2013年4月、新聞通信調査会が2012年に行った「メディアに関する全国世論調査」の結果を発表し、雑誌を除くすべてのメディア（NHK、民放、新聞、ラジオ、インターネット）の信頼度が調査開始（2008年）以来最低となりました。 2011年に発生した東日本大震災時の原発報道などを巡ってマスコミの報道姿勢に疑問を感じる声が高まり、インターネットでは“マスコミ”をもじった「マスゴミ」などという表現もしばしば登場しますが、それでも国民が「一番使用できる」と感じているニュースソースは何なのでしょう？ そこで、「あなたが『最も信用できる』と思うメディアはどれですか？」と質問してみたところ、以下のような結果となりました。 ・NHK：30.1％ ・民放のテレビ：6.6％ ・新聞：18.4％ ・ラジオ：2.5％ ・雑誌：0.7％ ・インターネットのニュースサイト：5.3％ ・インターネットのクチコ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
2022/11/25 「使い方が分からず面倒」「必要性を感じない」高齢者が情報機器を使わない理由の実情(最新) 携帯電話やパソコンのような情報機器は上手く使いこなせれば非常に便利なもので、今や多くの人には日常生活の上で欠かせない存在となっている。一方で一部には情報機器を使わずに過ごす人もいる。それではなぜ、情報機器を使っていないのか、高齢者における実情を、内閣府が2022年6月14日に発表した「高齢者の日常生活・地域社会への参加に関する調査」の結果から確認する(【発表リリース：高齢者の日常生活・地域社会への参加に関する調査】)。 続きを読む "「使い方が分からず面倒」「必要性を感じない」高齢者が情報機器を使わない理由の実情(最新)" 2時54分 │出産・高齢化・寿命, インターネット 2019/05/22 アメリカ合衆国のソーシャルメディア利用実情(最新) アメリカ合衆国の民間調査会社Pe
社会契約とソーシャルメディア社会契約とは、ジョン・ロック、ジャン・ジャック・ルソー、トマス・ホッブズが提唱した概念です。非常に小難しい言葉ですが、簡単に説明すると「私たちは何かの契約・同意の下、社会と関わりをもっている」と表現できます。憲法やルールのように文書としてまとめられている契約もありますし、作法、マナー、雰囲気のように契約書を交わすわけでもなく、なんとなくお互いが同意しているものもあります。私たちは自由意志で気ままに暮らしているのではなく、契約を交わすことで様々な社会形態をとっているというのが社会契約の基本概念。国、地域、そして人と関わるときの前提になるといわれています。 ソーシャルメディアでの対話をどう行うかを考えるとき社会契約の概念は参考になります。 企業がソーシャルメディアを通して利用者にサービスや情報を提供する際、何かしらの社会的同意が前提になります。ただ、企業の視点で売り
開催概要： ■開催日 2008年7月12日（土） ■講演時間 10:00〜17：30 ■場所 東工大大岡山キャンパス ■スケジュール、講演概要： http://toremoro.tea-nifty.com/tomos_hotline/2008/06/sbm_0921.html 講演資料 ☆学びing株式会社 企画営業部 課長 メディアプランナー 横田 真俊 「ソーシャルメディアとマーケティング」(7/14修正版アップ） ☆東京工業大学 大学院理工学研究科 集積システム専攻 助教 博士(工学) 宮田 高道 ☆東京工業大学 大学院理工学研究科 集積システム専攻 博士課程 佐々木 祥 「SBMデータを用いたwebコンテンツ推薦」(7/23修正版アップ） ☆フランステレコム株式会社 (France Telecom R&D Tokyo) 早稲田大学大学院 理工学研究科 情報・ネットワー
平 成 19 年 2 月 20 日 2006 年の日本の広告費は 5 兆 9,954 億円、前年比 0.6％増 ― 3 年連続増、インターネット広告が引き続き伸長 ― 株式会社電通（俣木盾夫社長）は 2 月 20 日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定し た「2006 年（平成 18 年）日本の広告費」を発表した。 これによると、昨年 2006 年（1～12 月）の日本の総広告費は 5 兆 9,954 億円、前年比 100.6％であ った。総広告費は、2000 年にＩＴ（情報技術）ブームを背景に 3 年ぶりに増加した後、減少が続いた が、2004 年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネット（ブロードバンド）の普及を 背景に 4 年ぶりに増加し、2005 年（前年比 101.8％）に続いて 2006 年も前年実績を上回った。 また、本年 2007 年（1～12
データの出所：株式会社インフォプラント 「メディア接触」に関する調査結果」に関するプレスリリース 2006年4月13日 コメント インターネット、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の5つのメディアのうち、インターネットユーザーの90%以上が毎日1時間以上接触するメディアはインターネットとテレビの2つだけ。 インターネットユーザーのインターネットとテレビへの接触時間には、それ程大きな違いは無い。 インターネットに毎日3時間以上接触している比率は46.0%、これに対してテレビでは46.9%とほぼ同じとなっている。 インターネットに毎日7時間以上接触している人は7.2%で、これは5つのメディアの中で最も比率が高い。 その一方、「接触しない」と回答した人の比率は、ラジオで47%、新聞は19%、そして雑誌では31%となっている。 （ウェブアドタイムス編集室 リサーチ担当） 関連項目 インターネットユーザーの
SMO（Social Media Optimization）が，アッと言う間に，ネット・マーケッティングの世界でバズワードとして浮上してきた。Ogilvy Public Relations のInteractive Marketing部門 副社長のRohit Bhargavaが，8月10日のブログの中で，初めて使った用語である。それから3週間が経た現在，"Social Media Optimization" をGoogle Searchで検索すると，早くも27万4000件の結果で溢れる。ともかくネットの世界，情報伝播が早い。 実は，今日のエントリーとして，「Web2.0的トラフィックの実態・・・（その3）」を書き始めようとしていたのだが・・。その時，思いだしたのがRohitのブログ。彼が提唱するSMOは，Web2.0的トラフィックを増やす話と通じている。そこで，今日のエントリーでは，テーマ
単著どころか単に特集にちょろっと寄稿しただけで、自慢にも何にもなりませんが、明日（もう既に今日）発売の「Think!」に拙稿が掲載されましたので少々ご紹介させていただきます、ハイ。ご興味のある方は買ってお読みください。 んでもって話はあっという間に自分の原稿よりももっと別の記事へと移ってしまうのだけれど、今号のThink!の見本誌が届いたのでぱらぱらと読んでいたら、久しぶりに目からウロコがぽろぽろと落ちた気分のする記事にぶち当たってしまった。ブーズ・アレンの山口周シニアアソシエイトによる、「ポストWeb2.0時代の広告・マーケティング戦略」というタイトルの論考である。 山口氏の論考は、Googleの登場によって食い荒らされ、このままだとどうなってしまうのかと不安に思っているマスメディアの人々に最後通牒をたたきつけるがごときストレートな結論で始まっている。曰く、「Web2.0がもたらす広告へ
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「コンテンツばら売りの時代」と言われます。iTunesは音楽をアルバム単位から曲単位で販売することを可能にし、米Amazonは書籍をページごとに売るサービスを立ち上げました。こういった「ばら売り」の動きを加速させそうなサービスが、今朝の日経産業新聞に載っていました： ■ メディア各社の記事・写真など 米モチラ、ばら売り仲介 -- 著作権の手続き 簡素化（日経産業新聞 2006年4月28日 第2面） サービスを提供しているのはモチラ（Mochila）というベンチャー企業で、"The Media Marketplace"を標榜しています： B2Bのサービスなのですが、興味深い内容です。メディア企業に対して、コンテンツ売買を行うオンライン・マーケットプレイスを提供するというもの。売り手は掲載可能期間・掲載メディアの種類など、きめ細かい条件を指定してコンテンツを登録し、買い手は必要なコンテンツの種
テレビとインターネット、接触時間は同程度――インフォプラントのメディアに関するネット調査で、こんな結果が出た。 調査は、3月28日から30日まで、15歳以上のネットユーザー1500人を対象に行った。 1日あたりのテレビ視聴時間は、「1時間～3時間未満」が4割で最多。ネット閲覧時間も「1時間～3時間未満」が4割で最多だった。 2003年の調査と比べて、テレビを1日3時間以上視聴する人は5.0ポイント増え、ネットを3時間以上閲覧する人は14.8ポイント増えていた。 身近に感じるメディアは、テレビ（79.3％）、インターネット（76.1％）、新聞（31.7％）、ラジオ（15.3％）、雑誌（12.7％）の順。 情報収集に役立つメディアはインターネットと答えた人が最多（88.1％）で、テレビ（48.4％）、新聞（34.2％）、雑誌（17.7％）、ラジオ（10.3％）と続いた。
ウェブ進化論 本当の大変化はこれから始まる グーグル Google 既存のビジネスを破壊する まだ、発売前だが、著者の佐々木さんから上記の 「グーグル Google 既存のビジネスを破壊する」を 頂いたので、書評を上げさせていただく。 発売前だがメールのほうで、読み次第、書評を上げさせて頂きますと約束したし、実際に、エキサイティングな本で、書評としつつ、今後のメディア産業についての自分的な考えの整理もしてしまおうと思う。 はてBでも話題になったdanさんの すべてを一度懐疑していく もあわせて、読んでいただくと、この二つの本、「ウェブ進化論」と「グーグル Google」に興味をもっていただけるのではないかと思う。 この二つの本は、あわせて読んだほうがいい。特に、今度のメディアビジネス、あるいは広告と関係する方には是非ともお奨めする。広告を作る人にも、自分で広告を出したいという人にも是非読ん
Prev. [Title for Previous Page] Next [Title for Next Page] March 26, 2006 Where do you get your news? If you're like me, it's a combination of web and cable with a few magazines sprinkled in along with the Sunday New York Times… in that order. Apparently, I'm becoming a statistic. According to the latest data from Pew Internet Project, some 50 million Americans turn to the internet for news on a t
AMD 一般社団法人デジタルメディア協会（AMD）では、多くの事業者や関係者の皆様と共に、新しいデジタルメディア時代の コンテンツやサービスのあり方を、常に探究しております。 ■ 『デジタル・コンテンツ・オブ・ジ・イヤー’23／第29回AMDアワード』、年間コンテンツ賞「大賞／総務大臣賞」「AMD 理事長賞」が決定。 NEW! 2024.03.05 2024年3月5日（火）に開催された『デジタル・コンテンツ・オブ・ジ・イヤー‘23 ／第29回AMDアワード』の授賞式にて、既報の年間コンテンツ賞「優秀賞」授賞作品10タイトルの中から、「大賞／総務大臣賞」に「日曜劇場『VIVANT』が、「AMD理事長賞」に「THE FIRST SLAM DUNK Film Partners」が、それぞれ選出されました。
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