JP2002158528A - アクティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法 - Google Patents
アクティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法Info
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Abstract
(57)【要約】 （修正有）
【課題】 給電回路の構成を変えることなく送受信モジ
ュール数を任意に増減できるアクティブフェーズドアレ
イアンテナの間引き法を得る。 【解決手段】 複数の素子アンテナ１−１〜１−ｎと、
上記素子アンテナ個々に接続された送受信モジュール２
−１〜２−ｎと、上記送受信モジュールに給電する給電
回路３とからなるアクティブフェーズドアレイアンテナ
の素子間引き法において、全素子アンテナ座標から所望
の開口分布に沿うように第１の間引き配置を決定し、決
定された上記第１の間引き配置を基に、２回目の間引き
を実施し第２の間引き配置を決定するようにしたもので
ある。
ュール数を任意に増減できるアクティブフェーズドアレ
イアンテナの間引き法を得る。 【解決手段】 複数の素子アンテナ１−１〜１−ｎと、
上記素子アンテナ個々に接続された送受信モジュール２
−１〜２−ｎと、上記送受信モジュールに給電する給電
回路３とからなるアクティブフェーズドアレイアンテナ
の素子間引き法において、全素子アンテナ座標から所望
の開口分布に沿うように第１の間引き配置を決定し、決
定された上記第１の間引き配置を基に、２回目の間引き
を実施し第２の間引き配置を決定するようにしたもので
ある。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】この発明は例えば艦船搭載用
レーダ等に使用されるアクティブフェーズドアレイアン
テナのアンテナ素子間引き法に関するものである。
レーダ等に使用されるアクティブフェーズドアレイアン
テナのアンテナ素子間引き法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】艦船搭載用レーダ等に使用されるような
大規模アクティブフェーズドアレイアンテナは周知のよ
うに非常に高額となるため、モジュールの数を少なくし
て低コスト化を図ることがかねてから検討されてきた。
しかしながら、モジュールの数を少なくした場合、アン
テナ利得の低下が発生し、レーダ性能が低下するため、
初期の段階では少ないモジュール数のアンテナを配置
し、その後順次モジュールを増やして所望のアンテナ性
能に近づける必要があった。
大規模アクティブフェーズドアレイアンテナは周知のよ
うに非常に高額となるため、モジュールの数を少なくし
て低コスト化を図ることがかねてから検討されてきた。
しかしながら、モジュールの数を少なくした場合、アン
テナ利得の低下が発生し、レーダ性能が低下するため、
初期の段階では少ないモジュール数のアンテナを配置
し、その後順次モジュールを増やして所望のアンテナ性
能に近づける必要があった。
【０００３】図１７は、従来のアクティブフェーズドア
レイアンテナを示す図であり、１はｎ個の素子アンテ
ナ、２は上記素子アンテナ１のそれぞれに接続されたｎ
個の送受信モジュール、３は給電回路である。図１７に
おいて、送信の場合、アンテナに入力された信号は給電
回路３にて分配され、送受信モジュール２へ入力され
る。送受信モジュール２では、所望の位相制御および電
力増幅されたのち素子アンテナ１より空間に放射され
る。また、受信の場合、素子アンテナ１にて受信した信
号は、送受信モジュール２にて増幅および位相制御さ
れ、給電回路３にて合成し出力される。
レイアンテナを示す図であり、１はｎ個の素子アンテ
ナ、２は上記素子アンテナ１のそれぞれに接続されたｎ
個の送受信モジュール、３は給電回路である。図１７に
おいて、送信の場合、アンテナに入力された信号は給電
回路３にて分配され、送受信モジュール２へ入力され
る。送受信モジュール２では、所望の位相制御および電
力増幅されたのち素子アンテナ１より空間に放射され
る。また、受信の場合、素子アンテナ１にて受信した信
号は、送受信モジュール２にて増幅および位相制御さ
れ、給電回路３にて合成し出力される。
【０００４】従来のアクティブフェーズドアレイアンテ
ナを設計する場合、送受信モジュール２の配列密度を素
子間引きにより配置する方法が取られる。この素子間引
き法は、例えば沼崎正、真野清司、片木孝至、“平面ア
レーアンテナの確定的素子間引き法”、信学技報ＡＰ８
４−１２１．電子通信学会発行、１９８５年１月１８
日．に示されている。
ナを設計する場合、送受信モジュール２の配列密度を素
子間引きにより配置する方法が取られる。この素子間引
き法は、例えば沼崎正、真野清司、片木孝至、“平面ア
レーアンテナの確定的素子間引き法”、信学技報ＡＰ８
４−１２１．電子通信学会発行、１９８５年１月１８
日．に示されている。
【０００５】図１８は、上記の素子間引き法によって間
引いた場合の送受信モジュール配置例である。図１８の
ように間引かれたアンテナ装置においては、各素子アン
テナ１より放射された信号は、送受信モジュール２の配
列密度によって決まる密度テーパによって低サイドロー
ブなアレイパターンとして合成される。図１９に従来の
素子間引き法により得られる放射パターンの例を示す。
引いた場合の送受信モジュール配置例である。図１８の
ように間引かれたアンテナ装置においては、各素子アン
テナ１より放射された信号は、送受信モジュール２の配
列密度によって決まる密度テーパによって低サイドロー
ブなアレイパターンとして合成される。図１９に従来の
素子間引き法により得られる放射パターンの例を示す。
【０００６】ここで、従来の素子間引き法によって得ら
れる送受信モジュール数および配置は、同一アンテナ径
の場合、テイラー分布等の設定開口分布によって異な
り、送受信モジュール数を減らしたい場合には、テイラ
ー分布の設定サイドローブを低く設定しテーパをきつく
する方法が取られる。図２０が、送受信モジュール数を
減らすように開口分布を変えた場合の送受信モジュール
配置例である。また、図２１がその放射パターンであ
る。
れる送受信モジュール数および配置は、同一アンテナ径
の場合、テイラー分布等の設定開口分布によって異な
り、送受信モジュール数を減らしたい場合には、テイラ
ー分布の設定サイドローブを低く設定しテーパをきつく
する方法が取られる。図２０が、送受信モジュール数を
減らすように開口分布を変えた場合の送受信モジュール
配置例である。また、図２１がその放射パターンであ
る。
【０００７】図１８の間引き配置においても図２０の間
引き配置においても、送受信モジュール２と給電回路３
の端子は１対１で対応しており、間引き配置を変更する
場合、給電回路もその配置に合わせて変更しなければな
らない。
引き配置においても、送受信モジュール２と給電回路３
の端子は１対１で対応しており、間引き配置を変更する
場合、給電回路もその配置に合わせて変更しなければな
らない。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】従来のアクティブフェ
ーズドアレイアンテナの素子間引き法は、間引き配置と
給電回路が１対１で対応するようになっているため、一
度間引き配置を決定した後で、送受信モジュール数を減
らしたり、増やしたりすることができないという課題が
あった。
ーズドアレイアンテナの素子間引き法は、間引き配置と
給電回路が１対１で対応するようになっているため、一
度間引き配置を決定した後で、送受信モジュール数を減
らしたり、増やしたりすることができないという課題が
あった。
【０００９】この発明は、上記のような問題点を解消す
るためになされたものであり、給電回路の変更無しに２
種の間引きを実現し、送受信モジュールの増減の自由度
を得るためのものである。
るためになされたものであり、給電回路の変更無しに２
種の間引きを実現し、送受信モジュールの増減の自由度
を得るためのものである。
【００１０】
【課題を解決するための手段】第１の発明によるアクテ
ィブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法は、複数
の素子アンテナと、上記複数の素子アンテナのそれぞれ
に接続された移相器、増幅器、低雑音増幅器、スイッチ
および制御回路を含む送受信モジュールと、上記送受信
モジュールに給電するための給電回路からなるアクティ
ブフェーズドアレイアンテナの素子設計法において、上
記複数の素子アンテナの全座標から所望の開口分布に沿
うように第一の間引き配置を決定し、決定された上記第
一の間引き配置を基に、２回目の間引きを実施し第二の
間引き配置を決定するようにしたものである。
ィブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法は、複数
の素子アンテナと、上記複数の素子アンテナのそれぞれ
に接続された移相器、増幅器、低雑音増幅器、スイッチ
および制御回路を含む送受信モジュールと、上記送受信
モジュールに給電するための給電回路からなるアクティ
ブフェーズドアレイアンテナの素子設計法において、上
記複数の素子アンテナの全座標から所望の開口分布に沿
うように第一の間引き配置を決定し、決定された上記第
一の間引き配置を基に、２回目の間引きを実施し第二の
間引き配置を決定するようにしたものである。
【００１１】また、第２の発明によるアクティブフェー
ズドアレイアンテナの素子間引き法は、複数の素子アン
テナと、上記複数の素子アンテナの一部に接続された移
相器、送信出力の高い第１の増幅器、受信利得の高い第
１の低雑音増幅器、スイッチおよび制御回路を含む第１
の送受信モジュールと、同じく上記複数の素子アンテナ
の一部に接続された移相器、送信出力の低い第２の増幅
器、受信利得の低い第２の低雑音増幅器、スイッチおよ
び制御回路を含む第２の送受信モジュールと、上記第１
の送受信モジュールおよび第２の送受信モジュールに給
電するための給電回路からなるアクティブフェーズドア
レイアンテナの素子間引き法において、上記複数の素子
アンテナの全座標から所望の開口分布に沿うように第１
の間引き配置を決定し、決定された上記第１の間引き配
置を基に、２回目の間引きを実施し第２の間引き配置を
決定するようにしたものである。
ズドアレイアンテナの素子間引き法は、複数の素子アン
テナと、上記複数の素子アンテナの一部に接続された移
相器、送信出力の高い第１の増幅器、受信利得の高い第
１の低雑音増幅器、スイッチおよび制御回路を含む第１
の送受信モジュールと、同じく上記複数の素子アンテナ
の一部に接続された移相器、送信出力の低い第２の増幅
器、受信利得の低い第２の低雑音増幅器、スイッチおよ
び制御回路を含む第２の送受信モジュールと、上記第１
の送受信モジュールおよび第２の送受信モジュールに給
電するための給電回路からなるアクティブフェーズドア
レイアンテナの素子間引き法において、上記複数の素子
アンテナの全座標から所望の開口分布に沿うように第１
の間引き配置を決定し、決定された上記第１の間引き配
置を基に、２回目の間引きを実施し第２の間引き配置を
決定するようにしたものである。
【００１２】第３の発明によるアクティブフェーズドア
レイアンテナは、複数の素子アンテナと、上記複数の素
子アンテナの一部に接続された移相器、送信出力の高い
第１の増幅器、受信利得の高い第１の低雑音増幅器、ス
イッチおよび制御回路を含む第１の送受信モジュール
と、同じく上記複数の素子アンテナの一部に接続された
移相器、送信出力の低い第２の増幅器、受信利得の低い
第２の低雑音増幅器、スイッチおよび制御回路を含む第
２の送受信モジュールと、上記第１の送受信モジュール
および第２の送受信モジュールに給電するための給電回
路からなるアクティブフェーズドアレイアンテナの素子
間引き法において、上記複数の素子アンテナの全座標か
ら所望の開口分布に沿うように第１の間引き配置を決定
し、決定された上記第１の間引き配置から任意の素子を
ランダムに抽出し抜きさることで第２の間引き配置を決
定するようにしたものである。
レイアンテナは、複数の素子アンテナと、上記複数の素
子アンテナの一部に接続された移相器、送信出力の高い
第１の増幅器、受信利得の高い第１の低雑音増幅器、ス
イッチおよび制御回路を含む第１の送受信モジュール
と、同じく上記複数の素子アンテナの一部に接続された
移相器、送信出力の低い第２の増幅器、受信利得の低い
第２の低雑音増幅器、スイッチおよび制御回路を含む第
２の送受信モジュールと、上記第１の送受信モジュール
および第２の送受信モジュールに給電するための給電回
路からなるアクティブフェーズドアレイアンテナの素子
間引き法において、上記複数の素子アンテナの全座標か
ら所望の開口分布に沿うように第１の間引き配置を決定
し、決定された上記第１の間引き配置から任意の素子を
ランダムに抽出し抜きさることで第２の間引き配置を決
定するようにしたものである。
【００１３】
【発明の実施の形態】実施の形態１．図１は、この発明
の実施の形態１によるアクティブフェーズドアレイアン
テナの素子間引き法により設計されたアクティブフェー
ズドアレイアンテナを示す図であり、１はｎ個の素子ア
ンテナ、２はｎ個の素子アンテナそれぞれに接続された
送受信モジュール、３は給電回路、４は終端器である。
このアクティブフェーズドアレイアンテナが信号を放射
もしくは信号を受信する動作については、従来例と同じ
である。
の実施の形態１によるアクティブフェーズドアレイアン
テナの素子間引き法により設計されたアクティブフェー
ズドアレイアンテナを示す図であり、１はｎ個の素子ア
ンテナ、２はｎ個の素子アンテナそれぞれに接続された
送受信モジュール、３は給電回路、４は終端器である。
このアクティブフェーズドアレイアンテナが信号を放射
もしくは信号を受信する動作については、従来例と同じ
である。
【００１４】図２はこの発明の実施の形態１によるアク
ティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法の流れ
を示す図である。図において５は第１の間引き配置を決
定する手順、６は第２の間引き配置を決定する手順であ
る。以下、流れについて説明する。図３は、間引きを行
う前の素子配置を示す図である。図３に示す素子配置か
ら第１の間引き配置の決定手順５において所望の開口分
布の基づいてアンテナ素子間引きを実施し第１の間引き
配置を決定する。この際、間引き配置の決定方法につい
ては、従来のアクティブフェーズドアレイアンテナにお
ける間引き手法と同じである。図４は、第１の間引き配
置の例である。
ティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法の流れ
を示す図である。図において５は第１の間引き配置を決
定する手順、６は第２の間引き配置を決定する手順であ
る。以下、流れについて説明する。図３は、間引きを行
う前の素子配置を示す図である。図３に示す素子配置か
ら第１の間引き配置の決定手順５において所望の開口分
布の基づいてアンテナ素子間引きを実施し第１の間引き
配置を決定する。この際、間引き配置の決定方法につい
ては、従来のアクティブフェーズドアレイアンテナにお
ける間引き手法と同じである。図４は、第１の間引き配
置の例である。
【００１５】次に、第２の間引き配置の決定手順６に
て、第１の間引き配置の決定手順５により求められた第
１の間引き配置における送受信モジュールの配置個所の
みを基準とする拘束条件を付加して、第２のアンテナ素
子間引きを実施し第２の間引き配置を決定する。この
際、間引き配置の決定方法については、従来のアクティ
ブフェーズドアレイアンテナにおける間引き手法と同じ
であるが、第１のアンテナ素子配置決定時に設定した開
口分布に対して、第２のアンテナ素子配置決定時に設定
する開口分布は、例えばテイラー分布の設定サイドロー
ブを低くする等テーパをきつくしておく。図５は、第２
の間引き配置の例である。
て、第１の間引き配置の決定手順５により求められた第
１の間引き配置における送受信モジュールの配置個所の
みを基準とする拘束条件を付加して、第２のアンテナ素
子間引きを実施し第２の間引き配置を決定する。この
際、間引き配置の決定方法については、従来のアクティ
ブフェーズドアレイアンテナにおける間引き手法と同じ
であるが、第１のアンテナ素子配置決定時に設定した開
口分布に対して、第２のアンテナ素子配置決定時に設定
する開口分布は、例えばテイラー分布の設定サイドロー
ブを低くする等テーパをきつくしておく。図５は、第２
の間引き配置の例である。
【００１６】このように決定された第２の間引き配置
は、第１の間引き配置を基にして間引いているため、第
２の間引き配置における送受信モジュール配置は必ず第
１の間引き配置の一部となる。
は、第１の間引き配置を基にして間引いているため、第
２の間引き配置における送受信モジュール配置は必ず第
１の間引き配置の一部となる。
【００１７】図１における給電回路３は、第１の間引き
配置に合わせて構成したものであり、第２の間引き配置
により送受信モジュールの配置された位置以外は終端器
４にて終端されている。
配置に合わせて構成したものであり、第２の間引き配置
により送受信モジュールの配置された位置以外は終端器
４にて終端されている。
【００１８】図６に第１の間引き配置による放射パター
ンを図７に第２の間引き配置による放射パターンを示
す。
ンを図７に第２の間引き配置による放射パターンを示
す。
【００１９】このようにアクティブフェーズドアレイア
ンテナの素子間引きを決定することで、アンテナを運用
する場合、運用上最も送受信モジュール数が多くなる配
置を第１の間引き配置とし、最も送受信モジュール数が
少なくなる配置を第２の間引き配置として、第２の間引
き配置による送受信モジュール数から第１の間引き配置
による送受信モジュール数まで、設定開口分布を変化さ
せることで比較的任意のモジュール数を設定することが
可能となる。さらに、第２の間引き配置の状態から、後
で送受信モジュールを追加するだけでアンテナ利得等を
向上させることが可能となる。
ンテナの素子間引きを決定することで、アンテナを運用
する場合、運用上最も送受信モジュール数が多くなる配
置を第１の間引き配置とし、最も送受信モジュール数が
少なくなる配置を第２の間引き配置として、第２の間引
き配置による送受信モジュール数から第１の間引き配置
による送受信モジュール数まで、設定開口分布を変化さ
せることで比較的任意のモジュール数を設定することが
可能となる。さらに、第２の間引き配置の状態から、後
で送受信モジュールを追加するだけでアンテナ利得等を
向上させることが可能となる。
【００２０】実施の形態２．図８はこの発明の実施の形
態２によるアクティブフェーズドアレイアンテナの素子
間引き法により設計されたアクティブフェーズドアレイ
アンテナを示すもので、１はｎ個の素子アンテナ、２ａ
は上記ｎ個の素子アンテナ１の１部に接続された送信出
力の高い第１の増幅器および受信利得の高い第１の低雑
音増幅器を含んだ第１の送受信モジュール、２ｂは上記
ｎ個の素子アンテナのうち第１の送受信モジュール２ａ
に接続されていない素子アンテナ１に接続された送信出
力の低い第２の増幅器、受信利得の低い第２の低雑音増
幅器を含んだ第２の送受信モジュール、３は給電回路、
４は終端器である。このアクティブフェーズドアレイア
ンテナが信号を放射もしくは信号を受信する動作につい
ては、従来例と同じである。但し、実施に形態２のアク
ティブフェーズドアレイアンテナにおいては、送受信モ
ジュール２は、第１の送受信モジュール２ａと第２の送
受信モジュール２ｂの２種類を有しているため、より滑
らかな開口分布を実現することが可能となる。
態２によるアクティブフェーズドアレイアンテナの素子
間引き法により設計されたアクティブフェーズドアレイ
アンテナを示すもので、１はｎ個の素子アンテナ、２ａ
は上記ｎ個の素子アンテナ１の１部に接続された送信出
力の高い第１の増幅器および受信利得の高い第１の低雑
音増幅器を含んだ第１の送受信モジュール、２ｂは上記
ｎ個の素子アンテナのうち第１の送受信モジュール２ａ
に接続されていない素子アンテナ１に接続された送信出
力の低い第２の増幅器、受信利得の低い第２の低雑音増
幅器を含んだ第２の送受信モジュール、３は給電回路、
４は終端器である。このアクティブフェーズドアレイア
ンテナが信号を放射もしくは信号を受信する動作につい
ては、従来例と同じである。但し、実施に形態２のアク
ティブフェーズドアレイアンテナにおいては、送受信モ
ジュール２は、第１の送受信モジュール２ａと第２の送
受信モジュール２ｂの２種類を有しているため、より滑
らかな開口分布を実現することが可能となる。
【００２１】この実施の形態２のアクティブフェーズド
アレイアンテナの素子間引き法において、全素子座標か
ら間引きを行い第１の間引き配置を決定し、この第１の
間引き配置から２回目の間引きを行い第２の間引き配置
を決定する方法については実施の形態１と同じである。
アレイアンテナの素子間引き法において、全素子座標か
ら間引きを行い第１の間引き配置を決定し、この第１の
間引き配置から２回目の間引きを行い第２の間引き配置
を決定する方法については実施の形態１と同じである。
【００２２】１回目の間引きにより決定した第１の間引
き配置を図９に、２回目の間引きにより決定した第２の
間引き配置を図１０に示す。図より、第２の間引き配置
は、第１の間引き配置を基にして間引いているため、第
２の間引き配置における送受信モジュール配置は必ず第
１の間引き配置の一部となっているが、第１の間引きに
おいて第１の送受信モジュール２ａが存在していた座標
に第２の送受信モジュール２ｂが存在していることが分
かる。また、図１１に第１の間引き配置による放射パタ
ーンを、図１２に第２の間引き配置による放射パターン
を示す。また、図１３にこの実施の形態２に対応した従
来のアクティブフェーズドアレイアンテナの間引き配置
の例を、図１４にその放射パターンを示す。
き配置を図９に、２回目の間引きにより決定した第２の
間引き配置を図１０に示す。図より、第２の間引き配置
は、第１の間引き配置を基にして間引いているため、第
２の間引き配置における送受信モジュール配置は必ず第
１の間引き配置の一部となっているが、第１の間引きに
おいて第１の送受信モジュール２ａが存在していた座標
に第２の送受信モジュール２ｂが存在していることが分
かる。また、図１１に第１の間引き配置による放射パタ
ーンを、図１２に第２の間引き配置による放射パターン
を示す。また、図１３にこの実施の形態２に対応した従
来のアクティブフェーズドアレイアンテナの間引き配置
の例を、図１４にその放射パターンを示す。
【００２３】このように、実施の形態２では、第１の間
引き配置に基づいて第２の間引き配置を決定する際に、
配置される送受信モジュールの種類は任意に選択するこ
とが可能となっており、これによって、２回目の間引き
を行う際に自由度を増すことができる。
引き配置に基づいて第２の間引き配置を決定する際に、
配置される送受信モジュールの種類は任意に選択するこ
とが可能となっており、これによって、２回目の間引き
を行う際に自由度を増すことができる。
【００２４】このようにアクティブフェーズドアレイア
ンテナを構成することで、給電回路の構成を変えること
なく、第１の送受信モジュールと第２の送受信モジュー
ルを追加や削減、あるいは入れ替えることで、設定開口
分布を変化させ送受信モジュール数を比較的任意に変化
させることが可能となる。
ンテナを構成することで、給電回路の構成を変えること
なく、第１の送受信モジュールと第２の送受信モジュー
ルを追加や削減、あるいは入れ替えることで、設定開口
分布を変化させ送受信モジュール数を比較的任意に変化
させることが可能となる。
【００２５】実施の形態３．この発明の実施の形態３に
よるアクティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き
法により設計されたアクティブフェーズドアレイアンテ
ナの構成は、実施の形態２の場合と同じであり、また、
全素子座標から間引きを行い第１の間引き配置を決定す
る方法については実施の形態１と同じである。
よるアクティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き
法により設計されたアクティブフェーズドアレイアンテ
ナの構成は、実施の形態２の場合と同じであり、また、
全素子座標から間引きを行い第１の間引き配置を決定す
る方法については実施の形態１と同じである。
【００２６】実施の形態３では、決定された第１の間引
き配置から、任意の数の素子をランダムに抽出し、抽出
された位置から送受信モジュールを取り去ることで第２
の開口分布を決定する。
き配置から、任意の数の素子をランダムに抽出し、抽出
された位置から送受信モジュールを取り去ることで第２
の開口分布を決定する。
【００２７】図１５は、図９に示される実施の形態２に
おける第１の間引き配置から、ランダムに素子を抽出し
取り去ることで決定した第２の間引き配置である。図よ
り、第２の間引き配置は、第１の間引き配置を基にして
間引いているため、第２の間引き配置における送受信モ
ジュール配置は必ず第１の間引き配置の一部となってと
ともに、第１の間引き配置との重複部分には、同じ送受
信モジュールが存在していることが分かる。また、図１
６はその放射パターンである。
おける第１の間引き配置から、ランダムに素子を抽出し
取り去ることで決定した第２の間引き配置である。図よ
り、第２の間引き配置は、第１の間引き配置を基にして
間引いているため、第２の間引き配置における送受信モ
ジュール配置は必ず第１の間引き配置の一部となってと
ともに、第１の間引き配置との重複部分には、同じ送受
信モジュールが存在していることが分かる。また、図１
６はその放射パターンである。
【００２８】このようにアクティブフェーズドアレイア
ンテナを構成することで、給電回路の構成を変えること
なく、また第１の送受信モジュールと第２の送受信モジ
ュールを入れ替えることなく、第１の送受信モジュール
と第２の送受信モジュールを追加や削減することで、送
受信モジュール数を任意に変化させることが可能とな
る。
ンテナを構成することで、給電回路の構成を変えること
なく、また第１の送受信モジュールと第２の送受信モジ
ュールを入れ替えることなく、第１の送受信モジュール
と第２の送受信モジュールを追加や削減することで、送
受信モジュール数を任意に変化させることが可能とな
る。
【００２９】
【発明の効果】この発明によれば給電回路の構成を変え
ることなく送受信モジュール数を比較的任意に変化させ
ることができるという効果がある。
ることなく送受信モジュール数を比較的任意に変化させ
ることができるという効果がある。
【図１】 この発明の実施の形態１によるアクティブフ
ェーズドアレイアンテナの素子間引き法によって得たア
クティブフェーズドアレイアンテナを示す図である。
ェーズドアレイアンテナの素子間引き法によって得たア
クティブフェーズドアレイアンテナを示す図である。
【図２】 実施の形態１における送受信モジュール配置
の流れを示す図である。
の流れを示す図である。
【図３】 実施の形態１における間引き前の素子配置の
例を示す図である。
例を示す図である。
【図４】 実施の形態１における第一の間引き配置の例
を示す図である。
を示す図である。
【図５】 実施の形態１における第二の間引き配置の例
を示す図である。
を示す図である。
【図６】 実施の形態１の第一の間引き配置における放
射パターンを示す図である。
射パターンを示す図である。
【図７】 実施の形態１の第二の間引き配置における放
射パターンを示す図である。
射パターンを示す図である。
【図８】 この発明の実施の形態２によるアクティブフ
ェーズドアレイアンテナの素子間引き法によって得たア
クティブフェーズドアレイアンテナを示す図である。
ェーズドアレイアンテナの素子間引き法によって得たア
クティブフェーズドアレイアンテナを示す図である。
【図９】 実施の形態２における第一の間引き配置の例
を示す図である。
を示す図である。
【図１０】 実施の形態２における第二の間引き配置の
例を示す図である。
例を示す図である。
【図１１】 実施の形態２の第一の間引き配置における
放射パターンを示す図である。
放射パターンを示す図である。
【図１２】 実施の形態２の第二の間引き配置における
放射パターンを示す図である。
放射パターンを示す図である。
【図１３】 実施の形態２に対応した従来のアクティブ
フェーズドアレイアンテナの間引き配置を示す図であ
る。
フェーズドアレイアンテナの間引き配置を示す図であ
る。
【図１４】 実施の形態２に対応した従来のアクティブ
フェーズドアレイアンテナの間引き配置による放射パタ
ーンを示す図である。
フェーズドアレイアンテナの間引き配置による放射パタ
ーンを示す図である。
【図１５】 この発明によるアクティブフェーズドアレ
イアンテナの素子間引き法の実施の形態３における第二
の間引き配置の例を示す図である。
イアンテナの素子間引き法の実施の形態３における第二
の間引き配置の例を示す図である。
【図１６】 実施の形態３の第二の間引き配置における
放射パターンを示す図である。
放射パターンを示す図である。
【図１７】 従来のアクティブフェーズドアレイアンテ
ナの素子間引き法によって得たアクティブフェーズドア
レイアンテナを示す図である。
ナの素子間引き法によって得たアクティブフェーズドア
レイアンテナを示す図である。
【図１８】 従来のアクティブフェーズドアレイアンテ
ナの素子間引きにおける間引き配置を示す図である。
ナの素子間引きにおける間引き配置を示す図である。
【図１９】 従来のアクティブフェーズドアレイアンテ
ナの素子間引きによる間引き配置での放射パターンを示
す図である。
ナの素子間引きによる間引き配置での放射パターンを示
す図である。
【図２０】 従来のアクティブフェーズドアレイアンテ
ナの素子間引きにおける開口分布を変化させた場合の間
引き配置を示す図である。
ナの素子間引きにおける開口分布を変化させた場合の間
引き配置を示す図である。
【図２１】 従来のアクティブフェーズドアレイアンテ
ナの素子間引きにおける開口分布を変化させた場合の間
引き配置による放射パターンを示す図である。
ナの素子間引きにおける開口分布を変化させた場合の間
引き配置による放射パターンを示す図である。
１ 素子アンテナ、２ 送受信モジュール、２ａ 第１
の送受信モジュール、２ｂ 第２の送受信モジュール、
３ 給電回路、４ 終端器、５ 第１の間引き配置を決
定する手順、６ 第２の間引き配置を決定する手順。
の送受信モジュール、２ｂ 第２の送受信モジュール、
３ 給電回路、４ 終端器、５ 第１の間引き配置を決
定する手順、６ 第２の間引き配置を決定する手順。
Claims (3)
- 【請求項１】 複数の素子アンテナと、上記複数の素子
アンテナそれぞれに接続された移相器、増幅器、スイッ
チおよび制御回路を含む送受信モジュールと、上記送受
信モジュールに給電するための給電回路とからなるアク
ティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法におい
て、上記複数の素子アンテナの全座標から所望の開口分
布に沿うように第１の間引き配置を決定し、次に決定さ
れた上記第１の間引き配置を基に、２回目の間引きを実
施して第２の間引き配置を決定することを特徴とするア
クティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法。 - 【請求項２】 複数の素子アンテナと、上記複数の素子
アンテナの一部に接続された移相器、送信出力の高い第
１の増幅器、受信利得の高い第１の低雑音増幅器、スイ
ッチおよび制御回路を含む第１の送受信モジュールと、
同じく上記複数の素子アンテナの一部に接続された移相
器、送信出力の低い第２の増幅器、受信利得の低い第２
の低雑音増幅器、スイッチおよび制御回路を含む第２の
送受信モジュールと、上記第１の送受信モジュールおよ
び第２の送受信モジュールに給電するための給電回路と
からなるアクティブフェーズドアレイアンテナの素子間
引き法において、上記複数の素子アンテナの全座標から
所望の開口分布に沿うように第１の間引き配置を決定
し、次に決定された上記第１の間引き配置を基に、２回
目の間引きを実施して第２の間引き配置を決定すること
を特徴とするアクティブフェーズドアレイアンテナの素
子間引き法。 - 【請求項３】 複数の素子アンテナと、上記複数の素子
アンテナの一部に接続された移相器、送信出力の高い第
１の増幅器、受信利得の高い第１の低雑音増幅器、スイ
ッチおよび制御回路を含む第１の送受信モジュールと、
同じく上記複数の素子アンテナの一部に接続された移相
器、送信出力の低い第２の増幅器、受信利得の低い第２
の低雑音増幅器、スイッチおよび制御回路を含む第２の
送受信モジュールと、上記第１の送受信モジュールおよ
び第２の送受信モジュールに給電するための給電回路と
からなるアクティブフェーズドアレイアンテナの素子間
引き法において、上記複数の素子アンテナの全座標から
所望の開口分布に沿うように第１の間引き配置を決定
し、次に決定された上記第１の間引き配置から任意の素
子をランダムに抽出し抜きさることで第２の間引き配置
を決定することを特徴とするアクティブフェーズドアレ
イアンテナの素子間引き法。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000349757A JP2002158528A (ja) | 2000-11-16 | 2000-11-16 | アクティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000349757A JP2002158528A (ja) | 2000-11-16 | 2000-11-16 | アクティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2002158528A true JP2002158528A (ja) | 2002-05-31 |
Family
ID=18823100
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2000349757A Pending JP2002158528A (ja) | 2000-11-16 | 2000-11-16 | アクティブフェーズドアレイアンテナの素子間引き法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP2002158528A (ja) |
Cited By (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2007163290A (ja) * | 2005-12-14 | 2007-06-28 | Mitsubishi Electric Corp | 移動目標検出装置 |
| JP2010193060A (ja) * | 2009-02-17 | 2010-09-02 | Nec Corp | アンテナビーム形成方法およびアレイアンテナ |
| JP2012182714A (ja) * | 2011-03-02 | 2012-09-20 | Mitsubishi Electric Corp | 非周期アレーアンテナ装置 |
| JP2014036325A (ja) * | 2012-08-08 | 2014-02-24 | Nippon Hoso Kyokai <Nhk> | アンテナ装置 |
-
2000
- 2000-11-16 JP JP2000349757A patent/JP2002158528A/ja active Pending
Cited By (5)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2007163290A (ja) * | 2005-12-14 | 2007-06-28 | Mitsubishi Electric Corp | 移動目標検出装置 |
| JP4720474B2 (ja) * | 2005-12-14 | 2011-07-13 | 三菱電機株式会社 | 移動目標検出装置 |
| JP2010193060A (ja) * | 2009-02-17 | 2010-09-02 | Nec Corp | アンテナビーム形成方法およびアレイアンテナ |
| JP2012182714A (ja) * | 2011-03-02 | 2012-09-20 | Mitsubishi Electric Corp | 非周期アレーアンテナ装置 |
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