「地下天気図」とは、地震活動をあたかも天気図のように可視化し、異常を低気圧と表現しています。具体的に地下天気図では地震活動静穏化という現象を”異常”としております。これは地震学で認められている数少ない前兆的な変動です。 地下天気図は気象で言えば「天気概況」に相当するもので、今の状態がわからなければ未来を予測する事は不可能です。 我々は、この情報を発信するための大学発ベンチャー企業（DuMA）を設立し、短期・直前予知研究を推進する大学／研究者を支援しております。 2019年6月18日、新潟県と山形県の県境沖合で、マグニチュード6.7の地震が発生しました。 地下天気図では、６月１０日配信のDuMAニュースレターで、近傍で静穏化が観察されていた事を報告させて頂きました。(https://www.duma.co.jp/) ただ、過去の経験則から１）地震は静穏化が解消してから、２）静穏化の中心部より
近年の地震研究により、低気圧と地震の関係性が明らかとなりました。その内容をお伝えする前に、低気圧などによる気圧変動によって耳鳴りが起こるのかどうかを調べましたので結果をお知らせします。 と言いますのも、Twitterでは耳鳴りと気圧変動を関連付けるツイートが非常に多いですが、私は気圧の変化に伴って耳鳴りがするという自覚はないのですが、天気が良くない日には耳鳴りがすることが多いという認識もあるため、疑問を晴らすべく気合を入れて調べてみた訳です。気圧の変化と耳鳴りの関係性は医学的に確認されているのでしょうか。 結論から申し上げますと、気圧変動と耳鳴りは無関係だということです。これは医学的事実です。 詳しくは、気圧変動に伴って耳鼻咽喉科が取り扱う（私達が日常的に感じる）耳鳴りが起こるという事実は確認されていません。その代わり耳鼻咽喉科が取り扱わない耳鳴りは起こるそうです。 この内容は航空性中耳炎
「2018年に大地震が多発する」明確な理由があることが、地質学者の研究論文で発表されました。その原因は「地球の自転速度の減少」だそうです。 Do weak global stresses synchronize earthquakes? - Bendick - 2017 - Geophysical Research Letters - Wiley Online Library http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/2017GL074934/abstract Upsurge in big earthquakes predicted for 2018 as Earth rotation slows | World news | The Guardian https://www.theguardian.com/world/2017/nov/18/2
産業技術総合研究所(産総研)は6月29日、日本列島の第四紀以降のおよそ300万年の間に生じてきた東西短縮地殻変動が、従来考えられていた太平洋プレートの運動によるものではなく、フィリピン海プレートの運動に起因するものであるとの研究成果を公開した。 同成果は、産総研 地質情報研究部門の高橋雅紀 研究主幹によるもの。詳細は、産総研 地質調査総合センターが発行している「地質調査研究報告」(オンライン版)に掲載された。 今回の研究成果の説明を行う産業技術総合研究所の高橋雅紀 研究主幹。下の模型は日本列島の断面図をイメージしたもの。地面をスライドさせると、隆起して山のようになる場所が2カ所ある。そこが現実世界では山地となる 日本列島の本州は、約300万年前に始まった東西短縮地殻変動により、海底が隆起した結果、陸化して生まれたが、現在も東西方向に強く押される動きは変わっていない。こうした東西短縮地殻変動
政府の地震調査研究推進本部は２７日、特定の地点が３０年以内に地震に見舞われる確率を示す「全国地震動予測地図」の２０１７年版（１月１日時点）を公表した。建物が倒壊し始めるとされる震度６弱以上では、千葉、横浜、水戸市役所がいずれも８割を超えるなど、関東、東海から近畿、四国にかけての太平洋側が引き続き高かった。 地図は、地震の起きやすさと地盤の揺れやすさの調査を元に作製した。３０年以内の確率で、０・１％以上３％未満は「やや高い」、３％以上は「高い」とされる。昨年６月に公開された１６年版と比べ、確率が全国で最も増えたのは、山口県山陽小野田市付近で、３・６ポイント増の１７・１％。最も減ったのは岡山県井原市付近で、０・６５ポイント減の９・５６％。いずれも、中国地方の活断層を７月に再評価したデータを反映した。 太平洋側では南海トラフ地震など海溝型地震の確率が微増。市役所の所在地でみると、千葉８５％、横浜
「いま日本中のどこで大きな地震や火山噴火が起きてもおかしくない状態」 こう警鐘を鳴らすのは、『週刊MEGA地震予測』で地震情報を発信し続けているJESEA地震科学探査機構／東京大学名誉教授の村井俊治氏。 2011年3月11日に発生した東日本大震災。これにより多くの人が甚大な被害を受けた。そして東日本大震災以降、日本では震度5以上の大きな地震が定期的に起こっている。果たして、これが意味するものとは……。 村井氏のJESEAでは、全国約1300箇所に設置された国土地理院の電子基準点のGNSS（※衛星測位）データを解析。GNSSとは、複数の測位衛星と地上の受信機との間の距離を測量することにより、受信機の正確な位置がわかるシステム。 これによって得られた地球中心座標系のXYZHの1日平均値から、短期的および長期的な変動を分析して地震の前に現れる上下・水平方向の異常（地盤の3次元的な動き）、要するに
by Keri J Twitterでは2008年の四川大地震発生後、地震に関するツイートが増加傾向にあり、地震発生後に現地に住むユーザーが即座に地震情報をつぶやくことで、アメリカ国営の地質調査所(USGS)よりもすばやく地震情報が集まっているそうです。情報を即座に収集できる点に着目し、Twitterを活用して地震を追跡する技術がTwitterオフィシャルブログで公開されています。 How the USGS uses Twitter data to track earthquakes | Twitter Blogs https://blog.twitter.com/2015/usgs-twitter-data-earthquake-detection アメリカ国内にはUSGSの地震情報センター(NEIC)が2000以上の地震観測機を設置しているのですが、広大な国土全域を網羅することはできず、
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネット(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 ※1 日本のドメイン登録業者(レジストラ)（「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧（InterNIC提供）内に「Japan」の記載があるもの）を対象。 ※1 レジストラ「GMO Internet, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 ※1 2020年8月時点の調査。
１７日、南米チリ沖で発生したＭ８．３の巨大地震。気象庁は「太平洋の広域に津波発生の可能性がある」と警戒を呼び掛けていたが、日本にとって恐ろしいのは、津波だけではないという。 地震学が専門の琉球大名誉教授・木村政昭氏がこう言うのだ。 「チリでＭ８以上の巨大地震が発生すると、必ずといっていいほど日本付近で大地震が発生することが過去の研究から判明しています。１万キロ以上離れた場所でキャッチボールのように巨大地震が起きるメカニズムは、まだ誰も完璧に解明できていません。現時点では太平洋の東西に分かれて接しているプレートが互いに影響を及ぼしているのではないか、という説が有力です」 実際、３・１１の前年はチリでＭ８．８の巨大地震が発生しており、その前年の２００９年は、太平洋西側のニューギニア方面でＭ８の大地震が発生した。“連動”が疑われるケースは他にもあって、０１年にチリ沖でＭ８．２の大地震が発生すると
東京都防災ホームページをリニューアルしました 東京都防災ホームページは、平成31年3月にリニューアルを実施しました。 新しいウェブサイトは次のリンクからご覧ください。 新サイトのトップページ 新サイトの携帯版トップページ なお、サイトのリニューアルに伴い全ページのアドレス（URL）が変更になりました。 そのため、旧アドレスでアクセスされた方はページに直接たどり着くことができません。 お手数をお掛けしますが、新サイトのトップページ又はサイトマップから検索していただくとともに、 お気に入りやブックマークにご登録をいただいている方は、登録の変更をお願いいたします。 新サイトのサイトマップ 主なページへのリンク・URL 東京都防災マップ https://map.bousai.metro.tokyo.lg.jp/ 防災ブック「東京防災」 https://www.bousai.metro.tokyo.
２０１３年、首都直下地震の被害想定を国が８年ぶりに見直しました。都心南部の直下でマグニチュード７.３の大地震が起きた場合、建物の被害は６１万棟、死者は２万３,０００人にのぼります。揺れによる被害に加え、さらに怖いのが火災です。中でも、特に対策が必要とされたのが、電気ストーブや白熱電球を使ったスタンドなどによる「通電火災」です。地震による停電が復旧したときに火元となるおそれがある、「通電火災」は、どこの家庭でも危険があります。 ▲２０１３年１２月１９日OA「ニュースウオッチ９」より 1 大きな被害をもたらす“通電火災” 通電火災の危険性が明らかになったのは、阪神淡路大震災の時でした。原因が特定された建物火災の６割が通電火災によるものだったんです。火元は電気ストーブや白熱スタンド、オーブントースターなどでした。 2 “通電火災”のメカニズム ～どのようにして起こるのか～ 今回の首都直下地震
先日の「【緊急考察】大地震の前兆か!? 続出する動物の異常行動」で、異常な行動をとる動物たちの現状をお伝えしたが、昔からナマズやネズミなどが不穏な動きを見せるのは地震が起る兆候だという話がまことしやかに伝えられている。これはある種の動物だけが持つ神秘的な予知能力なのか？ あるいは人間には感知できない自然環境の変異に対する反応なのか？ ――地震前に見せる動物たちの行動に今回、世界で初めて科学者のメスが入った。 ■地震の8日前にネズミの姿が消えた！ 英アングリア・ラスキン大学のレイチェル・グラント博士、SETIのフリードマン・フロインド教授、ブラジルの地震研究機関(CRAAM)のジャン・ピエール・ロウリン教授らの研究チームが先頃「Physics and Chemistry of the Earth」に発表した論文は、大地震の前に起った動物たちの行動の変化を解説している。 分析の対象となったのは
2014/12/29チェック 元気だしていこう！ ★防災準備を忘れずに！ ◆◆ お知らせ ◆◆ 本日でこのブログは終了いたします。 長い間ありがとうございました。 観測は継続していますので、 今後ともツイッターとYuconWebをヨロシク。 * * * * * * * * * * * ツイッター @nora4649 YuconWeb http://moon.ap.teacup.com/yuconweb/ * * * * * * * * * * * ▼チェックマップ(注意期間１週間程度) ▼ロシアサイト (青 M4～M5／緑 M5～M6／紫 M6～M7／赤 M7超) ・48H ～12/30 更新なし ▼ＴＥＣ他 ・－ ▼ユーコン(左から強い順) ▼注視エリア クロス：岩手沖～根室周辺、栃木南部～埼玉、紀伊半島、種子島～沖縄 停止 ： ▼新潟下越観測情報 ・新潟市での直下地震の兆候：なし ・他
南海トラフに大地震が起きるのでは、という恐れがある。起きれば東日本大震災（２０１１年）なみの超巨大地震かもしれない。 南海トラフの大地震は過去に１３回知られている。日本の大地震では古くまでたどれるほうで、このため「次」の地震の予測がしやすいのでは、と考えられてきた。 しかし最近、この１３回のうちでもカギを握る大地震がじつは別のものではないかという論争が始まっている。 その地震は１６０５年に起きた「慶長地震」。１７０７年に起きた超巨大地震、宝永地震のひとつ先代の地震である。 宝永地震は最近の見直しでは東日本大震災なみの大津波を生んだ超巨大地震ということになった。そのうえ地震の４９日後に富士山が大噴火した。この富士山の噴火は現在に至るまでの最後の噴火である。 宝永地震では震度６以上の地域がいまの静岡県から九州まで及んだ。津波は最大の高さ２６メートルに達した。 津波は伊豆、八丈島から九州にわたる
愛知県は30日、南海トラフ巨大地震による独自の被害想定を公表した。マグニチュード9級が起きた場合、県内の死者が最大で約2万9000人に上ると試算。国の想定に比べ、約26%多い。全壊・焼失する建物被害は約38万2000棟と想定している。建物や工場の倒壊などの直接的経済被害額は最大で約13兆8600億円、企業の生産活動の低下など間接被害額は約3兆円と算定した。愛知県の今回の被害予測は、国が2012
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