アルトコイン現物ETFの承認条件
ソラナの流動性ステーキングプロトコル「マリネード」の主要コントリビューターであるマイケル・レペトニー氏らは、ソラナの現物ETF（上場投資信託）が承認されるための条件について話した。cryptonewsが報じた。
レペトニー氏はまず、CMEでソラナの先物ETFが取引されている必要があると意見している。
ビットコインとイーサリアムについては、現物ETFよりも先にシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）で先物が取引されてきた状況があった。これは米商品先物取引委員会（CFTC）が監督しており、こうした市場の存在がSECの承認を後押しする一要素ともなったとされるところだ。
レペトニー氏は、「ステーキングされたイーサリアムETFの承認が、おそらく他のアルトコインETFの承認に先行するだろう」とも話した。
イーサリアム現物ETFについても、SECがステーキングに証券性を見出す可能性があったため、当初ステーキング要素を入れていた申請企業は、これを削除した上で申請書を再提出して承認された経緯がある。
レペトニー氏はさらに、アルトコインについては十分な流動性を示すことも規制当局からETFの承認を得る上で重要だと続けた。流動性は、そのETFが大きな価格変動なしに大規模な取引を処理できることを保証するものであり、市場の安定性を維持するために不可欠だと指摘する形だ。
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ソラナETFの実現可能性
ソラナ基盤のパーミッションレス・オラクルネットワーク「Switchboard」のクリス・ハーミダ共同創設者兼CEOは、次のETF候補として流動性が高く大規模なユーザーベースを持つソラナを挙げている。
ソラナには中央集権化されているという問題もあるが、現在ソラナはバリデータ数を増やすなど分散化へ取り組んでおり、その優れた技術力と合わせると、次のアルトコインETFの有力候補だと意見した。
一方、ブルームバーグのETFアナリストを務めるジェームズ・セイファート氏は、ソラナなどアルトコインの現物ETFが実現するとしても何年も先だろうとの見解を改めて述べている。
セイファート氏は、ビットコインやイーサリアムに続くアルトコインのETFが2025年に承認される見込みはほとんどないと意見した。
次のETFとしては、ソラナになるのが最も理にかなっていると考えられるが、現在の米SECがソラナを証券をみなしているとも指摘した。SECは対コインベース訴訟などで、証券とみなされる銘柄の一つにソラナを挙げていた経緯がある。しかし、リップル社とXRPの件と違って、ソラナラボやソラナ財団を提訴したわけではない。
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セイファート氏は、ETFが承認される上では、まずその資産が商品（コモディティ）か証券かを明確にすることが必要であり、次に、監視可能な規制市場が存在していることが条件になると話した。
なお、イーサリアム現物ETFについてはゲンスラーSEC委員長が、今年の夏の終わり頃（9月までに）に上場承認される可能性があると話している。
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