1 講義 地域とつながる図書館 レジュメ 2014 年6 月18 日（水） 大串夏身 （昭和女子大学） はじめに----地域とつながる 地域への図書館からの働きかけ 地域住民からの図書館への働きかけ 地域住民の参加 地域住民との協働 等々 直接には 猪谷千春『つながる図書館』筑摩書房、2014 年（新書）の出版 目次 BOOK データベースより 最近、あなたの町の図書館に変化が起きてはいないだろうか。二十四時間貸出しが可能だった り、自動貸出機があったり、ビジネスや法律の相談もできたり、デジタルアーカイブが充実し ていたり。公共図書館はいま、無料貸本屋から脱して、地域を支える情報拠点としての施設に シフトし、町づくりの中核に図書館を据える自治体も登場している。年齢や、職業収入の差別 なく、すべての人に開かれている無料の公共施設。私たちの人生にチャンスを与え、私たちの 暮らす町をより豊かにす
この平成25年度研究成果は，当研究所のプロジェクト研究で，平成25年度に研究を終了したものについて掲載したものです。 １．教育行財政 (1) 人口減少社会における学校制度の設計と教育形態の開発のための総合的研究【平成24～25年度】 研究代表者 德永保（総括客員研究員／筑波大学教授） • 人口減少社会における学校制度の設計と教育形態の開発のための総合的研究 最終報告書（平成26年3月） ２．初等中等教育 (1) 教育課程の編成に関する基礎的研究【平成21～25年度】 研究代表者 勝野頼彦（教育課程研究センター長） • 報告書 1 諸外国における教育課程の基準と学習評価（平成22年3月） • 報告書 2 諸外国における教育課程の基準（平成23年3月） • 報告書 3 社会の変化に対応する資質や能力を育成する教育課程－研究開発事例分析等からの示唆－（平成24年3月） • 報告書 4 諸外国にお
社会教育実践研究センターが実施する講座・セミナー等の実施要項を掲載しています。参加申込みは各都道府県・指定都市で受け付けていますので，それぞれの生涯学習・社会教育担当主管課にお問合せの上お申し込みください。 （申込み締切りは，各都道府県・指定都市により異なりますので御注意ください。） なお，御不明な点がございましたら当センターにお問い合わせください。 平成26年度地域教育力を高めるボランティアセミナー ※終了いたしました。 実施期間： 平成27年3月5日(木)～3月6日(金) ―2日間 趣旨： 学校・家庭・地域の連携の推進，地域課題への対応方策等に視点をあて，地域住民が様々な観点から学校や地域の学習支援の活動に参画する事業の在り方等について研究協議等を行う。 特に，学校支援においてのNPO等との協働について考える。 対象： 都道府県及び指定都市が設置する体験活動ボランティア活動支援センター
この平成24年度研究成果は，当研究所のプロジェクト研究で，平成24年度に研究を終了したものについて掲載したものです。 １．教育行財政 (1) 学級規模の及ぼす教育効果に関する研究【平成23～24年度】 研究代表者 工藤文三（初等中等教育研究部長） • 学級編制と少人数指導形態が児童の学力に与える影響についての調査（平成24年3月） • 進級時の学級規模拡大にともなう学級生活の違いに対する児童の認知報告書（平成25年3月） • 学級規模の大小による教室内における教師の声の伝わり方の違い－信号雑音比（SN比）に着目して－報告書（平成25年3月） • 学級規模写真資料（中学校）（平成25年3月） • 学級規模の及ぼす教育効果に関する研究 学習指導班報告書（平成25年3月） ２．初等中等教育 (1) 中学校・高等学校における理系進路選択に関する研究【平成22～24年度】 研究代表者 後藤顕一（教
これまで国立教育政策研究所、文部科学省等において出された「キャリア教育」に関連する主な研究の報告書及び手引きなどをまとめた資料集です。 Ⅰ キャリア教育の新たな方向性 中央教育審議会答申「今後の学校におけるキャリア教育・職業教育の在り方について」（/157MB） 「キャリア教育の更なる充実のために－期待される教育委員会の役割－」（/2.2MB） 「キャリア発達にかかわる諸能力の育成に関する調査研究報告書」（/2.88MB） 「キャリア教育を創る－学校の特色を生かして実践するキャリア教育－」（/11.17MB） 「キャリア教育をデザインする－今ある教育活動を生かしたキャリア教育－」（/8.72MB） 「小学校 キャリア教育の手引き〈改訂版〉」（抜粋）（/11.38MB） 「中学校 キャリア教育の手引き」（抜粋）（/24.49MB） 「高等学校 キャリア教育の手引き」（抜粋）（/16.16MB
令和2年度より、独立行政法人国立特別支援教育総合研究所と共同で、特別支援教育の視点を一層強化した「生徒指導リーフＳ」を発行しています。（“S”は、"Special Needs Education"の“S”です。） 【特徴】 既存のリーフのうち、特別支援教育の視点がより重要となってきているものについて，国立特別支援教育総合研究所と共同で、｢ワン・ポイント・アドバイス｣の頁を中心に、関連する記載の拡充を図りました。 ※「国立特別支援教育総合研究所」及び 「国立特別支援教育総合研究所発達障害教育推進センター」のホームページからもダウンロードできます。 •「研究所ホームページ」 https://www.nise.go.jp/nc/report_material/ •「発達障害教育推進センターホームページ」 http://cpedd.nise.go.jp/ 令和２年７月発行分
平成２２年度 全国学力・学習状況調査の「報告書」「集計結果」を掲載いたします。 １ 平成２２年度 全国学力・学習状況調査 調査結果のポイント （PDF：799KB） ２ 平成２２年度 全国学力・学習状況調査【小学校】報告書 ３ 平成２２年度 全国学力・学習状況調査【中学校】報告書 ４ 平成２２年度 全国学力・学習状況調査【小学校】集計結果 ５ 平成２２年度 全国学力・学習状況調査【中学校】集計結果 ６ 平成２２年度 全国学力・学習状況調査【都道府県別】集計結果 ７ 平成２２年度 全国学力・学習状況調査の結果を踏まえた授業アイディア例 ８ 平成２２年度調査における抽出調査の抽出方法について （PDF：86KB） ９ 平均正答数の推計値などの求め方について （PDF：91KB） １０ 平成２２年度調査における全国学力・学習状況調査結果チャートについて （１）【小学校】 （２）【中学校】 １１
就職・進学を問わず、子どもたちの進路をめぐる環境が大きく変化している中、児童生徒の社会的・職業的自立に向けて必要な能力や態度を育てるキャリア教育の推進が強く求められています。 しかし、一方で、学校に期待されている教育課題が多く、教員が多忙感を抱いている現状もあります。 そこで、本支援資料は、キャリア教育と今日的な教育課題に対応するための消費者教育やシティズンシップ教育などのいわゆる「〇〇教育」との関係性を整理し、各学校で既に取り組んでいる「〇〇教育」を生かしながらキャリア教育の年間指導計画を作成する手順等を具体的に提示することにより、教員の負担感を軽減し、キャリア教育の実践に役立つ内容となっています。
各学校における指導の改善等に資するため、指導資料や実践事例集を作成しています。 ※WEB版では写真等を都合により非掲載としている場合があります。書籍版（市販物等）には掲載しています。 「指導と評価の一体化」のための学習評価に関する参考資料（小学校編・中学校編）
小中学校デジタル教材の整備と利用状況に関する調査 － 集計結果 － 目 次 デジタル教材の整備と利用に関する調査結果のポイント ・・・ ２ 学校調査 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ２ 教師調査 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ３ デジタル教材調査の概要 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ５ • 調査の趣旨 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ５ • 主な調査項目 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ５ • 調査対象 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ６ • 調査期間 ・・
HOME 開館カレンダー 利用案内パンフレット(PDF) お問合せ先 研究所職員利用案内 ご利用の方へ 情報検索 レファレンス・サービス リンク集 Last updated 2013.08.01 教科書 教科書図書館 （教科書研究センター） 東書文庫 （東京書籍） データベース ■教科書■ 東書文庫蔵書検索 （東書文庫） 小学校国語教科書題材データベース （神奈川県立総合教育センター） 小学校音楽教科書題材データベース （神奈川県立総合教育センター） 童謡・唱歌索引 （国立音楽大学図書館） ■教育文献■ 教育研究情報データベース（国立教育政策研究所） Search the ERIC Database ■研究成果（国立教育政策研究所）■ 研究成果アーカイブ 諸外国の学校制度 諸外国の学校情報 (外務省)-各国（各州）の教育委員会や学校制度等の情報が掲載 世界の学校を見てみよう (キッズ外務省
研究・事業の概要 教育課程研究センターは、（１）初等中等教育の教育課程に関する政策に係る基礎的な事項の調査及び研究、（２）国内の研究機関、大学その他の関係機関との連絡及び研究、（３）国内の教育機関及び教育関係者に対する初等中等教育の教育課程に関する援助及び助言などの業務を行っています。 具体的には、全国学力・学習状況調査の文部科学省との共同実施、教育課程実施状況調査、特定の課題に関する調査、国際数学・理科教育動向調査（TIMSS）、評価規準・評価方法等の研究開発、研究指定校・地域指定事業及び指導資料・事例集等の編集などの事業や、教育委員会、学校、教育関係者に対するカリキュラムや指導方法についての支援を実施しています。 全国学力・学習状況調査 文部科学省が市町村教育委員会や学校法人等の協力を得て実施するものであり、義務教育における機会均等とその維持向上の観点から、全国的な児童生徒の学力や学習
第Ⅱ部 ［理数教科書に関する国際比較調査結果報告］ （表紙） （序） （はしがき） （委員・協力者名簿） （目次） Ⅰ．本調査の概要 Ⅱ．教科書制度と教育事情 （第Ⅱ章が一括表示されます） １．各国の教科書制度と教育事情 ２．日本 ３．アメリカ ４．カナダ ５．イギリス ６．フランス ７．ドイツ ８．フィンランド ９．韓国 10．中国 11．台湾 Ⅲ．算数・数学の教科書 （第Ⅲ章が一括表示されます） １．各国の教科書の比較 ２．日本 ３．アメリカ ４．カナダ ５．イギリス ６．フランス ７．ドイツ ８．フィンランド ９．韓国 10．中国 11．台湾 12．まとめ Ⅳ．理科の教科書 （第Ⅳ章が一括表示されます） １．各国の教科書の比較 ２．日本 ３．アメリカ ４．カナダ ５．イギリス ６．フランス ７．ドイツ ８．フィンランド ９．韓国 10．中国 11．台湾 12．まとめ （現地調査実施日
OECD生徒の学習到達度調査（PISA） OECDが進めているPISA（Programme for International Student Assessment）と呼ばれる国際的な学習到達度に関する調査に、我が国も参加しており当研究所が調査の実施を担当しています。PISA調査では15歳児を対象に読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの三分野について、３年ごとに本調査を実施しています。なお、次回PISA2025については、2024年に予備調査、2025年に本調査の実施が予定されています。 研究所内に調査実施のためのプロジェクトチームが部・センターをまたがって組織されており、国際研究・協力部が総括的な事務局を担っています。 OECDによるPISA調査に関するホームページは、 OECD-PISAから見ることができます。 OECD生徒の学習到達度調査（PISA2025） OECD生徒の学習
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