株式会社エイチームのグループ会社である株式会社エイチームフィナジー（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：間瀬文雄）は、2022年3月頃から続く円安と物価高騰に伴う、人々の家計への影響や資産形成への意識の変化について調査しました。調査対象は20~69歳の男女553人です。 調査の結果、6割以上がすでに「家計に影響があった」と実感していることがわかりました。影響があった具体的な家計項目としては、食費や燃料費、水道光熱費と回答した人が半数以上となりました。また、日々の家計項目だけでなく、将来に向けた資産運用にかける金額についても4割以上が「変化があった」と回答。 世界の様々な動きや円安に起因した、食品の値上がりやガソリン価格の上昇が、家計はもちろん資産運用の行い方にも影響を与えているようです。 調査サマリー 「物価の高騰を受けて家計に影響があった」と回答した人は6割以上中でも食費、燃料費、水道光