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太平洋戦争末期、フィリピンのレイテ湾に向かう途中に撃沈された当時、世界最大級の戦艦「武蔵」について、アメリカの資産家は、海底で見つかった「武蔵」とされる船の全体を撮影してその映像を１３日にインターネット上で生中継すると発表しました。 アレン氏は１１日、日本時間の１３日午前１０時から海底に沈んでいる「武蔵」とされる船を無人の探査機に取り付けたカメラで撮影し、その映像をインターネット上で生中継すると発表しました。 生中継は１時間以上にわたって行われるということで、当時、世界最大級の戦艦だった「武蔵」とされる船の全体が初めて公開され、海外の専門家による英語での解説も行われます。 「武蔵」とされる船を巡っては、これまでに、特徴的な「艦橋」や「艦首」とされる映像が公開されていて、日本の専門家は「武蔵であることはほぼ間違いない」と指摘しています。 アレン氏は「今回の発見を『武蔵』のかつての乗組員やご遺
アメリカの複数のメディアは、北朝鮮国内で大規模なインターネットの障害が発生していると伝えています。 ソニーのアメリカにある子会社がサイバー攻撃を受けた問題で、オバマ大統領は北朝鮮に対抗措置をとる考えを示していますが、アメリカ政府高官は、今回の報道について提供できる情報はないとしています。 これは、アメリカの有力紙「ニューヨーク・タイムズ」などが２２日、アメリカのインターネットの専門家の話として伝えているものです。 それによりますと、北朝鮮国内では１９日以降、インターネットへのアクセスが不安定な状況となっており、２２日には完全にアクセスができない、大規模な障害が発生していると伝えています。 また、「ウォール・ストリート・ジャーナル」の電子版は、専門家の分析として、北朝鮮か中国のどちらかがインターネットへのアクセスを止めたか、第三者がインターネットのアクセスをとめたケースなどが想定できるとして
ビル・ゲイツやネイマール、レディー・ガガ、日本でも孫正義など、世界のセレブを巻き込んで大流行している、ソーシャルメディアを使った募金活動「アイス・バケツ・チャレンジ」の発案者の一人、コーリー・グリフィンさん（27）が8月16日、亡くなった。アメリカ・マサチューセッツ州のナンタケット島で深夜に海に飛び込み、溺れたという。ボストン・グローブなどが伝えた。 アイス・バケツ・チャレンジは体が自由に動かせなくなる難病、筋委縮性側策硬化症（ALS）の認知を高め、寄付を募るための活動。指名された人は、寄付をするか、氷水をバケツでかぶり、その様子をソーシャルメディアに投稿するか、もしくはその両方をやるか選択する。20日までに3000万ドル（約31億円）以上を集めた。
テレビ朝日が運営するスクープ動画投稿サイト「みんながカメラマン」の投稿規約が、「無償で動画提供を求めておきながら、問題発生時の賠償責任を投稿者に負わせている」などと批判を受けていた問題で、同社は8月12日、「規約の改訂を行っている」と明らかにした。 みんながカメラマンは、視聴者が撮影した事件・事故・災害現場の様子やハプニングなどを投稿するサイト。 当初の規約では、（1）投稿データはテレビ朝日が無償で自由に利用でき、第三者に利用させることができる、（2）投稿データはテレビ朝日が自由に編集・改変でき、投稿者は著作人格権を行使しない、（3）投稿データの利用に関して第三者からテレビ朝日に異議や請求があった場合、投稿者が解決する、（4）投稿データの利用が第三者の権利を侵害したとしてテレビ朝日が損害を被った場合は、投稿者が賠償する――などと定めていた。 テレビ朝日は規約について、「さまざまなご意見があ
インターネット上で写真などのデータを保管したりブログを作ったりする人が増えるなか、ＩＴ大手のヤフーは、利用者が亡くなった際にネット上の個人データを削除する新たなサービスを始めることになりました。 ソーシャルネットワークサービスなどに掲載されている亡くなった人の個人データを削除するには、死亡を証明する書類をそろえる必要があるなど、遺族にとっては大きな負担となっています。 このため、ヤフーは、提携する葬儀の仲介会社とともに、利用者が亡くなった際にネット上に保管している個人の写真や文書などのデータを消去するサービスを１４日から始めることになりました。 サービスに登録すれば、遺族から連絡を受けた会社が葬儀の仲介会社を通して死亡の確認をしたうえで、個人のデータの削除や、生前利用していた有料サービスを停止するとともに、葬儀の手配も行うとしています。 今後、ブログなどの利用者が亡くなった際にも同じような
インターネットで観光案内を見ようとしても、スマートフォンやタブレット端末が使いづらい――。そんな声が日本を訪れる外国人旅行客からあがる。街でＷｉＦｉを利用できるエリアが限られているからだ。２０２０年東京五輪に向けて、首都圏で通信整備の動きが出てきた。■路上で使えず手続き煩雑 外国人でにぎわう東京・浅草。６月上旬、シンガポールから観光に来たジョセフ・オンさん（２１）は、雷門の写真をソーシャルネットワーク（ＳＮＳ）に投稿するため、スマホでインターネットに接続しようとした。 シンガポールと違い、浅草は街中でつながらない。近くの文化観光センターでアクセスポイントを見つけたが、事前にメールアドレスなどの登録が必要で、すぐ使えなかった。「先進国でＷｉＦｉで苦労するなんて思わなかった」
「勉強教えて」母親に頼まれ、女子高生宅でみだらな行為 ３２歳男を逮捕 産経新聞 5月30日(金)20時40分配信 動画サイトで知り合った女子高生とみだらな行為をしたとして、奈良県警桜井署は３０日、県青少年健全育成条例違反容疑で、大阪府柏原市大県（おおがた）、無職、梅本晶彦容疑者（３２）を逮捕した。「間違いない」と容疑を認めている。 逮捕容疑は今月４日、動画サイトを通じて知り合った奈良県立高校２年の女子生徒（１６）が１８歳未満と知りながら、女子生徒の自宅でみだらな行為をしたとしている。 梅本容疑者は平成２４年、動画サイトで女子生徒と知り合い、母親の了承を得て約半年間交際。今年に入り、女子生徒から「遊びに連れて行ってほしい」といわれ母親に相談したところ、母親が「どうせなら家で勉強を教えて」と頼んだため自宅を訪れた際、犯行に及んだという。 母親から今月中旬、同署に相談があり発覚した。
ひろゆき氏は「2ちゃんねる」（2ch.net）について「諸権利は西村博之ないしパケットモンスター社に帰属する」と主張しており、現2ch.netを「違法な乗っ取り」だとして、内容をほぼコピーする「2ch.sc」を4月11日に公開した。これに対し、2ch.netの運営側は「何ら違法性はない」と反論。2ch.netの住人からは2ch.scの手法に反発する声も上がっている。 関連記事 ひろゆき氏の「2ch.sc」公開される 2chとほぼ同じだが「転載禁止」消える？ ひろゆき氏が予告していた掲示板サイト「2ch.sc」が公開された。中身は2chとほぼ同じだ。 現2ch管理者、ひろゆき氏に反論 「何ら違法性ない」「法的対応を検討」 2chをめぐる騒動で、ひろゆき氏の「違法な乗っ取り」という主張への反論が現管理者のJimの名前で公開された。 現2chは「違法な乗っ取り」状態──ひろゆき氏？が新サイト「2
1971年東京生まれ。デイリーポータルZウェブマスター。 2001年はデイリーポータルZが始まる前なので主にぷらぷらして会社の近所の公園で花を愛でたりしていた。 写真は当時のもの。 これがその場しのぎメーラー [メッセージパッド]のボタンをおすと別ウインドウが開く。別ウインドウにあるボタンをクリックすると下に文字が入る。 テキストを選んでいくと、「あの件どうなってますか？」というメールに対する文面が生成できるのだ。 文字化けに時代を感じる 肝心なことを書こうとしてるんだけど文字化けしてしまったというボタンがある。2001年頃はメールが文字化けしたりしていたのだのだと思うと隔世の感がある。 文字化けでごまかすこともできない社会になってしまったなんて世知辛いですね。 2014年度版としてfacebookに意識高いことを書くツールを作ってみた。 適当にご活用ください 13年経ってSNSが登場し、
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
Yourpediaに個人の名誉を毀損する書き込みがあるため捜査を行いたいということで、5月16日に、京都府警サイバー捜査課から家宅捜索をされました（被疑者は私ではなく、被疑者不詳）。捜査の人に「事件となっていることを知らずに編集する人を増やさないよう、家宅捜索されたことをサイトで報告してもよいですか？記事も削除しておきましょうか？」と聞いたら、「容疑者が証拠隠滅するおそれがあるので書かないでください。記事を削除するなど特別な動きをすると察知される可能性もあるので、こちらがお願いするまで削除しないでください」と言われていたため、これまで報告するのを控えていました。しかし、本日、新聞で報道されたようなので、さすがに書いても良いでしょう。ちなみに「それって『泳がせる』ってことですか？」と聞いたら「そんな感じですね」と言っていました。刑事ドラマみたいです。 亀岡事故遺族を中傷する書き込み、高１書類
パソコンの遠隔操作事件で真犯人を名乗る人物が送ったメールのサーバーに無断で入ったとして、不正アクセス禁止法違反の疑いで書類送検された朝日新聞社と共同通信社の記者５人について東京地方検察庁は起訴猶予としました。 朝日新聞社の記者３人と共同通信社の記者２人は、パソコンの遠隔操作事件の真犯人を名乗る人物から送られてきた犯行声明メールのサーバーに無断で入ったとして、不正アクセス禁止法違反の疑いで、ことし６月、書類送検されました。 これについて、東京地検は２３日、全員を起訴猶予としました。 その理由を「記者たちの行為は違法だが、事案の性質や内容に加え、いずれも反省していることを総合的に判断した」としています。 朝日新聞社の森北喜久馬社会部長は、「犯行声明メールが本物なのか確かめるための正当な取材の一環だと考えている」というコメントを出しました。 また、共同通信社の石亀昌郎社会部長は「形の上では法に触
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厚生労働省の研究班が５０万人を超えると推計した、中高生の「インターネット依存」。子どもたちが利用する現場を歩いてみると、バーチャルでの「つながり」に軸足が移り、現実の生活に悪影響が出ているという実態が見えてきました。厚生労働省を取材している米原記者が解説します。 ある男性の告白 「リアルの知り合いよりもネット上での知り合いとの付き合いが大事になってしまった」 これは、ネット依存と診断された２０歳の男性が語ったことばです。男性は高校生だったとき、友達が相次いで転校し、寂しさを紛らわせるために始めたのがオンラインゲームでした。 ゲームで自分の理想像となるキャラクターを作り、ゲーム内で友達を作るようになりました。一緒にチームを結成し、協力して敵を倒してその充実感を元にチャットでおしゃべりしたり、スカイプで会話をしたりしていました。 学校とは違ってわずらわしさの少ないオンラインゲームの世界にの
Attorney-at-lawは、Winny制作者金子勇（博士）と私を含む弁護団の苦闘と笑いを振り返ったスピンアウトブログです。こちらもご覧ください。
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