トランスミッションは、（ａ）潤滑粘性油；（ｂ）分散剤；および（ｃ）界面活性剤の組成物をそれらに供給することによって潤滑され得る。分散剤（ｂ）および界面活性剤（ｃ）の少なくとも１つは、ホウ酸化した種であり、そして組成物中に存在するホウ素の量は、少なくとも２５０ｐｐｍであり、上記トランスミッションで使用される場合にこの組成物に改善された摩擦特性および抗異常停止特性を付与するのに十分である。

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】 本出願は、１９９９年５月１９日に出願された米国特許仮出願第６０／１３４
，８９０号から優先権を主張する。

【０００２】 （発明の背景） 本発明は、連続可変トランスミッション用流体としての使用のために適切な高
ホウ素調合物に関する。

【０００３】 連続可変トランスミッション（ＣＶＴ）は、従来の自動トランスミッションか
らの根本的な逸脱を示す。ＣＶＴのプッシュベルトバージョンは、Ｄｒ．Ｈｕｂ
Ｖａｎ Ｄｏｏｒｎｅによって発明され、その導入以来、多くの車がそのプッ
シュベルトＣＶＴシステムを装備してきた。ＣＶＴプッシュベルトは、オランダ
国ＴｉｌｂｕｒｇのＶａｎ Ｄｏｏｒｎｅ Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｅ ＶＢによ
って製造される。このようなトランスミッションおよびベルトおよびそこで使用
される潤滑剤のより詳細な説明は、１９９７年１月１５日に発行された欧州特許
出願第７５３ ５６４号、および本明細書中で引用される参考文献に見出される
。簡単に述べると、ベルトおよびプーリーのシステムは、この型のトランスミッ
ションの動作の中枢である。このプーリーシステムは、Ｖ形状断面を有する一組
のプーリーを備え、各々は、可動性滑車、固定滑車、および油圧シリンダーから
構成される。プーリーの間をベルトが走り、これは、金属バンドによって一緒に
保持された一組の金属構成要素から構成される。作動中、駆動プーリーは、ベル
トを駆動プーリーまで押出し、それによって、動力を入力から出力まで伝達する
。トランスミッション駆動比は、可動性シーブを開放するかまたは閉鎖すること
によって制御され、その結果、ベルトがプーリー面上に、より低くまたはより高
く乗る。作動の様式は、入力軸と出力軸との間のギア比の連続的調節を可能にす
る。

【０００４】 ＣＶＴで使用される流体が満足のいく作動のための機械的設計とまさに同じく
らい重要であることは、ＣＶＴの商業的使用から明らかとなった。この潤滑剤は
、以下の幾つかの機能を果たさなければならない：プーリーアセンブリ、プラネ
タリギアおよび他のギア、湿板クラッチ、ならびにベアリングとの接触の際に金
属ベルトを潤滑する機能；トランスミッションを冷却する機能；ならびに油圧シ
グナルおよび動力を伝達する機能。この油圧は、ベルト牽引力、伝達比、および
クラッチ係合を制御する。潤滑剤は、金属表面のピッチング、スカフィング、引
っ掻き、フレーキング、研磨、および他の形態の摩耗からの保護を提供しながら
、一方ですべりの問題を回避し、他方で結合の問題を回避するために、ベルトと
プーリーアセンブリとの間の摩擦の適切な度合を提供しなければならない。従っ
て、流体は、金属／金属接触についての比較的高い摩擦係数を維持し、かつせん
断安定性の適切な度合を示さなければならない。

【０００５】 米国特許第５，７５９，９６４号、Ｓｕｍｉｅｊｓｋｉ、１９９８年６月２日
は、潤滑油および自動トランスミッション流体のような機能的流体のための耐摩
耗改良組成物を開示する。この組成物は、ホウ素含有過塩基物質；リン酸、エス
テル、またはそれらの誘導体、およびホウ酸化エポキシドまたはグリセロールの
ホウ酸化脂肪酸エステルを含む。

【０００６】 米国特許第４，９４８，５２２号、Ｄｕｎｎら、１９９０年８月１４日は、潤
滑粘性油、ホウ酸化無灰分分散剤、および１つ以上の過塩基金属化合物を含む、
海洋ディーゼルエンジンのための分散剤追加パッケージを開示する。

【０００７】 米国特許第第５，７５０，４７７号、Ｓｕｍｉｅｊｓｋｉら、１９９８年５月
１２日（上で引用したＥＰ０７５３５６４と等価である）は、せん断安定な潤滑
／機能性流体組成物を開示し、この組成物は、潤滑粘性油、１〜１５重量％の有
機酸の金属塩、および１〜２５重量％の粘性改変剤を含み、ここで、この組成物
はある規定された粘性を有する。追加パッケージ内の他の成分として、ジアルキ
ルジチオリン酸金属塩、イオウ含有摩擦改変剤、ジアルキル亜リン酸塩、および
脂肪アミドが挙げられる。

【０００８】 欧州出願第７６１８０５号、１９９７年３月１２日は、潤滑粘性油、２，５−
ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはそれらの誘導体および消泡剤
を含む潤滑／機能性流体を開示する。この組成物は、リン酸を含み得る。摩擦改
変剤が０．１〜１０重量％の量でこの組成物中に含まれ、そして単一の摩擦改変
剤または２つ以上の混合物であり得る。摩擦改変剤はまた、脂肪酸の金属塩を含
む。好ましいカチオンは、亜鉛、マグネシウム、カルシウム、およびナトリウム
、ならびに使用され得る任意の他のアルカリ金属またはアルカリ土類金属である
。これらの塩は、１当量のアミン［原文のまま；酸（ａｃｉｄ）？］あたり過剰
のカチオンを含むことによって過塩基化され得る。亜鉛塩は、耐摩耗保護を提供
するために０．１〜５重量％の量で加えられる。亜鉛塩は、通常、ホスホロジチ
オイン酸（ｐｈｏｓｐｈｏｒｏｄｉｔｈｉｏｉｃ ａｃｉｄ）の亜鉛塩として添
加される。

【０００９】 米国特許第４，７９２，４１０号、１９８８年１２月２０日、Ｓｃｈｗｉｎｄ
らは、手動トランスミッション流体に適切な潤滑剤混合物を開示し、この混合物
は、ホウ酸化過塩基のアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩、摩擦改変剤ま
たは例えば脂肪酸アミドとホウ酸化誘導体のような摩擦改変剤との混合物、およ
び潤滑粘性油を含む。他の代表的な成分が含まれ得る。

【００１０】 金属−金属摩擦係数およびＣＶＴ流体の抗異常停止特性は、連続可変トランス
ミッションの有効な適用についての重要な性能パラメーターである。一般に、第
一亜鉛ジヒドロカルビルジチオホスフェートのような亜鉛塩を含む調合物が金属
−金属発作に耐性があり、ＣＶＴベルト−プーリー界面において高い金属−金属
摩擦係数を維持することが公知である。しかし、自動トランスミッション流体（
ＡＴＦ）と同様の組成物を有するＣＶＴ流体を調合することが所望される。ＡＴ
Ｆは、一般に、低い熱安定性および酸化安定性ならびにクラッチ不適合性を伴う
公知の問題のために、亜鉛ジヒドロカルビルジチオホスフェートと共に調合され
ない。

【００１１】 それ故に、本発明は、好ましくは、第一亜鉛ジヒドロカルビルジチオホスフェ
ートを有さず、ホウ酸化界面活性剤および／または分散剤を含むことによって、
並外れた金属−金属摩擦および良好な抗異常停止特性を有する適切なＣＶＴ流体
を提供する問題を解決する。それ故に、完全に調合されたＣＶＴ流体中の亜鉛ジ
ヒドロカルビルジチオホスフェートの量は、好ましくは１％未満、より好ましく
は０．５％未満、０．１％未満、または０．０５％未満である。最も好ましい組
成物は、亜鉛ジヒドロカルビルジチオホスフェートを実質的に含まず、例えば、
０．０１％未満である。

【００１２】 本発明の組成物は、工業適用ならびに自動車エンジン、トランスミッションお
よびアクセルにおいて有用な潤滑油およびグリースとして使用され得る。これら
の組成物は、スパーク発火型および圧縮発火型の内燃機関（自動車エンジンおよ
びトラックエンジン、二輪車エンジン、航空ピストンエンジン、海洋低負荷ディ
ーゼルエンジンなどを含む）のためのクランク室潤滑油を含む種々の適用におい
て有効である。それらはまた、牽引流体のための添加剤として有用である。さら
に、自動トランスミッション流体、手動トランスミッション流体、トランスアク
セル潤滑剤、ギア潤滑剤、金属加工潤滑剤、油圧流体、および他の潤滑油および
グリース組成物は、本発明の組成物の組み込みから利益を享受し得る。本発明の
機能性流体は、特に自動トランスミッション流体として有効であり、特に連続可
変トランスミッション（プッシュ−ベルト型トランスミッションおよびドーナツ
型牽引駆動トランスミッションを含む）用の流体として有用である。

【００１３】 （発明の要旨） 本発明は、連続的可変トランスミッションのための流体として使用するために
適切な調合物を提供し、この調合物は、以下： （ａ）潤滑粘性の油；および （ｂ）分散剤；もしくは （ｃ）界面活性剤；または（ｂ）および（ｃ）の混合物；を含み、 ここで分散剤（ｂ）および界面活性剤（ｃ）のうち少なくとも１つは、ホウ酸
化種であり、そしてここでこの調合物に供給されるホウ素の量は、改善された摩
擦および抗異常停止特性をこの調合物に付与するために十分である。

【００１４】 本発明は、連続的可変トランスミッションを潤滑にするための方法をさらに提
供し、この方法は、このトランスミッションに上記の調合物を与える工程を包含
する。

【００１５】 （発明の詳細な説明） 種々の好ましい特徴および実施形態は、非限定的な例示として以下に記載され
る。

【００１６】 本発明の第１の構成要素は、一般的に過半量（すなわち、５０重量％より多い
量）存在する潤滑粘性の油である。一般的に潤滑粘性油は、組成物の８０重量％
より多く、代表的には、少なくとも８５％、好ましくは９０〜９５％の量で存在
する。このような油は、種々の供給源由来であり得、そして天然潤滑油および合
成潤滑油ならびにこれらの混合物を含む。

【００１７】 本発明の潤滑剤および機能的流体を作製する際に有用な天然油としては、動物
油および植物油（例えば、ラード油、ヒマシ油）ならびにミネラル潤滑油（例え
ば、液体石油油）およびパラフィン型、ナフテン型、または混合パラフィン／ナ
フテン型の溶媒処理または酸処理されたミネラル潤滑油が挙げられ、これらは水
素添加分解および水素仕上げ（ｈｙｄｒｏｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）プロセスにより
さらに精製され、そして脱ロウされる。石炭または頁岩由来の潤滑粘性油もまた
有用である。有用な天然ベースの油は、Ａｍｅｒｉｃａｎ Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ
Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）により、Ｉ群、ＩＩ群、またはＩＩＩ群の油と
して示された油であり得る。Ｉ群油は、９０％未満の飽和（ｓａｔｕｒａｔｅ）
および／または０．０３％より多くのイオウを含有し、そして８０以上の粘度指
数（ＶＩ）を有する。ＩＩ群油は、９０％以上の飽和、０．０３％以下のイオウ
を含有し、そして８０以上のＶＩを有する。ＩＩＩ群油は、ＩＩ群と同様である
が、１２０以上のＶＩを有する。

【００１８】 時折、高度に精製されたかまたは水素添加分解された天然油は、「合成」油と
いわれる。しかし、より一般的には、合成潤滑油は、炭化水素油およびハロ置換
炭化水素油（例えば、重合オレフィンおよびインターポリマー化（ｉｎｔｅｒｐ
ｏｌｙｍｅｒｉｚｅｄ）オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、
プロピレン−イソブチレンコポリマー、塩素化ポリブチレン）；ポリ（１−ヘキ
セン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、およびこれらの混合物；
アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニ
ルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば
、ビフェニル、テルフェニル、アルキル化ポリフェニル）；アルキル化ジフェニ
ルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィドおよびこれらの誘導体、アナ
ログおよびホモログなど）を含むと理解される。ポリαオレフィン油はまた、Ａ
ＰＩ ＩＶ群油といわれる。

【００１９】 末端ヒドロキシ基が例えばエステル化またはエーテル化により改変されている
アルキレンオキシドポリマーおよびインターポリマーならびにその誘導体は、使
用され得る公知の合成潤滑油の別のクラスを構成する。これらは、以下により例
示される：エチレンオキシドまたはプロピレンオキシドの重合により調製される
油、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキルエーテルおよびアリール
エーテル（例えば、約１０００の平均分子量を有するメチル−ポリイソプロピレ
ングリコールエーテル、５００〜１０００の分子量を有するポリエチレングリコ
ールのジフェニルエーテル、または１０００〜１５００の分す量を有するポリプ
ロピレングリコールのジエチルエーテル）またはそのモノカルボン酸エステルお
よびポリカルボン酸エステル（例えば、酢酸エステル、混合Ｃ₃〜₈脂肪酸エステ
ル、またはテトラエチレングリコールのＣ₁₃オキソ酸二エステル）。

【００２０】 使用され得る合成潤滑油の別の適切なクラスには、ジカルボン酸（例えば、フ
タル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼ
ライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸ダイマ
ー、マロン酸、アルキルマロン酸、またはアルケニルマロン酸）の種々のアルコ
ール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、
２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモ
ノエーテル、またはプロピレングリコール）とのエステルを含む。これらのエス
テルの特定の例としては、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキ
シル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイ
ソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシ
ル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸ダイマーの２−エチルヘキシル二エス
テル、１モルのセバシン酸を２モルのテトラエチレングリコールおよび２モルの
２−エチルヘキサン酸と反応させることにより得られる複合エステルなどが挙げ
られる。

【００２１】 合成油として有用なエステルはまた、Ｃ₅〜Ｃ₁₂モノカルボン酸とポリオール
およびポリオールエーテル（例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチルオー
ルプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトールまたはトリペンタ
エリスリトール）から生成されるエステルを含む。

【００２２】 ポリアルキル−シロキサン油、ポリアリール−シロキサン油、ポリアルコキシ
−シロキサン油、またはポリアリールオキシ−シロキサン油、およびケイ酸油の
ようなケイ素ベース油は、別の有用なクラスの合成潤滑剤（例えば、ケイ酸テト
ラエチル、ケイ酸テトライソプロピル、ケイ酸テトラ−（２−エチルヘキシル）
、ケイ酸テトラ−（４−メチル−ヘキシル）、ケイ酸テトラ−（ｐ−ｔｅｒｔ−
ブチルフェニル）、ヘキシル−（４−メチル−２−ペントキシジシロキサン、ポ
リ（メチル）シロキサン、ポリ（メチルフェニル）シロキサン）を含む。他の合
成潤滑油としては、リン含有酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレシル、
リン酸トリオクチル、デカンホスホン酸のジエチルエステル）、ポリマー性テト
ラヒドロフランなどが挙げられる。

【００２３】 別のクラスの油は、牽引油として公知であり、これらは代表的には大きな摩擦
の高度に分岐したか、または脂環式構造（すなわち、シクロヘキシル環）を含有
する合成流体である。牽引油または牽引流体は、例えば、米国特許第３，４１１
，３６９号および同第４，７０４，４９０号に詳細に記載される。

【００２４】 本明細書中上記に開示される型の、天然または合成のいずれかの、未精製、精
製および再精製の油（ならびにこれらのいずれかの２つ以上の混合物）は、本発
明の潤滑剤において使用され得る。未精製の油は、天然または合成の供給源から
さらなる精製処理なしに直接得られた油である。例えば、レトルト操作から直接
得られた頁岩油、一次蒸留から直接得られた石油油またはエステル化プロセスか
ら直接得られ、かつさらなる処理なしで使用されるエステル油は、未精製油であ
る。精製油は、それらが１つ以上の特性を改善するために１つ以上の精製工程で
さらに処理されていることを除いて未精製油と同様である。多くのこのような精
製技術（例えば、溶媒抽出、２次蒸留、酸または塩基抽出、濾過、パーコレーシ
ョン、水素処理（ｈｙｄｒｏｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）、水素添加分解、および水
素処理（ｈｙｄｒｏｔｒｅａｔｉｎｇ））は、当業者に公知である。再精製油は
、既に使用されている精製油に適用される、精製油を得るために使用されるプロ
セスと同様のプロセスにより得られる。このような再精製油はまた、再生油また
は再処理油として公知であり、そしてしばしば廃添加物および油分解生成物の除
去に関する技術によりさらに処理される。

【００２５】 １つの実施形態において、潤滑粘性の油は、ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）
である。典型的には、ポリ−α−オレフィンは、４〜３０個、または４〜２０個
、または６〜１６個の炭素原子を有するモノマーから誘導される。有用なＰＡＯ
としては、１−デセンから誘導されるＰＡＯが挙げられる。これらのＰＡＯは、
２〜１５０の粘度を有し得る。

【００２６】 好ましいベース油としては、１−デセンのオリゴマーのようなポリ−α−オレ
フィンが挙げられる。これらの合成ベース油は、水素化されて酸化に対して安定
な油を生じる。合成油は、単一の粘性範囲または、混合物が以下に記載する必要
条件に一致する粘性を生じる限り、高粘性範囲の油および低粘性範囲の油の混合
物を含み得る。高度に水素添加分解され、かつ脱ロウされた油もまた、好ましい
ベース油として含まれる。これらの石油油は、一般的に精製されて増強された低
温粘性および抗酸化性能を生じる。合成油と精製ミネラル油との混合物もまた使
用され得る。

【００２７】 本発明の別の必要とされる構成要素は、分散剤である。分散剤としては、アシ
ル化アミン、カルボン酸エステル、マンニッヒ反応生成物、ヒドロカルビル置換
アミン、およびこれらの混合物が挙げられる。

【００２８】 アシル化アミンは、１つ以上のカルボン酸アシル化剤および１つ以上のアミン
の反応生成物を含む。カルボン酸アシル化剤としては、Ｃ₈〜₃₀脂肪酸、Ｃ₁₄〜_{2 0} イソ脂肪族（ｉｓｏａｌｉｐｈａｔｉｃ）酸、Ｃ₁₈〜₄₄ダイマー酸、付加ジカ
ルボン酸、トリマー酸、付加トリカルボン酸、およびヒドロカルビル置換カルボ
ン酸アシル化剤が挙げられる。ダイマー酸は、米国特許第２，４８２，７６０号
、同第２，４８２，７６１号、同第２，７３１，４８１号、同第２，７９３，２
１９号、同第２，９６４，５４５号、同第２，９７８，４６８号、同第３，１５
７，６８１号、および同第３，２５６、３０４号に記載される。付加カルボン酸
アシル化剤は、不飽和脂肪酸の１つ以上の不飽和カルボン酸試薬との付加（４＋
２および２＋２）生成物であり、これらは上記に記載される。これらの酸は、米
国特許第２，４４４，３２８号に教示される。別の実施形態において、カルボン
酸アシル化剤は、ヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤である。ヒドロカル
ビル置換カルボン酸アシル化剤は、１つ以上の上記のオレフィンまたはポリアル
ケンと、１つ以上の上記の不飽和カルボキシル試薬（例えば、マレイン酸無水物
）との反応により調製される。アミンは、本明細書中の他の箇所に記載されるア
ミンのいずれかであり得、好ましくは、ポリアミン（例えば、アルキレンポリア
ミンまたは縮合ポリアミン）である。アシル化アミン、それらの中間体および同
一物を調製するための方法は、米国特許第３，２１９，６６６号；同第４，２３
４，４３５号；同第４，９５２，３２８号；同第４，９３８，８８１号；同第４
，９５７，６４９号；同第４，９０４，４０１号；および同第５，０５３，１５
２号に記載される。

【００２９】 別の実施形態において、分散剤はまた、カルボン酸エステルであり得る。この
カルボン酸エステルは、少なくとも１つ以上の上記のカルボン酸アシル化剤、好
ましくはヒドロカルビル置換カルボン酸アシル化剤と、少なくとも１つの有機ヒ
ドロキシ化合物および必要に応じてアミンとの反応により調製される。ヒドロキ
シ化合物は、アルコールまたはヒドロキシ含有アミンであり得る。別の実施形態
において、カルボン酸エステル分散剤は、アシル化剤を少なくとも１つの上記の
ヒドロキシアミンと反応させることにより調製される。アルコールは、上記に記
載される。好ましいアルコールは、上記の多価アルコール（例えば、ペンタエリ
スリトール）である。

【００３０】 多価アルコールは、少なくとも１つのヒドロキシ基がエステル化されないまま
である場合、２〜３０個、または８〜１８個の炭素原子を有するモノカルボン酸
でエステル化され得る。モノカルボン酸の例としては、酢酸、プロピオン酸、酪
酸、および上記の脂肪酸が挙げられる。これらのエステル化された多価アルコー
ルの特定の例としては、オレイン酸ソルビトール（モノオレエートおよびジオレ
エートを含む）、ステアリン酸ソルビトール（モノステアレートおよびジステア
レートを含む）、オレイン酸グリセロール（モノオレイン酸グリセロール、ジオ
レイン酸グリセロールおよびトリオレイン酸グリセロールを含む）およびオクタ
ン酸エリスリトールが挙げられる。

【００３１】 カルボン酸エステル分散剤は、いくつかの公知の方法のいずれかにより調製さ
れ得る。簡便さおよび生成するエステルの優れた特性のために好ましい方法は、
上記のカルボン酸アシル化剤の、１つ以上のアルコールまたはフェノールとの、
アシル価剤の１当量あたり０．５当量〜４当量のヒドロキシ化合物の比での反応
を包含する。有用なカルボン酸エステル分散剤の調製は、米国特許第３，５２２
，１７９号および同第４，２３４，４３５号に記載される。

【００３２】 カルボン酸エステル分散剤は、少なくとも１つの上記のアミンおよび好ましく
は少なくとも１つの上記のポリアミン（例えば、ポリエチレンポリアミン）、縮
合ポリアミン、または複素環式アミン（例えば、アミノプロピルモルホリン）と
さらに反応し得る。アミンは、任意の非エステル化カルボキシル基を中和するた
めに充分な量で添加される。１つの実施形態において、カルボン酸エステル分散
剤は、アシル化剤１当量あたり、１〜２当量、または１．０〜１．８当量のヒド
ロキシ化合物、および０．３当量までの、または０．０２〜０．２５当量のポリ
アミンを反応させることにより調製される。カルボン酸アシル化剤は、ヒドロキ
シ化合物およびアミンと同時に反応され得る。一般的に少なくとも０．０１当量
のアルコールおよび少なくとも０．０１当量のアミンが存在するが、組合せた当
量の総量は、アシル化剤の１当量あたり少なくとも０．５当量であるべきである
。これらのカルボン酸エステル分散剤組成物は、当該分野で公知であり、そして
多数のこれらの誘導体の調製は、例えば、米国特許第３，９５７，８５４号およ
び同第４，２３４，４３５号に記載される。

【００３３】 別の実施形態において、分散剤はまた、ヒドロカルビル置換アミンであり得る
。これらのヒドロカルビル置換アミンは、当業者に周知である。これらのアミン
、およびそれらを生成する方法は、米国特許第３，２７５，５５４号；同第３，
４３８，７５７号；同第３，４５４，５５５号；同第３，５６５，８０４号；同
第３，７５５，４３３号；および同第３，８２２，２８９号に開示される。代表
的に、ヒドロカルビル置換アミンは、オレフィンおよびオレフィンポリマー（上
記のポリアルケンおよびそのハロゲン化誘導体を含む）を、アミン（モノアミン
またはポリアミン）と反応させることにより調製される。これらのアミンは、上
記の任意のアミンであり得、好ましくはアルキレンポリアミンである。ヒドロカ
ルビル置換アミンの例としては、以下が挙げられる：ポリ（プロピレン）アミン
；Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−ポリ（エチレン／プロピレン）アミン、（５０：５０
モル比のモノマー）；ポリブテンアミン；Ｎ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）−Ｎ
−ポリブテンアミン；Ｎ−（２−ヒドロキシプロピル）−Ｎ−ポリブテンアミン
；Ｎ−ポリブテン−アニリン；Ｎ−ポリブテン−モルホリン；Ｎ−ポリ（ブテン
）エチレンジアミン；Ｎ−ポリ（プロピレン）トリメチレンジアミン；Ｎ−ポリ
（ブテン）ジエチレントリアミン；Ｎ’，Ｎ’−ポリ（ブテン）テトラエチレン
ペンタアミン；Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ’−ポリ（プロピレン）−１，３−プロピ
レンジアミンなど。

【００３４】 別の実施形態において、分散剤はまた、マンニッヒ分散剤であり得る。マンニ
ッヒ分散剤は、一般的に少なくとも１つのアルデヒド（例えば、ホルムアルデヒ
ドおよびパラホルムアルデヒド）、少なくとも１つの上記のアミン、好ましくは
ポリアミン（例えば、ポリアルキレンポリアミン）および少なくとも１つのアル
キル置換ヒドロキシ芳香族化合物の反応により形成される。試薬の量は、ヒドロ
キシ芳香族化合物対ホルムアルデヒド対アミンのモル比が、（１：１：１）〜（
１：３：３）の範囲にあるような量である。ヒドロキシ芳香族化合物は、一般的
にアルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物である。この用語は、上記のフェノール
を含む。ヒドロキシ芳香族化合物は、少なくとも１つ、そして好ましくは２以下
の脂肪族基または脂環式基で置換された化合物であり、これらの基は、６〜４０
０個、または３０〜３００個、または５０〜２００個の炭素原子を有する。これ
らの基は、１つ以上の上記のオレフィンまたはポリアルケンから誘導され得る。
１つの実施形態において、ヒドロキシ芳香族化合物は、４２０〜１０，０００の

【００３５】

【数１】 を有する、脂肪族または脂環式炭化水素ベースの基で置換されたフェノールであ
る。マンニッヒ分散剤は、以下の米国特許：第３，９８０，５６９号；第３，８
７７，８９９号；および第４，４５４，０５９号に記載される。

【００３６】 １つの実施形態において、分散剤は、ホウ酸化分散剤である。代表的には、ホ
ウ酸化分散剤は、０．１重量％〜５重量％、または０．５重量％〜４重量％、ま
たは０．７重量％〜３重量％のホウ素を含む。１つの実施形態において、ホウ酸
化分散剤は、ホウ酸化アシル化アミン（例えば、ホウ酸化スクシンイミド）分散
剤である。ホウ酸化分散剤は、米国特許第３，０００，９１６号；同第３，０８
７，９３６号；同第３，２５４，０２５号；同第３，２８２，９５５号；同第３
，３１３，７２７号；同第３，４９１，０２５号；同第３，５３３，９４５号；
同第３，６６６，６６２号；同第４，９２５，９８３号および同第５，８８３，
０５７号に記載される。ホウ酸化分散剤は、１つ以上の分散剤の１つ以上のホウ
素化合物との反応により調製される。

【００３７】 ホウ酸化分散剤を調製するための適切なホウ素化合物には、以下が挙げられる
：ホウ酸の種々の形態（メタホウ酸（ＨＢＯ₂）、オルトホウ酸（Ｈ₃ＢＯ₃）お
よびテトラホウ酸（Ｈ₂Ｂ₄０₇））、三酸化二ホウ素、三酸化ホウ素、ならびに
、式（ＲＯ）_XＢ（ＯＨ）_yのホウ酸アルキル（ここで、ｘは、１〜３であり、そ
してｙは、０〜２であり、ｘとｙの合計は３であり、そして、ここで、Ｒは、１
〜６の炭素原子を含むアルキル基である。１つの実施形態において、ホウ素化合
物は、アルカリ金属または混合アルカリ金属およびアルカリ土類金属のホウ酸塩
である。これらのホウ酸金属塩は、一般に、当該分野で公知の水和した粒子状の
ホウ酸金属である。ホウ酸アルカリ金属には、混合アルカリ金属およびアルカリ
土類金属のホウ酸塩が挙げられる。これらのホウ酸金属は、市販されている。適
切なアルカリボレートおよびホウ酸アルカリ金属およびホウ酸アルカリ土類金属
ならびにそれらの製造方法を開示する代表的な特許としては、米国特許第３，９
９７，４５４号；同第３，８１９，５２１号；同第３，８５３，７７２号；同第
３，９０７，６０１号；同第３，９９７，４５４号；および同第４，０８９，７
９０号が挙げられる。

【００３８】 分散剤は、１つ以上のホウ酸を含有しない分散剤を有する１つ以上のホウ酸化
分散剤の混合物であり得る。

【００３９】 分散剤はまた、ホウ酸化剤に加えて、任意の種々の試薬を用いる反応によって
後処理され得る。中でも、これらは、ウレア、チオウレア、ジメルカプトチアジ
アゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換無水コ
ハク酸、ニトリル、エポキシドおよびリン化合物である。このような処理を詳述
する参考文献は、米国特許第４，６５４，４０３号に列挙される。

【００４０】 本発明の完全に調合された流体中のオイルフリー基剤（ｂａｓｉｓ）に対する
分散剤の量は、好ましくは０．１または０．２〜６または１０重量％、好ましく
は、０．３または０．５〜３〜５重量％、およびより好ましくは、１または２〜
３または４重量％である。分散剤は、ホウ酸化される場合、完全に調合された流
体に対して、５０〜３０００ｐｐｍのホウ素、より好ましくは、８０〜１５００
ｐｐｍ、およびなおより好ましくは、１５０、２００、２５０、または５００ｐ
ｐｍ〜１２００ｐｐｍのホウ素を、好ましくは寄与する。

【００４１】 本発明の別の必要とされる成分は界面活性剤であり、これは代表的に、過塩基
の金属塩の形態である。過塩基物質は、一般に、単一相である、均一なニュート
ン系であり、金属と、金属と反応する特定の酸性有機化合物との化学量論に従っ
て、中和のために存在する含有量よりも過剰な金属含有量によって特徴付けられ
る。この過塩基物質は、酸性物質（代表的に、無機酸または低級カルボン酸、好
ましくは二酸化炭素）を以下を含む混合物と反応させることによって、最も一般
的に調製される：上記酸性有機物質のための少なくとも１つの不活性な有機溶媒
（鉱油、ナフサ、トルエン、またはキシレン）、化学量論的に過剰の金属塩基、
およびフェノールまたはアルコールのような助触媒。本発明の添加混合物の界面
活性剤成分は、スルホン酸、フェノール、サリチル酸、グリオキシル酸、カルボ
ン酸またはリン含有酸の１以上のホウ酸化したまたはホウ酸を含まない過塩基ア
ルカリ金属またはアルカリ土類金属塩、あるいはその混合物であり得る。用語「
サリチル酸塩」は、本明細書中で、当該分野で一般的であるように、ヒドロカル
ビル置換サリチル酸の塩を好ましくは意味するために、使用される。

【００４２】 スルホン酸塩は、実質的に、親油特徴を有する塩であり、そして有機物質から
形成される。有機スルホン酸塩は、潤滑剤および界面活性剤分野で周知の物質で
ある。スルホン酸塩化合物は、平均１０〜４０の炭素原子を含み、好ましくは１
２〜３６の炭素元素、およびより好ましくは、１４〜３２の炭素原子を含む。同
様に、石炭酸塩、サリチル酸塩、およびカルボン酸塩は、実質的に、親油特徴を
有するべきである。炭素原子は、芳香族またはパラフィン状の構成のいずれかで
あり得るが、アルキル化芳香族化合物（ａｒｏｍａｔｉｃｓ）が使用され得るこ
とが好ましい。ナフタレンベースの物質が使用され得るが、好ましい芳香族物質
は、ベンゼンをもとにしている。

【００４３】 非常に好ましい組成物は、モノスルホネート化されたアルキル化ベンゼンであ
り、好ましくはモノアルキル化ベンゼンである。代表的に、アルキルベンゼン画
分は、なお低供給源（ｂｏｔｔｏｍ ｓｏｕｒｃｅ）から得られ、そしてモノア
ルキル化またはジアルキル化されている。モノアルキル化芳香族化合物は、全体
的な特性において優れていると考えられる。

【００４４】 モノアルキル化芳香族化合物の混合物は、モノアルキル化塩（ベンゼンスルホ
ン酸塩）を得るために使用されることが所望される。組成物の実質的な部分が、
アルキル基の供給源としてのプロピレンのポリマーを含む混合物は、本発明のト
ランスミッション流体における塩の溶解性を補助する。一官能性（例えば、モノ
スルホネート化）物質の使用は、分子の架橋および潤滑剤からの塩の可能な沈澱
を回避する。

【００４５】 界面活性剤は、「過塩基」と呼ばれる。過塩基化することによって、塩のアニ
オンを中和するのに必要とされる化学量論を超えて、化学量論的に過剰な金属が
存在することを意味する。過塩基化からの過剰の金属は、潤滑剤中で形成され得
る酸を中和する効果を有する。別の重要な利点は、過塩基塩は、摩擦の動力学的
係数を増加させることである。過塩基化は、一般に、金属比が、１．０５：１、
好ましくは２：１〜３０：１、および最も好ましくは、４：１〜２５：１である
ように行われる。金属比は、当量に基づいて、過塩基物質のアニオン部分に対す
る金属イオンの比である。

【００４６】 好ましくは、過塩基物質は、金属塩の形態であり、ここで、金属は、元素の周
期表のＩＩ族から選択される。好ましくは、それは、カルシウム塩またはマグネ
シウム塩である。

【００４７】 好ましくは、過塩基物質は、炭酸化物質である。炭酸化過塩基物質は、物質の
形成において好ましくは使用される低分子量酸性物質が二酸化炭素である、物質
である。炭酸化過塩基物質を含む過塩基物質の調製は、周知であり、そして例え
ば、米国特許３，７６６，０６７号（ＭｃＭｉｌｌｅｎ）を含む種々の米国特許
に記載される。

【００４８】 好ましくは、過塩基物質は、スルホン酸炭酸化過塩基カルシウムまたはサリチ
ル酸炭酸化過塩基カルシウムである。

【００４９】 この過塩基物質は、以下に記載されるように、ホウ酸化されて得るかまたはホ
ウ酸化され得ない。この過塩基物質（界面活性剤）は、１つ以上のホウ酸化界面
活性剤と１つ以上のホウ酸を含有しない界面活性剤との混合物であり得る。ホウ
酸化過塩基物質およびそれらの調製は、周知であり、そして欧州特許出願７５３
，５６４（１９９７年１月１５日公開）および米国特許第４，７９２，４１０号
により詳細に記載される。

【００５０】 ホウ素化剤は、ホウ酸化分散剤を参照して上記された薬剤を含む。ホウ酸アル
カリ金属分散系は、以下の工程によって調製され得る：適切な反応容器に、親油
性反応媒体（典型的に、過塩基金属スルホン酸塩を調製するために使用された炭
化水素媒体）内でアルカリ金属炭酸化過塩基金属スルホン酸塩を充填すること。
次いで、ホウ酸をこの反応容器に充填し、そして内容物を、激しく攪拌する。反
応を、代表的に、２０℃〜２００℃、好ましくは、２０℃〜１５０℃、より好ま
しくは４０℃〜１２５℃での反応温度で、０．５〜７時間、通常は、１〜３時間
実施する。反応期間の終わりに、温度は、代表的に、１００℃〜２５０℃、好ま
しくは１００℃〜１５０℃に上昇し、任意の残留アルコールおよび水の媒体をス
トリッピングする。このストリッピングは、大気圧で、または例えば、９３ｋＰ
ａ〜１ｋＰａの減圧下で行われ得る。

【００５１】 界面活性剤（ホウ酸化されている場合）は、好ましくは、完全に調合された流
体に対して、５０〜３０００百万分率（ｐｐｍ）のホウ素、より好ましくは８０
〜１５０ｐｐｍおよびなおより好ましくは１５０、２００、２５０または５００
ｐｐｍ〜１２００ｐｐｍのホウ素に寄与する。

【００５２】 完全に調合された流体中のオイルフリーの界面活性剤の総量は、好ましくは、
０．１〜１０重量％、より好ましくは、０．２〜５重量％、およびなおより好ま
しくは０．３〜２．５重量％である。過塩基界面活性剤の所望の量は、特定の量
の塩基度を調合物に付与するために適切である量であり、そしてこの理由のため
に、高いＴＢＮ界面活性剤の比較的少量が、通常使用され、そして低いＴＢＮ界
面活性剤の比較的高い量が通常使用される。３００ＴＮＢのカルシウム界面活性
剤が使用される場合、オイルフリー基剤に対する代表的な量は、０．１〜２％、
好ましくは０．３〜１％、より好ましくは０．５〜０．７％である。１０ＴＮＢ
のカルシウム界面活性剤が使用される場合、オイルフリー基剤に対する代表的な
量は、０．５〜１０％、好ましくは１〜４％である。カルシウム界面活性剤の総
量は、代表的に、組成物に対して、１５０〜５０００ｐｐｍのカルシウム、好ま
しくは３００〜２５００ｐｐｍ、より好ましくは６００〜１２５０ｐｐｍを提供
するのに適切な量である。カルシウム以外の他の金属が使用される場合、その量
は、従って、比較可能なレベルの塩基度を提供するように調整される。

【００５３】 ホウ素添加物の量は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛の使用によって達成される
レベルに類似する摩擦特性および耐停止特性を提供するのに十分なレベルである
べきである。完全に調合された組成物中に存在する好ましいホウ素の総量は、少
なくとも１３０または２００ｐｐｍ、好ましくは少なくとも２５０ｐｐｍ、より
好ましくは４００〜３３００または２０００ｐｐｍ、およびなおより好ましくは
、６００または７００〜１７００または１３００ｐｐｍである。ホウ素成分は、
ホウ酸化分散剤の使用によって、またはホウ酸化界面活性剤の使用によって、供
給され得る。好ましくは、界面活性剤および分散剤の両方が、ホウ酸化されてい
る。

【００５４】 本発明の組成物は、一般に、ＡＴＦのために一般的に使用される他の添加物、
またはＣＶＴのための流体を含む。

【００５５】 ＡＴＦまたはＣＶＴ流体のための１つの共通の成分は、粘度改変剤である（「
ＶＭ」、粘度指数向上剤ともいわれる）。粘度改変剤は、当該分野で特に周知で
あり、そしてほとんどが、市販されている。炭化水素ＶＭには、ポリブテン、ポ
リ（エチレン／プロピレン）コポリマー、およびスチレンとブタジエンまたはイ
ソプレンとのポリマーが挙げられる。エステルＶＭには、スチレン／無水マレイ
ン酸ポリマーのエステル、スチレン／無水マレイン酸／アクリレートターポリマ
ーのエステル、およびポリメタクリレートが挙げられる。アクリレートは、Ｒｏ
ｈＭａｘおよびＬｕｂｒｉｚｏｌ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏａｎから入手可能であ
る；ポリブテンは、Ｅｔｈｙｌ ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎおよびＬｕｂｒｉｚｏ
ｌから入手可能である；エチレン／プロピレンコポリマーは、Ｅｘｘｏｎおよび
Ｔｅｘａｃｏから入手可能である；ポリスチレン／イソプレンポリマーは、Ｓｈ
ｅｌｌから入手可能である；スチレン／マレイン酸エステルは、Ｌｕｂｒｉｚｏ
ｌから入手可能であり、そしてスチレン／ブタジエンポリマーは、ＢＡＳＦから
入手可能である。

【００５６】 好ましいＶＭには、アクリレート含有コポリマーまたはメタクリレート含有コ
ポリマー、あるいはスチレンおよび不飽和カルボン酸のエステルのコポリマー（
例えば、スチレン／マレイン酸エステル（代表的に、スチレン／無水マレイン酸
コポリマーのエステル化によって調製される））が挙げられる。好ましい粘度改
変剤は、ポリメタクリレート粘度改変剤である。ポリメタクリレート粘度改変剤
は、異なるアルキル基を有するメタクリレートモノマーの混合物から調製される
。アルキル基は、１〜１８個の炭素原子を含む直鎖または分子鎖の基のいずれか
であり得る。少量の窒素含有モノマーが、アルキルメタクリレートと共重合され
る場合、分散特性はまた、生成物に組み込まれる。従って、このような生成物は
、粘度改変、流動点低下（ｄｅｐｒｅｓｓａｎｃｙ）および分散性の複数の機能
を有する。このような生成物は、当該分野において、分散剤型粘度改変剤または
単に分散剤−粘度改変剤といわれる。ビニルピリジン、Ｎ−ビニルピロリドン、
およびＮ，Ｎ’−ジメチルアミノエチルメタクリレートは、窒素含有モノマーの
例である。１以上のアルキルアクリレートの重合または共重合から得られたポリ
アクリレートはまた、粘度改変剤として有用である。本発明の粘度改変剤は、分
散剤粘度改変剤であることが好ましい。

【００５７】 本発明の窒素含有分散剤粘度改変剤のいくつかは、フリーラジカル開始剤の存
在下で、以下の（Ａ）と（Ｂ）を反応させる工程を含むプロセスによって調製さ
れ得る： （Ａ）５５重量％〜９９．９重量％、好ましくは７５〜９９．５重量％、より
好ましくは９０〜９９重量％、しばしば８０〜９９重量％の１以上のアルキルア
クリレートエステルモノマー（エステルアルキル基に１〜２４個の炭素原子を含
む）、ここで、少なくとも５０ｍｏｌ％のエステルは、そのエステルアルキル基
に、少なくとも６個の炭素原子、より好ましくは少なくとも８個の炭素原子を含
む； （Ｂ）０．１重量％〜４５重量％、好ましくは０．５〜２５重量％、しばしば
、０．５〜２０重量％または０．５〜１０重量％、しばしば、１重量％〜２０重
量％、より好ましくは１〜１０重量％、および１つの実施形態において、１．５
〜８重量％の少なくとの１つの窒素含有モノマーであって、このモノマーは、以
下ならなる群から選択される：ビニル置換窒素複素環式モノマー、ジアルキルア
ミノアルキルアクリレートモノマー、ジアルキルアミノアルキルアクリルアミド
モノマー、Ｎ−三級アルキルアクリルアミド、およびビニル置換アミン。だだし
、 （Ａ）および（Ｂ）のパーセントの合計は１００％である。この反応は、必
要に応じて、連鎖移動剤の存在下でも実施される。

【００５８】 好ましいプロセスにおいて、モノマー（Ａ）は、フリーラジカル開始剤、およ
び連鎖移動剤（存在するならば）は、最初に、合わされて混合物を形成し、この
混合物の１０％〜８０％が、モノマー（Ｂ）と混合されるとすぐに、得られた混
合物の２０％〜１００％、しばしば２０％〜８０％、よりしばしば３０％〜６０
％を加熱し、そして１つの実施形態において、１００％を、発熱が顕著になるま
で加熱し、次いで、反応温度を維持しながら、もしあるならば、最初に、モノマ
ー（Ａ）およびモノマー（Ｂ）の混合物の残りを０．２５時間〜５時間かけて添
加し、次いで、モノマー（Ａ）と開始剤の残りの混合物を０．２５時間〜５時間
かけて添加し、次いで、必要に応じて、必要とされ得る場合さらなる開始剤を添
加し、この反応を完了するまで継続する。反応物の先の比の任意の組み合わせは
、合計パーセントが、１００％に等しいならば、有用である。

【００５９】 １つの実施形態において、分散剤粘度改変剤を、５７．５部のメチルメタクリ
レート、１２．７部のブチルメタクリレート、各々２２６．５部のＣ_9-11メタク
リレートおよびＣ_12-15メタクリレート、１１４．８部のＣ_16-18メタクリレート
、および１１．７部のＮ−（３−（ジメチルアミノ）プロピル）メタクリルアミ
ドを、段階的な添加プロセスにおいて、重合することによって調製する。これら
および関連するポリマーの調製の詳細は、欧州特許出願７５０，０３１（１９９
６年１２月２７日公開）に見出される。

【００６０】 上記のコポリマーは、代表的に、１０，０００〜５００，０００、よりしばし
ば３０，０００〜２５０，０００、頻繁に２０，０００〜１００，０００の重量
平均分子量

【００６１】

【数２】 を有し、そして１．２〜５の多分散性値

【００６２】

【数３】 を有する。ポリマーの分子量は、文献に記載される周知の方法を使用して、決定
される。

【００６３】 通常、ＶＭの量は、組成物の１〜２５重量％である；好ましくは、その量は、
２〜２０重量％、およびより好ましくは、５〜１５重量％である。

【００６４】 ＡＴＦおよびＣＶＴ流体のための別の共通成分は、リン化合物である。ほとん
どのリン化合物は、組成物に対して耐磨耗性能の尺度を付与する。

【００６５】 リン化合物は、リン酸または式(Ｒ¹Ｘ）（Ｒ²Ｘ）Ｐ（Ｘ）_nＸ_mＲ³のエステル
もしくはその塩であり得、ここで、各Ｘは、独立して酸素原子または硫黄原子で
あり、ｎは、０または１であり、ｍは、０または１であり、ｍ＋ｎは、１または
２であり、そしてＲ¹、Ｒ²およびＲ³は、水素またはヒドロカルビル基である。
好ましくは、Ｒ¹、Ｒ²およびＲ³の少なくとも１つは、ヒドロカルビル基であり
、そして好ましくは、少なくとも１つは、水素である。従って、この成分として
は、亜リン酸およびリン酸、チオ亜リン酸およびチオリン酸、亜リン酸エステル
、リン酸エステルならびにチオ亜リン酸エステルおよびチオリン酸エステルが挙
げられる。このエステルは、モノ−、ジ−、またはトリ−ヒドロカルビルエステ
ルであり得る。特定のこれらの物質は、互変異性形態で存在し得、そしてこのよ
うなすべての互変異性は、上記の式に含まれかつ本発明の内に含まれると意図さ
れる。例えば、亜リン酸および特定の亜リン酸エステルは、少なくとも２つの様
式、（ＲＯ）₂−ＰＨ（＝Ｏ）および（ＲＯ）₂−Ｐ−ＯＨで記載され得、これは
、単に水素の置換によって異なるだけである。これらの構造の各々は、本発明に
含まれると意図される。

【００６６】 リン含有酸は、少なくとも１つのホスフェート、ホスホネート、ホスフィネー
トまたはホスフィンオキシドであり得る。これらの５価のリン誘導体は、式（Ｒ ¹ Ｏ）（Ｒ²Ｏ）（Ｒ³Ｏ）Ｐ＝Ｏによって示され得、ここで、Ｒ¹、Ｒ²およびＲ³ は、独立してヒドロカルビル基または水素である。リン含有酸は、少なくとも１
つの亜リン酸塩、ホスホン酸塩、ホスフィン酸塩またはホスフィンであり得る。
これらの３価のリン誘導体は、式（Ｒ¹Ｏ）（Ｒ²Ｏ）（Ｒ³Ｏ）Ｐによって示さ
れ得、ここで、Ｒ¹、Ｒ²およびＲ³は、独立してヒドロカルビル基である。上記
の式の各々においてＲ¹、Ｒ²およびＲ³における炭素原子の総数は、媒質中でそ
の化合物が可溶化するのに十分であるべきである。一般的に、Ｒ¹、Ｒ²およびＲ ³ における炭素原子の総数は、少なくとも８であり、そして１つの実施形態にお
いて、少なくとも１２であり、そして１つの実施形態において、少なくとも１６
である。必要とされる、Ｒ¹、Ｒ²およびＲ³における炭素原子の総数に限定され
ないが、実用的な上限は、４００または５００炭素原子である。１つの実施形態
において、上記の式の各々におけるＲ¹、Ｒ²およびＲ³は、独立して、好ましく
は１〜１００炭素原子または１〜５０炭素原子、または１〜３０炭素原子のヒド
ロカルビル基である。各Ｒ¹、Ｒ²およびＲ³は、その他と同様であり得るが、そ
れらは、異なってもよい。有用なＲ¹、Ｒ²およびＲ³基の例としては、水素、ｔ
−ブチル、イソブチル、アミル、イソオクチル、デシル、ドデシル、オレイル、
Ｃ₁₈アルキル、エイコシル、２−ペンテニル、ドデセニル、フェニル、ナフチル
、アルキルフェニル、アルキルナフチル、フェニルアルキル、ナフチルアルキル
、アルキルフェニルアルキル、アルキルナフチルアルキルなどが挙げられる。

【００６７】 別の実施形態において、リン酸は、リン酸化剤（例えば、三塩化リン、七硫化
リン、五硫化リン、三塩化リンならびに硫黄、黄燐およびハロゲン化硫黄、また
は塩化ホスホチオ）を用いるオレフィンポリマー（例えば、１以上の上記のポリ
アルケン（例えば、分子量１０００を有するポリイソブテン）の処理によって調
製される結合のような、少なくとも１つの直接的炭素−リン結合によって特徴付
けられる。

【００６８】 上記の構造において少なくとも２つのＸ原子は、酸素であることが、好ましい
。その結果、この構造は、（Ｒ¹Ｏ）（Ｒ²Ｏ）Ｐ（Ｘ）_nＸ_mＲ³であり、そして
より好ましくは、（Ｒ¹Ｏ）（Ｒ²Ｏ）Ｐ（Ｘ）_nＸ_mＨである。この構造は、例え
ば、Ｒ¹、Ｒ²およびＲ³が水素である場合、リン酸に対応し得る。リン酸は、そ
れ自体酸として存在し、Ｈ₃ＰＯ₄およびそれと等価な他の形態（例えば、ピロリ
ン酸およびリン酸の無水物（８５％リン酸（水性）を含む）（これは、一般的に
市販グレードの物質である）として存在する。この式はまた、Ｒ¹およびＲ²の１
つまたは両方が、それぞれアルキルである場合、モノまたはジアルキル水素ホス
ファイト（亜リン酸エステル）に対応し得、そしてＲ¹、Ｒ²およびＲ³の各々が
、アルキルである場合、Ｒ³は、水素、またはトリアルキル亜リン酸エステルで
あり；各々の場合において、ｎは、０であり、ｍは、１であり、そして残余のＸ
はＯである。この構造は、ｎおよびｍが各々１である場合、リン酸または関連す
る物質に対応し；例えば、それは、Ｘ原子の１つが、硫黄であり、そしてＲ₆、
Ｒ₇およびＲ₈の１つ、２つ、または３つが、それぞれアルキルである場合、リン
酸エステル（例えば、モノ、ジまたはトリアルキルモノチオホスフェート）であ
り得る。

【００６９】 リン酸および亜リン酸は、商業上周知の品目である。チオリン酸およびチオ亜
リン酸も、同様に周知であり、そしてリン化合物と硫黄元素または他の硫黄供給
源との反応によって調製される。チオ亜リン酸の調製のためのプロセスは、Ｏｒ
ｇａｎｉｃ Ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，Ｖｏｌ．５，１１０
〜１１１頁、Ｇ．Ｍ．Ｋｏｓｏｌａｐｏｆｆら、１９７３に詳細に報告される。

【００７０】 Ｒ¹およびＲ²基は、市販のアルコールから得られるヒドロカルビル基の混合物
を含み得る。いくらかの好ましい一価アルコールおよびアルコール混合物の例と
しては、Ｃｏｎｔｉｎｅｎｔａｌ Ｏｉｌ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎに販売され
る市販のＡｄｏｌ^TMアルコールが挙げられる。Ａｄｏｌ^TM８１０は、例えば、８
〜１０炭素原子を有する直鎖状１級アルコールから本質的になるアルコールを含
有する混合物である。別の市販のアルコール混合物としては、約７５重量％の直
鎖状Ｃ₂₂１級アルコール、約１５重量％のＣ₂₀１級アルコール、ならびに約８重
量％のＣ₁₈およびＣ₂₄アルコールを含むＡｌｆｏｌ^TM６０である。Ａｌｆｏｌ^TM アルコールは、Ａｓｈｌａｎｄ Ｃｈｅｍｉｃａｌによって販売される。

【００７１】 天然に存在するトリグリセリドから得られ、かつＣ₈〜Ｃ₁₈の鎖長の範囲であ
る一価脂肪アルコールの種々の混合物は、Ｐｒｏｃｔｅｒ＆Ｇａｍｂｌｅ Ｃｏ
ｍｐａｎｙから入手可能である。別のグループの市販の入手可能な混合物として
は、Ｓｈｅｌｌ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏ．から入手可能なＮｅｏｄｏｌ^TM製品
が挙げられる。使用され得る他のアルコールは、低分子量のアルコール（例えば
、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール
、イソブタノール、ｔ−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノー
ル、オクタノール（２−エチルヘキサノールを含む）、ノナノール、デカノール
、およびそれらの混合物である。

【００７２】 本発明のジヒドロカルビル水素ホスファイトは、当該分野で周知の技術によっ
て調製され得、そして多くのこのようなホスファイトは、市販される。

【００７３】 １つの実施形態において、リン含有薬剤は、ヒドロカルビルホスフェートであ
る。このホスフェートは、モノ、ジ、またはトリヒドロカルビルホスフェートで
あり得る。ヒドロカルビルホスフェートは、３０℃〜２００℃、好ましくは、８
０℃〜１５０℃の温度にて、リン酸または無水物、好ましくは五酸化リンをアル
コールと反応させることによって調製され得る。リン酸は、一般的に、約１：３
．５の比、好ましくは、１：３の比でアルコールと反応する。

【００７４】 別の実施形態において、ヒドロカルビルホスフェートは、ヒドロカルビルチオ
ホスフェートであり得る。チオホスフェートは、１〜３個、好ましくは、１また
は２個の硫黄原子を含み得る。チオホスフェートは、上記と同一のヒドロカルビ
ル基を有し得る。チオホスフェートは、１以上の上記のホスファイトを硫化剤（
硫黄、ハロゲン化硫黄、および硫黄含有化合物（例えば、硫化オレフィン、硫化
脂肪、メルカプタンなど）を含む）と反応させることによって調製される。

【００７５】 別の実施形態において、リン化合物は、リン含有アミドであり得る。リン含有
アミドは、一般的に、上記のリン酸の１つ（例えば、リン酸、ホスホン酸、ホス
フィン酸、チオリン酸（ジチオリン酸ならびにモノチオリン酸を含む）、チオホ
スフィン酸またはチオホスホン酸）を不飽和アミド（例えば、アクリルアミド）
と反応させることによって調製される。好ましくは、リン酸は、リンスルフィド
をアルコールまたはフェノールと反応させてジヒドロカルビルジチオリン酸を形
成することによって調製されるジチオリン酸である。ヒドロカルビル基は、リン
酸ヒドロカルビルについて上記される基であり得る。

【００７６】 リン含有アミドは、リン含有酸、好ましくは、ジチオリン酸の上記のようなア
クリルアミド（例えば、アクリルアミド、Ｎ，Ｎ’−メチレンビスアクリルアミ
ド、メタクリルアミド、クロトンアミドなど）との反応によって調製され得る。
上記からの反応産物は、さらに、結合化合物またはカップリング化合物（例えば
、ホルムアルデヒドまたはパラホルムアルヒド）と反応して、カップリングされ
た化合物を形成し得る。

【００７７】 リン化合物はまた、前述の酸性物質のアミン塩であり得る。

【００７８】 リン含有物質の例としては、ホスファイトおよびホスフェート（例えば、ジブ
チルホスファイト、ジフェニルホスファイト、トリフェニルホスファイト、トリ
クレシルホスフェートおよびトリフェニルチオホスフェート）である。

【００７９】 本発明の完全に調合された流体におけるリン含有化合物（単数または複数）の
量は、代表的に、０．０５〜５重量％であり、好ましくは０．１〜２重量％であ
り、そしてより好ましくは０．２〜１重量％である。このような化合物の量は、
特定の化合物、その分子量、リン含量および活性にある程度依存する。代表的に
、本発明の完全に調合された流体は、１５０〜１０００ｐｐｍのリン、好ましく
は、３００〜５００ｐｐｍのリンを含有する。

【００８０】 ＡＴＦおよびＣＶＴ流体の別の共通要素は、１以上の摩擦改変剤である。摩擦
改変剤は、当該分野で周知であり、そして化合物の数および型は、豊富である。
一般的に、摩擦改変剤としては、脂肪酸の金属塩、脂肪ホスファイト、脂肪酸ア
ミド、脂肪エポキシドおよびそのホウ酸誘導体、脂肪アミン、グリセロールエス
テルおよびそれらのホウ酸誘導体、アルコキシル化脂肪アミン（エトキシル化脂
肪アミン（例えば、ジエトキシル化獣脂アミン）およびそれらのホウ酸化誘導体
、ポリアミンのイソステアリン酸縮合産物（例えば、テトラエチレンペンタミン
）（このような縮合物は、アミドおよびイミダゾリンまたはイミン官能基、硫化
オレフィン、硫化ポリオレフィン、硫化脂肪、および硫化脂肪酸を含む）が挙げ
られる。それらはまた、懸濁されたモリブデンジスルフィド、ジアルキルまたは
ジアリールジチオホスフェートモリブデートあるいはアルキルまたはジアルキル
ジチオカルバメートモリブデートであり得、ここで、このモリブデンは、ジチオ
ホスフェートリガンドまたはジチオカルバメートリガンドでオキシジスルフィド
架橋およびキレート化される。

【００８１】 脂肪酸の金属塩は、周知の物質である。脂肪酸は、一般的に、炭化水素ベース
のカルボン酸であり、好ましくは合成および天然に存在する脂肪酸の両方である
が、芳香族官能性を含む酸もまた、含まれる。時折発生するへテロ原子の置換は
、脂肪酸のヒドロカルビル部分において可能であり得、以下の「ヒドロカルビル
」の定義と一致する。好ましくは、酸は、１４〜３０炭素原子を含み、より好ま
しくは、１６〜２４炭素原子を含み、そして好ましくは、約１８炭素原子を含む
。この酸は、直鎖（例えば、ステアリン酸）または分岐（例えば、イソステアリ
ン酸）であり得る。酸は、飽和であり得るか、またはオレフィン不飽和を含み得
る。好ましい酸は、オレイン酸であり、そして対応する好ましい塩は、オレイン
酸亜鉛（市販の材料）であり、この調製は、周知であり、そして当業者の能力の
内にある。

【００８２】 亜鉛塩は、中性塩であり、つまり、ここにおいて、１当量の亜鉛は、１当量の
酸（例えば、オレイン酸）と反応する。あるいは、亜鉛塩は、わずかに塩基性塩
であり得、ここにおいて、１当量の亜鉛塩は、１当量未満の酸といくらか反応す
る。このような物質の例は、Ｚｎ₄オレエートｅ₆Ｏ₁である。

【００８３】 アルキル置換イミダゾリンはまた、周知の物質である。それらは、一般的に、
カルボン酸の１，２−ジアミノエタン化合物との環式縮合によって形成され得る
。それらは、一般的に以下の構造：

【００８４】

【化１】 を有し、ここで、Ｒは、アルキル基であり、そしてＲ’は、ヒドロカルビル基ま
たは置換ヒドロカルビル基（−（ＣＨ₂ＣＨ₂ＮＨ）_n−Ｈ基を含む）である。

【００８５】 イミダゾリンを調製する際に有用な多くの適切なカルボン酸の中には、オレイ
ン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、トール油酸ならびに天然および合成供
給源から得られる他の酸がある。特に好ましいカルボン酸は、１２〜２４炭素原
子（１８炭素酸（例えば、オレイン酸およびステアリン酸）を含む）を含有する
酸である。適切な１，２ジアミノエタン化合物の中には、一般構造Ｒ−ＮＨ−Ｃ ₂ Ｈ₄−ＮＨ₂の化合物があり、ここで、Ｒは、ヒドロカルビル基または置換ヒド
ロカルビル基（例えば、ヒドロキシヒドロカルビル、アミノヒドロカルビル）で
ある。好ましいジアミンは、Ｎ−ヒドロキシエチル−１，２−ジアミノエタン、
ＨＯＣ₂Ｈ₄ＮＨＣ₂Ｈ₄ＮＨ₂である。

【００８６】 好ましいアルキル置換イミダゾリンは、１−ヒドロキシエチル−２−ヘプタデ
セニルイミダゾリンである。

【００８７】 別の型の摩擦改変剤としては、ホウ酸化エポキシドが挙げられ、これは、米国
特許第４，５８４，１１５号に詳細に記載され、一般的にエポキシド、好ましく
はヒドロカルビルエポキシドをホウ酸または三酸化ホウ素と反応させることによ
って調製される。このエポキシドは、以下の一般式：

【００８８】

【化２】 によって示され、ここで、各Ｒは、独立して８〜３０炭素原子を含有する水素ま
たはヒドロカルビル基であり、これらの少なくとも１つは、ヒドロカルビルであ
る。Ｒ基のいずれか２つが、環式基のために、それらが結合する原子と一緒に一
体化する物質もまた、含まれ、この物質は、脂環式または複素環式であり得る。
好ましくは、１つのＲは、１０〜１８炭素原子のヒドロカルビル基であり、そし
て残余のＲ基は、水素である。より好ましくは、ヒドロカルビル基は、アルキル
基である。エポキシドは、Ｃ₁₄〜₁₆またはＣ₁₄〜₁₈エポキシドの市販の混合物で
あり得、これは、ＥＬＦ−ＡＴＯＣＨＥＭまたはＵｎｉｏｎ Ｃａｒｂｉｄｅか
ら購入され得そして公知の方法によって対応するオレフィンから調製され得る。
精製されたエポキシ化合物（例えば、１，２−エポキシヘキサデカン）は、Ａｌ
ｄｒｉｃｈ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから購入され得る。あるいは、この物質は、エ
ポキシドの反応性等価体であり得る。用語「エポキシドの反応性等価体」により
、エポキシドと同一または類似の産物を所与し得る同一または類似の様式でボロ
ネート化剤（上記のような）と反応し得る物質が、意味される。エポキシドの反
応性等価体の例は、ジオールである。エポキシドの反応性等価体の別の例は、ハ
ロヒドリンである。他の等価体は、当業者に明らかである。他の反応性等価体と
しては、特定のブロッキング試薬と反応する隣接ジヒドロキシ基を有する物質が
挙げられる。ホウ酸化化合物は、ホウ素化合物およびエポキシドをブレンドし、
そして所望の反応物が生じるまで、それらを適切な温度、代表的に８０℃〜２５
０℃で加熱することによって調製される。好ましいホウ酸化エポキシドは、優性
的に１６炭素オレフィンのホウ酸化エポキシドである。

【００８９】 摩擦改変剤化合物の量は、好ましくは、組成物の０．１〜０．４５重量％であ
り、好ましくは、０．１５〜０．３重量％であり、そしてより好ましくは、０．
２〜０．２５重量％である。（すべての型の）摩擦改変剤の総量は、好ましくは
、ＡＳＴＭ−Ｇ−７７によって潤滑剤として組成物を用いて１１０℃にて測定さ
れる場合、少なくとも０．１２０の摩擦の金属対金属係数を提供する量である。
なぜなら、このような最小摩擦は、現状で意図される適用のために望ましいから
である。好ましくは、摩擦改変剤の量は、０．１２５〜０．１４５、より好まし
くは、約０．１３５の摩擦の係数を提供するに十分である。

【００９０】 ＡＴＦおよびＣＶＴ液体においてしばしば使用される他の材料としては、妨害
化（ｈｉｎｄｅｒｅｄ）フェノール酸化防止剤、第二級芳香族アミン酸化防止剤
、硫化フェノール酸化防止剤、油溶性銅化合物、リン含有酸化防止剤、硫化有機
物、二硫化物および多硫化物を含む酸化防止剤が挙げられる。他の化合物として
は、金属非活性化剤（ｍｅｔａｌ ｄｅａｃｔｉｖａｔｏｒ）（例えば、トリル
トリアゾール、ベンゾトリアゾールおよびトリルトリアゾールのメチレン結合生
成物）ならびにアミン（例えば、２−エチルヘキシルアミン）が挙げられる。そ
のような金属非活性化剤はまた、プッシュベルト（ｐｕｓｈ ｂｅｌｔ）ＣＶＴ
における金属−金属摩擦を調節する際において有用であり得る。他の成分は、シ
ールを成形しやすく維持するように設計されたシールスウェル組成物（例えば、
イソデシルスルホラン（すなわち、イソデシル−３−スルホラニルエーテル）を
含み得る。また、流動点降下剤（例えば、アルキルナフタレン、ポリメタクリレ
ート、酢酸ビニル／フマル酸ビニルまたはマレイン酸ビニルコポリマーおよびス
チレン／マレアートコポリマー）が許容可能である。これらの随意の材料は、当
業者に公知であり、一般に市販されており、そして公開された欧州特許出願第７
６１，８０５号においてより詳細に記載される。腐食抑制剤、染料、流動化剤お
よび消泡剤もまた含まれ得る。これらの材料の各々は、従来の量および機能的量
で存在し得る。

【００９１】 本発明の組成物は、十分に調合された潤滑剤または機能的液体として供給され
得るか、この組成物が、濃縮物として提供され得る。濃縮物において、種々の成
分の相対量は、一般的に、潤滑粘性油の量が適切な量まで減少されることを除い
て、十分に調合された組成物における量とおよそ同一である。残りの成分の絶対
比率量は、対応して増加する。従って、その濃縮物が適切な量の油に添加される
場合、本発明の最終調合物が得られる。本発明の代表的な濃縮物は、少なくとも
２５００ｐｐｍのホウ素を含み得る。

【００９２】 従って、十分に調合された組成物において、潤滑粘性油の量が代表的に主な量
であるか、または５０〜９０重量部である。濃縮物において、同様に、潤滑粘性
油の量は、代表的に１０〜５０重量部であるか、または適切であり得る他の中間
値である。種々の成分の他の量は、上記に示されたそのような成分の、広範で、
好ましく、そして最も好ましいパーセント範囲を考慮して独立して選択され得る
。重量部に基づく、そのような組み合わせの完全なリストは、簡潔さのために本
明細書中に列挙されない；しかし、そのような組み合わせは、濃縮物を調製しよ
うと努力する当業者によって上手に決定され得る。

【００９３】 本明細書中で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロ
カルビル基」は、当業者に周知である、その通常の意味において使用される。詳
細には、この用語は、分子の残部に直接結合する炭素原子有し、かつ主に炭化水
素特性を有する基をいう。炭化水素基の例としては、以下が挙げられる： （１）炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニ
ル）置換基、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基およ
び芳香族、脂肪族、および脂環式置換芳香族置換基、ならびに環式置換基、ここ
でその環は、その分子の別の部分によって完成する（例えば、２つの置換基が一
緒になって環を形成する）； （２）置換炭化水素置換基、すなわち、本発明の文脈において、主な炭化水素
置換基（例えば、ハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ
、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソおよびスルホキシ）を変
更しない非炭化水素基を含む置換基； （３）ヘテロ置換基、すなわち、主な炭化水素特性を有する一方で、本発明の
文脈において、環または鎖において炭素以外を含むか、さもなくば炭素原子から
構成される置換基。ヘテロ原子としては、硫黄、酸素、窒素が挙げられ、そして
ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルのような置換基を包含する。一
般的に、わずか２つ、好ましくはわずか１つの非炭化水素置換基が、ヒドロカル
ビル基において１０個の炭素原子毎に存在する；代表的には、ヒドロカルビル基
において、非炭化水素置換基は存在しない。

【００９４】 上記のいくつかの材料が、最終調合物において相互作用し得、その結果、最終
調合物の成分が初めに添加された成分とは異なり得るということが公知である。
例えば、金属イオン（例えば、界面活性剤の）が他の分子の他の酸性部位または
アニオン性部位に移動し得る。それによって形成された生成物（その意図された
使用において、本発明の組成物を利用する際に形成された生成物を含む）は、容
易な説明が可能でないかもしれない。それにもかかわらず、そのような全ての改
変および反応生成物は、本発明の範囲内に含まれ；本発明は、上記の成分を混合
することによって調製される組成物を包含する。

【００９５】 （実施例） （実施例系列Ａ） 試験のための調合物を、以下に記載されるような従来式に基づく調合に述べら
れるような添加物の添加によって調製した：

【００９６】

【化３】 前述成分の各々はそれらの従来様式において列挙され、そこにおいて、各々は
約５０％まで希釈油を含み得る。

【００９７】 以下のさらなる成分を使用して、以下に報告される十分に調合された液体を調
製する； Ｄｉｓｐ．Ｍ：スクシンイミド分散剤（４３％希釈油） Ｄｉｓｐ．Ｍ’：異なるスクシンイミド分散剤（４０％希釈油） Ｄｉｓｐ．Ｄ：ジメルカプトチアジゾール含有分散剤（４９％希釈油） Ｄｉｓｐ．Ｓ：硫黄含有分散剤（４２％希釈油） Ｄｉｓｐ．Ｂ：ポリエチレンアミンを用いるポリイソブチレン置換無水コハク酸
の反応、次にホウ酸を用いる反応に由来するホウ酸化分散剤。この組成物は、１
．９％のホウ素を含む（３３％希釈油） Ｓａｌ．：合計塩基数１６５の過塩基のサリチル酸カルシウム界面活性剤（４０
％希釈油） Ｓｕｌｆ．１０：合計塩基数１０の過塩基のスルホン酸カルシウム界面活性剤（
５０％希釈油） Ｓｕｌｆ．３００：合計塩基数３００の過塩基のスルホン酸カルシウム界面活性
剤（５０％希釈油） Ｓｕｌｆ ２９５Ｂ：合計塩基数２９５の過塩基のスルホン酸カルシウム界面活
性剤、１．８３％のホウ素を含むホウ酸化組成物（５０％希釈油） ＺＤＤＰ：ジアルキルジチオリン酸亜鉛（１１％希釈油）

【００９８】

【表１】 ＊実施例１〜４は、比較実施例である。 添加物の量は重量パーセントである。

【００９９】 上の表の各々の量は、エレメントＢ、ＣａおよびＺｎの量（これらは、ｐｐｍ
として表わされる）を除いて重量パーセントである。表１の潤滑剤は、ＡＰＩに
より定義されるような、グループＩＩ塩基ストックと混合される潤滑剤を表わす
。

【０１００】 実施例１〜１４に由来する各々の材料を、ＣＶＴ液体間を区別することが公知
の２つの試験評価に供する。試験１は、回転Ｔｉｍｋｅｎ環（ＡＳＴＭ−Ｇ７７
−９３、改変）に対して定常位置に荷重を受けて保持されるＣＶＴプッシュベル
トエレメントを使用する、各液体の性能を評価するのに適したＦＡＬＥＸモデル
１摩擦テスター（Ｆｒｉｃｔｉｏｎ Ｔｅｓｔｅｒ）を利用する。この試験条件
は、２時間にわたって、５００ｍｍ／秒、１０００Ｎおよび１００℃を含む。関
連する試験方法およびその試験についてのセットアップの説明は、公開された’
９８ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ ｏｆ「Ｔｒｉｂｏｌ
ｏｇｙ ｏｆ Ｖｅｈｉｃｌｅ Ｔｒａｎｓ−ｍｉｓｓｉｏｎｓ」、１９９８年
２月４〜６日、横浜市、日本、論文２２として、Ｗａｒｄら、「Ｂｅｌｔ Ｄｒ
ｉｖｅ ＣＶＴ Ｆｌｕｉｄ Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ」の議事録において見出さ
れ得る。第２の試験は、第１の試験のバリエーションであって、ＣＶＴ液体の発
作特性を評価するために、３０００ｍｍ／秒および１０００Ｎにて操作する。

【０１０１】 比較のために、２つの参照液体を同じ試験に供する。参照液体「ＮＳ」は、市
販のＣＶＴ液体、Ｎｉｓｓａｎ ＮＳ−１であり、これは、２．０リッターＮｉ
ｓｓａｎ Ｂｌｕｅｂｉｒｄに適用されるＺＤＤＰを含む。ＮＳは、高い金属−
金属摩擦係数および良好な抗異常停止特性を有することが公知である。参照液体
「ＭＤ」は、市販のＣＶＴ液体、Ｎｉｓｓａｎ ＭＡＴＩＣ Ｄであり、これは
、２．０リッター未満のエンジンアプリケーションに対するＣＶＴに適用される
。サンプルＭＤは、低い金属−金属摩擦特性を有することが公知であり、そして
オートマチックトランスミッションにも使用される。

【０１０２】 試験の結果は以下の表２および３に示されており、表１に記載されるように、
本発明の潤滑剤および参照潤滑剤の結果を要約する。

【０１０３】

【表２】 表２に示される比較は、ホウ酸化分散剤および／またはホウ酸化界面活性剤を
含有する本発明の潤滑剤組成物の利点を例示する。表１における比較実施例１〜
４との実施例５の比較は、このホウ酸化分散剤が、その摩擦係数に対して改善さ
れた安定性を付与することを示す。実施例６〜９は、より低量のホウ酸化分散剤
でさえも、別の分散剤の存在下において、金属摩擦に関するＣＶＴエレメントを
安定化し得ることを示す。実施例１０および１１は、より高いレベルのホウ酸化
分散剤が、より低いレベルの分散剤が有するよりも、摩擦に対するより高い安定
化効果を有することを示す。実施例１２および１３は、実施例１４と比較して、
ホウ酸化分散剤と共にホウ酸化界面活性剤を使用して調製された調合物が、一次
ＺＤＤＰを用いて調製された調合物の摩擦係数と同様に高い安定した摩擦係数を
示し得ることをさらに示す。特に高くかつ安定な摩擦レベルが、２９５ＴＢＮホ
ウ酸化スルホン酸カルシウムとの高い処理レベルのホウ酸化分散剤の組み合わせ
を含むサンプルにおいて得られる。この成分の組み合わせは、以下の点において
、ＺＤＤＰを含む組成物を超える利点を提供する：後者の調合物は、複合性のク
ラッチ摩擦材料の目詰まりおよび目つぶれを受け得、これは、クラッチ摩擦の分
解、そして最終的にクラッチの振動およびすべりを導く。

【０１０４】

【表３】 表３における試験２について示された比較は、ホウ酸化界面活性剤または分散
剤を含有する組成物においてでさえ、界面活性剤および分散剤の選択が、ＣＶＴ
流体調合物の抗異常停止特性（金属に対するＣＶＴエレメント）の決定において
重要な役割を果たし得ることを示す。実施例５対実施例９および実施例１１対実
施例１０の結果は、より高いレベルのホウ酸化分散剤を使用して誘導される付加
的な利点を例示する。実施例１１および実施例５の結果の試験は、高いレベルの
ホウ酸化分散剤（たとえ、ホウ酸化界面活性剤を含まなくとも）が、ＺＤＤＰを
含有する調合物において得られた抗異常停止特性と類似の、良好な抗異常停止特
性を提供し得ることを例示する（実施例ＮＳおよび実施例１４を比較のこと）。
実施例１２および実施例１０の試験は、抗異常停止特性が、このホウ酸化分散剤
に加えて、ホウ酸化界面活性剤を使用する場合にさらに改善されることを示す。
実施例１３は、ホウ酸化分散剤およびホウ酸化界面活性剤の組み合わせを使用す
ることによって、優れた全体的性能が得られることを示し、これは、表３におけ
る優れた抗異常停止結果と組み合わせた、表２におけるより高い摩擦係数によっ
て判断される。

【０１０５】 （実施例系列Ｂ） 表４に示されるように実施例１１および実施例１３の添加調合物に対して、さ
らなる評価を行った。表４において、実施例１１Ａおよび１３Ａは、それぞれ、
実施例１１および１３の調合物の再混合物である。実施例１５〜２０は、実施例
１１および１３に基づく調合物であるが、さらに、列挙したようなさらなる成分
を含む。補助剤Ａは、ヒドロキシエチル化脂肪アミンであり；補助剤Ｂは、イソ
ステアリン酸およびテトラエチレンペンタミンの縮合物であり；そして補助剤Ｃ
は、脂肪亜リン酸ジアルキルである。各試験サンプルの１００℃の粘性を報告す
る。試験２（上記に示したような）を、表４に報告されたいくつかの例に対して
行った。これらの結果は、優れた抗異常停止特性を示し、表３で得られた結果と
一致する。これらの結果は、一貫した良好な抗異常停止性能が、ＡＴＦに対する
摩擦改変剤として通常使用される、補助剤Ａ、ＢおよびＣの存在下でも得られる
ことを示す。

【０１０６】

【表４】 表４における例を、試験３および試験４においてもまた評価した。試験３は、
金属接触表面試験に対する別のＣＶＴエレメントであり、一方、試験４は、低速
摩擦試験（ＬＶＦＡ）である。これらのさらなる試験方法は、本発明のホウ素含
有調合物の有用性をさらに実証する。

【０１０７】 試験３は、「３エレメント試験」と呼ばれる。この３エレメント型試験は、技
術文献「ＣＶＴ Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ：Ｔｈｅ Ｅｆｆｅｃｔ ｏｆ Ｌｕ
ｂｒｉｃａｎｔｓ ｏｎ Ｆｒｉｃｔｉｏｎａｌ Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉ
ｃｓ ｏｆ ｔｈｅ Ｂｅｌｔ−Ｐｕｌｌｅｙ Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ」（Ｗａｔ
ｔｓらによって、ｔｈｅ １９９７ ＣＥＣ Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ ｉｎ Ｇ
ｏｅｔｅｂｏｒｇ，Ｓｗｅｄｅｎ（ＣＥＣ９７−ＴＬ０６）において示される）
に記載される。この文献は、３エレメントテスターの一般的な設定を記載するが
、表４におけるサンプルを評価するために使用される試験用備品は、いくらか改
変する。この試験手順は、Ｄｒａｆｔ ＺＦ Ｆｒｉｅｄｒｉｃｈｓｈａｆｅｎ
ＡＧ仕様書ＺＦＮ１３０２６／９８年１１月、１６．１１．３節に示された手
順に類似し、以下のとおりである： １６００ニュートンの通常の力、４００ｍｍ／ｓのすべり速度、３つの温度（
４０℃、８０℃および１１０℃の水溜温度）での評価、および各温度での１時間
の維持を使用して、３０秒毎に１回のトルク測定を行い、各温度について測定の
平均をとる。

【０１０８】 この試験結果を、ＥＺＬ７９９（「ＥＺＬ」）として公知の欧州商業用参照流
体の試験によって得られた結果と比較する。この試験の目標は、「ＥＺＬ」が維
持するよりもより高い摩擦係数を維持する流体を得ることである。試験３につい
ての結果を、表５に提供する。いくらかの例について、ＤＫＡ酸化試験からのド
レイン流体を、金属に対するＣＶＴエレメントの摩擦耐久性の指標としてさらに
評価する。この評価の目標は、この酸化試験に供した後に摩擦係数の低下を示さ
ない流体を得ることである。ＤＫＡ酸化試験を、流体にストレスを付与するため
に１６０℃、１９２時間で行う。

【０１０９】

【表５】 表５における流体の比較は、試験した本発明の全ての調合物が、より高い温度
において、ＥＺＬが提供する摩擦係数と同等以上の摩擦係数を提供することを示
す。参照流体（ＥＺＬ）は、酸化後に３エレメント摩擦係数の一貫した低下を示
すが、本発明の調合物の大半は、酸化後で摩擦の増加を示す。重要なことに、試
験した本発明の調合物は、特により高い温度において、ＥＺＬが付与するよりも
より高い、酸化後の金属に対する３エレメントの摩擦係数を付与する。この結果
は重要である。なぜなら、より高い温度は、この領域において比較的より厳しい
条件を表すからである。厳しい条件下でのより低い金属間摩擦係数は、入力プー
リーと出力プーリーとの間のすべり率の増加を導く。すべり率が過度に高くなる
場合、発作が生じ得、トランスミッションの壊損を引き起こす。

【０１１０】 従って、表４および５は、摩擦係数の増加、およびこれによる、金属界面に対
するＣＶＴエレメントに良好な抗異常停止特性を付与しながらのベルト−プーリ
ー効率の改善のための、本発明の高ホウ素調合物の有用性を示す。

【０１１１】 表６は、合成クラッチ摩擦材料に対する低速摩擦試験（ＬＶＦＡ）の要約した
結果を示す。この型の試験は、ＳＡＥ公開９８２６６８において、Ｗｉｌｌｅｒ
ｍｅｔらによって詳細に議論されており、これは、酸化に起因する自動トランス
ミッション領域の老化を予測するため、およびこの領域における変調した（すべ
りのある、すべりを制御された）トルクコンバータークラッチにおける振動を予
測するための、この自動トランスミッション流体を試験するための方法として議
論されている。表６において報告されるデータは、約２５ｋｇ（２４５Ｎ）の適
用した力の下で、４ｍ／ｓと１６ｍ／ｓとの間のすべり速度の多くの点で電気的
に計算された、すべり速度の関数としての摩擦係数における変化における平均の
傾きとして計算される値である。サンプルを、４０℃、１００℃および１５０℃
で評価する。１００分の１オーダー（例えば、−０．０１）で示される負の傾き
は、乏しいが、１０００分の１オーダー（例えば、−０．００４）で示される負
の傾きまたは正の傾きは、良好である。新規な高ホウ素組成物をこの方法で試験
し、そしていくつかの参照流体（公知の抗振動性能を有するＡＴＦを含む）と比
較する。参考例ＮＳ、ＭＤおよびＥＺＬは、ＣＶＴ流体との比較を表し；「ＭＤ
」は、抗振動性能が乏しいことが公知である。参考例Ｔ３およびＴ４は、公知の
良好な抗振動性能の自動トランスミッション流体であり、Ｋｕｇｉｙａｍａらに
よるＳＡＥ公開９７２９２７およびＵｅｄａらによって報告されており、Ｔ４は
、Ｔ３よりも良好であることが報告されている。実施例Ｃは、ＧＭ ＥＣＣＣク
ラッチにおいて公知の良好な抗振動性能のＡＴＦであり、「ＡＴＦ Ａｎｔｉｓ
ｈｕｄｄｅｒ Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ Ｕｓｉｎｇ Ｔｈｅ ＥＣＣＣ」Ｐｅｔ
ｒｏｌｅｕｍ Ｐｒｏｄｕｃｔ Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ，Ｗａｒｄら、ＪＰＩ，１
９９８年１１月に報告されている。新しい（新鮮な）流体および３００時間のＡ
ＢＯＴ試験に供することによって酸化的に老化させた流体に対して、試験を行っ
た。

【０１１２】

【表６】 表６において報告した全ての実施例は、良好な初期のＬＶＦＡ特性を示すが；し
かし、酸化後、参考材料ＮＳ、ＭＤ、ＥＺＬおよびＴ３は、負の傾きによって示
されるように、摩擦特性の劣化を示す。実施例１１Ａ、１３Ａおよび１５〜２０
は、良好な性能を示し、計算された傾きは、材料Ｔ４およびＣの傾きに一致する
。表６におけるデータの試験は、本発明のホウ素含有潤滑剤組成物が、抗振動を
改善するための、すべりを有する（変調された）トルクコンバータークラッチを
使用する自動トランスミッションにおいて有利に使用され得ることを示す。

【０１１３】 （実施例系列Ｃ） 実施例１１、１３および１８の調合物（しかし、これらは、グループＩＩのベ
ースストックにおける元の調合物よりむしろ、グループＩＩのベースストック中
にブレンドした）に対して、粘性測定を行った。これらの調合物はまた、ずり安
定性のポリメタクリレート粘性指数改変剤を含む。表７において、記号Ａ、Ｂお
よびＣは、このような調合物の首尾よい再ブレンドを表す。

【０１１４】

【表７】 これらの結果は、最新技術の潤滑剤規格の要件を満たす調合物を調製するため
の、本発明の添加剤の有用性を実証する。

【０１１５】 上記で参照された引用文献の各々は、参考として本明細書中に援用される。実
施例、または他で明らかに示される場合を除いて、材料の量、反応条件、分子量
、炭素原子数などを特定化するこの記載における全ての多くの数量は、用語「約
」によって変更されるように理解されるべきである。他に示されない限り、本明
細書中に参照される各化合物または組成物は、商業用グレードの材料であるもの
として理解されるべきであり、これらの材料は、異性体、副生成物、誘導体、お
よび商業用グレードで存在することが一般に理解される他のこのような材料を含
み得る。しかし、各化合物成分の量は、任意の溶媒または希釈油を除いて表され
、これらの溶媒または希釈油は、他に示されない限り、市販の材料に通常存在す
る。本明細書中に示されるより高いおよびより低い量、範囲および比は、独立し
て組み合わせられ得ることが理解されるべきである。本明細書中に使用される場
合、表現「実質的に〜からなる」とは、考慮において、組成物の基本特性および
新規な特性に実質的に影響しない物質の包含を許容する。

───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (51)Int.Cl.⁷ 識別記号 ＦＩ テーマコート゛(参考） Ｃ１０Ｍ 159/24 Ｃ１０Ｍ 159/24 // Ｃ１０Ｎ 10:04 Ｃ１０Ｎ 10:04 30:00 30:00 Ｚ 30:04 30:04 30:06 30:06 40:04 40:04 (81)指定国 ＥＰ(ＡＴ，ＢＥ，ＣＨ，ＣＹ， ＤＥ，ＤＫ，ＥＳ，ＦＩ，ＦＲ，ＧＢ，ＧＲ，ＩＥ，Ｉ Ｔ，ＬＵ，ＭＣ，ＮＬ，ＰＴ，ＳＥ)，ＣＡ，ＪＰ，Ｓ Ｇ (72)発明者 ワード， ウィリアム シー． ジュニア アメリカ合衆国 オハイオ 44081， ペ リー， ブリッジウォーター アベニュー 4600 Ｆターム(参考） 4H104 BJ05C DA02A DB03C DB05C DB06C DB07C EB02 LA02 LA03 LA20 PA03

Claims (11)

【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】 連続可変トランスミッションを潤滑するための方法であって
   、該方法は以下： （ａ）潤滑粘性油； （ｂ）ホウ酸化分散剤；および （ｃ）ホウ酸化界面活性剤 を含む組成物を該連続可変トランスミッションに供給する工程を包含し、 ここで、ホウ素の量が該組成物に基づき少なくとも２５０ｐｐｍであり、かつ
   該トランスミッションにおいて使用される場合、該組成物に改良された摩擦特性
   および抗異常停止特性を付与するのに十分な量で存在する、方法。
2. 【請求項２】 請求項１に記載の方法であって、前記組成物中に存在するホ
   ウ素の総量が４００ｐｐｍ〜２０００ｐｐｍである、方法。
3. 【請求項３】 請求項１に記載の方法であって、前記潤滑粘性油が、鉱油、
   合成油、または牽引油を含む、方法。
4. 【請求項４】 請求項１に記載の方法であって、ここで、前記分散剤の量が
   前記組成物の０．１〜６重量％であり、そして前記界面活性剤の量が該組成物の
   ０．１〜５重量％である、方法。
5. 【請求項５】 以下： （ａ）潤滑粘性油； （ｂ）ホウ酸化スクシンイミド分散剤またはホウ酸化マンニッヒ分散剤；およ
   び （ｃ）ホウ酸化界面活性剤 を含む組成物であり、 ここで、ホウ素の量が該組成物に基づき少なくとも２５０ｐｐｍであり、かつ
   連続可変トランスミッションにおいて使用される場合、該組成物に改良された摩
   擦特性および抗異常停止特性を付与するのに十分な量で存在する、組成物。
6. 【請求項６】 請求項５に記載の組成物であって、該組成物中に存在するホ
   ウ素の総量が４００ｐｐｍ〜２０００ｐｐｍである、組成物。
7. 【請求項７】 請求項５に記載の組成物であって、前記潤滑粘性油が、鉱油
   、合成油、または牽引油を含む、組成物。
8. 【請求項８】 請求項５に記載の組成物であって、ここで、前記分散剤の量
   が該組成物の０．１〜６重量％であり、そして前記界面活性剤の量が該組成物の
   ０．１〜５重量％である、組成物。
9. 【請求項９】 以下： （ａ）濃縮物形成量の潤滑粘性油； （ｂ）ホウ酸化スクシンイミド分散剤またはホウ酸化マンニッヒ分散剤；およ
   び （ｃ）ホウ酸化界面活性剤、 を含み、 ここで、ホウ素の量が、該濃縮物に基づき少なくとも２５００ｐｐｍである、
   濃縮物。
10. 【請求項１０】 前記ホウ酸化界面活性剤が、ホウ酸化された過塩基カルシ
    ウム界面活性剤である、請求項５〜８のいずれかに記載の組成物。
11. 【請求項１１】 前記組成物中のホウ素の総量が少なくとも７００重量ｐｐ
    ｍである、請求項５〜８のいずれかに記載の組成物。