夕日の中にたたずむシカ（2017年11月6日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / dpa / Patrick Pleul 【1月23日 AFP】地球を温める太陽光線の一部をそらすことを目的とする地球工学計画は、突然中止すると裏目に出る恐れがあると警告する研究論文が22日、発表された。結果として野生の動植物が絶滅に追い込まれ、生態系全体が破壊されるという。 論文の共同執筆者で、米ラトガース大学（Rutgers University）のアラン・ロボック（Alan Robock）教授は「地球工学計画を停止した後の急激な気温上昇は、自然環境と生物多様性にとって非常に大きな脅威となると考えられる」と指摘する。 米科学誌「ネイチャー・エコロジー・アンド・エボリューション（Nature Ecology and Evolution）」に発表された論文によると、50年間に進行する地球温暖化に相当す
大気中の二酸化炭素が海に溶け込むことで起きる「海の酸性化」が地球全体で急速に進んでいることが気象庁の解析でわかりました。 生態系や地球温暖化に大きな影響を与えるとされ、気象庁は解析結果を公開するとともに、今後も注意深く監視を続けることにしています。 しかし長年にわたって二酸化炭素を吸収し蓄積してきたことで、本来は「弱アルカリ性」を示す海水が少しずつ酸性に変化する「海の酸性化」が各地で起きていると指摘されてきました。 これについて気象庁が平成２年から去年までに世界各地で観測された海面のデータを集めて詳しく解析した結果、海の酸性化が地球全体で急速に進んでいることがわかりました。 具体的には、値が低くなるほど酸性化していることを示す「ｐＨ」の地球全体の平均値が１０年当たりで０.０１８低下していたということで、これは産業革命以降のおよそ２５０年間の１０年当たりの平均値に比べて４.５倍のペースで進行
地球温暖化の原因となる二酸化炭素排出量の削減には「少子化」が大きな効果があるという調査結果が発表されたという（Forbes）。 この調査結果は、スウェーデン・ルンド大学の研究者らがまとめたもの（Environmental Research Letters掲載論文）。 この論文では、個人の生活の変化によって二酸化炭素の排出量がどれだけ変化するかが試算されている。その結果、大きく二酸化炭素排出量を削減できるものとして「子供を1人減らす」（年間58.6トン）、「自動車を使わない」（年間2.4トン）、「飛行機による移動を避ける」（大陸間1往復あたり1.6トン）、「野菜ベースの食生活」（年間0.8トン）があるという（括弧内は削減できる二酸化炭素排出量）。 いっぽう、従来の取り組みであるリサイクルやLED照明の利用などはこれらと比べて大幅に効果が低いという。
米首都ワシントンのレーガン・ナショナル空港を離陸するエアバスA320型旅客機（2013年9月23日撮影）。(c)AFP/SAUL LOEB 【7月14日 AFP】地球温暖化に伴う気温上昇の影響で、飛行機の離陸が今より困難になるとの研究を13日、米コロンビア大学（Columbia University）のチームが発表した。温室効果ガスの排出量を抑制しない限り、今後数十年のうちに、特に暑い日には燃料や乗客、貨物の積載重量を最大4%削減しなければ離陸できない場合が生じると警告している。 コロンビア大博士課程のイーサン・コフェル（Ethan Coffel）氏が主執筆者を務め、学術誌「クライマティック・チェンジ（Climatic Change）」に掲載された研究によると、猛暑の日の最も暑い時間帯には、最大積載量まで積んだ航空機の10～30%は燃料・貨物・乗客を減らすか、気温が下がる時間帯まで離陸を待
全米で自治体が反旗＝温暖化対策、独自に－パリ協定離脱 【ニューヨーク時事】トランプ米大統領が地球温暖化対策の国際ルール「パリ協定」から離脱すると表明したことを受け、米国内で政権の方針に反旗を翻し、履行維持を表明する自治体が続出している。自治体同士が連携し、独自に温暖化対策を進める動きも出始めた。 「私はピッツバーグ市民の代表だ」。トランプ大統領は離脱表明時、鉄鋼業の不振に苦しむペンシルベニア州ピッツバーグに寄り添う姿勢をアピールした。しかし同市のペドゥート市長はツイッターで、「市長として市民や経済、将来のためパリ協定の指針に従う」と早々に協定順守を表明した。 米メディアによると、トランプ氏の離脱表明後、少なくとも１０州、８３市以上がパリ協定履行支持を表明した。ＡＦＰ通信によると、米有権者の６９％が米国のパリ協定参加を支持しているという調査もある。世論の後押しも背景に、政権の離脱方針と一
６月１日、米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）の研究者らは、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」からの離脱を発表したトランプ大統領の説明について、引用したＭＩＴの研究をひどく誤解していると述べた。写真はワシントンで撮影（２０１７年 ロイター／KEVIN LAMARQUE） ［ニューヨーク １日 ロイター］ - 米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）の研究者らは、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」からの離脱を発表したトランプ大統領の説明について、引用したＭＩＴの研究をひどく誤解していると述べた。 ロイターが閲覧したホワイトハウスの資料によると、大統領は、２０１６年４月にＭＩＴが発表した研究に基づき「パリ協定を参加国全部が完全に実行したとしても、２１００年までに地球の気温が０．２℃下がるにすぎないと推定されている。極めて小さい値だ」と演説した。
【AFP＝時事】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が発表した、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定（Paris Agreement）」からの離脱は、世界の団結に衝撃を与えている。だが協定そのものにとっては、実は「天の恵み」となるかもしれない。観測筋が1日、語った。 同協定からの離脱により、化石燃料産業に大きく影響されているトランプ政権は、国連の気候対策に対する影響力を低下させることになる。 20年にわたる国連の気候対策交渉で、発展途上国の利益のためにロビー活動を行う団体クリスチャン・エイド（Christian Aid）のモハメド・アドゥ（Mohamed Adow）氏は「トランプ（政権）が協定の外にいることは、内部から足を引っ張るよりまし」と語る。 数十年の交渉を見守ってきた観測者らは、昨年11月の米大統領選以降、現行の気候会議に影響を与えてきた、パリ協定に対する米
米カリフォルニア州サンディエゴで、気候変動に反対する集会の最中に声を上げる参加者（2017年2月21日撮影）。(c)AFP/Sandy Huffaker 【3月27日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は28日、バラク・オバマ（Barack Obama）前政権が火力発電所からの温室効果ガスの排出を制限するために導入した政策を撤廃する大統領令に署名する。スコット・プルイット（Scott Pruitt）環境保護局（EPA）長官が明らかにした。 米ABCテレビの日曜報道番組「ディス・ウイーク（This Week）」に出演したプルイット長官は、オバマ氏が2015年に打ち出した、既存の火力発電所からの二酸化炭素（CO2）排出を規制する「クリ－ン・パワー・プラン（Clean Power Plan）」を撤回すれば石炭業界の雇用が回復するはずだと述べた。 プルイット氏は「前政権
＜セイス村（エチオピア）＞ケニア国境沿いの村々ではずっと降雨がなく、人々は食べ物も飲み物も手に入らず困窮している。飢餓で最も苦しみ、犠牲になるのは老人と子供だ ＜環境の悪化で都市へ移住する人々の現状を世界各地で追った＞ 環境の悪化や気候変動による自然災害などのため住む場所を離れなければならない「環境移民」。彼らは不発弾のような存在であり、遠くない将来、世界はその経済的・社会的な負担に直面するだろう。 現在5000万人いる環境移民は50年までに45人に１人、つまり２億人に上るとされている。その90％は途上国の人々。彼らは豊かな国ではなく、自国の都市部へ移り住んで新たな収入の道を探ろうとする。08年には史上初めて世界の都市人口が農村人口を超えたが、今後は気候変動と環境移民で都市部はさらに肥大化していくだろう。 【参考記事】排気ガスを多く浴びると認知症になりやすい？ カナダ研究機関の調査結果で
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二酸化炭素などの温室効果ガスの増加によって20世紀以降、かつてないほど急激に地球の気温が上昇しています。気温上昇に伴って気候が変化して異常気象が起こるなど地球環境の危機とも呼ぶべき地球温暖化に対して、成層圏に気体を散布することで太陽光を遮断するというアイデアが出され、その是非について議論が紛糾しています。 Climate Hackers: One man’s plan to stop global warming by shooting particles into the atmosphere | The Verge http://www.theverge.com/2016/8/24/12589796/climate-hackers-david-keith-geoengineering-climate-change 成層圏に二酸化硫黄を散布するGeoengineeringがどんなものかに
地球温暖化対策を巡って、温室効果ガスの排出削減を進めるため、環境省は火力発電所で排出される二酸化炭素を化学薬品に吸着させて回収する、新たな技術の実証実験を今年度から始めることを決めました。 このため、環境省は福岡県大牟田市で東芝のグループ会社が運営する火力発電所の「三川発電所」で、二酸化炭素を回収・貯留する「ＣＣＳ」と呼ばれる新たな技術の実証実験を、今年度から始めることを決めました。 実証実験では燃料の石炭を燃やした際に出る二酸化炭素を大気中に放出させず、化学薬品に吸着させて回収するための設備を建設するほか、回収した二酸化炭素が漏れた際の対策なども検討することにしています。 環境省は今年度から５年間、総額１８０億円の予算で効果を実証したうえで、事業が終了する平成３２年度までの実用化を目指す方針です。環境省は「二酸化炭素の回収・貯留技術は削減目標を達成するうえで重要な取り組みであり、実証実験
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