モバイルメディア企業のmedibaは2009年3月27日、生活者意識とプライベートブランドに関する携帯経由リサーチの調査結果の一部を発表した。それによると、主要プライベートブランドの中でもっとも知名度・購入率が高いのは、【イオン(8267)】のトップバリュであることが明らかになった。9割以上の人が存在を知っており、8割以上が購入経験があると回答している(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2009年3月2日から6日、1都3県・2府2県(東京・大阪とその周辺)の既婚女性で携帯電話のauユーザー2600人に対して行われたもの。年齢階層は非公開。 同公開データでは「全般的に子どもがいる家庭の方が経済的ゆとり・生活満足度が高い」「子どものいる家庭の方が安いものを優先して買う傾向がある」などを示している。それでは【食費削減、品揃えの充実、品質向上……プライベートブランドを買う理由】などにあるように
ちょっと前にネットで「ブランディング」という言葉を目にしていて、違和感を感じることがあった。ネットメディアの人が言う「ブランディング」と、オールド広告人（＝自分）が考える「ブランディング」に、隔たりがある。これは何だろうと思っていたが、大ざっぱに言うと、ネットメディアにおけるブランディングは「量」を指しており、オールド広告人の言うブランディングは「質」のことを指している。わりとそこら辺ですれ違っているようだ。 ネット広告というのは個人の具体的な購買にいかに張り付くかというところで既存メディアと差別化しているので、基本的にはディープなターゲティングと、購買になるべく近いところでの広告差し込みがポイントになってくる。これは購買を基準にした効率で効果を定義していることによるわけで、それがこのメディアの可能性でもあるし限界にもなったりしている。そうするとネットメディアの人々にとっては、とかく露出
今年4月に、インターネット広告のブランディング効果に関する調査の結果を、ビデオリサーチインタラクティブ、NTTレゾナント（goo）、Yahoo! Japan、当社（msn）の4社共同で発表しました。この調査自体は、約1年かけて、各サイトで展開されたキャンペーンを同じフォーマットで分析したものです。 以前から、オンラインメディアにおけるブランディング（到達〜認知による態度変容効果）という概念について、その効果をわかりやすく説明する標準的な数字を出したいという思いはありましたし、広告主のアドバタイザーズ協会からも、他のマスメディアと同じ土俵にたった、分かり易く使いやすい指標を出してほしいという要望もありました。TV、新聞に次ぐ媒体に成長した今は当然かとも思います。 我々の狙いは「クリック」に代わる新しい指標の創出です。これまではクリック率などが計測できればよかったのですが、ブロードバンド環境に
総務省が発表したインターネット利用に関する調査によると、平成14年末時点でのインターネットの世帯普及率は、81.4％に達した。これを利用人口でみると、全人口の54.6％が利用しているという結果になっている（図表1）。また、利用環境においても、従来のダイヤルアップ式ではなく、ADSLや光ファイバーといったインフラが進んだことや、デジタルテレビの進展などもあり、今後ますますネット生活経験者が増加することは間違いないといえる。 (株)JMRサイエンスでは、「情報ネットワーク社会」である「デジタルな時代」になるに伴って、生活者の消費生活もおそらく大きな変貌をとげていくであろうと考え、2000年より、関西学院大学商学部の井上哲浩助教授とともに研究会を立ち上げた。先生をはじめご協力いただいた方々とは、この4年間さまざまな視点で議論させていただいた。この場をお借りし、お礼を申し上げたい。 本稿では、その
平素は「エキサイト イズム」をご利用いただきまして、誠にありがとうございます。 「エキサイト イズム」はサービスを終了させていただきました。 これまでご愛顧いただき、心より御礼申し上げます。 エキサイト株式会社
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ベムがクッキーなる技術と向き合ったのは1996年、インフォシークの広告配信技術の説明を受けた時だ。クッキーみたいにポロポロと落ちて行った先まで追跡できるからという俗語と教わった。それから四半世紀以上、クッキーの権化だったグーグルもプライバシーにかかわるトレンドから、クッキーの代替技術を提唱している。いろんなカンファレンスでも「クッキーレス時代にどうする」というテーマで喧しい。 しかし、本質は代替技術をどうするという話ではない。個人情報を扱う企業の振舞いが試されている。プライバシー対応に対する企業姿勢の問題で、経営者が宣言することであって、情シスなり法務が都度その時点のガイドラインに対応すればいいということではない。 ベムはSDGsの18番目に個人情報に対する企業姿勢を加えてもいいのでは？と冗談で話すくらいだ。個人情報との向き合い方に関して、企業姿勢が問われるということを早く経営者に認識させ
世界的なブランドを誇る大企業がYouTubeを利用するのは，今や当たり前になってきた。 The Social Media Influence Conferenceに先立って，“YouTube Corporate Top 10 list”なるものが発表されていたのでその紹介を。 要するに世界的に視聴された企業ビデオのランキングである。Nike，Pepsi，McDonalds，Coca-Cola ，Unilever ，Disney， Budweiser ，Microsoft，IKEA，Toyotaと誰もが知っているブランドのオンパレードだ。バイラルビデオに関心のある人なら，いずれもおなじみの動画である。 Nike - "Ronaldinho: Touch of Gold" - Viewed 22,857,776 times (29,011comments) Pepsi - "PEPSI (Br
第17回：“パワーブランドのつくり方” その5：大人を魅了したセクシーなアイスクリームの作り方 2008年3月10日 月曜日 関橋 英作 アイスクリームを食べない大人の男に、どうやってハーゲンダッツを食べさせるかの戦い 今やパワーブランドのランキングをつけると、必ず上位に入ってくるハーゲンダッツ。アイスクリームというと何を思い浮かべますか、という質問をすれば、いの一番に上がってくるでしょう。 しかし、このハーゲンダッツというブランドは、わずか数年で作られた、といっても過言ではありません。日本に上陸したのが、1980年代の終わり。青山にショップを出し、いつも行列ができていました。噂が噂を呼ぶほど、そのアイスクリームのおいしさは衝撃的だったのです。ご存知の方は、そのときの驚きをいまでも覚えていることでしょう。 しかし、キャンペーンを始めた1990年ころは、アイスクリームといえば、子どもや女性の
昨年シカゴで開催されたDMA（ダイレクト・マーケティング・アソシエーション）の2007カンファレンスでのバズワードは「コンバージェンス」。「コンバージェンス・マーケティング」という概念が非常に新鮮に映る。 「コンバージェンス」とは、「統合」とか「収斂」とかを意味する。様々なマーケティング活動をひとつの方向に束ね、収斂させ、力を最大化するというニュアンスである。 このカンファレンスでも注目に値するのは、リチャード・ローゼン氏が提唱する「Rosen Velocity Scale」という考え方で、広告の訴求要素をブランドイメージ100％からダイレクトレスポンス100％まで10段階のグラデーションに分けて、コスト・パー・セールスを計測している作業だ。短期ではダイレクトレスポンス要素が高いほど、コスト・パー・セールスは高くなるが、マーケティングの時間軸が中期、長期になると認知・検討・レスポンスの効果
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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