概要
イーサリアム（ETH）は、時価総額で2位に位置する暗号資産（仮想通貨）であり、パブリック・ブロックチェーン。ロシア系カナダ人のプログラマー兼起業家であるヴィタリック・ブテリン氏らが2014年にホワイトペーパーを発表し、2015年7月にブロックチェーンが起動された。
ETHは、トランザクション処理やスマートコントラクト計算にかかる手数料（ガス代）の支払いに使用される。バリデーター（検証者）はETHをステーキングし、ブロックチェーンの安定稼働に貢献した対価としてETHで報酬を得る。
価格
- 年初来高値（2024年3月）：4,080ドル（約65万円）
- 年初来騰落率（YTD）：+39.57%
- 過去最高値（2021年11月）：4,870ドル（約77万円）
価格予測
米資産管理大手VanEck：2030年までに2万2,000ドル｜24年6月
英金融大手SCB銀：24年末までに8000ドル到達｜24年6月
時価総額｜関連銘柄
イーサリアム（ETH）の時価総額は2024年7月時点で約3720億ドル、「スマートコントラクト」セクターの中ではトップに位置する。同セクターで2位のBNBの時価総額は約800億ドル。以降は、ソラナ（SOL）：約650億ドルが追従する。
主な出来事
- 2021年2月：米CFTC、イーサリアム先物を承認
- 2022年9月：大型アップグレード「The Merge（ザ・マージ）」完了、PoSへ完全移行
- 2023年10月：米SEC、イーサリアム先物ETFを承認
- 2024年5月：米SEC、イーサリアム現物ETFの一次承認
エコシステム支援組織
イーサリアム財団：2014年に設立された非営利団体。エコシステムの拡大にフォーカスしたプロジェクトや関連技術を支援することを目的とする。主要なDEX（分散型取引所）「Uniswap（ユニスワップ）」にもグラント（助成金）を提供した。2014年以来、開発者や貢献者向けの年次カンファレンスであるDevconを開催している。
Consensys（コンセンシス）：イーサリアムの共同創設者であるジョセフ・ルービンによって2014年に設立された技術企業。主要なウォレット「メタマスク」やAPI「Infura」などを手掛けている。
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トークンアロケーション
イーサリアムのICOは2014年7月22日から9月2日まで実施され、その期間に約6,000万ETHが作成され、初期投資家に配布された。イーサリアムの共同創設者と初期投資家には約1,200万ETHが割り当てられ、イーサリアム財団には約600万ETHが割り当てられた。ICO中に調達された総額は約31,529BTCで、当時約1,830万ドル（約20億円）に相当。
イーサリアムは2015年7月30日に正式に起動し、その時点で初期流通量は約7,200万ETH。事前採掘はなく、すべてのトークンはICOを通じて配布されるか、創設者とイーサリアム財団に割り当てられた。
Arkham Intelligenceによると、ヴィタリク・ブテリン氏のETH保有量は約245,279ETH（2024年7月時点）。
Total Value Locked（TVL）
Total Value Locked（TVL）は、DeFi（分散型金融）プラットフォームやプロトコルの価値を評価するための重要な指標の一つ。2024年7月時点、イーサリアムのTVLは、533億ドル。プロトコル別のTVLトップ3は以下の通り。
- Lido（300億ドル）：リキッドステーキング。ETHを預けてステーキング報酬を受け取りながら、stETHを運用できる。
- EigenLayer（150億ドル）：stETHを預け入れ、その価値に裏打ちされたセキュリティを提携プロトコルに提供。ガバナンス上のリスクを軽減する。
- AAVE（100億ドル）：融資プロトコル。ERC20トークンを担保として預け入れることで、保証金の一定割合を借り入れできる。または保有資産を貸し出すことで金利を稼げる。
- サージ: ロールアップとデータシャーディングによるスケーラビリティ向上
- スカージ: MEVがもたらす検閲耐性、分散化、プロトコルのリスクに対処
- パージ: ノード実行における計算コストの削減とプロトコルの簡素化
イーサリアムの将来性
ロードマップ
イーサリアムは計画的なアップグレードを通して、スケーラビリティ、セキュリティ、サステナビリティを向上する。ロードマップは随時更新されるため、各アップグレードの正確なタイミングを予測するのは難しい。主に以下のステージが含まれるが、一般向けにはこれらの用語は用いない方針だ。
期待される今後の動向
2024年5月、イーサリアムの現物投資型ETF（上場投資信託）が米国で初めて8銘柄承認された。取引所側の書類「19b-4」が承認された段階で、発行者側の「S-1登録届出書」の承認を待って取引が開始される。ETFが証券口座で取り扱われるようになることで、機関投資家や一般投資家の間口がさらに広がり、資金流入が期待される。
投資リスク、懸念材料
米証券取引委員会（SEC）は24年6月、メタマスクウォレットの開発などを手掛ける米Web3ソフトウェア企業Consensysを証券法違反で提訴。「MetaMask Swaps」と「MetaMask Staking」を対象としており、SECは「未登録ブローカーとして数億ドルの手数料を徴収し、数万の未登録有価証券を提供した」と主張する。
SECはステーキングを投資契約とみなしており、今後の訴訟の行方によっては、イーサリアムの投資手段がさらに制限される可能性がある。SECの方針に対応するため、イーサリアムETF申請からは各社がステーキング機能を除外する対応を余儀なくされている。
イーサリアム主要取引所8社の特徴比較・まとめ
| 取引所名 | ポイント | 取引方法 | 最小 注文数量 |
レバレッジ取引 | 積立 | ステーキング | レンディング |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
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サービスが充実 入出金・出庫手数料無料 |
販売所（現物・レバレッジ） 取引所 |
販売所：0.00001 ETH 取引所：0.00001 ETH |
〇 | 〇 | 〇 | 〇 |
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サービス トレーディング機能が豊富 |
販売所 取引所（現物・レバレッジ） 暗号資産FX |
販売所：0.0001 ETH 取引所：0.01 ETH |
〇 | 〇 | - (ETHは未対応） |
〇 |
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ETH取引所の手数料無料 BTC建てペアもあり |
販売所 取引所 |
販売所：0.01ETH 取引所：0.0001 ETHかつ2 JPY |
-(BTCのみ) | 〇 | - | 〇 |
主要8社の各種手数料比較
| 取引所名 | 販売所 手数料 |
ETH取引所 メイカー手数料 |
ETH取引所 テイカー手数料 |
日本円 入金手数料 |
日本円 出金手数料 |
ETH 出庫手数料 |
|---|---|---|---|---|---|---|
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無料 スプレッドあり |
-0.01% | 0.05% | 無料 | 無料 | 無料 |
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無料 スプレッドあり |
-0.01% | 0.05% |
即時入金：無料 振込手数料は顧客負担 |
出金：無料 大口出金：400円 | 無料 |
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無料 スプレッドあり |
無料 | 無料 | クイック入金：無料(ペイジー入金を除く) 振込入金／ペイジー入金／コンビニ入金：振込手数料お客様負担 |
330円 | 0.007 ETH |
イーサリアムの詳細情報
概要
イーサリアム（ETH）は、2014年にヴィタリック・ブテリン氏によってホワイトペーパーが公表され、2015 年にプロジェクトが開始されたブロックチェーンおよびそのネイティブ仮想通貨。ETHは、トランザクション処理やスマートコントラクト実行のために必要な計算リソースの費用として、ガス代（取引手数料）の支払いに使用される。
また、Proof of Stake（PoS）コンセンサスメカニズムへの貢献として、バリデーターノードがETHをステーキングしており、そのデリバティブ資産（stETH）の流通も拡大している。さらに、イーサリアムエコシステム内では、ステーブルコインの担保や分散型取引所（DEX）上でのマーケットメイキング（流動性提供）など、さまざまな用途でETHが活用されている。
特徴
イーサリアムの特徴は、基盤のブロックチェーンを活用して分散型アプリケーション（dApps）を構築できることだ。自動的に契約を執行する「スマートコントラクト」という機能を早期に導入したブロックチェーンだ。
DEX（分散型取引所）などのDeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）の領域で多くのユーザー・開発者を獲得。独自のトークンを発行する規格ERC20や、NFT用の同様の規格ERC-721、ERC-1155、「アカウント抽象化」の実装規格ERC-4337など、業界標準とも言える技術要素が生まれてきた。
ヴィタリック・ブテリン氏が公開した2024年以降のイーサリアムのロードマップは、さらなる改善と最適化に焦点を当てており、Surge（トランザクションスループットの向上を目指す）、Scourge（中央集権化とセキュリティ上の懸念への対処）、Verge（ブロック検証の強化）、Purge（プロトコルの簡素化とコスト削減）が含まれる。将来的にZK（ゼロ知識証明）EVMをカプセル化するアプローチによりL2ネットワークの接続がさらに強化される。
イーサリアム投資家5つの注目点
注目点1. DeFi基盤として伝統金融を再定義
イーサリアムは、分散型金融（DeFi）プラットフォームとしての地位を確立し、伝統的な金融業界を再定義しています。年間約3億ドルの純手数料収益を生み出しており、この数字はイーサリアム上で行われる取引の増加に伴ってさらに成長していくことが予想されます。DeFiは銀行や仲介者なしに金融サービスを提供することを可能にし、ユーザーにより高度な金融自由をもたらしています。注目点2. ESGと持続可能な成長、低インフレを実現
イーサリアムは、持続可能性と環境保護を重視するESG投資の観点からも注目されています。特に、イーサリアム2.0への移行による(PoS コンセンサスメカニズムの導入は、エネルギー消費を大幅に削減し、よりクリーンなブロックチェーン技術へと進化しています。 さらに、この移行は通貨のインフレ率を抑制し、経済成長を支える低インフレ特性を持つことから、価値保存手段としての潜在力を高めています。現在、ETHのステーキングにより、年率4～5%の魅力的な報酬が提供されています
注目点3. 時価総額50兆円超、圧倒的なセキュリティ
イーサリアムは、50兆円を超える時価総額を持つ世界で最も堅牢なスマートコントラクト基盤一つです。企業にとって、イーサリアムは堅牢で拡張性のあるWeb3基盤を提供し、これによりデジタル経済への移行が加速されています。
PoSネットワークに対する潜在的なリスクである「34%攻撃」について、イーサリアムはその抑止力が非常に高いとの分析があります。2023年12月31日時点で、イーサリアムのコンセンサスレイヤーには28,800万ETH（約658億米ドル）がステークされており、攻撃者が台帳のコンセンサスを操作するためには、980万ETH（約223億米ドル）が必要です。しかし、実際には、クラウドリソースなどの追加コストを考慮すると、ネットワークを34%攻撃する総コストは推定で343億米ドルに達するとの試算があります。これが強固な安全性を示し、企業や投資家がこのプラットフォームに信頼を寄せる理由の一つです。
注目点4. レイヤー2発展の土台、取引処理速度とコストの最適化
イーサリアムはレイヤー2ソリューションの推進により、トランザクションの速度とコストの最適化に成功しています。Optimism、Arbitrum、そして米国Coinbaseが推進するBaseを含む、さまざまなプロジェクトが、分散型アプリケーション（DApps）の普及とユーザー基盤の拡大に貢献しています。
この結果、イーサリアムL2のエコシステムは運用総額280億ドルを超える成熟した状態にあり、ますます多くのユーザーと開発者がこのプラットフォームに引き寄せられています。レイヤー2の技術、特にロールアップは、トランザクションの結果（ステート）をイーサリアムのブロックチェーンに保存することで、イーサリアム本体のセキュリティに裏打ちされた安全な取引を可能にします
注目点5.ブラックロックなど大手金融機関が参入準備
仮想通貨市場において、ビットコインからイーサリアムへと熱狂の中心がシフトしつつあります。この変化の一因として、現物投資型の米上場投資信託（ETF）における次の承認候補としてイーサリアムが挙げられており、投資家の需要拡大が見込まれています。特に、ブラックロックを筆頭とする大手金融機関からのイーサリアムETF申請が相次いでいますが、市場では承認に向けた懐疑的な見解も存在しています。
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