福田泰裕🏫高校数学教師&ブロガー📝月4万PV @fukuyasu1203 私はすごいものを開発してしまった… ①スプレッドシートに英単語とその意味を入力 ②問題数・選択肢の数を指定 これだけで、Googleフォームでテストを自動作成できる。 もちろん誤答選択肢、解答、フィードバックも自動作成。 英語教育に革命を起こせそう… pic.twitter.com/KZDjFvLVno
有力出版社８社と教科書供給会社29社で全国の小中高等学校に「電子書籍の定額制読書サービス」を来年4月から有料（最低価格28,800円／年／41ライセンス）で提供します。 eライブラリー有限責任事業組合（東京都千代田区／組合員 岩手教科図書株式会社 職務執行者 玉山哲）は、学校教科書や教材を中心に事業を行っている教科書供給会社の有志企業が集まり開発した、小中高等学校向けの電子書籍サービス「スクール イー ライブラリー(School e-Library)」(商標登録出願中)を2019年4月より開始します。 企画に賛同した出版社８社は、サブスクリプションモデル※１での書籍提供の協力について同意し、原作者の了解を得る事で実現しました。 近年、こどもたちの読解力や表現力の低下が問われておりますが、読書する機会を増やす事、読書したくなる機会を増やすことを目指しています。 全国の子どもたちへ、新しいサー
By Wesley Fryer 教育の仕組みにIT技術を取り入れることで革新的な教育・人材開発を狙う「EdTech (エドテック)」が日本でも注目を集め始めています。IT技術を活用することで生徒の学習進捗や達成度を把握することができるEdTechですが、「導入＝成績up」というほど容易なものではありません。せっかく導入したEdTechをフルに活用するために、どのくらい生徒に利用されているかを把握する方法がまとめられています。 A Clever Way to Measure How Students Actually Use Edtech (and Whether It Works) | EdSurge News https://www.edsurge.com/news/2018-01-17-a-clever-way-to-measure-how-students-actually-use-
公立小中学校に非正規として勤務し、担任や部活動の指導など、正規教員とほぼ同じ仕事をする臨時的教員について、３８都県が、地方公務員法に基づく給料表の通りに年齢などに応じて金額が上がることがないよう、別のルールを設けて給料を低く抑えていることがわかった。 総務省は、給料制度の運用に問題がある可能性を指摘している。 読売新聞が今年７月、４７都道府県の教育委員会に給料などについて聞いた。 大阪府、岡山県など９道府県は、年齢や経験に応じて給料表通りに上がるが、熊本県、茨城県など３８都県は、給料表とは別に、条例や内規などで上限を設けていた。鹿児島県の給料表の最高は月４０万５６００円だが、規定により２０歳代後半の給料と同程度の月２２万１２００円を上限としていた。
ライティングの高大接続?高校・大学で「書くこと」を教える人たちへ 作者: 渡辺哲司,島田康行 出版社/メーカー: ひつじ書房 発売日: 2017/07/20 メディア: 単行本（ソフトカバー） この商品を含むブログを見る 自分にとってなかなかエキサイティングな一冊だった。 タイトルの通り「高校」と「大学」における「書くこと」の違いを丁寧に検討し、高大接続をスムーズに行っていこうというコンセプトの本だ。 そのため、高校の国語における「書くこと」の学習内容がどのように行われているのかを検討し、その内容が大学でのレポート作成とどのようにつながっているかを分析している。 そして、その内容が高校の教員にとっては非常に耳が痛い内容になっているのだ。 目次を読むだけで… 本書の検討の仕方は「国語科教育」界隈の問題意識とは少し異なる角度から行われている。たとえば「高校におけるライティング学習の経験はどれほ
「パン屋」は「和菓子屋」に、「アスレチック」は「和楽器店」に――3月24日に発表された小学生向け道徳教科書の検定結果に、ネットが騒然としている。国や郷土を愛する心を育む上で不適切とされ、変更になったというものだ。朝日新聞などが報じ、ネットでは「戦前かよ」「さっぱり意味が分からない」など、批判と驚きの声が相次いでいる。 いったい何がどうなっているのか。キャリコネニュースでは、文部科学省初等中等教育局の教科書課に取材を申し込んだところ、担当者からこうした声が返ってきた。 「色々なことが言われていますが、文科省がパン屋を和菓子屋に修正するよう指示した訳ではありません。修正箇所はあくまでも出版社の判断に基づくものです」 パン屋が相応しくないのではなく、書籍全体で「郷土愛」に不足があったと主張 小学校の道徳は2018年度から「特別の教科」とされ、成績評価の対象となる。今回の検定は、この教科化に伴い初
文部科学省は16日、「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議の最終まとめ を公開した。教科書のデジタル化について、現行制度での教科書は紙媒体のみが認められていること、デジタル教科書を活用できるICT環境が整っていないことなどから、現時点で積極的に推進することは難しいとしている。 「検討会議のまとめ」では、紙の教科書がこれまで果たしてきた役割を認めつつも、教育における情報化が進展する中で、児童生徒の学びを質・量両面から向上させるため、学びの手段や学習環境としての ICT の将来性・可能性を見据えて、教科書への ICT の活用の在り方について検討が求められると言及。 また今後、文部科学省や教科書発行者をはじめとする関係者が、必要な制度改正に向けた検討や、関連する事項について更なる具体的な検討、さらにデジタル教科書の円滑な導入に向けて必要な環境整備が進められることを期待するが、その際には、検
お久しぶりです。 僕です。 久しく特段何も無かったのですが、今回とうとう僕が想定していたセキュリティ上の問題が起こりました。 教育システム管理用ＩＤ、生徒が見られる場所に - 日本経済新聞 > 佐賀県の教育情報システムから大量の個人情報が盗まれた不正アクセス事件で、県内の複数の高校が、システム管理者の情報を生徒も閲覧できる状態にしていたことが27日、警視庁への取材で分かった。 > 警視庁サイバー犯罪対策課によると、県立高校などの校内ネットワークシステムは、教員と生徒それぞれにＩＤとパスワードが割り当てられているが、生徒が閲覧できる範囲は限られている。全生徒の個人情報を閲覧するには管理者用のＩＤなどが必要になる。 > しかし、複数の高校は管理者用ＩＤなどを含むファイルを、システム上の生徒が閲覧できる場所に保管していた。 まぁ僕の想定の範囲内です。 なぜなら 2014年4月16日の時点で生徒用
子どもたちがタブレット端末などを使って動画や音声を活用しながら学ぶことができる「デジタル教科書」について、文部科学省の有識者会議は、４年後をめどに全国の学校現場に導入する方針を決めました。 このデジタル教科書の導入について検討してきた文部科学省の有識者会議は、２日に開かれた会議で、４年後をめどに全国の小中学校と高校に導入する方針を決めました。デジタル教科書は、当面は紙の教科書と併用して使い、部分的にデジタル教科書だけでの教科の履修も認めるということです。 有識者会議は、デジタル教科書を使った授業を行うには、児童や生徒に１人１台、タブレット端末などを用意することを想定していますが、紙の教科書と同じように無償で配布するのは財政面などから難しく、保護者が費用を負担する可能性があるということです。 有識者からは「保護者に対しても方針を説明していくべきだ」とか「デジタル教科書が導入されて指導方法が多
１度だけ、自分のクラスが崩壊した経験がある。ただ、若い時で、記録もちゃんと取っていないし、その時は必死になっていたので、いったい何が原因で起こったのか不明である。諸先輩方には連日いろいろアドバイスをいただいたが、結局、収束には至らなかったような記憶がある。 その後の長い教師生活の中で、学級崩壊を間近に見た経験がある。それをここで書きたい。 最初はある、教育に非常に熱意のある、若い女の先生のクラスで起こった。 転勤してきたばかりで、学校や子どもの様子をよく知らない。それなのに、５年生を担任した。 教育に対して非常に熱意のある先生だ。クラスはこうでなければならない、子どもと子どもの関係はこうでなければならない、ということで指導されていた。友だちとは仲良くするものでしょ、力を合わせあうものでしょ、ということを真っ直ぐに子どもに言っていた。 勉強についても熱心に取り組まれていた。力の弱い子どもには
最近は特に奨学金の延滞額が増えたりしていることで、いろいろな報道がありますでしょう。この間も九州のほうで、奨学金が返せず自己破産を申請された方がいるようですね。そうしたことから「日本学生支援機構（JASSO）の奨学金の貸与を受けたら人生の終わり」とでも言わんばかりの報道も、実際に目にします。 奨学金はもはや社会インフラ でもね。そういう報道が蔓延してしまうと、「家が貧しいが奨学金を受けて大学へ行きたい」というような人が奨学金を受けなくなり、結局は人材の芽を摘むことになる。我々はそうしたイメージに負けずに、「教育の機会均等」の価値を訴えていかなくてはいけない。意欲があって、能力があって、ただ親の経済力がない。そういう子供たちのための制度であることを、しっかりと伝えていかなくてはと思っています。 日本学生支援機構は、日本最大の奨学金貸与団体です。2014年度の事業費総額は、予算ベースで1兆17
KADOKAWA・DWANGOは7月9日、高校設立に向けた準備を開始したと発表した。既に沖縄県に通信制高校の計画書を提出しており、来春に「ネットの新しい高校」の開校を目指す。両社のエンターテインメントとITを活用し、「デジタルネイティブ時代の子どもたち」向けに運営するという。 沖縄県には単位制による通信制高校（広域）の計画書を提出し、現在審査中。来年初春に双方向の学習Webサービスをスタートし、同年春の開校を計画している。 「ネットの普及で仕事の効率化が進み、求められている人材は変わっているが、教育システムや教育方針は高度成長期から変わっていない」と同社は指摘。「ネットの高校」では「未来を担う生徒が自由にやりたいことを見つけ、得意分野を伸ばせる環境」を作り、動画を活用した時間や場所を問わない学習や、双方向性をそなえた学習プラットフォームを提供するという。 全国の自治体と連携し、さまざまな職
米国の書籍産業研究グループ（BISG：Book Industry Study Group）が、教育資源のための分類法を公開しています。 教育者や図書館員からの広範な調査とフィードバックに基づいて、BISGの教育分類法ワーキンググループと主題コード・メタデータ委員会によって開発されたとのことで、書籍やその他資料のなかで教育に関しての記述に使用される主要な標語の組織化されたリストを提供することで適切な教育資源の発見可能性を高めることを意図しているようです。 開発にあたっては、最も一貫して使用される標語を識別するための詳細な調査を通して出版社・問屋・サービスプロバイダ・教育者・図書館員などから意見が求められたとのことです。 分類法は教育資源のメタデータを作成し維持する責任や、流通や開発を支援する教育や商業出版社、図書館、材料供給者等に有用であろうとのことです。 via; Book Industr
1．日時 平成27年5月12日（火曜日）14時00分から16時00分まで 2．場所 文部科学省（合同庁舎第7号館）13階 13F1～3会議室 東京都千代田区霞が関3-2-2 3．議題 教科書制度の概要について 「デジタル教科書」に関する課題について 自由討議 その他 4．傍聴・取材 ・議題・進行順序については変更する可能性があります。 ・カメラ撮影及び会議の傍聴を希望される場合は、5月8日（金曜日）15時までに、メールアドレス「digital@mext.go.jp」にその旨御連絡ください。その際、件名に「デジタル教科書検討会議（第1回）傍聴希望」と明記の上、名前（ふりがな）、所属（原則として1団体につき1名）、連絡先（電話番号）を記入してください。 ・会議の撮影、録画又は録音を希望される場合は、傍聴の登録の際に、担当までその旨御連絡の上、当日受付にて所属・氏名をお伝えください。 ・カメラ撮
紙の教科書の内容に加え、音声や映像による説明などの豊富なコンテンツが利用できる「デジタル教科書」について、政府が義務教育課程における無償配布の対象とする検討を始めたことが１４日、わかった。情報通信技術（ＩＣＴ）の積極的な活用で、子供たち一人一人の能力や特性に応じた多様な教育を実現する狙いがある。来年度中に文部科学省を中心に専門家や有識者による検討会を立ち上げ、平成２８年度までに結論を出す考えだ。 各社が電子データの形で提供するデジタル教科書について、内容などを審査した上で一定の基準を満たすものは無償配布の対象となる「教科用図書」に指定。タブレットなどの情報端末で無償で利用可能とすることなどを想定している。現行の学校教育法ではデジタル教科書の位置づけが明確になっていないため、教科書検定制度の見直しや関連法の改正も視野に入れ議論を進める。 電子黒板の普及などＩＣＴを活用した授業の拡大に伴って、
今は100円ショップで簡単に買える鏡も、私が子どものころは結構、値が張ったような気がします。そんな鏡ですから、お風呂と洗面所と母親の鏡台というように、限られた場所にありました。またそれはガラスの鏡で、よく見ると裏に鏡面があるものでした。 サイエンス倶楽部でもシャーレに銀鏡反応を施して鏡を作りますが、日本でこの方法の鏡が作られるようになったのは大正15年（1926年）ごろのことです。さらにさかのぼると、ガラスの鏡を初めて日本にもたらしたのは、かの有名なフランシスコ・ザビエルといわれています（東京都鏡商工業協同組合のホームページより）。16世紀のことですね。鏡の長い歴史から見ると、ガラスの鏡が日本に入ってきたのはつい最近のことなのです。 ではそれまではどんな鏡を使っていたかというと、みなさんも歴史で習ったように金属の鏡が主流だったと思われます。弥生時代や古墳時代の遺跡から出土するあの青銅の鏡で
佐賀県教委 高校授業用パソコンの「教科書」削除を指示 １年のライセンス契約 ― 当初の連絡は「口頭」、授業開始の２か月後 「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、平成26年度から県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県教育委員会が、新年度を前に、生徒のパソコンにインストールされた「教科書」の削除（アンインストール）を行うよう、文書で通知したことが分かった。 開始からわずか１年。やっとパソコン授業に慣れてきたところに突然の通知で現場は困惑。生徒を無視した県教委の対応に、県立校関係者から怒りの声があがっている。 突然のアンインストール指示 授業用パソコンからのデジタル教科書ソフトの削除と、その具体的な方法を示す通知が出されたのは今週。県教委から各学校長に文書が送られ、パソコン授業の取りまとめを行っている情報化推進リーダーを通じて授業の担当者にも伝えられたという。 授業用パソ
本サイトについて 本サイトで公開している画像等は、ミレニアムプロジェクト「教育の情報化」政策の一環として、平成11(西暦1999)～15年度(2003年度)にかけて開発されたものです(開発は終了しています)。 教育のために学校や教育機関、ご家庭にて無償で利用できる約17,000点の素材を収録しています。 開発・公開年度が古くなってきているため、地名等、現在とはそぐわない部分が多々あると思われます。 お気づきの方は、お問い合わせ窓口までご連絡ください。 ご注意事項 ご利用前に必ず利用規約をお読みください。 ご利用は学校等教育機関等、および家庭内での教育目的に限ります。 企業等営利目的団体によるご利用につきましては、原著作者にお問合せください。 IPAへのお問い合わせの前によくある質問をご確認ください。 本サイトの著作権は独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）にあります。 本サイトの写真・動
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