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JP2000322739A - 光記録方法 - Google Patents

光記録方法

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Publication number
JP2000322739A
JP2000322739A JP11128460A JP12846099A JP2000322739A JP 2000322739 A JP2000322739 A JP 2000322739A JP 11128460 A JP11128460 A JP 11128460A JP 12846099 A JP12846099 A JP 12846099A JP 2000322739 A JP2000322739 A JP 2000322739A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
pulse
tmp
recording
width
optical recording
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Withdrawn
Application number
JP11128460A
Other languages
English (en)
Inventor
Shin Nagayama
森 長山
Hiroyasu Inoue
弘康 井上
Jiro Yoshinari
次郎 吉成
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
TDK Corp
Original Assignee
TDK Corp
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by TDK Corp filed Critical TDK Corp
Priority to JP11128460A priority Critical patent/JP2000322739A/ja
Priority to US09/559,360 priority patent/US6560182B1/en
Publication of JP2000322739A publication Critical patent/JP2000322739A/ja
Withdrawn legal-status Critical Current

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Classifications

    • G—PHYSICS
    • G11—INFORMATION STORAGE
    • G11B—INFORMATION STORAGE BASED ON RELATIVE MOVEMENT BETWEEN RECORD CARRIER AND TRANSDUCER
    • G11B7/00—Recording or reproducing by optical means, e.g. recording using a thermal beam of optical radiation by modifying optical properties or the physical structure, reproducing using an optical beam at lower power by sensing optical properties; Record carriers therefor
    • G11B7/004—Recording, reproducing or erasing methods; Read, write or erase circuits therefor
    • G11B7/006—Overwriting

Landscapes

  • Optical Recording Or Reproduction (AREA)
  • Optical Head (AREA)

Abstract

(57)【要約】 【課題】 相変化型光記録媒体に速い線速度でオーバー
ライトを行う際に、レーザーパワーを上昇させることな
く、ジッタの増大を抑制する。 【解決手段】 光ビーム変調のための記録波形として、
上向きパルスとこれに続く下向きパルスとからなる単位
パルスを少なくとも１つ有するパルス列を用いる光記録
方法であって、単位パルスの数がｎ（ただし、ｎ≧４）
であるパルス列において、ｉ番目の単位パルスの上向き
パルス幅および下向きパルス幅をそれぞれ基準クロック
幅で規格化した値をＴ(i)HおよびＴ(i)Lで表したとき、
Ｔ(2)H〜Ｔ(n-1)H＝ＴmpHかつＴ(2)L〜Ｔ(n-2)L＝ＴmpL
とし、かつ、第１の態様では０＜Ｔ(1)L＜ＴmpLとし、
第２の態様では０≦Ｔ(n)L＜ＴmpL、ＴmpH＜Ｔ(n)H≦Ｔ
mpH＋０．３とし、第３の態様では０≦Ｔ(n)L＜ＴmpL、
０．１≦Ｔ(n-1)L＜ＴmpLとする。

Description

【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、相変化型の光記録
媒体に記録する方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】近年、高密度記録が可能で、記録情報を
書き換えることの可能な光記録媒体が注目されている。
書き換えの可能な光記録媒体のうち相変化型光記録媒体
は、レーザー光を照射して記録層の結晶状態を変化させ
て記録を行ない、状態変化にともなう記録層の反射率変
化を検出することにより再生を行なうものである。
【０００３】相変化型光記録媒体は、単一の光ビームの
強度を変調することでオーバーライトが可能であり、駆
動装置の光学系が単純であるために注目されている。
【０００４】相変化型光記録媒体において情報を記録す
る際には、記録層がその融点以上まで昇温されるパワー
（記録パワー）のレーザービームを照射する。記録パワ
ーが加えられた部分では記録層が溶融した後、急冷さ
れ、非晶質の記録マークが形成される。記録マークを消
去する際には、記録層がその結晶化温度以上融点未満の
温度まで昇温されるパワー（消去パワー）のレーザービ
ームを照射する。消去パワーが加えられた記録マーク
は、結晶化温度以上まで加熱された後、徐冷されるた
め、結晶質に戻る。このように、単一のレーザービーム
の強度を変調することにより、オーバーライトが可能と
なる。
【０００５】記録マークの形成方法としては、一般に、
記録マークの形成位置だけに情報をもたせるマークポジ
ション記録と、記録マークの両エッジに情報をもたせる
マークエッジ記録の２つが挙げられる。マークエッジ記
録は、マークポジション記録の２倍の記録密度を達成で
きるので、高密度記録には必須の記録方法である。
【０００６】マークエッジ記録では、記録マークの両エ
ッジの位置が意味をもつため、記録マークを正確に描く
ことが重要である。そのため、記録用のレーザービーム
をパルス的に照射する方法が主流となっている。レーザ
ービームをパルス照射すれば、照射部における熱の蓄積
を抑制できるので、記録マークの後端が肥大して記録マ
ークが長くなってしまうことを防げる。
【０００７】従来提案されているパルス照射の方法とし
ては、例えば、記録マーク長に対応する時間の間、また
はそれよりもやや短い間、レーザーパワーを高パワーと
低パワーとの間で一定の周期で切り替える方法がある。
この方法では、高パワー照射後に急冷されることになる
ので、非晶質化が容易となる。この方法は、例えば特開
平８−２３５５８８号公報、特開平３−２８３０２１号
公報、特開平２−１６５４２０号公報に記載されてい
る。
【０００８】また、先頭のパルスの幅を他のパルスの幅
よりも大きくする方法も提案されている。この方法は、
例えば特開平９−１３８９４７号公報、特開平８−２３
５５８７号公報、特開平６−１２６７４号公報、特開平
６−２９５４４０号公報、特開平５−６２１９３号公報
に記載されている。
【０００９】また、先頭のパルスの前および／または最
後尾のパルスの後に、冷却のために、消去パワーよりも
低いパワーのレーザービームを照射する方法も提案され
ている。この方法は、例えば前記特開平９−１３８９４
７号公報、前記特開平６−２９５４４０号公報に記載さ
れている。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】しかし、本発明者らの
研究によれば、記録波形をパルス列とし、各パルスの幅
を上記各公報に示されるように制御しても、線速度が速
くなるとジッタを十分に小さくすることができないこと
がわかった。線速度を速くした場合でもレーザービーム
のパワーを上げればジッタを小さくすることができた
が、高パワーの半導体レーザーは製造が困難であり、非
常に高価なので、民生用機器に使用することは難しい。
【００１１】そこで本発明では、相変化型光記録媒体に
速い線速度でオーバーライトを行う際に、レーザービー
ムのパワーを上昇させることなく、ジッタの増大を抑制
することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段】上記目的は、下記（１）
〜（４）の本発明により達成される。 （１） 基体上に相変化型の記録層を有する光記録媒体
に対しオーバーライトにより１つの記録マークを形成す
るに際し、光ビーム変調のための記録波形として、上向
きパルスとこれに続く下向きパルスとからなる単位パル
スを少なくとも１つ有するパルス列を用いる光記録方法
であって、単位パルスの数がｎ（ただし、ｎ≧４）であ
るパルス列において、先頭からｉ番目の単位パルスの上
向きパルス幅および下向きパルス幅をそれぞれ基準クロ
ック幅で規格化した値をＴ(i)HおよびＴ(i)Lで表したと
き、２≦ｉ≦ｎ−１においてＴ(i)H＝ＴmpH（一定値）
とし２≦ｉ≦ｎ−２においてＴ(i)L＝ＴmpL（一定値）
とし、かつ、 ０＜Ｔ(1)L＜ＴmpL とする光記録方法。 （２） 基体上に相変化型の記録層を有する光記録媒体
に対しオーバーライトにより１つの記録マークを形成す
るに際し、光ビーム変調のための記録波形として、上向
きパルスとこれに続く下向きパルスとからなる単位パル
スを少なくとも１つ有するパルス列を用いる光記録方法
であって、単位パルスの数がｎ（ただし、ｎ≧４）であ
るパルス列において、先頭からｉ番目の単位パルスの上
向きパルス幅および下向きパルス幅をそれぞれ基準クロ
ック幅で規格化した値をＴ(i)HおよびＴ(i)Lで表したと
き、２≦ｉ≦ｎ−１においてＴ(i)H＝ＴmpH（一定値）
とし２≦ｉ≦ｎ−２においてＴ(i)L＝ＴmpL（一定値）
とし、かつ、 ０≦Ｔ(n)L＜ＴmpL、 ＴmpH＜Ｔ(n)H≦ＴmpH＋０．３ とする光記録方法。 （３） 基体上に相変化型の記録層を有する光記録媒体
に対しオーバーライトにより１つの記録マークを形成す
るに際し、光ビーム変調のための記録波形として、上向
きパルスとこれに続く下向きパルスとからなる単位パル
スを少なくとも１つ有するパルス列を用いる光記録方法
であって、単位パルスの数がｎ（ただし、ｎ≧４）であ
るパルス列において、先頭からｉ番目の単位パルスの上
向きパルス幅および下向きパルス幅をそれぞれ基準クロ
ック幅で規格化した値をＴ(i)HおよびＴ(i)Lで表したと
き、２≦ｉ≦ｎ−１においてＴ(i)H＝ＴmpH（一定値）
とし２≦ｉ≦ｎ−２においてＴ(i)L＝ＴmpL（一定値）
とし、かつ、 ０≦Ｔ(n)L＜ＴmpL、 ０．１≦Ｔ(n-1)L＜ＴmpL とする光記録方法。 （４） 前記光記録媒体の線速度を３．５m/s以上とし
てオーバーライトを行う上記（１）〜（３）のいずれか
の光記録方法。
【００１３】
【発明の実施の形態】前述したように、レーザービーム
をパルス的に照射することにより、比較的遅い線速度の
場合にはかなり正確に記録マーク長を制御できるように
なった。しかし前述したように、前記各公報に記載され
ているようなパルス分割方法を用いた場合、線速度を速
くすると記録マーク長の正確な制御ができなくなり、ジ
ッタを小さく抑えることができなかった。ただし、線速
度上昇に伴ってレーザービームのパワーを上げれば、ジ
ッタ増大を抑えることができた。
【００１４】このことから、線速度を速くした場合のジ
ッタ増大の原因は、レーザービームの移動速度が速くな
るために、記録パワーレベルのレーザービーム照射時に
媒体の記録層に蓄積される熱量が不足すること、また、
消去パワーレベルのレーザービーム照射時の熱量不足に
より記録マークの消去が不十分になること、が原因と考
えられる。
【００１５】これに対し本発明では、記録波形、すなわ
ち、オーバーライトに用いるレーザービームを変調させ
るための信号パターン、を制御することにより、レーザ
ーパワーを上昇させることなく、ジッタ増大を抑制す
る。以下、本発明における記録波形の制御方法について
説明する。
【００１６】図１に、本発明における記録波形の例を示
す。この記録波形は、オーバーライトによって１つの記
録マークを形成する際に用いるものであり、パルス列か
ら構成される。同図において、Ｐｗは記録パワーレベ
ル、Ｐｅは消去パワーレベル、Ｐｂはボトムパワーレベ
ルである。このパルス列は、上向きパルス（強度Ｐｗ）
とこれに続く下向きパルス（強度Ｐｂ）との組み合わせ
（本明細書ではこれを単位パルスという）が繰り返され
る構造であり、全体としてはＰｅから立ち上がり、Ｐｅ
に戻るものとなっている。
【００１７】本明細書におけるパルス幅は、基準クロッ
ク幅で規格化した規格化パルス幅である。線速度を変更
しても変調方式を変更しない場合には、基準クロック幅
を線速度に反比例して変更するため、同一信号の記録マ
ークであれば、媒体上の実際のマーク長は線速度によら
ず一定となる。例えば、線速度を１／２としたときには
基準クロック幅を２倍とする。
【００１８】本明細書では、単位パルスの数がｎである
パルス列において、先頭からｉ番目の単位パルスの上向
きパルス幅および下向きパルス幅をそれぞれ基準クロッ
クで規格化した値を、Ｔ(i)HおよびＴ(i)Lで表す。
【００１９】以下に説明する本発明の第１〜第３の態様
では、単位パルスの数ｎが４以上であるパルス列におい
て、２≦ｉ≦ｎ−１のときＴ(i)Hを一定値とし、これを
Ｔmp Hで表す。また、２≦ｉ≦ｎ−２のときＴ(i)Lを一
定値とし、これをＴmpLで表す。
【００２０】本発明の第１の態様では、 ０＜Ｔ(1)L＜ＴmpL とする。なお、第１の態様では、Ｔ(n)H、Ｔ(n-1)L、Ｔ
(n)Lは限定されず、例えばＴ(n)H＝ＴmpHとし、Ｔ(n-1)
L＝Ｔ(n)L＝ＴmpLとしてもよく、Ｔ(n)H≠ＴmpH、Ｔ(n-
1)L≠ＴmpLまたはＴ(n)L≠ＴmpLとしてもよい。ただ
し、Ｔ(n)H、Ｔ(n-1)LおよびＴ(n)Lは、後述する第２の
態様および第３の態様を満足する値とすることが好まし
い。
【００２１】第１の態様においてＴ(1)Lを上記範囲内と
するのは、記録マークの先端付近の熱量を増大させるた
めである。記録マーク先端付近では、消去パワーＰｅか
ら記録パワーＰｗに遷移するため、記録マーク先端付近
に照射されるエネルギーが不足すると、記録マーク先端
付近でマーク幅が細くなってしまい、その結果、ノイズ
が増えてジッタが増大してしまう。記録マーク先端付近
に照射されるエネルギーを増やすために、先頭の上向き
パルスの照射時間［本発明におけるＴ(1)Hに相当］を長
くすることは従来提案されている。しかし、本発明者ら
の研究では、先頭の上向きパルスを単純に前に延ばした
場合、記録マークが必要以上に長くなってしまい、これ
によるノイズのためにジッタを大幅に低減することはで
きなかった。そこで本発明の第１の態様では、先頭の上
向きパルスを２番目の上向きパルスに近づけることによ
って、記録マーク長を不必要に増大させずに、記録マー
ク先端付近に照射されるエネルギーを増やす構成とし
た。その結果、ジッタの大幅な低減が可能となった。
【００２２】ただし、Ｔ(1)Lが０に近づくにしたがって
冷却が不十分となり、パルス照射の効果が小さくなって
しまうので、好ましくは０．１５≦Ｔ(1)L、より好まし
くは ０．２５≦Ｔ(1)L とする。また、Ｔ(1)L短縮による効果を十分に発揮させ
るためには、好ましくはＴ(1)L≦ＴmpL−０．１、より
好ましくは Ｔ(1)L≦ＴmpL−０．１５ とする。
【００２３】本発明の第２の態様では、 ０≦Ｔ(n)L＜ＴmpL、 ＴmpH＜Ｔ(n)H≦ＴmpH＋０．３ とする。
【００２４】第２の態様においてＴ(n)LおよびＴ(n)Hを
上記範囲内とするのは、記録マーク後端付近に照射され
るエネルギー量を増大させるためである。高密度記録用
の相変化型光記録媒体では、記録マーク後端における形
状の乱れを抑えるために、最後尾の上向きパルスの後に
下向きパルス（クーリングパルスということもある）を
入れることが多い。クーリングパルス幅［本発明におけ
るＴ(n)L］は、ＴmpLと同じか、これより大きくするこ
とが一般的であったが、高線速媒体においてＴ(n)L≧Ｔ
mpLとすると、記録マーク後端付近において消去に必要
なパワーが不十分となり、以前に書かれていた非晶質記
録マークの消去（結晶化）が不十分となってしまう。そ
の結果、ジッタが増大する。これに対し本発明の第２の
態様では、クーリングパルスの幅Ｔ(n)LをＴmpLよりも
短くすると共に、最後尾の上向きパルスの幅Ｔ(n)Hを、
それより前側に存在する上向きパルスの幅ＴmpHよりも
長くすることによって、記録マーク後端付近における冷
却不足を解消する。これにより高線速オーバーライト時
の消去不足によるジッタ増大を抑制できる。ただし、Ｔ
(n)Hを長くしすぎると、記録マークが長くなりすぎてか
えってジッタが増大するので、上記のようにＴ(n)Hの上
限を設ける。
【００２５】なお、好ましくは Ｔ(n)L≦０．３ である。そして、 Ｔ(n)L＝０ とすれば、記録波形を簡素化できるので好ましい。ま
た、Ｔ(n)Hの好ましい範囲は、 ＴmpH＋０．１≦Ｔ(n)H≦ＴmpH＋０．２ である。
【００２６】本発明の第３の態様では、 ０≦Ｔ(n)L＜ＴmpL、 ０．１≦Ｔ(n-1)L＜ＴmpL とする。
【００２７】第３の態様においてＴ(n)LおよびＴ(n-1)L
を上記範囲内とするのは、第２の態様と同様に記録マー
ク後端付近に照射されるエネルギー量を増大させるため
である。Ｔ(n)Lの限定理由および好ましい範囲は、第２
の態様と同様である。一方、Ｔ(n-1)Lは、最後尾の上向
きパルスとその直前の上向きパルスとの間の下向きパル
スの幅である。Ｔ(n-1)Lを、それより手前の下向きパル
スの幅ＴmpLよりも短くすることにより、マーク後端付
近のエネルギーを増やすことができるので、Ｔ(n)Lの短
縮と併用することによりマーク後端付近における消去率
を向上させることができ、ジッタを低減できる。なお、
好ましくは Ｔ(n-1)L≦ＴmpL−０．０５ とする。
【００２８】ただし、Ｔ(n-1)Lを短くしすぎると冷却が
不足して記録マークの肥大を招くので、Ｔ(n-1)Lは０．
１以上、好ましくは０．２以上とする。
【００２９】本発明では、上記各態様の少なくとも２つ
を組み合わせてもよい。上記各態様の複数を組み合わせ
ることにより、ジッタ低減効果はさらに向上する。
【００３０】上記各態様において、大部分の単位パルス
においてＴ(i)HおよびＴ(i)Lを一定値とするのは、パル
ス制御回路の複雑化を避けるためである。すなわち、本
発明では、パルス制御回路を複雑化することなくジッタ
を低減することができる。
【００３１】また、上記各態様において、Ｔ(i)Hおよび
Ｔ(i)Lが一定である単位パルスにおける上向きパルスの
占める幅の比率、すなわち単位パルスのデューティー比
Ｔmp H／（ＴmpH＋ＴmpL）は、好ましくは０．４〜０．
７である。本発明は、高線速でのオーバーライトに適用
されるので、このデューティー比を比較的大きくするこ
とにより、オーバーライトに必要なレーザーパワーの増
大を抑える。
【００３２】また、上記各態様において、Ｔ(i)Hおよび
Ｔ(i)Lが一定である単位パルスでは、 ＴmpH＋ＴmpL＝１ とすることが好ましい。単位パルス幅（ＴmpH＋ＴmpL）
を１に設定することにより、パルス制御回路の構成を簡
素化できる。
【００３３】先頭の上向きパルスは消去パワーＰｅから
立ち上がるパルスなので、先頭の上向きパルスの幅Ｔ
(1)Hを他の上向きパルスの幅ＴmpHと同じにすると、記
録層の温度上昇が不十分になりやすい。そのため、好ま
しくは Ｔ(1)H＞ＴmpH とし、より好ましくは Ｔ(1)H≧ＴmpH＋０．３ とする。なお、例えば特開平９−７１７６号公報に記載
されているように、先頭の上向きパルスの直前に、消去
パワーよりも低いパワーレベルの下向きパルスを設けて
もよい。
【００３４】なお、上記各態様において、単位パルスの
数ｎが３以下であるパルス列からなる記録波形では、Ｔ
(1)HおよびＴ(1)Lを、ｎ≧４であるパルス列におけるＴ
(1)HおよびＴ(1)Lとそれぞれ同じとすればよく、Ｔ(2)H
およびＴ(2)Lを、ｎ≧４であるパルス列におけるＴ(n-
1)HおよびＴ(n-1)Lとそれぞれ同じとすればよく、Ｔ(3)
HおよびＴ(3)Lを、ｎ≧４であるパルス列におけるＴ(n)
HおよびＴ(n)Lとそれぞれ同じとすればよい。
【００３５】本発明において、信号長ｎＴ（ｎは自然
数、Ｔは基準クロック幅）の記録マークを形成するため
の記録波形の幅は、ｎＴである必要はない。レーザー照
射時間をｎＴとした場合、トラック方向への熱伝導によ
り記録マーク長が長くなりすぎることがあるため、一般
には、記録波形の幅を実際の信号長よりも短くする。
【００３６】次に、各パルスのパワーレベルについて説
明する。最後尾の単位パルスにおける下向きパルスのパ
ワーレベル（図１におけるＰｂ）は、消去パワーＰｅよ
り必ず低くする。図１では、他の下向きパルスのパワー
レベルもＰｂとしてあるが、他の下向きパルスではＰｂ
以外の値としてもよい。例えば、他の下向きパルスのパ
ワーレベルをＰｅと同じとしてもよい。ただし、下向き
パルスとしての効果を損なわないためには、下向きパル
スのパワーレベルがＰｅを超えないことが好ましく、Ｐ
ｅ未満、特にＰｂであることがより好ましい。ただし、
下向きパルスのパワーレベルは、トラッキングサーボを
かけるために０より大きいことが必要である。また、上
向きパルスについては、すべてのパワーレベルを同一と
してもよく、必要に応じて異なるものとしてもよい。
【００３７】なお、本発明は、消去パワーＰｅが比較的
低い場合に特に効果が高い。消去パワーＰｅが高いと、
最後尾の単位パルスの後に消去パワーを加えたとき、伝
導した熱により記録マーク後端部が消去されやすくな
り、その結果、ジッタが大きくなることがある。これを
防ぐためには、消去パワーＰｅを記録パワーＰｗの好ま
しくは５０％以下、より好ましくは４０％以下とし、か
つ、消し残りを防ぐために、記録パワーＰｗの好ましく
は１０％以上、より好ましくは２０％以上とする。
【００３８】本発明は、高線速度でオーバーライトする
場合に最適化された記録方法である。本発明が効果を発
揮する線速度は、好ましくは３．５m/s以上、より好ま
しくは５．０m/s以上、さらに好ましくは７．０m/s以上
である。
【００３９】なお、本発明はマークエッジ記録方式に適
用される。
【００４０】本発明は、一般の相変化型光記録媒体に特
に制限なく適用できるが、特に、Ｇｅ−Ｓｂ−Ｔｅ系組
成やＩｎ−Ａｇ−Ｔｅ−Ｓｂ系組成の記録層を有する媒
体に好適である。
【００４１】Ｇｅ−Ｓｂ−Ｔｅ系組成としては、構成元
素の原子比を 式Ｉ ＧｅaＳｂbＴｅ1-a-b で表わしたとき、 ０．０８≦ａ≦０．２５、 ０．２０≦ｂ≦０．４０ であるものが好ましい。また、Ｉｎ−Ａｇ−Ｔｅ−Ｓｂ
系組成としては、構成元素の原子比を 式II ［（ＩｎaＡｇbＴｅ1-a-b）1-cＳｂc］1-dＭd で表したとき、 ａ＝０．１〜０．３、 ｂ＝０．１〜０．３、 ｃ＝０．５〜０．８、 ｄ＝０〜０．１０ であるものが好ましい。なお、元素Ｍは、Ｈ、Ｓｉ、
Ｃ、Ｖ、Ｗ、Ｔａ、Ｚｎ、Ｔｉ、Ｃｅ、Ｔｂ、Ｇｅ、Ｓ
ｎ、ＰｂおよびＹから選択される少なくとも１種の元素
である。
【００４２】
【実施例】射出成形によりグルーブ（幅０．２μm、深
さ２０nm、ピッチ０．７４μm）を同時形成した直径１
２０mm、厚さ０．６mmのランド・グルーブダブルスパイ
ラルディスク状ポリカーボネート基体の表面に、第１誘
電体層、記録層、第２誘電体層、反射層および保護層を
以下に示す手順で順次形成し、光記録ディスクサンプル
とした。
【００４３】第１誘電体層は、ターゲットにＺｎＳ（８
５モル％）−ＳｉＯ2（１５モル％）を用い、Ａｒ雰囲
気中でスパッタ法により形成した。厚さは８８nmとし
た。
【００４４】記録層は、スパッタ法により形成した。タ
ーゲットの組成は、 （ＩｎaＡｇbＴｅ1-a-b）1-cＳｂc において ａ＝０．１、 ｂ＝０．１５、 ｃ＝０．６ とした。記録層の厚さは２３nmとした。
【００４５】第２誘電体層は、ターゲットにＺｎＳ（８
５モル％）−ＳｉＯ2（１５モル％）を用い、Ａｒ雰囲
気中でスパッタ法により形成した。第２誘電体層の厚さ
は２０nmとした。
【００４６】反射層は、Ａｒ雰囲気中においてスパッタ
法により形成した。ターゲットにはＡｌ−１．７原子％
Ｃｒを用いた。反射層の厚さは１００nmとした。
【００４７】保護層は、紫外線硬化型樹脂をスピンコー
ト法により塗布後、紫外線照射により硬化して形成し
た。硬化後の保護層厚さは５μm であった。
【００４８】このようにして作製したサンプルを、バル
クイレーザーにより初期化した。次いで、光記録媒体評
価装置を用いてオーバーライトを行った。なお、オーバ
ーライト条件は、 レーザー波長：６３５nm、 ＮＡ：０．６、 記録信号：８−１６変調信号（最短信号３Ｔ、最長信号
１４Ｔ）、 最短マーク長：０．４０μm、 記録パワーＰｗ：１３．０mW、 消去パワーＰｅ：４．５mW、 バイアスパワーＰｂ：０．５mW、 線速度：３．５m/s、５．０m/s、７．０m/s とした。各線速度におけるクロック周波数と、先頭の上
向きパルスの幅Ｔ(1)Hとを、下記表１に示す。
【００４９】
【表１】
【００５０】オーバーライトの際の記録波形は、下記表
２〜表４に示されるものとした。このようにして１０回
オーバーライトを行った後、再生信号をタイムインター
バルアナライザにより測定し、ウインドウ幅をＴｗとし
て σ／Ｔｗ （％） によりクロックジッタを算出した。
【００５１】表２には、Ｔ(1)Lを変化させたときのクロ
ックジッタの変化を、表３には、Ｔ(n)LおよびＴ(n)Hを
変化させたときのクロックジッタの変化を、表４には、
Ｔ(n)LおよびＴ(n-1)Lを変化させたときのクロックジッ
タの変化を、それぞれ示してある。なお、Ｔ(1)Hは表１
に示すように線速度に応じて変更し、そのほかのパルス
幅は、各表に示す値に固定した。また、３Ｔ信号では、
前述したように、ｎ≧４である信号に合わせてＴ(i)Hお
よびＴ(i)Lを設定した。
【００５２】
【表２】
【００５３】
【表３】
【００５４】
【表４】
【００５５】表２〜表４から、本発明の効果が明らかで
ある。従来の一般的条件は、表３のNo.２１２である。
すなわち、先頭の上向きパルス幅Ｔ(1)Hを長くした以外
は、すべてのパルス幅を同一とした条件である。これに
対し、表２では、Ｔ(1)Lが第１の態様を満足する場合
に、クロックジッタが小さくなっている。また、表３で
は、Ｔ(n)LおよびＴ(n)Hが第２の態様を満足する場合
に、クロックジッタが小さくなっている。また、表４で
は、Ｔ(n)LおよびＴ(n-1)Lが第３の態様を満足する場合
に、クロックジッタが小さくなっている。
【００５６】さらに、上記表２〜表４に示す条件を組み
合わせてクロックジッタの測定を行った結果、 Ｔ(1)L＝０．２５、 Ｔ(n-1)L＝０．４５、 Ｔ(n)H＝０．８０、 Ｔ(n)L＝０ が最適条件であることがわかった。このときのクロック
ジッタは、 線速度３．５m/s：８．２２％、 線速度５．０m/s：８．４５％、 線速度７．０m/s：９．６６％ であった。
【００５７】
【発明の効果】本発明では、相変化型光記録媒体に速い
線速度でオーバーライトを行う際に、記録波形を制御す
ることにより、レーザービームのパワーを上昇させるこ
となく、記録マークの先端付近および後端付近での照射
パワー不足を解消することができる。その結果、ジッタ
の増大を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明における記録波形の模式図である。
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 吉成 次郎 東京都中央区日本橋一丁目13番１号 ティ ーディーケイ株式会社内 Ｆターム(参考） 5D090 AA01 BB05 CC01 GG02 HH01 KK03 LL01 5D119 AA23 AA24 BA01 BB04 DA01 FA05 HA59 HA62

Claims (4)

    【特許請求の範囲】
  1. 【請求項１】 基体上に相変化型の記録層を有する光記
    録媒体に対しオーバーライトにより１つの記録マークを
    形成するに際し、光ビーム変調のための記録波形とし
    て、上向きパルスとこれに続く下向きパルスとからなる
    単位パルスを少なくとも１つ有するパルス列を用いる光
    記録方法であって、 単位パルスの数がｎ（ただし、ｎ≧４）であるパルス列
    において、先頭からｉ番目の単位パルスの上向きパルス
    幅および下向きパルス幅をそれぞれ基準クロック幅で規
    格化した値をＴ(i)HおよびＴ(i)Lで表したとき、 ２≦ｉ≦ｎ−１においてＴ(i)H＝ＴmpH（一定値）とし
    ２≦ｉ≦ｎ−２においてＴ(i)L＝ＴmpL（一定値）と
    し、かつ、 ０＜Ｔ(1)L＜ＴmpL とする光記録方法。
  2. 【請求項２】 基体上に相変化型の記録層を有する光記
    録媒体に対しオーバーライトにより１つの記録マークを
    形成するに際し、光ビーム変調のための記録波形とし
    て、上向きパルスとこれに続く下向きパルスとからなる
    単位パルスを少なくとも１つ有するパルス列を用いる光
    記録方法であって、 単位パルスの数がｎ（ただし、ｎ≧４）であるパルス列
    において、先頭からｉ番目の単位パルスの上向きパルス
    幅および下向きパルス幅をそれぞれ基準クロック幅で規
    格化した値をＴ(i)HおよびＴ(i)Lで表したとき、 ２≦ｉ≦ｎ−１においてＴ(i)H＝ＴmpH（一定値）とし
    ２≦ｉ≦ｎ−２においてＴ(i)L＝ＴmpL（一定値）と
    し、かつ、 ０≦Ｔ(n)L＜ＴmpL、 ＴmpH＜Ｔ(n)H≦ＴmpH＋０．３ とする光記録方法。
  3. 【請求項３】 基体上に相変化型の記録層を有する光記
    録媒体に対しオーバーライトにより１つの記録マークを
    形成するに際し、光ビーム変調のための記録波形とし
    て、上向きパルスとこれに続く下向きパルスとからなる
    単位パルスを少なくとも１つ有するパルス列を用いる光
    記録方法であって、 単位パルスの数がｎ（ただし、ｎ≧４）であるパルス列
    において、先頭からｉ番目の単位パルスの上向きパルス
    幅および下向きパルス幅をそれぞれ基準クロック幅で規
    格化した値をＴ(i)HおよびＴ(i)Lで表したとき、 ２≦ｉ≦ｎ−１においてＴ(i)H＝ＴmpH（一定値）とし
    ２≦ｉ≦ｎ−２においてＴ(i)L＝ＴmpL（一定値）と
    し、かつ、 ０≦Ｔ(n)L＜ＴmpL、 ０．１≦Ｔ(n-1)L＜ＴmpL とする光記録方法。
  4. 【請求項４】 前記光記録媒体の線速度を３．５m/s以
    上としてオーバーライトを行う請求項１〜３のいずれか
    の光記録方法。
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