JP2002013212A - 下地材の骨組み連結構造およびこの骨組み連結構造に用いられる連結部材ならびに固定部材 - Google Patents

Abstract

(57)【要約】 【目的】天井、床、壁等の平面体の骨組み（連結・固
定）作業を容易にして作業時間を短縮する。 【構成】ベース５と、該ベースの一対の外周縁から該ベ
ース面の一方に向けて折り曲げ形成された一対の上部挟
持片６と、該ベースの他の一対の外周縁から該ベース面
の他方に向けて折り曲げ形成された一対の下部挟持片７
と、各上部挟持片の任意箇所において内方に突出形成さ
れた嵌合突起８と、各下部挟持片の任意箇所において内
方に突出形成された嵌合突起９とを有する連結部材２０
を用いて、両側面に溝３，４が形成された骨組み材１，
２同士を連結して骨組み構造を得る。この連結部材のベ
ースが骨組み材同士の接合面の間に配置され、上部骨組
み材の溝３に嵌合突起８が嵌合した状態で一対の上部挟
持片間に上部骨組み材が挟持されるとともに、下部骨組
み材の溝４に嵌合突起９が嵌合した状態で一対の下部挟
持片間に下部骨組み材が挟持され、これにより骨組み材
同士が各々その長手方向にスライド可能に直交連結され
てなる。

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【発明の属する技術分野】本発明は、主に在来工法（軸
組工法）による木造住宅における天井、床または壁等の
平面体を構成する骨組み材同士を連結して得られる骨組
み連結構造、およびこの骨組み連結構造に用いられる連
結部材ならびに固定部材に関する。

【０００２】

【従来の技術】従来、在来工法による木造住宅における
平面体を構成する下地は、たとえば、天井の骨組みであ
れば、梁等に取り付けられた吊木、吊木を連結する受
け、吊木を連結する野縁受け、野縁受けおよび吊木に連
結される野縁等からなり、野縁に天井パネルを取り付け
て天井骨組みを構成している。

【０００３】これら各部材、特に野縁受けと野縁との骨
組みの連結および固定は、吊木に連結させた野縁受けに
おいて野縁の取付位置に墨出を行い、野縁を一本ずつ釘
等の打ち込みにより連結固定している。

【０００４】また、床の骨組みにおいても、同様に、大
引上に根太が等間隔に配され、釘等の打ち込みにより根
太を連結固定している。

【０００５】

【発明が解決しようとする課題】これらの野縁および野
縁受け、または根太および大引等の骨組み材は、通常は
長い寸法の部材となるため取扱いしにくく、また、取り
付け位置の墨付けに合わせて骨組み材を一個所ずつ釘等
の打ち込みにより固定しているため、面倒で作業時間が
かかるという問題があった。

【０００６】特に天井の場合には、頭上での作業となる
ため、骨組み材を持ち上げて作業しなければならず、ま
た組んだ骨組みに対して荷重をかけることができない等
の理由により、作業がきわめて困難である。仕上げ材が
パネルの場合は、パネルとパネルとの取合い（目地）と
なるため、骨組み材の取り付け等に精度が要求され、作
業がより一層困難となる。

【０００７】また、先に野縁、野縁受けの骨組みを組ん
でから吊木に取り付ける方法もあるが、骨組み作業に大
きなスペースを要するとともに、組んだ骨組みを持ち上
げ、これを吊木に取り付ける際に多くの作業人数を必要
とする等、依然として骨組みの際の作業性に問題を有す
るものであった。

【０００８】

【課題を解決するための手段】本発明は、上記従来技術
の問題点を解消することを目的とし、より具体的には、
平面体の骨組み（連結・固定）作業を容易にして作業時
間を短縮することを目的とする。

【０００９】この目的を達成するため、請求項１にかか
る本発明は、天井面、床面、壁面等の平面体を構成する
骨組み材同士を段違い交差状に連結して得られる下地材
の骨組み構造であって、下地側に位置する一方の骨組み
材の両側面または上面に長手方向に延長する溝が形成さ
れるとともに、室内側に位置する他方の骨組み材の両側
面に長手方向に延長する溝が形成されており、ベース
と、該ベースの一対の外周縁から該ベース面の一方に向
けて折り曲げ形成された一対の第１挟持片と、該ベース
の他の一対の外周縁から該ベース面の他方に向けて折り
曲げ形成された一対の第２挟持片と、各第１挟持片の任
意箇所において内方に突出形成された第１嵌合突起と、
各第２挟持片の任意箇所において内方に突出形成された
第２嵌合突起とを有する連結部材を用い、この連結部材
のベースが骨組み材同士の接合面の間に配置され、上記
一方の骨組み材の溝に第１嵌合突起が嵌合した状態で一
対の第１挟持片間に該一方の骨組み材が挟持されるとと
もに、上記他方の骨組み材の溝に第２嵌合突起が嵌合し
た状態で一対の第２挟持片間に該他方の骨組み材が挟持
され、これにより骨組み材同士が各々その長手方向にス
ライド可能に直交連結されてなることを特徴としてい
る。

【００１０】請求項２にかかる本発明は、請求項１の骨
組み構造において、一対のバネ部と係止突起とが連結部
の両端に一体形成された固定部材を用い、この固定部材
の連結部を上記一方の骨組み材の上面に掛け、係止突起
を上記他方の骨組み材の溝に係止させて取り付けること
により、上記連結部材が各骨組み材に対してスライド不
能に固定されてなることを特徴としている。

【００１１】請求項３にかかる本発明は、請求項１記載
の骨組み構造に用いられる連結部材である。

【００１２】請求項４にかかる本発明は、請求項３の連
結部材において、各第１挟持片の先端から被覆片が内方
に折り曲げ形成されており、この被覆片は上記一方の骨
組み材の上面を被覆することを特徴としている。

【００１３】請求項５にかかる本発明は、請求項４の連
結部材において、上記一方の骨組み材の溝が上面に形成
されているものにおいて、上記第１嵌合突起は上記被覆
片の先端から内方に折り曲げ形成されていることを特徴
としている。

【００１４】請求項６にかかる本発明は、請求項２記載
の骨組み構造に用いられる固定部材である。

【００１５】

【発明の実施の形態】木造住宅の平面体を形成する天
井、床、壁等における下地材を形成する上部および下部
骨組み材１，２は、木造軸組住宅において通常使用して
いる野縁、野縁受け、根太、大引き、間柱、胴縁または
貫等である。これら上部および下部骨組み材１，２に
は、杉、ひば、栂、もみ等からなる製材、またはＬＶ
Ｌ，ＰＳＬ等の木質加工材を用いることができ、その使
用箇所に要求される性能に合わせた材質のものを選定し
て用いる。場合によっては、軽量鉄骨、強化プラスチッ
ク等の木質材以外のものを上部および下部骨組み材１，
２として用いてることもできる。

【００１６】以下、本発明を天井の骨組みについて適用
した実施形態について添付図面を参照して説明する。な
お、各図において図面上方が躯体側、図面下方が室内側
である。

【００１７】図１は、上部骨組み材（野縁）１と下部骨
組み材（野縁受け）２とを連結部材２０を用いて段違い
に直交させて得られた骨組み構造を示している。上部骨
組み材１は概して略正方形または長方形の断面形状を有
しており、上部骨組み材の対向する一対の側面には長手
方向に延長する溝３，３が、下部骨組み材２の対向する
一対の側面には長手方向に延長する溝４，４が形成され
ている。

【００１８】溝３，４は、図１に示すように連続して延
長するように形成することが好ましく、これによって連
結金具（後述）を任意箇所に取り付け且つスライド可能
とすることができるが、あらかじめ連結金具の取り付け
箇所およびスライド可能範囲を想定しておいて、一定の
長さに亘って延長する溝として所定の箇所に任意の本数
を間隔をおいて形成してもよい。

【００１９】溝３，４は、図１では断面方形の凹溝とし
て示されているが、これに限定されず、連結金具の嵌合
部（後述）の形状との関係で十分な位置決めが可能なも
のであれば、Ｕ溝、Ｖ溝、レ溝等の任意形状を有するこ
とができる。溝３，４の深さは、連結部材の嵌合部（後
述）の突出長に対応したものとする。また、溝３，４は
連結部材の嵌合部（後述）が嵌入可能な位置に形成され
るが、通常はその高さの中間位置に形成される。

【００２０】図２に示すように、連結部材２０は、段違
いに直交して骨組みされる上部骨組み材１の下面と下部
骨組み材２の上面との間に挟み込まれるベース５と、上
部骨組み材１の溝３が形成された両側面に当接するよう
ベース５の一対の外周縁から上方に折り曲げ形成された
上部嵌合片６，６と、下部骨組み材２の溝４が形成され
た両側面に当接するようベース５の他の一対の外周縁か
ら折り曲げ形成された下部嵌合片７，７とを有してい
る。上部および下部嵌合片６，７は、それぞれが当接す
る骨組み材１，２の溝３，４に嵌合する嵌合突起８，９
を有している。

【００２１】連結部材２０の材質は、アルミ、スチール
等の金属類、塩化ビニール、強化プラスチック等のプラ
スチック類、ゴム等からなり、薄くて軽量で強度があり
且つ弾性を有するものが好適に用いられる。さらに、釘
が容易に打ち込める材質であることが好ましい。

【００２２】ベース５は、段違いに直交して骨組みされ
る上部および下部骨組み材１，２の重なり合う面に対応
する形状および大きさを有しており、図示実施形態では
一辺が上部骨組み材１の幅と略同一寸法であり、他辺が
下部骨組み材２の幅と略同一寸法である方形状とされて
いる。

【００２３】なお、図示実施形態におけるベース５は平
面状であるが、上部骨組み材１または下部骨組み材２側
に凸状になる曲面状に形成してもよい。曲面状にするこ
とにより、骨組み材をはめ込んだときに、ベース５の材
質が弾性を有するによりベース５が平らになり、骨組み
材１，２の側面に対する挟持片６，７の挟持力や、溝
３，４に対する嵌合突起８，９の食い込み量が大きくな
り、より強固な固定状態を得ることができる。

【００２４】さらに、ベース５の表面および／または裏
面にゴム等の緩衝材を設けて、防振および防音機能を付
与するようにしてもよい。

【００２５】上部挟持片６は嵌合突起８からさらに上方
に延長しているが、好ましくは上部骨組み材１の側面の
範囲内に納まる高さ寸法とされる。同様に、下部挟持片
７は嵌合突起９からさらに下方に延長しているが、好ま
しくは下部骨組み材２の側面の範囲内に納まる高さ寸法
とされる（図１参照）。

【００２６】図２に示す連結部材２０は上部挟持片６お
よび下部挟持片７がいずれも平面状に形成されている
が、ベース５について既述したように、これら挟持片の
一方または両方を曲面状に形成してもよい。曲面状に形
成することにより、バネ性能が付与され、挟持力を向上
させることができる。

【００２７】図３は、上部挟持片６および下部挟持片７
を曲面状に形成した連結部材の一例を示し、これら挟持
片がいずれも外側に向けた凸状を有するものとされてい
るが、図４に示すように、反対に内側に向けた凸状を有
する曲面状に形成してもよい。あるいは、図示しない
が、上部挟持片６を内向き凸状に形成するとともに下部
挟持片７を外向き凸状に形成したり、反対に上部挟持片
６を外向き凸状に形成するとともに下部挟持片７を内向
き凸状に形成してもよい。あるいは、一対の上部挟持片
６，６の一方を外向き凸状にして他方を内向き凸状にし
たり、同様に、一対の下部挟持片７，７の一方を外向き
凸状にして他方を内向き凸状にしてもよい。

【００２８】このように、挟持片６，７を曲面状とする
場合の曲面方向は、骨組み材１，２に向けて内側に凸状
としてもよいし、逆に外側に向けて凸状としてもよい。
内側に凸状とした場合には、骨組み材１，２の側面に対
する挟持を強固にする効果を発揮するものなる。外側に
凸状とした場合は、骨組み材１，２に対する嵌合突起
８，９の食い込みが強固ものとなるとともに、連結部材
２０の取り付け・取り外しが容易となる。

【００２９】挟持片６，７において内方に突出して設け
られる嵌合突起８，９は、骨組み部材１，２の各溝３，
４に嵌合されるものであるから、その形態は溝３，４の
形態（深さ、大きさ）に対応するものとして形成され
る。

【００３０】また、嵌合突起８，９は若干角度を付けて
形成することができ、特に図２に示すように、嵌合突起
８は溝３内の下面側に食い込むように下側に向けて、嵌
合突起９は溝４内の上面側に食い込むように上側に向け
て形成すると、骨組み材１，２を互いに押し付ける方向
の力を与えながら連結することができるので、好ましい
形態である。

【００３１】また、嵌合突起８，９を曲面状に形成して
もよく（図４）、これにより骨組み材１，２の溝３，４
に対する食い込みをしつかりと行うことができる。

【００３２】図１に示す骨組み構造においては、上部骨
組み材１の溝３に対して連結部材２０の上部挟持片６の
嵌合突起８が嵌合されるとともに、下部骨組み材２の溝
４に対して連結部材２０の下部挟持片７の嵌合突起９が
嵌合される。これにより、上部挟持片６が上部骨組み材
１を下面側から挟持するとともに、下部挟持片７が下部
骨組み材２を上面側から挟持する。

【００３３】実際の施工においては、一方の骨組み材
（たとえば下部骨組み材２）上の、他方の骨組み材（た
とえば上部骨組み材１）を段違い交差状に連結すべき任
意数の任意箇所に、連結部材２０のベース５を載置する
とともにその側面の溝３，３に下部挟持片７，７の嵌合
突起９，９を嵌合させてあらかじめ取り付けておき、上
部挟持片６，６の間に上部骨組み材１を挿入して嵌合突
起８，８を溝４，４に嵌合させるようにするとよい。こ
れによって、ワンタッチの簡単な作業によって、上部骨
組み材１と下部骨組み材２とが連結部材２０のベース５
を介して接合され、段違い交差状に連結された図１に示
すような骨組み構造が得られる。

【００３４】連結部材２０は、骨組み材１，２の溝３，
４内において嵌合突起８，９を長手方向にスライド可能
であるため、一方の骨組み材に対してあらかじめ適当な
位置に取り付けた連結部材２０を適正な位置にスライド
させて他方の骨組み材と連結させることができ、位置合
わせが容易であり、したがって作業時間の短縮を図るこ
とができる。

【００３５】連結部材２０の構成において、上部挟持片
６の上端を内方に折り曲げて被覆片１０を形成し、図１
に示すようにして連結したときにこの被覆片１０で上部
骨組み材１の上面を被覆するようにしてもよい（図
５）。これにより一旦取り付けた連結部材２０が荷重を
受けても外れにくいものとなる。

【００３６】被覆片１０は、図５に示すように、上部挟
持片６の上端を鋭角に内方に折り曲げて形成することが
好ましく、これにより被覆片１０によって上部骨組み材
１を下方に押さえ付けるばね力が生じ、骨組み材１，２
の連結・固定がさらに強固となる。

【００３７】また、被覆片１０は上向き曲面状に形成す
ることができ（図６）、これによっても同様に骨組み材
１，２の連結・固定が強固となる。なお、既述したよう
に、連結部材２０における上部挟持片６および下部挟持
片７は平面状であっても（図２，図５）あるいは外向き
（図３）または内向き（図４）の曲面状であってもよ
い。図５においてはこれら挟持片６，７を平面状とした
ものにおいて平面状の被覆片１０を形成し、図６におい
ては上部挟持片６の嵌合突起８を挟む上下両方の部分を
いずれも外向き曲面状とするとともに下部挟持片７も外
向き曲面状としたものにおいて上向き曲面状の被覆片１
０を形成し、図７においては上部挟持片６の嵌合突起８
を挟む上方の部分を内向き曲面状、下方の部分を外向き
曲面状とするとともに下部挟持片７を外向き曲面状とし
たものにおいて上向き曲面状の被覆片１０を形成してい
るが、上部挟持片６の嵌合突起８を挟む上下部分の形
状、下部挟持片７の形状および被覆片１０の形状は各々
任意に選択した上で自由に組み合わせることができる。

【００３８】図８は連結部材２０についての別の実施形
態を示し、上部骨組み材の上面を被覆する被覆片１０の
先端を下向きに折り曲げて嵌合突起１１を形成したもの
である。この連結部材２０は、図９に示すように、その
上面の適所に長手方向全長または少なくとも所要の長さ
に亘って２本の平行な溝３’，３’が形成されている上
部骨組み材１’を下部骨組み材２と段違い交差状に連結
するために用いられる。

【００３９】すなわち、この連結部材２０における嵌合
突起１１は、前述の連結部材において上部挟持片６に形
成された嵌合突起８と同様の機能を果たすものであり、
上部骨組み材１’を押さえ付けて下部骨組み材２に強固
に連結させる。

【００４０】上部骨組み材の両側面に溝３，３（図１）
が形成されるとともに上面にも溝３’，３’（図９）が
形成される場合には、連結部材の上部挟持片６，６に内
向きの嵌合突起８，８を形成するとともに、被覆片１
０，１０の先端に下向きの嵌合突起１１，１１を形成
し、溝３，３に嵌合突起８，８を嵌合するとともに溝
３’，３’に嵌合突起１１，１１を嵌合することによ
り、強固な連結構造を得ることができる。また、嵌合突
起８，１１のいずれか一方を形成して、対応する溝に嵌
合するようにしてもよい。

【００４１】嵌合突起１１は曲面状に形成してもよい
（図１０）。なお、既述したように、連結部材における
上部挟持片６の嵌合突起８を挟む上下部分および下部挟
持片７は平面状であってもあるいは外向きまたは内向き
の曲面状であってもよく、また、被覆片１０も平面状で
あってもあるいは上向きの曲面状であってもよく、これ
らの形状を任意に組み合わせた上で、被覆片１０の先端
に平面状または曲面状の嵌合突起１１を形成することが
できる。

【００４２】なお、下部挟持片７は、下部骨組み材２の
溝４に嵌合する嵌合突起９よりもさらに下方に延長する
ものであってもよいが、下部骨組み材２の下面を被覆す
る被覆片を有しないことが好ましい。このようにするこ
とで、下部骨組み材２の下面に仕上げ材を貼着する場合
にも作業に支障を来すことがない。

【００４３】以上のようにして連結部材２０を用いて骨
組み材１，２を段違い交差状に連結した後、連結部材２
０を固定部材により固定することができる。固定部材は
アルミ・スチール等の金属類、塩化ビニール、強化プラ
スチック、ゴム体、木質体等の材質で形成され、連結部
材２０のスライドを防止して骨組み材１，２に固定する
機能を有する。

【００４４】図１１は固定部材の一例を示す。この固定
部材３０は針金状の細長いものであり、直線状の連結部
１３の両端にバネ部３１，３１と先端係止部３２，３２
が連続して一体的に形成されてなる。

【００４５】図１２は、図１に示す連結構造において図
１１の固定部材３０を用いて連結部材２０を骨組み材
１，２に固定した状態を示す。固定部材３０は、直線状
連結部３３が上部骨組み材１の上面に沿って斜めに約４
５゜の角度で延長するように取り付けられ、バネ部３
１，３１は上部骨組み材１の両側面に沿った状態とな
り、先端係止部３２，３２が下部骨組み材２の溝４，４
内に係止される。

【００４６】固定部材３０の一対の先端係止部３２，３
２のうちの一方（図１２に見えている先端係止部３２）
は、下部骨組み材２の一方の溝４（図１２に見えている
溝４）内に嵌入している嵌合突起９の一方の側縁（図１
２において右側縁）に近接した位置において該溝に入り
込んでおり、他方の先端係止部は、図１２には見えない
他方の溝４内に嵌入している嵌合突起の前記側縁とは反
対側の側縁（図１２において左側縁）に近接した位置に
おいて該溝に入り込んでいる。これによって連結部材２
０の下部挟持片７，７が固定部材３０の先端係止部３
２，３２によって両側から挟持固定され、連結部材２０
が下部骨組み材２の長手方向にスライドすることが防止
される。

【００４７】また、バネ部３１，３１は連結部３３と共
働して上部骨組み材１を上方より押さえ付けて下部骨組
み材２との連結を強固にするとともに、先端係止部３
２，３２を溝４，４に食い込ませて固定部材３０の取付
状態を維持する役割を果たしている。

【００４８】なお、図示しないが、バネ部３１，３１の
中間部分に、上部骨組み材１の溝３，３内に嵌入する係
止突起部を設けることができる。このようにすること
で、連結部材２０の上部挟持片６，６が該係止突起部に
よって両側から挟持固定され、連結部材２０が上部骨組
み材１の長手方向にスライドすることが防止され、前述
の先端係止部３２，３２によるスライド防止効果と併せ
て、連結部材２０をいずれの方向にもスライド不可に固
定することができる。

【００４９】また、連結部材２０と固定部材３０の一方
を磁性体、他方を磁石で形成することにより、これらの
位置関係を常に適正に維持することができる。

【００５０】連結部材２０に被覆片１０が形成されてい
る場合には、この連結部材を骨組み材１，２に固定する
ための手段として、被覆片１０の任意箇所に任意数の釘
・ネジ等の打ち込み穴１２を形成することができる（図
８）。骨組み材１，２を段違い交差状に連結した状態
（図１，図１０）が得られた後に穴１２から釘・ネジ等
を下部骨組み材２まで打ち込むことにより、連結部材２
０とともに骨組み材１，２同士を強固に連結・固定する
ことができる。穴１２を設けることに代えて、あるいは
それと併用して、被覆片１０の裏面に両面テープを設け
て固定手段としてもよい。

【００５１】また、連結部材２０の材質が釘等の打ち込
み可能なものであれば、挟持片６，７、嵌合突起８，
９、被覆片１０等の任意の箇所から釘やネジ等を打ち込
んで固定することができる。あるいは、これらの固定手
段に代えて、あるいは併用して、接着剤を用いて連結部
材２０を骨組み材１，２に接着固定するようにしてもよ
い。

【００５２】本発明を軸組在来工法の天井の骨組みに適
用した施工例を以下に示す。

【００５３】まず、床梁等の梁からバックル付の吊木
（３０ｍｍ×４０ｍｍ）を取り付けた（＠９１ｍｍ）。

【００５４】次に、長手方向に連続する両側面に溝３，
３を形成した野縁受け（４５ｍｍ×４５ｍｍ）を吊木に
取り付けて連結し、野縁受け（上部骨組み材１）に下側
から図２の連結部材２０を適当な位置に取り付けた後、
この野縁受けにおいて、野縁（下部骨組み材２）の取付
位置（＠４５５ｍｍ）に隅付けを行い、連結部材２０を
略隅付け位置にスライド移動させた。

【００５５】そして、長手方向に連続した溝４，４を両
側面に形成した野縁（４５ｍｍ×４５ｍｍ）を連結部材
２０に嵌め込み、連結部材を取付位置に合わせた。

【００５６】なお、別の方法として、先に野縁の野縁受
けとの取付位置に連結部材を取り付けておいて、野縁受
けの野縁取付位置に、該連結部材を取り付けてもよい。

【００５７】さらに、吊木に接する野縁２を釘等により
吊木に固着し、図１１に示すような固定部材１２を用い
て連結部材２０を固定した。

【００５８】さらに、吊木のバックルより野縁のレベル
調整を行い、壁面のとの取り合いに廻り縁を取り付け
た。

【００５９】以上より、天井下地の骨組みが完成し、該
骨組みに、耐火、不燃性等の下地板を貼着し、仕上（ク
ロス張り、塗装、化粧吸音板等）を施した。

【００６０】なお、野縁受けへの連結部材の取り付け
は、吊木に野縁受けを取り付ける前に、先にまとめて取
り付けておき、後に野縁取り付け位置に移動させてもよ
い。

【００６１】以上においては、上部骨組み材１を野縁受
け、下部骨組み材２を野縁として、本発明を天井の骨組
みに適用した実施形態について説明したが、その他、床
や壁の下地構造に適用することができる。床下地に適用
する場合は、上部骨組み材を根太、下部骨組み材を大引
きとして、連結部材２０を既述したとは天地逆向きにし
て用いる。壁下地に適用する場合は、骨組み材の長手方
向が垂直面となるようにして下地側の柱や間柱と室内側
の貫や胴縁とを、連結部材２０の上部挟持片６や被覆片
１０が柱や間柱側となるようにして用いて連結する。

【００６２】

【発明の効果】本発明によれば、骨組み材の連結および
固定がワンタッチで行えるとともに、骨組み材の取付位
置の調整も容易にできるため、平面体の骨組みを形成す
る作業時間の短縮を図ることができる。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明の一実施形態として、上部骨組み材（野
縁）と下部骨組み材（野縁受け）とを連結部材を用いて
段違いに直交させて得られた骨組み構造を示す斜視図で
ある。

【図２】図１の骨組み構造に用いられる連結部材を示す
斜視図である。

【図３】連結部材についての変形構成例を示す斜視図で
ある。

【図４】連結部材についての他の変形構成例を示す斜視
図である。

【図５】連結部材についての他の変形構成例を示す斜視
図である。

【図６】連結部材についての他の変形構成例を示す斜視
図である。

【図７】連結部材についての他の変形構成例を示す斜視
図である。

【図８】連結部材についての他の変形構成例を示す斜視
図である。

【図９】図８の連結部材を用いた骨組み構造を示す斜視
図である。

【図１０】連結部材についての他の変形構成例を示す斜
視図である。

【図１１】連結部材を骨組み材に固定するための固定部
材を示す斜視図である。

【図１２】図２の連結部材とともに図１１の固定部材を
用いた骨組み構造を示す斜視図である。

【符号の説明】

１ 上部骨組み材（一方の骨組み材） ２ 下部骨組み材（他方の骨組み材） ３，４ 溝 ５ 連結部材のベース ６ 連結部材の上部挟持片 ７ 連結部材の下部挟持片 ８，９，１１ 嵌合突起 １０ 被覆片 １２ 釘・ネジ打ち込み用の穴 ２０ 連結部材 ３０ 固定部材 ３１ 係止先端部 ３２ バネ部 ３３ 連結部

───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き Ｆターム(参考） 2E125 AA14 AA16 AA22 AA42 AB12 AC23 AG23 BB09 BB27 BB36 BC02 BD01 BE08 BF01 CA56 CA78

Claims (6)

【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】天井面、床面、壁面等の平面体を構成する
   骨組み材同士を段違い交差状に連結して得られる下地材
   の骨組み構造であって、下地側に位置する一方の骨組み
   材の両側面または上面に長手方向に延長する溝が形成さ
   れるとともに、室内側に位置する他方の骨組み材の両側
   面に長手方向に延長する溝が形成されており、 ベースと、該ベースの一対の外周縁から該ベース面の一
   方に向けて折り曲げ形成された一対の第１挟持片と、該
   ベースの他の一対の外周縁から該ベース面の他方に向け
   て折り曲げ形成された一対の第２挟持片と、各第１挟持
   片の任意箇所において内方に突出形成された第１嵌合突
   起と、各第２挟持片の任意箇所において内方に突出形成
   された第２嵌合突起とを有する連結部材を用い、 この連結部材のベースが骨組み材同士の接合面の間に配
   置され、上記一方の骨組み材の溝に第１嵌合突起が嵌合
   した状態で一対の第１挟持片間に該一方の骨組み材が挟
   持されるとともに、上記他方の骨組み材の溝に第２嵌合
   突起が嵌合した状態で一対の第２挟持片間に該他方の骨
   組み材が挟持され、これにより骨組み材同士が各々その
   長手方向にスライド可能に直交連結されてなることを特
   徴とする骨組み構造。
2. 【請求項２】一対のバネ部と係止突起とが連結部の両端
   に一体形成された固定部材を用い、この固定部材の連結
   部を上記一方の骨組み材の上面に掛け、係止突起を上記
   他方の骨組み材の溝に係止させて取り付けることによ
   り、上記連結部材が各骨組み材に対してスライド不能に
   固定されてなることを特徴とする請求項１の骨組み構
   造。
3. 【請求項３】請求項１記載の骨組み構造に用いられる連
   結部材。
4. 【請求項４】各第１挟持片の先端から被覆片が内方に折
   り曲げ形成されており、この被覆片は上記一方の骨組み
   材の上面を被覆することを特徴とする請求項３の連結部
   材。
5. 【請求項５】上記一方の骨組み材の溝が上面に形成され
   ているものにおいて、上記第１嵌合突起は上記被覆片の
   先端から内方に折り曲げ形成されていることを特徴とす
   る請求項４の連結部材。
6. 【請求項６】請求項２記載の骨組み構造に用いられる固
   定部材。