◾️追記 ・他人をトロール扱いするお前が終わっとるので順当な結果 →これにはぐうの音も出ない。 子連れファミリーを見るたびに「あの夫婦はしてるんだ…」「奥さん太ってても愛されてるんだ…」 など他人と比較する根性の悪さ、セッ久のことばかり考える頭のおかしさをまざまざと見せつけられてキッツイ。 ・プレッシャーによるもの、話し合いが必要 →新婚即レスになり1年ほど黙って待った末に話し合いをした。 しかし「話し合いそのものがプレッシャー」だそうで解決策も見えない。 ・なんで妻だけEDってわかるのさ？ →旅行中、数ヶ月ぶりのセッ久で中折れした翌日に隣のベッドでAVみて立ててるの見ちゃったから ・リドさんはかわいいよな、旦那さんからみたらトロールではなくリドさんなんだろうね。納得。 ---------------------------------------- 何かと話題の妻だけED妻側ですが、ほん

2024年12月15日、ソウルの公邸で演説をする尹錫悦大統領（写真： (c)Kim Jae-Hwan/SOPA Images via ZUMA Press Wire／共同通信イメージズ ） 朝鮮半島の政治を見ていると、北朝鮮の方が政治的に安定しているのではないかと思えてくる。北朝鮮の指導者は基本的にずっと変わらないので、外交政策は一貫しており、その行動原理を読み解くのはそう難しくない。 一方の韓国は、外交政策も国内政治もコロコロ変わる。なかなか安定しないのである。文在寅前大統領が南北宥和に動いたと思ったら、たった5年で政権が進歩派から保守派に変わり、外交政策が180度変わった。尹錫悦大統領は北朝鮮との交渉に懐疑的で、日米韓の連携を強める政策をとった。 正直、北朝鮮の指導者には同情したくもなる。こんなに政治情勢がコロコロ変わる国を相手にするのは大変だ。左から右に一気に振れる国とは、外交交渉な

kyoh86 @kyoh86 ITエンジニア、ある程度は給料が高いし、それなりに合理性を重んじる文化の中にいるせいで「すべての人は合理的に動く」と信じているか「自分の合理性で他者の感覚や感情を説き伏せることができる」と思っちゃってる人が多い気がする。 2024-12-26 10:01:22

あのさ、自覚ないみたいだから優しく指摘してやるけど、お前モラハラ気質だからな？ 夫が、じゃねぇよ、お前がだよ。 まず、夫の希望に対して、一切重きを置こうとしてない。カレンダーにどういうこだわりがあったか知らんが、B3と指定するからには理由があったんだろうよ。 でもお前はそれをどうでもいいと思ってる。なぜか。夫の希望なんてどれだけ無視してもいいと思っているからだろ？ だから、テキトーに買うし、そのことについて連絡入れようともしない。お前、それなんども繰り返してるだろ？ 夫に言われてるもんな、「連絡入れてくれ」って。 でもお前はそれを無視する。連絡一つ入れずに、自分で決める。夫の希望を一切無視して。 なあ、それでなんで上手くいくと思うんだ？相手のこと一切尊重してないんだぞ？なんでそれで、夫が優しい優しい言葉かけると期待してるんだ？ 馬鹿げてる。 で、案の定、夫からは「なかったからって適当なもん

ひ @SanfrecceVortis 個人的に今年革命的だったのは夜行バスで朝5時半に遠征先着いて何もする事無いから「そうだ!タイミーしよ!!💡」と近くで募集してる企業探して8時から働いて行きの交通費 半分回収するというバグ技実践した事‼️ なお「住所…広島県？」で担当者にバレ『このケースは初めて』と爆笑された 2024-12-27 20:27:59

なぜ東京には若者が集まるのか。文筆家の御田寺圭さんは「地方から若者が離れる原因として、仕事がないことや生活が苦しいことが挙げられるが、それだけでは説明できない。若者たちの視点で見たときに、東京には“キラキラ感”があるのだ」という――。 【この記事の画像を見る】 ■東京は、貧しい街である きらびやかな街々が広がり、いまも次々と巨大なビルの建設が続く東京。ここはグローバル規模で見ても類いまれな巨大都市であり、世界中から富がかき集められ、資本主義の豊かな果実をそのまま体現しているようにすら見える。 しかしそれでも、はっきり伝えておく必要がある。 東京は豊かな街ではないと。 国土交通省の資料「都道府県別の経済的豊かさ(可処分所得と基礎支出)」によると、東京の所得と支出のバランスで「豊かさ」を捉えた場合、東京都民としての標準的な暮らしむきはそこまで豊かではないどころか、全国的に見ればどちらかといえば

自民党が、選挙期間中に交流サイト（SNS）上で誹謗（ひぼう）中傷や偽情報と思われる発信が相次いでいる問題を受け、SNSを運営するプラットフォーム事業者が動画投稿による収益の支払いを停止できるようにする法改正を検討していることが28日、分かった。収益化を目的に真偽不明の情報が拡散され、選挙に影響を及ぼしかねない事態となっていることから対策強化を図る。複数の関係者が明らかにした。 多くのSNSは、動画の再生回数に応じて収益を得られる仕組みを採用している。より多額の収益を得ようと、注目を集める選挙で真偽に関わらず過激な動画が配信されるケースが頻発している。 4月の衆院東京15区補欠選挙では、政治団体「つばさの党」幹部が対立候補の選挙カーを追跡する動画をユーチューブで配信し、収益を得ていた。11月の兵庫県知事選では、候補者の主張に関するデマや真偽不明の情報が広く出回り、有権者の投票行動に影響を与え