JP2002272507A - 中敷き - Google Patents
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- JP2002272507A JP2002272507A JP2001075607A JP2001075607A JP2002272507A JP 2002272507 A JP2002272507 A JP 2002272507A JP 2001075607 A JP2001075607 A JP 2001075607A JP 2001075607 A JP2001075607 A JP 2001075607A JP 2002272507 A JP2002272507 A JP 2002272507A
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- releasing
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Abstract
(57)【要約】
【課題】靴内で発生する湿気を除去することができ、か
つ、吸湿状況を把握して繰り返し何度でも使用すること
ができる中敷きを提供する。 【解決手段】靴４の中に入れる中敷き１であって、吸湿
性、放湿性を有する吸放湿性基材２から構成され、その
表面には吸湿状況を把握する湿気感知センサー３が設け
られてなるものである。また、吸放湿性基材２が、消臭
性、抗菌性、防カビ性を有する架橋アクリレート系繊維
からなるものである。
つ、吸湿状況を把握して繰り返し何度でも使用すること
ができる中敷きを提供する。 【解決手段】靴４の中に入れる中敷き１であって、吸湿
性、放湿性を有する吸放湿性基材２から構成され、その
表面には吸湿状況を把握する湿気感知センサー３が設け
られてなるものである。また、吸放湿性基材２が、消臭
性、抗菌性、防カビ性を有する架橋アクリレート系繊維
からなるものである。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、靴の中に入れて使
用する中敷きに関するものである。
用する中敷きに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】一般に、ビジネスシューズなどの革靴
は、人によっては一日８時間以上履いたままであるた
め、非常に蒸れ易くなる。このような革靴内で発生する
足からの湿気は、革靴の中底の部分に使用されている豚
革で吸湿するようになされているため、一日履いた革靴
は、中底の湿気を乾かすために、２〜３日休ませるのが
好ましいと言われている。しかし、実際には、同じ靴を
毎日履いているのが常であり、これが革靴内での蒸れ感
を助長して水虫や悪臭の原因となっている。
は、人によっては一日８時間以上履いたままであるた
め、非常に蒸れ易くなる。このような革靴内で発生する
足からの湿気は、革靴の中底の部分に使用されている豚
革で吸湿するようになされているため、一日履いた革靴
は、中底の湿気を乾かすために、２〜３日休ませるのが
好ましいと言われている。しかし、実際には、同じ靴を
毎日履いているのが常であり、これが革靴内での蒸れ感
を助長して水虫や悪臭の原因となっている。
【０００３】そこで、従来より、このような靴の中に入
れる中敷きとして、消臭性や抗菌性を有するものが提案
されている。
れる中敷きとして、消臭性や抗菌性を有するものが提案
されている。
【０００４】また、空隙率の大きい中敷きとすることに
より、足と靴との間に通気性を確保して足の蒸れを防止
するといった中敷きも提案されている。
より、足と靴との間に通気性を確保して足の蒸れを防止
するといった中敷きも提案されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】しかし、上記従来の消
臭性や抗菌性を有する中敷きは、革靴内の湿気から生じ
る悪臭や白癬菌の発生を防止するといったものであっ
て、湿気自体を除去するものではない。
臭性や抗菌性を有する中敷きは、革靴内の湿気から生じ
る悪臭や白癬菌の発生を防止するといったものであっ
て、湿気自体を除去するものではない。
【０００６】また、上記従来の空隙率の大きい中敷きに
ついても、単に足と靴との間に通気性を確保するだけ
で、革靴内の湿気自体を除去するものではない。
ついても、単に足と靴との間に通気性を確保するだけ
で、革靴内の湿気自体を除去するものではない。
【０００７】そのため、このような中敷きに吸湿剤を混
入するといったことが考えられるが、この場合、中敷き
が吸湿飽和してしまうので繰り返し使用することができ
ず、再使用できたとしても、再生に高温を要することと
なり、その再生作業が煩わしい。
入するといったことが考えられるが、この場合、中敷き
が吸湿飽和してしまうので繰り返し使用することができ
ず、再使用できたとしても、再生に高温を要することと
なり、その再生作業が煩わしい。
【０００８】また、吸湿飽和してしまってもそれを知る
ことができないので、そのまま使用し続けてしまい、逆
に革靴内の蒸れがひどくなるといった不都合を生じるこ
ととなる。
ことができないので、そのまま使用し続けてしまい、逆
に革靴内の蒸れがひどくなるといった不都合を生じるこ
ととなる。
【０００９】本発明は、係る実情に鑑みてなされたもの
であって、靴内で発生する湿気を除去することができ、
かつ、吸湿状況を把握して繰り返し何度でも使用するこ
とができる中敷きを提供することを目的としている。
であって、靴内で発生する湿気を除去することができ、
かつ、吸湿状況を把握して繰り返し何度でも使用するこ
とができる中敷きを提供することを目的としている。
【００１０】
【課題を解決するための手段】上記課題を解決するため
の本発明の中敷きは、靴の中に入れる中敷きであって、
吸湿性、放湿性を有する吸放湿性基材から構成され、そ
の表面には吸湿状況を把握する湿気感知センサーが設け
られてなるものである。
の本発明の中敷きは、靴の中に入れる中敷きであって、
吸湿性、放湿性を有する吸放湿性基材から構成され、そ
の表面には吸湿状況を把握する湿気感知センサーが設け
られてなるものである。
【００１１】また、上記中敷きにおいて、吸放湿性基材
が消臭性、抗菌性、防カビ性を有する架橋アクリレート
系繊維からなるものである。
が消臭性、抗菌性、防カビ性を有する架橋アクリレート
系繊維からなるものである。
【００１２】
【発明の実施の形態】以下、本発明の実施の形態を図面
を参照して説明する。
を参照して説明する。
【００１３】図１は中敷き１の全体構成の概略を示し、
図２は同中敷き１の使用状態を示している。
図２は同中敷き１の使用状態を示している。
【００１４】すなわち、この中敷き１は、吸放湿性基材
２によって形成され、吸放湿性基材２の吸放湿状況を湿
気感知センサー３によって把握することができるように
なされている。
２によって形成され、吸放湿性基材２の吸放湿状況を湿
気感知センサー３によって把握することができるように
なされている。
【００１５】この中敷き１は、靴４の中底４１に敷設さ
れ、靴４を履いた際の足５からの湿気を吸収するように
なされている。
れ、靴４を履いた際の足５からの湿気を吸収するように
なされている。
【００１６】このような中敷き１を形成する吸放湿性基
材２としては、単に湿度を調整する吸放湿性を有するも
の、もくしは、上記吸放湿性に加えて、水虫、悪臭、カ
ビなどの発生を防止する抗菌性、消臭性、防カビ性など
を有するものを使用することができる。
材２としては、単に湿度を調整する吸放湿性を有するも
の、もくしは、上記吸放湿性に加えて、水虫、悪臭、カ
ビなどの発生を防止する抗菌性、消臭性、防カビ性など
を有するものを使用することができる。
【００１７】吸放湿性を有する吸放湿性基材２として
は、例えば、カネボウ社製 ベルオアシス（商品名）な
どの吸放湿性アクリレート系繊維を使用することができ
る。この吸放湿性アクリレート系繊維の場合も、抗菌加
工によって簡単に抗菌性、消臭性、防カビ性を兼ね備え
た吸放湿性基材２にすることができる。
は、例えば、カネボウ社製 ベルオアシス（商品名）な
どの吸放湿性アクリレート系繊維を使用することができ
る。この吸放湿性アクリレート系繊維の場合も、抗菌加
工によって簡単に抗菌性、消臭性、防カビ性を兼ね備え
た吸放湿性基材２にすることができる。
【００１８】また、吸放湿性に加えて、抗菌性、消臭
性、防カビ性を兼ね備えた吸放湿性基材２としては、例
えば、東洋紡社製 モイスケア（商品名）などの架橋ア
クリレート系繊維を使用することができる。この架橋ア
クリレート系繊維の場合、具体的なものとしては、ヒド
ラジン架橋による窒素含有量の増加が１．０重量％〜
８．０重量％である架橋アクリル系繊維であって、残存
ニトリル基の一部に１．０ｍｍｏｌ／ｇ〜４．５ｍｍｏ
ｌ／ｇの塩型カルボキシル基が導入され、残部にアミド
基が導入されており、引張り強度が１ｇ／ｄ以上、限界
酸素指数が２４以上および滅菌率が９０％以上の吸放湿
性繊維が好ましいものとして挙げられる。
性、防カビ性を兼ね備えた吸放湿性基材２としては、例
えば、東洋紡社製 モイスケア（商品名）などの架橋ア
クリレート系繊維を使用することができる。この架橋ア
クリレート系繊維の場合、具体的なものとしては、ヒド
ラジン架橋による窒素含有量の増加が１．０重量％〜
８．０重量％である架橋アクリル系繊維であって、残存
ニトリル基の一部に１．０ｍｍｏｌ／ｇ〜４．５ｍｍｏ
ｌ／ｇの塩型カルボキシル基が導入され、残部にアミド
基が導入されており、引張り強度が１ｇ／ｄ以上、限界
酸素指数が２４以上および滅菌率が９０％以上の吸放湿
性繊維が好ましいものとして挙げられる。
【００１９】上記架橋アクリレート系繊維は、アクリル
系繊維にヒドラジン処理により架橋結合を導入して窒素
含有量の増加を１重量％〜８重量％の範囲内に調整し、
加水分解反応により残存しているニトリル基の１．０ｍ
ｍｏｌ／ｇ〜４．５ｍｍｏｌ／ｇにカルボキシル基を導
入し、残部にアミド基を導入し、次いでこのカルボキシ
ル基を塩型にすることによって得ることができる。
系繊維にヒドラジン処理により架橋結合を導入して窒素
含有量の増加を１重量％〜８重量％の範囲内に調整し、
加水分解反応により残存しているニトリル基の１．０ｍ
ｍｏｌ／ｇ〜４．５ｍｍｏｌ／ｇにカルボキシル基を導
入し、残部にアミド基を導入し、次いでこのカルボキシ
ル基を塩型にすることによって得ることができる。
【００２０】最良の吸放湿性基材２であるこの架橋アク
リレート系繊維について、以下に具体的に説明する。
リレート系繊維について、以下に具体的に説明する。
【００２１】上記架橋アクリレート系繊維の原料繊維と
しては、アクリロニトリル（以下、ＡＮという）を４０
重量％以上、好ましくは５０重量％以上含有するＡＮ系
重合体により形成された繊維が挙げられる。かかる原料
アクリル系繊維は、短繊維、トウ、糸、編織物、不織布
などいずれの形態でもよく、製造工程中途品や廃繊維な
どであってもよい。ＡＮ系重合体は、ＡＮ単独重合体、
ＡＮと他のモノマーとの共重合体のいずれでもよい。他
のモノマーとしては、ハロゲン化ビニルおよびハロゲン
化ビニリデン；（メタ）アクリル酸エステル；メタリル
スルホン酸、ｐ−スチレンスルホン酸などのスルホン酸
含有モノマーおよびその塩；（メタ）アクリル酸、イタ
コン酸などのカルボン酸含有モノマーおよびその塩；ア
クリルアミド、スチレン、酢酸ビニルなどのその他のモ
ノマーが挙げられる。
しては、アクリロニトリル（以下、ＡＮという）を４０
重量％以上、好ましくは５０重量％以上含有するＡＮ系
重合体により形成された繊維が挙げられる。かかる原料
アクリル系繊維は、短繊維、トウ、糸、編織物、不織布
などいずれの形態でもよく、製造工程中途品や廃繊維な
どであってもよい。ＡＮ系重合体は、ＡＮ単独重合体、
ＡＮと他のモノマーとの共重合体のいずれでもよい。他
のモノマーとしては、ハロゲン化ビニルおよびハロゲン
化ビニリデン；（メタ）アクリル酸エステル；メタリル
スルホン酸、ｐ−スチレンスルホン酸などのスルホン酸
含有モノマーおよびその塩；（メタ）アクリル酸、イタ
コン酸などのカルボン酸含有モノマーおよびその塩；ア
クリルアミド、スチレン、酢酸ビニルなどのその他のモ
ノマーが挙げられる。
【００２２】アクリル系繊維に、ヒドラジン架橋を導入
する方法としては、濃度６％〜８０％のヒドラジン水溶
液中、温度５０℃〜１２０℃で、１〜５時間処理する方
法が好ましいものとして挙げられる。窒素含有量の増加
とは、原料アクリル系繊維の窒素含有量に比べヒドラジ
ン架橋アクリル繊維の窒素含有量を増加させることをい
う。ヒドラジンとしては、水加ヒドラジン、硫酸ヒドラ
ジン、塩酸ヒドラジン、硝酸ヒドラジン、臭素酸ヒドラ
ジンなどが挙げられる。
する方法としては、濃度６％〜８０％のヒドラジン水溶
液中、温度５０℃〜１２０℃で、１〜５時間処理する方
法が好ましいものとして挙げられる。窒素含有量の増加
とは、原料アクリル系繊維の窒素含有量に比べヒドラジ
ン架橋アクリル繊維の窒素含有量を増加させることをい
う。ヒドラジンとしては、水加ヒドラジン、硫酸ヒドラ
ジン、塩酸ヒドラジン、硝酸ヒドラジン、臭素酸ヒドラ
ジンなどが挙げられる。
【００２３】加水分解反応によりヒドラジン架橋されず
に残存しているニトリル基量の１．０ｍｍｏｌ／ｇ〜
４．５ｍｍｏｌ／ｇにカルボキシル基を導入し、残部に
アミド基を導入する方法としては、アルカル金属水酸化
物、アンモニアなどの塩基性水溶液；硝酸、硫酸、塩酸
などの鉱酸の水溶液を含浸させた状態で、またはこの水
溶液に原料繊維を浸漬した状態で加熱処理する手段が挙
げられる。なお、前記架橋結合の導入と同時に加水分解
反応を行うこともできる。また、酸で加水分解した場合
にはカルボキシル基を塩型に変換する必要がある。
に残存しているニトリル基量の１．０ｍｍｏｌ／ｇ〜
４．５ｍｍｏｌ／ｇにカルボキシル基を導入し、残部に
アミド基を導入する方法としては、アルカル金属水酸化
物、アンモニアなどの塩基性水溶液；硝酸、硫酸、塩酸
などの鉱酸の水溶液を含浸させた状態で、またはこの水
溶液に原料繊維を浸漬した状態で加熱処理する手段が挙
げられる。なお、前記架橋結合の導入と同時に加水分解
反応を行うこともできる。また、酸で加水分解した場合
にはカルボキシル基を塩型に変換する必要がある。
【００２４】カルボキシル基を塩型にする方法として
は、上述した加水分解繊維を下記に例示する各種の塩型
の水酸化物または塩の水溶液に浸漬し、その後水洗、乾
燥する方法が好適に用いられる。カルボキシル基の塩型
としては、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋなどのアルカリ金属、Ｂｅ、
Ｍｇ、Ｃａ、Ｂａなどのアルカリ土類金属、Ｃｕ、Ｚ
ｎ、Ａｌ、Ｍｎ、Ａｇ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉなどの他の金
属、ＮＨ4 、アミンなどの有機の陽イオンを挙げること
ができる。
は、上述した加水分解繊維を下記に例示する各種の塩型
の水酸化物または塩の水溶液に浸漬し、その後水洗、乾
燥する方法が好適に用いられる。カルボキシル基の塩型
としては、Ｌｉ、Ｎａ、Ｋなどのアルカリ金属、Ｂｅ、
Ｍｇ、Ｃａ、Ｂａなどのアルカリ土類金属、Ｃｕ、Ｚ
ｎ、Ａｌ、Ｍｎ、Ａｇ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉなどの他の金
属、ＮＨ4 、アミンなどの有機の陽イオンを挙げること
ができる。
【００２５】この架橋アクリレート系繊維は、窒素を含
有する架橋構造により抗菌性がもたらされているものと
推定される。また、この架橋アクリレート系繊維は、吸
湿性のみならず放湿性にも優れているので、革靴４内の
環境において使用しても充分に吸湿性を再生することが
できる。この架橋アクリレート系繊維は、吸放湿性基材
２の全体を構成してもよいし、他の化学繊維、天然繊
維、動物繊維などと混合して吸放湿性基材２を構成する
ものであってもよい。
有する架橋構造により抗菌性がもたらされているものと
推定される。また、この架橋アクリレート系繊維は、吸
湿性のみならず放湿性にも優れているので、革靴４内の
環境において使用しても充分に吸湿性を再生することが
できる。この架橋アクリレート系繊維は、吸放湿性基材
２の全体を構成してもよいし、他の化学繊維、天然繊
維、動物繊維などと混合して吸放湿性基材２を構成する
ものであってもよい。
【００２６】この吸放湿性基材２の吸放湿量は、特に限
定されるものではないが、気温２０℃、相対湿度５０％
と、気温２０℃、相対湿度９５％とにおける吸湿量差が
１００ｇ／ｍ2 以上のもの、特に２００ｇ／ｍ2 以上の
ものを使用することが、薄い中敷き１を形成する上で好
ましい。
定されるものではないが、気温２０℃、相対湿度５０％
と、気温２０℃、相対湿度９５％とにおける吸湿量差が
１００ｇ／ｍ2 以上のもの、特に２００ｇ／ｍ2 以上の
ものを使用することが、薄い中敷き１を形成する上で好
ましい。
【００２７】この吸放湿性基材２は、上記架橋アクリレ
ート系繊維と他の繊維と混合して不織布にした一枚物で
中敷き１を構成するものであってもよいし、上記架橋ア
クリレート系繊維からなる吸放湿性基材２と、立体メッ
シュ編物からなる通気性基材６との二層構造で中敷き１
を構成するものであってもよい。この通気性基材６とし
ては、図３（ａ）に示すように、単純に立体メッシュ編
物であってもよいし、図３（ｂ）に示すように、複数の
リブ６１が突設するようになされた立体メッシュ編物で
あってもよい。吸放湿性基材２と通気性基材６とは、直
接縫い合わせてもよいし、接着や電磁誘導加熱による熱
融着で一体化するものであってもよい。また、中敷き１
の表面すなわち、足５が当たる面には、湿気感知センサ
ー３が設けられる。
ート系繊維と他の繊維と混合して不織布にした一枚物で
中敷き１を構成するものであってもよいし、上記架橋ア
クリレート系繊維からなる吸放湿性基材２と、立体メッ
シュ編物からなる通気性基材６との二層構造で中敷き１
を構成するものであってもよい。この通気性基材６とし
ては、図３（ａ）に示すように、単純に立体メッシュ編
物であってもよいし、図３（ｂ）に示すように、複数の
リブ６１が突設するようになされた立体メッシュ編物で
あってもよい。吸放湿性基材２と通気性基材６とは、直
接縫い合わせてもよいし、接着や電磁誘導加熱による熱
融着で一体化するものであってもよい。また、中敷き１
の表面すなわち、足５が当たる面には、湿気感知センサ
ー３が設けられる。
【００２８】この湿気感知センサー３は、図４に示すよ
うに、足５の踵が当たる部分に設けられ、革靴４を履く
前に、革靴４内に設けられた中敷き１の湿気感知センサ
ー３を見ることで、吸放湿性基材２による吸放湿状況を
把握できるようになされている。この湿気感知センサー
３としては、中敷き１を構成する吸放湿性基材２の湿度
状況を把握することができるものであれば、特に限定さ
れるものではなく、公知の各種湿気感知センサー３を使
用することができる。例えば、この湿気感知センサー３
としては、感湿剤を利用したものが使用される。感湿剤
は、湿分と接触すると色の変化を生じ、放湿するともと
の色に戻るという性質を有しているため、吸湿性が飽和
状態になってきたことを視覚によって容易に把握するこ
とができる。また、吸放湿性基材２の乾燥とともに、こ
の湿気感知センサー３は、元の色に戻るため、吸放湿性
基材２と同様に繰り返し使用することができる。具体的
に、この湿気感知センサー３は、吸放湿性基材２に感湿
剤を介して非透湿性フィルムを積層し、少なくとも非透
湿性フィルムの周囲を吸放湿性基材２に接着することで
構成することができる。この感湿剤としては、二塩化コ
バルト（青色、吸湿により淡赤色）臭化コバルト（緑
色、吸湿により青〜赤紫色）、塩化ニッケル（黄色、吸
湿により淡緑色）、臭化ニッケル（黄褐色、吸湿により
緑色）等が挙げられる。
うに、足５の踵が当たる部分に設けられ、革靴４を履く
前に、革靴４内に設けられた中敷き１の湿気感知センサ
ー３を見ることで、吸放湿性基材２による吸放湿状況を
把握できるようになされている。この湿気感知センサー
３としては、中敷き１を構成する吸放湿性基材２の湿度
状況を把握することができるものであれば、特に限定さ
れるものではなく、公知の各種湿気感知センサー３を使
用することができる。例えば、この湿気感知センサー３
としては、感湿剤を利用したものが使用される。感湿剤
は、湿分と接触すると色の変化を生じ、放湿するともと
の色に戻るという性質を有しているため、吸湿性が飽和
状態になってきたことを視覚によって容易に把握するこ
とができる。また、吸放湿性基材２の乾燥とともに、こ
の湿気感知センサー３は、元の色に戻るため、吸放湿性
基材２と同様に繰り返し使用することができる。具体的
に、この湿気感知センサー３は、吸放湿性基材２に感湿
剤を介して非透湿性フィルムを積層し、少なくとも非透
湿性フィルムの周囲を吸放湿性基材２に接着することで
構成することができる。この感湿剤としては、二塩化コ
バルト（青色、吸湿により淡赤色）臭化コバルト（緑
色、吸湿により青〜赤紫色）、塩化ニッケル（黄色、吸
湿により淡緑色）、臭化ニッケル（黄褐色、吸湿により
緑色）等が挙げられる。
【００２９】この感湿剤は、粉体の状態でそのまま吸放
湿性基材２に付着せしめて使用してもよいし、あらかじ
めフィルム状に成形した感湿剤フィルムとして使用して
もよい。
湿性基材２に付着せしめて使用してもよいし、あらかじ
めフィルム状に成形した感湿剤フィルムとして使用して
もよい。
【００３０】感湿剤フィルムは、例えば上記感湿剤を樹
脂エマルジョンに配合し、均一に分散させたものをフィ
ルム状にし、さらに溶媒を除去することによって形成す
ることができる。この場合、感湿剤フィルムは、非透湿
性フィルムの周囲の一部分を吸放湿性基材２に接着しな
いようにしておき、この接着していない部分から出し入
れできるように構成することができる。このように、中
敷き１から感湿剤フィルムを取り出すことができること
で、感湿剤フィルムを傷めることなく、中敷き１だけを
必要に応じて洗濯、洗浄することができる。
脂エマルジョンに配合し、均一に分散させたものをフィ
ルム状にし、さらに溶媒を除去することによって形成す
ることができる。この場合、感湿剤フィルムは、非透湿
性フィルムの周囲の一部分を吸放湿性基材２に接着しな
いようにしておき、この接着していない部分から出し入
れできるように構成することができる。このように、中
敷き１から感湿剤フィルムを取り出すことができること
で、感湿剤フィルムを傷めることなく、中敷き１だけを
必要に応じて洗濯、洗浄することができる。
【００３１】また、感湿剤フィルムは、非透湿性フィル
ムの吸放湿性基材２側の面に、感湿剤が配合された樹脂
エマルジョンを塗布、乾燥させることによって形成する
こともできる。
ムの吸放湿性基材２側の面に、感湿剤が配合された樹脂
エマルジョンを塗布、乾燥させることによって形成する
こともできる。
【００３２】感湿剤フィルムを形成する際に用いられる
樹脂エマルジョンとしては、例えば、アクリル樹脂エマ
ルジョン、酢酸ビニル樹脂エマルジョン、エチレン−酢
酸ビニル樹脂エマルジョン、フェノール樹脂エマルジョ
ン、不飽和ポリエステル樹脂エマルジョン、エポキシ樹
脂エマルジョン、ウレタン樹脂エマルジョンなどが挙げ
られる。樹脂エマルジョンの選択は、吸放湿性基材２と
の接着性、耐光性、難燃性、耐熱性などの要求性能に応
じて適宜行えばよい。
樹脂エマルジョンとしては、例えば、アクリル樹脂エマ
ルジョン、酢酸ビニル樹脂エマルジョン、エチレン−酢
酸ビニル樹脂エマルジョン、フェノール樹脂エマルジョ
ン、不飽和ポリエステル樹脂エマルジョン、エポキシ樹
脂エマルジョン、ウレタン樹脂エマルジョンなどが挙げ
られる。樹脂エマルジョンの選択は、吸放湿性基材２と
の接着性、耐光性、難燃性、耐熱性などの要求性能に応
じて適宜行えばよい。
【００３３】このようにして構成される中敷き１は、革
靴４の中底４１に合わせて適宜に切断した後、この中底
４１内に挿入される。
靴４の中底４１に合わせて適宜に切断した後、この中底
４１内に挿入される。
【００３４】この中敷き１を挿入した革靴４を履くと、
足５からの湿気は、中敷き１が吸湿することとなる。
足５からの湿気は、中敷き１が吸湿することとなる。
【００３５】また、この中敷き１は、吸放湿性基材２が
放湿性を有しているので、吸湿が飽和状態になってきた
状況で、革靴４を脱ぐと空気中に放湿して吸湿性を自動
的に回復することとなる。したがって、この中敷き１
は、放湿が効果的に行われるように、風通しのよい所や
日光が当たることろに脱いだ革靴４を放置しておくこと
が有効である。
放湿性を有しているので、吸湿が飽和状態になってきた
状況で、革靴４を脱ぐと空気中に放湿して吸湿性を自動
的に回復することとなる。したがって、この中敷き１
は、放湿が効果的に行われるように、風通しのよい所や
日光が当たることろに脱いだ革靴４を放置しておくこと
が有効である。
【００３６】さらに、もっと積極的に中敷き１による吸
湿性を回復させる場合は、革靴４内から中敷き１を取り
出し、天日乾しすれば急速に吸湿性を回復させることが
できる。
湿性を回復させる場合は、革靴４内から中敷き１を取り
出し、天日乾しすれば急速に吸湿性を回復させることが
できる。
【００３７】また、上記したような湿気感知センサー６
を設けていなかったり、湿気感知センサー６による感知
に気づかなかったとしても、この中敷き１の吸放湿性基
材２は、消臭性、抗菌性、防カビ性を有しているので、
革靴４が悪臭を発生したり、革靴４にカビが発生した
り、水虫の原因となる白癬菌が繁殖したりするといった
ことを防止することができることとなる。
を設けていなかったり、湿気感知センサー６による感知
に気づかなかったとしても、この中敷き１の吸放湿性基
材２は、消臭性、抗菌性、防カビ性を有しているので、
革靴４が悪臭を発生したり、革靴４にカビが発生した
り、水虫の原因となる白癬菌が繁殖したりするといった
ことを防止することができることとなる。
【００３８】なお、本実施の形態において、中敷き１
は、革靴４に設けられているが、このような革靴４に限
定されるものではなく、各種の靴に使用することができ
る。
は、革靴４に設けられているが、このような革靴４に限
定されるものではなく、各種の靴に使用することができ
る。
【００３９】
【発明の効果】以上述べたように、本発明によると、中
敷きを構成する基材が吸放湿性を有しているので、靴を
履いている際には、靴内に発生する湿気を吸湿すること
ができ、靴を脱いでいる際には、天日干しすることなど
によって、この吸湿した湿気を容易に放湿させることが
できる。
敷きを構成する基材が吸放湿性を有しているので、靴を
履いている際には、靴内に発生する湿気を吸湿すること
ができ、靴を脱いでいる際には、天日干しすることなど
によって、この吸湿した湿気を容易に放湿させることが
できる。
【００４０】また、中敷きが吸湿可能か否かは、湿気感
知センサーによって把握することができるので、この湿
気感知センサーを見ることで、乾燥が必要な時期を知る
ことができる。
知センサーによって把握することができるので、この湿
気感知センサーを見ることで、乾燥が必要な時期を知る
ことができる。
【図１】本発明に係る中敷きの全体構成の概略を示す斜
視図である。
視図である。
【図２】本発明に中敷きの使用状態を示す断面図であ
る。
る。
【図３】（ａ）および（ｂ）は本発明に係る中敷きに使
用される通気性基材の各実施の形態を示す部分断面図で
ある。
用される通気性基材の各実施の形態を示す部分断面図で
ある。
【図４】革靴に本発明に係る中敷きを設けた状態を示す
平面図である。
平面図である。
１ 中敷き ２ 吸放湿性基材 ３ 湿気感知センサー ４ 革靴 ５ 足
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 井戸田 進 大阪市北区西天満５丁目９番３号 東洋商 事株式会社内 (72)発明者 山田 曠人 大阪市北区西天満５丁目９番３号 東洋商 事株式会社内 Ｆターム(参考） 4F050 AA01 AA06 EA01 GA13 HA20 HA33 HA80 HA91 HA95 HA96
Claims (2)
- 【請求項１】 靴の中に入れる中敷きであって、 吸湿性、放湿性を有する吸放湿性基材から構成され、そ
の表面には吸湿状況を把握する湿気感知センサーが設け
られてなることを特徴とする中敷き。 - 【請求項２】 吸放湿性基材が、消臭性、抗菌性、防カ
ビ性を有する架橋アクリレート系繊維からなる請求項１
記載の中敷き。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2001075607A JP2002272507A (ja) | 2001-03-16 | 2001-03-16 | 中敷き |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2001075607A JP2002272507A (ja) | 2001-03-16 | 2001-03-16 | 中敷き |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2002272507A true JP2002272507A (ja) | 2002-09-24 |
Family
ID=18932659
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2001075607A Pending JP2002272507A (ja) | 2001-03-16 | 2001-03-16 | 中敷き |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP2002272507A (ja) |
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-
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- 2001-03-16 JP JP2001075607A patent/JP2002272507A/ja active Pending
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