前回記事『習近平の「一言」がきっかけで、中国が沖縄を狙い始めた…！ 共産党「浸透工作」の実態を暴く』では、中国共産党・政府の各部門が、習近平の一言をきっかけに「対沖縄工作」に乗り出した姿を伝えた。 中国が、学界やネットの工作アカウントを通じて沖縄独立論を扇動するなか、中国要人の頻繁な訪問や、習近平と密接な団体による玉城デニー知事や県庁へのアプローチが繰り返される現状は、日本の安全保障上の大きな懸念だ。 一方、玉城知事や県庁は、一連の「工作」を無批判に受け入れているようにも見える。前編記事『中国から「親中」と見なされ、台湾との関係は悪化…沖縄「玉城デニー県政」が抱く危うさの正体』に続き、その内情をルポライターの安田峰俊氏が追った。 稚拙すぎる地域外交 近年の沖縄県庁の「親中的」姿勢も、同様の稚拙さが原因である面が大きい。 玉城知事は2018年の知事選で「3D」（民主主義・多様性・外交）を掲げ

なぜか日本では振るわないサブウェイ 緑色と黄色のロゴがトレードマークのサンドイッチチェーン店「SUBWAY（サブウェイ）」。 サブウェイ発祥の地・アメリカでは、2023年時点で2万店舗以上を展開し、マクドナルドやスターバックスなどの大手フードチェーンのなかでも店舗数第1位を誇る人気ぶり。全世界で見ても約3万7000店舗も展開しており、マクドナルドに次いで世界2位のファストフードチェーン店となっている。 一方、日本でのサブウェイは、10年前の2014年に約480店舗展開していたのをピークに、それ以降は縮小傾向。コロナ禍を経て現在は国内178店舗と、最盛期の4割にも満たない店舗数にまで減少してしまっているのだ。 最近では、飲食事業大手の「ワタミ株式会社」が2024年10月25日付で日本サブウェイを完全子会社化。ワタミの会長兼社長の渡辺美樹氏は、今後20年でサブウェイの店舗数を現在の10倍以上で

財務省が「玉木首相の可能性」に顔面蒼白…！「消費税5%」「年収の壁」「給食費タダ」「高校まで完全無償化」ヤバすぎる大盤振る舞いに「死んでも飲めない」と猛反発 「協力の見返り」に戦々恐々 「年末の防衛増税の実施時期決定も、来年度のプライマリーバランス（基礎的財政収支）黒字化という財政健全化目標の達成も、みんな吹き飛んだ。レームダック（死に体）政権の断末魔の巻き添えをできるだけ食わないよう、守りを固めるしかない」 旧民主党へ政権交代した2009年以来の、自民・公明両党の衆院過半数割れという事態を目の当たりにして、財務省幹部はこううめいた。 石破茂首相は公示前の４倍（28議席）に勢力を増やした国民民主党を取り込んで政権延命を図ろうと躍起の体だ。自民、国民民主両党は10月31日、政策協議を開始することで合意した。首相が掲げた経済対策の裏付けとなる2024年度補正予算案だけでなく、25年度予算案や税

「ハリス氏優勢」は本当か？ 2024年のアメリカ大統領選挙の投開票日まで残り1ヵ月を切った。4年前と同様に大接戦となっている。 （エマーソンやサスケハナなど）最新の4つの世論調査では、ハリス氏が2～5ポイントリードし優勢だ。「もしハリ」ならばアメリカ史上初の女性大統領の誕生となる。男女平等が叫ばれるアメリカにおいても女性大統領は誕生したことがないから、ハリス大統領の誕生は歴史的な勝利となる。 その一方でトランプ氏の人気は4年前と比べ依然衰えていないとも感じている。特に一部の激戦州ではトランプ氏のリードを示す世論調査もあり、両者はまさに拮抗と言えるだろう。 そんな中、日本の報道の主流となっている「ハリス氏優勢」そしてトランプ氏のマイナス面ばかりがフィーチャーされるニュースには少し違和感を覚える。一つにはハリス氏自身の掲げる政策が見えづらいというのがある。選挙対策で慌てて国境の視察をしていたが

日米同盟に異変が起きる トランプ再選となった暁には、トランプ氏は何を重視するのか。それは、先日の共和党大会で採択された共和党の綱領を見ればある程度見通すことができます。綱領から読み取れるのは、トランプ氏が「強いアメリカ」の実現を望んでいるということです。 では強いアメリカとは具体的には何を指すのか。それは、軍事的に強いアメリカのことです。アメリカは、日本や韓国、欧州に武器をどんどん買わせることで、国内の軍事産業や製造業を強化する。そうすることで、軍事を主軸にした「強いアメリカ」を実現していくだろうと思われます。 そこで焦点となるのが台湾です。 これまでのバイデン政権では、アメリカは台湾を「守る」というスタンスでした。バイデン大統領は「そもそも中国が法の支配を破ろうとしている。中国が台湾を武力によって支配しようとするならば、アメリカも武力で応戦する―だからこそ、中国は台湾侵攻を思いとどまるべ

都知事選で最も大きな要素となるのは「知名度」だ。その点、蓮舫氏のことはほとんどの人が知っている。その蓮舫氏が出馬を表明したことで、「もしかしたら小池知事を倒すのではないか」と期待が湧き上がった。しかし、期待はその瞬間がピークだった。 最初の失敗は5月27日に出馬表明をしたにもかかわらず、具体的な政策を語らずに時間が経過してしまったことだ。「相手に良いところをパクられる」というのがその理由だったが、よく考えればこれは意味不明だ。 「自民党がベッタリとついている小池知事ではできない。だから私がやる」として「反自民・非小池都政」をテーマにしていたのだから、先に政策をどんどん発表して話題を作り、政策論争の主導権を握るべきだった。 ところが、立憲の都議会議員団が中心になって作ったという政策には「小池知事ではできないこと」が明確になっていなかった。 一番主張していた「若者支援」については、「手取りを増

2月20日に、ジュンク堂書店池袋本店で『『忘れられた日本人』をひらく――宮本常一と「世間」のデモクラシー』（黒鳥社刊）発売記念トークイベントが行われた。 参加者はこの新刊で対談している民俗学者の畑中章宏氏とコンテンツディレクターの若林恵氏、加えて若林を聞き手として昨年秋に刊行された『実験の民主主義――トクヴィルの思想からデジタル、ファンダムへ』（中公新書）の政治哲学者・宇野重規氏。 6月3日からは、畑中氏を指南役に起用したNHK Eテレの人気番組「100分de名著」で宮本常一『忘れられた日本人』が放送されているが、その予習としても楽しみたい、「民主主義」と「民俗学」と「世間」とをめぐる鼎談を４回に分けてお届けする。 民俗学と政治思想史 若林　『『忘れられた日本人』をひらく』では宇野先生に帯の文言をいただいたんですよね。 宇野　「宮本常一は民主主義の理論家だ！」って、すごいこと言ってますね

関西以外では弱小政党 日本維新の会が揺れている｡前回衆院選で躍進し､一時は各社世論調査で立憲民主党を超す支持率を記録｡馬場伸幸代表(59)は｢次期衆院選で野党第一党を目指す｣と公言していた｡だが､5月4日・5日実施のJNN世論調査では､立憲民主党の10.2%に対して､維新は4.6%と大きく差を拡げられている｡ 維新関係者が語る｡ ｢退潮を印象付けたのが､4月の衆院補選でした｡維新は2選挙区に候補者を擁立したが､どちらも敗退｡有権者は､自民党派閥の裏金事件に厳しい目を向けているのに､なぜか馬場代表は応援演説で『立憲民主党を叩き潰す』『共産党は日本にはいらない』などと他野党の批判を繰り返し､政権批判票の受け皿になれませんでした｣

だれしも死ぬときはあまり苦しまず、人生に満足を感じながら、安らかな心持ちで最期を迎えたいと思っているのではないでしょうか。 私は医師として、多くの患者さんの最期に接する中で、人工呼吸器や透析器で無理やり生かされ、チューブだらけになって、あちこちから出血しながら、悲惨な最期を迎えた人を、少なからず見ました。 望ましい最期を迎える人と、好ましくない亡くなり方をする人のちがいは、どこにあるのでしょう。 ＊本記事は、久坂部羊『人はどう死ぬのか』（講談社現代新書）を抜粋、編集したものです。 ＜本日 4月27日 今日だけ限定のセール実施中！＞ 本記事の抜粋元『人はどう死ぬのか』（講談社現代新書）が、 今日限定でKindleで399円で購入できます！ 購入はこちらから 人気の死因、一位はがん 死ぬのは仕方ないとして、ではどんな死に方がいいのか。 富士氏のように知らないうちに死ぬのがベストかもしれませんが

「江戸時代の日本人の識字率は世界イチ」という説は「嘘」だった…！882人調査から読み解く、日本の「知性格差」 江戸の庶民は文字が読めた？ まるで人間のような自然な作文をするAIが話題になった2023年、いくつかの新聞が、「読み書き」を巡る目立たないニュースを報じた。それは、国立国語研究所（東京）が、1948年以来実に75年ぶりに、全国的な識字率の調査を試みているというものだ。 誰もが読み書きできるはずのこの日本で、どうしてわざわざ識字率などを調べるのか。そう感じる日本人は多いと思われる。記事のひとつで国立国語研究所准教授の野山広が言うように、日本では「読み書きができない人はほぼいないと長く信じられてきた」からだ。 だが、野山も言うように、それは「共同幻想」である。 「日本人なら誰でも読み書きができるはず」という幻想は、極めて根強い。どのくらい根強いかというと、時間を遡り、歴史上の事実をも塗

急浮上した「エンタメ施設」案 銀座や新橋からもほど近く、約20ヘクタールという広大な都内最後の一等地をめぐって、様々な思惑が交錯している。 '18年に閉場した築地市場の跡地の再開発にあたって、東京都は'22年に『築地地区まちづくり事業』（以下、築地再開発事業）の事業者募集要項等を公表し、'23年8月に公募を締め切った。 都政担当記者が同事業について解説する。 「再開発事業は、応募事業者からの提案書に対して9名の外部有識者らからなる審査委員会が全体コンセプトや業務体制、事業・運営計画、貸付料など、それぞれの項目において審査を行い、都が最終的な事業者を決定します。再開発事業をめぐっては当初、数十の事業者が入札の意向を示していました」 そうした事業者らの中でも有力視されていたのが、三井不動産を中心とする企業連合だ。読売新聞グループ本社をはじめ、トヨタ不動産、鹿島建設、大成建設、清水建設、竹中工務

【独自】朝日新聞本社に東京労働局が行政指導…現役社員の社外活動制限は「ハラスメント」《楯突く記者は「追い出し部屋へ転出」の過酷人事の実態》 休日のシンポ出席も承認されず 今日3月18日午前、朝日新聞東京本社に東京労働局から行政指導が入った。 朝日社員によれば、朝日の社員に対して処分や制裁をちらつかせ、過剰に社外活動を制限するなどの行為が、優越的な地位を濫用したハラスメントにあたると判断した模様だ（3月18日17時40分追記：朝日新聞広報部は行政指導が入ったという事実自体を否定している）。 東京労働局に「紛争解決援助」で申し立てたのは、朝日新聞社員のXさんである。10年ほど前に地方紙から朝日新聞に転職した。数々のスクープをものにするなど、敏腕記者として知られる存在だ。 しかし数年前から、自ら希望していないにもかかわらず、人事異動により記者職を剥奪され、別部門での勤務を余儀なくされた。その間も

エンジェリックバスターの指 今日の韓国社会を貫くキーワードを挙げるとすれば、「嫌悪（ヘイト）」は欠かせない。韓国人自らが「大嫌悪時代」と自嘲する韓国社会では、「南北対立」よりも「南南対立」が深刻になって久しい。 進歩vs保守、男性vs女性、会社vs労組、正規職vs非正規職、老人vs青年などなど、韓国社会全般を分断と対立に追い込む「嫌悪」は、匿名性が担保されるインターネット空間を中心に広がり、社会的共存を脅かしている。 そんな中でも、最近勃発した、オンラインゲーム会社「NEXON korea」をめぐる男性嫌悪vs女性嫌悪の議論は、韓国の若い世代の深刻なジェンダー対立を象徴的に示している。 NEXONは、ソウル大学でコンピューター工学を専攻した故・金正宙（キム・ジョンジュ）氏によって1994年に設立されたオンラインゲーム会社だ。2011年、韓国ではなく日本の東京証券取引所で上場に成功したが、持

10月8日はドイツのバイエルン州とヘッセン州で、州議会選挙が行われた。ボロ負けしたのが、社民党、緑の党、自民党。いうまでもなく現在、首都ベルリンで国政を担っている与党3党である。つまり、有権者が中央のドイツ連邦政府に持っている大きな不満が、州議会選挙に見事に反映されたといえる。 この2つの選挙結果はドイツ政府に対する中間評価ともいえるが、要するに完全な落第点であった。惨敗の様子は下図の通りだ。 上がヘッセン州、下がバイエルン州で、どちらも暫定結果。正式な結果発表は、どちらも月末になるらしい。なお、一番右の数字は、前回5年前と比べてのポイントの増減。

海外でウケるネタ ――素朴な疑問なんですけど、海外でスタンダップコメディをやるときは当然、英語でやるわけですよね。 ぜんじろう　そうです。でも、海外に出るようになってから30年近く経ちますけど、今もそんなに流暢に英語をしゃべれるわけではないんですよ。ただ、海外って、それでも少しは通用するんですよね。外国のお客さんは、僕の英語よりもネタのロジックを大切にしてくれるんです。海外に行ってはじめてわかったのですが、日本のひとり話芸の笑いって、言葉のリズム感や演技力がすごく重視されるんですよね。落語や漫才もリズム感がとても大事ですよね。 ――確かに落語などは内容よりも、しゃべりの心地よさに身を浸しにいく、みたいな面がありますもんね。 ぜんじろう　はい。漫才のポイントもふたりの声のリズムを合わせる、ってことなんですよ。でも、僕のやってるスタンダップコメディは意見や考えを言って笑かす話芸です。日本で生活

ALPS処理水放出で、"お得意様”中国に海産物が売れないと一部日本メディアが心配している。先月8月24日、中国に続くかたちで香港も、福島など10都県産の水産物の輸入を禁止し、それ以外の食品についても放射性物質の検査対象を大幅に拡大した。 禁輸措置から2週間――前編記事『【中国ルポ】現地の日本料理大衆店に聞いてみたら、ALPS処理水放出の影響は「ほぼゼロ」だった…！』につづき、中国各地の日本料理店オーナーに様子を聞いてみた。 食べ放題に日本産海産物の選択肢はない 中国沿岸部から内陸へ場所を移し、武漢の日本料理店オーナー氏に聞いた。 このオーナー氏は、上海の日本料理店で料理人として15年間修業したあと、故郷の湖北省に戻り、念願の自分の店を開いた。ところが口うるさい日本人駐在員客と「日本式中国料理を食べたい」地元客の板挟みに合うこと5年、オーナー兼板長を務めながら、食材卸業に事業を転換させた苦労

仲間を平気で裏切り、国民を見下す…「木っ端集団」が乱立する立憲民主党の「正体」《共産党と選挙協力して自爆》《ついに連合も分裂危機》 選挙で自民党をコテンパンにしたのも今は昔。この国の最大野党は、空理空論を弄し、足の引っ張り合いに明け暮れるばかり。独りよがりの正義に酔うだけの政治家を、国民は「大人」とはみなさない。 前編記事『国民に見放された弱小政党・立憲民主党のヤバすぎる末路《選挙で党名を名乗らぬことを幹事長が推奨》《参院選で大敗しても誰も責任を取らない》』より続く。 欠けている党の道徳規範 まず、多くの議員や党職員、民主党OBらがそろって口にするのが「立憲の政治家は、義理と人情を知らない」という愚痴である。仲間であっても平気で裏切り、陥れようとして憚らない。 ある議員は「そうした体質が党の根幹を蝕んでいることが国民にも周知されたのが、'21年7月、党内の『性犯罪刑法改正ワーキングチーム』

「中華」は漢族だけのものではない。夷狄（いてき）と呼ばれた周辺民族の文化が融合し、中華は再生を繰り返してきたのである――。中国の歴史への新たな視点を示した『中華を生んだ遊牧民　鮮卑拓跋の歴史』（松下憲一著、講談社選書メチエ）が好評だ。舞台は、五胡十六国から隋唐時代にいたる中国の「大分裂時代」。鮮卑拓跋部という遊牧集団を主人公にした本書を、中国とその周辺に生きる人々を独自の視線で見つめるルポライター・安田峰俊氏はどう読んだのか。 中国では「歴史」はただの教養ではない 近ごろ、驚くことがあった。というのも、話題の一冊『中華を生んだ遊牧民　鮮卑拓跋の歴史』を読了した際に、中国側ではこの本の主題である鮮卑・拓跋系王朝の時代がどのように受け止められているのかが気になり、すこし調べてみたのだ。 結果として判明したのは、鮮卑・拓跋の歴史をどう解釈するかが、なんと現代中国では政治的な意味を持ち得るというこ

中国当局（疾病予防控制中心）は、繰り返し否定しきたが、どうやら感染源（ウイルスのヒトへの仲介源）がしぼり込まれてきたようだ。それも中国側のポカによってのこと。自ら語るに落ちたわけだ。はっきり言えば、嘘がばれないように嘘の上塗りを重ねてきたが、ついに嘘をつききれなくなってしまった。 意図的だった？　ズサン極まりない疫学調査 2019年の11月の末ないし12月の初めには、感染者が発見されていた。1ヵ月後には、感染者の多くが、武漢の駅の南にある大きな市場（主として水産物を扱う武漢華南海鮮批発市場）の関係者とわかり、翌20年の1月1日から閉鎖された市場で、ウイルス探しが始まった。 だが、サンプルの採取法が実にズサンだった。売り場を水で洗い、回収した汚水を区画ごとに分けて大きな容器に入れて運び、PCRによって検査した。 その結果は、ウイルスと売られていた動物とヒトの遺伝子、これら３種の遺伝子が混在す

50年前の作品をどこまで踏襲すべきか 『シン・仮面ライダー』については、作品の方向性を探るため、制作発表の段階でツーパターンのオープニング映像を公開したのだという。 「あれはプロモーションです。プロモーション映像としてクランクイン前になにをやれるかと考えたときに、オープニングを再現するくらいしか拠り所がなかったんです。あの時点ではバイクとライダーのスーツぐらいしか準備できなかったので、それを無理矢理間に合わせて撮影したわけです。 それで、やるんだったらむかしのオープニングを再現したものと、ほかのアングルで撮ったものでもう一本つくってみようと。お客さんの評判を見たかったんです。50年前の作品をどこまで踏襲すればお客さんは喜ぶのか、むかしのまんまがいいのか、まるっきり新しいものにしてくれというのか。サイクロンはそのへんの事情を探ることもあって、（初代の）完全コピーに近いものと、まったく違うもの