2013-01-06 雑誌が売れなくなった理由について考えてみた http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130105-00000302-bjournal-bus_all 読んだ。 雑誌が売れなくなってるのは事実なので、思いつく理由についててきとーに書いていきます。コンビニの店長としての実感と、個人の経験と推測と、そのへんごちゃまぜになってるので、信頼度は読む人がてきとーに判断してください。 ・ネットのせい 確実でしょうね。 雑誌が売れなくなったってひとくちでいうんですけども「特に」売れなくなったジャンルってのがあるんですよ。 えーと、テレビ情報誌。これは売れなくなったほうの筆頭ですね。これについては、以前、都心部で店やってたときにはもう絶望的なまでに売れなくなってましたが、いまの高齢率の高い場所に来たら「まだこんなにテレビ雑誌が売れる店があっ
これから紹介する話は、ごく最近、知人のA君と俺が交わした会話をまとめたものです。登場する人物名はすべてアルファベット表記（イニシャルとは限りません）ないしは記号表記にし、意図的にぼかしている記述がありますが、話の大意はこの通りで、特に金額の数字についてはA君の発言のままにしてあります。 A君は俺と同世代ですが、学生時代にライターデビューし、現在は小さい編集プロダクションの営業と経営に徹しています。社員は社長であるA君と、奥さんのみ。しかし、最近まで常時３～４０人のライター・エディター・デザイナー（すべてフリー）を抱えていて、A君が営業をかけて出版社からもらってきたムックや単行本の仕事を、その都度自分の抱えるフリーから４～５人選んでチームを組んで、丸々一冊を１～３ヶ月かけて編集・制作していました。こうした請負仕事（その中にはA君の企画もあります）を彼の会社では常時、８～１０冊は抱えていたので
須賀原洋行氏との“論争”ですが、須賀原氏の最後のエントリでは、お互い言いたいことは言い尽くした感があるので、これでいったん打ち止めにしましょうとのご提案がなされました。自分も賛成です。 http://uaa-nikki.cocolog-nifty.com/blog/2009/08/post-fd59.html ↑竹熊さんから反論をいただいた 派手なバトルを期待していた人がいるとすれば残念でしたが、自分ははじめから事を荒立てるつもりはなく、ただ自分の主張がどうもご理解いただけないので（そして、そういう方は他にも多いと思われるので）、須賀原氏に対する返答という形で、他の人も読むことを想定しながら、日頃の主張を再度説明したものです。 ただしこの問題、現時点ではいくつかの予兆的事実に基づく「未来予測」に類するものであることは確かです。同じ事実をもとにしても、解釈の幅が相当に広く存在するので、自分が
長らく、業界全体が致命的な不況に陥っている印刷業。いち早く生存をかけて、2トップたる大日本印刷と凸版印刷は数多くの新規事業に手を出している。その他中小の印刷会社は、それに置いてけぼりを食らっている状況だ。業界の存亡危機に、特効薬はあるのか？ 今年5月、大日本印刷（以下、DNP）が中古書販売最大手のブックオフへの出資を決め、出版業界に大きな衝撃が走った。同社は昨年には大手書店の丸善、ジュンク堂、取次会社の図書流通センターを次々に子会社化しており、その動向はいま、各所に波紋を広げている。DNPといえば、凸版印刷（以下、凸版）と並ぶ印刷業界の２強のひとつ。創業から110年以上にわたり業界をリードしてきた雄だが、今年3月期には上場以来初の最終赤字に転落した。ブックオフへの出資はその直後に発表されたが、同社は長きに渡って出版業界の目の敵だった新古書店。それだけに、DNPの真意は読めず、業界関係者たち
「町のパン屋さん」のような出版社ができないだろうかと、考えるのである。どこの町にも一軒くらいは「こだわりのパン屋」があるだろう。家族経営で、石窯で焼いた手作りパンを売っているような。宮崎駿の『魔女の宅急便』に出てくるグーチョキパン屋とか、そんな感じだ。ご主人が奥でパンを焼き、奥さんが店に立ってパンを売る。奥さんが身重になると、女の子をバイトに雇って店番を頼んだりして。 事業規模はとても小さい。売り上げも微々たるものだが、旦那と奥さんと生まれてくる子供が生活できるのなら、それで十分である。お客さんは町の住民に限定されるので、奥さんの対人会話能力が店の生命線である。うまく行けば、ただパンを売るだけではなく、地域のコミュニティセンターとして機能することもある。こうなれば、町の店舗の理想であろう。 パン屋さんでなくとも、八百屋さんでも魚屋さんでも、地域に密着した独立型店舗ならなんでもいいと思われる
出版不況の中、業界の売り上げ減や返品増の現状を打開しようと、筑摩書房や中央公論新社、河出書房新社など東京都内の中堅出版８社は６日、都内で会見し、現行の「委託販売制」に変わる新しい販売システム「３５（さんご）ブックス」の導入を発表した。出版不況のなか、書店の利益確保に貢献し、出版社の利益を圧迫してきた返品率の改善が目的という。 新制度では、店側の定価に占める取り分（マージン）を、現行の２２〜２３％程度から３５％に引き上げる代わりに、売れずに返品となった際には、書店側も一定額を負担する。現行は、仕入れ値と同額での返品が可能で、書店側に不利益は生じなかった。しかし、新制度では返品の際、出版社は書店から定価の３５％でしか引き取らない。書店からの注文をもとに、部数を決めるという。 参加する社はほかに、青弓社▽二玄社▽早川書房▽平凡社▽ポット出版。当面は８社計２６作品を対象に、書店からの注文を募り
国内の出版社数が、０８年度（０９年３月）末現在で、３０年ぶりに４千社を割ったことが、出版年鑑などを発行する出版ニュース社（本社・東京都千代田区）の調べで分かった。創業した出版社の数も戦後はじめてのひとけた台に減り、出版不況を裏付ける現状が明らかになった。 出版社数は、０８年度末で３９７９社。７９年度の４０９２社からずっと４千社台を維持し、９７年度には４６１２社まで増えたが、その後は倒産・廃業が増え、低落傾向が続いていた。 また、０８年度に創業した出版社は９社にとどまった。戦後は、まだ混乱期だった４８年度の９５社が最も多く、７８年度まで毎年３２〜８３社で推移してきた。それ以後は減少傾向が続き、０７年度は１９社にまで落ち込んでいた。 出版ニュース社の清田義昭代表は「先の見えない出版業界の現状が数字からも分かる。低落傾向はしばらく続くかもしれない。多様な出版、多様な言論が衰退していく危機感
書籍の物流倉庫には全国から返品された本が山積みされている＝埼玉県戸田市、西写す書籍の推定販売額と返品率 小学館、講談社、筑摩書房など大手・中堅の出版社１０社が、新たな販売方法「責任販売制」に乗り出した。定価に占める書店の取り分を現行の２２〜２３％から３５％に上げる代わりに、返品する際の負担を書店に求める制度だ。出版不況の中、長年の懸案だった４割に及ぶ返品率を改善する狙いがある。 高い返品率の背景にあるのが出版業界の慣行となっている「委託販売制」。書店は売れなかった本を返品する際、仕入れ値と同額で出版社に引き取ってもらえる。多様な本を店頭に並べられる利点があるが、出版社の負担は大きい。 小学館は昨年１１月に税込み６３００円で発売した「ホームメディカ新版 家庭医学大事典」（現・６８２５円）で、書店の取り分２２％の委託販売制と３５％の責任販売制のどちらかを書店が選べるようにした。返品を定価
賃貸暮らしのわが家の地震対策【揺れから命を守る編】 以前のブログでも記載した、防災の優先順位に基づいて対策を進めています。まだ手をつけられていない部分もありますが、ある程度まとまってきたのでざっくりとご紹介していきます。 優先順位別に改善していっているため、今回は主に地震の揺れ対策がメインになります。…
角川グループホールディングスは2月28日、メディアワークスとアスキーの合併方式について、メディアワークスを存続会社としてアスキーを消滅会社とする吸収合併方式で行うと発表した。4月1日付けで「アスキー・メディアワークス」を設立する。 角川は昨年9月、両子会社の合併について協議を始めると発表。アスキーのITとPC領域のノウハウと、メディアワークスのエンターテインメント領域のノウハウを組み合わせるほか、経営の合理化・効率化につなげるのが狙い。 新会社の資本金は4億9300万円。代表取締役には高野潔アスキー社長が就任する予定。 関連記事 アスキーとメディアワークスが合併へ 角川グループ傘下で「週刊アスキー」などを発行するアスキーと、「電撃」シリーズなどを発行するメディアワークスが、来年4月1日の合併に向けて協議を始める。 アスキー、角川が買収へ アスキーとエンターブレインの持株会社ユニゾン・キャピ
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