Parrots in captivity seem to enjoy video-chatting with their friends on Messenger
KDDIは3月16日、自宅にいながら自分の健康状態を調べられる「スマホ de ドック」を夏に提供することを発表した。子育て中の専業主婦や自営業の人など、健康診断へなかなか行くことができない人でも、気軽に健康チェックができるようになる。第1弾として、リージャーと提携して血液検査サービスを提供する。価格は1回につき税別4980円。 スマホ de ドックを利用するには、ウェブサイトから検査サービスを申し込む。自宅に届いた検査キットを使って微量の血液を採取し検査センターに郵送すると、1週間ほどでサイト内のマイページで結果を確認できる。脂質や肝機能、血糖、痛風など14検査項目の結果を閲覧できるという。また、検査結果に対する医学的見地からのコメントや、悪化要因・改善のポイントなどのアドバイスをするほか、自宅付近の病院を調べられる機能も提供するとしている。 KDDI 新規ビジネス推進本部 担当部長の岩崎
2014/10/16 10月16日にKDDIによって発表されたネットサービス連合「Syn.(シンドット)」。16日の会見では、12社、13サービスを束ねる巨大な構想が明らかになった。中でも最大の目玉が生活に関するハウトゥーサイトを運営するnanapiを子会社化したことだ。その評価額は77億円、買収額は40億円とも言われている。2007年の創業から7年、なぜ、このタイミングでの売却に踏み切ったのか。水面下で、KDDIとどのようなやり取りがあったのかーー。 買収の裏側を聞くとともに、めまぐるしく変化するウェブメディアの未来について、nanapiの創業者であり、代表取締役を務める古川健介氏に緊急インタビューを行った。 nanapiから持ちかけた売却案 ——買収の経緯は 実は3月からKDDIと増資や事業提携レベルでの話は持ち上がっていた。だが、中途半端に組むくらいくらいなら本気でやりたい、と5月に
ニュースアプリ「Gunosy」を運営するベンチャー企業のGunosyとKDDIは3月14日、業務提携したと発表した。KDDIは資本参加も行い、Gunosyを幅広いユーザーに利用してもらえるようサポートするとしている。 Gunosyは15日からテレビCMを展開。ウルトラマンを起用し、「忙しい人でも3分で旬のニュースをまとめ読みできる」と訴求する。テレビCMの展開はニュースアプリとしては初めてという。 Gunosyは、ユーザーの興味関心に合わせたニュースを配信するWebサービスとして、東京大学院でデータマイニングを研究する3人が開発し、2011年に公開。12年に会社化し、iPhone/Androidアプリも展開している。累計インストール数は180万超。 今年2月にアプリを全面的に刷新し、ユーザーの興味に合わせたニュースに加え、多くの人に読まれているニュースの配信も開始。ユーザーインタフェースな
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 みんなお馴染み『nanapi』がKDDIとグロービスを引受先とした第三者割当増資を行い、2億7千万を調達したそうです。 >ハウツーサイト運営のnanapi、KDDIとGCPから2億7000万円を調達 以前もグロービスからは3億3千万の出資を受けてますが、今回さらに調達。KDDIというのがポイントですよね。「グリー神話」ではないですが、KDDIと組むとグーンと伸びるというジンクスみたいのがある気がします。ジンクスというかauとのシナジーが凄いですからね。 nanapiは去年ヤフーと提携し、現在は20%がヤフーからの流入だそうです。今度はauからの流入が期待できるので、さらに加速していきそうですね。 ネット上にあったプレスリリースやけんすうさんのインタビューなどからPVの情報を抜き出
LTEエリア化率 No.1はNTTドコモ 日経BPコンサルティング実施、過去最多・全国1000個所大規模LTEエリア調査 2013年04月22日 「第3回全国LTE/4Gエリア調査」の結果 「第2回全国LTE/4Gエリア調査」の結果 日経BPコンサルティング(東京都港区、戸田雅博社長)はこのほど、「全国LTEエリア調査」を実施し、その結果をまとめた。 現在様々な調査会社などで携帯電話・スマートフォンのつながりやすさ、データ通信の速さといったエリア調査などが実施され、キャリアの広告などに展開されている。今回、このような中、日経BPコンサルティングが全国1000個所での大規模エリア実態調査を実施した。本調査では、全国の人が多く集まる場所を1000個所抽出し、NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクモバイルの3社のLTEの接続エリア、速度等の実態を調査し明らかにした。 その結果、全国における
本日、海外の話題でとりあげたCarrier IQについて(「Carrier IQ」ソフトウェア問題、米通信キャリアや端末ベンダーを巻き込んだ騒動に)、国内キャリアでの状況について、NTTドコモ・KDDI・ソフトバンクモバイルの3社に問い合わせた。各社広報からの回答は以下の通り。 ●NTTドコモ ドコモのスマートフォンには、Carrier IQおよびそれに類する、ユーザーの操作履歴を記録・送信するようなソフトウェアはインストールされていない。 ※KDDI、ソフトバンクモバイルからの回答が得られ次第、本記事に追記する。 「Carrier IQ」について米国時間1日から、複数の米携帯通信事業者や端末ベンダー各社を巻き込んだ騒動に発展しているという記事はこちら「Carrier IQ」というソフトウェアの存在が11月なかばに明るみに出て以来、この問題が一部で波紋を呼んでいた。「Carrier IQ
いいぞ! そのまま殴り合え! という外野の楽しい叫び声がネットの中を反響しております。最高に楽しいです。 訴訟の提起に関するお知らせ http://www.gree.co.jp/news/press/2011/1121_02.html もちろん勝者は両陣営の弁護士! こんな無理筋の訴訟で双方拳を振り上げ本腰の殴り合いを地裁で繰り広げるからには、相当な事前準備をしているはずです。それにしても、このプレスリリースを見ていると賠償を求める根拠がまたいろいろとアレでありまして、本当にこれでいいのか存分に悩むんですよね。 GREEの言い分は余すところなく書かれていて、言いたい気持ちは分かるんですけど、KDDI巻き込んで提訴するほどの内容なのかなあ、むしろ薮蛇なんじゃないかなあ、と。DeNAがどういう反論をしてきそうかも含めて議論するわけですが。あくまで一般論として。はい。 [引用]公正取引委員会とい
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medibaとKDDIは、2月2日、スマートフォン向けの広告配信サービスとして、「mediba ad ネットワーク スマートフォン」の提供を2月下旬より開始する、と発表した。 このサービスは、ポータルサイト「au one」を中心に、スマートフォンアプリとブラウザサイトをネットワーク化し、広告主が一括して広告を配信できるサービス。Android搭載スマートフォン向けの広告配信サービスとして提供を開始し、順次、対応OSやデバイスを拡大していく、としている。広告配信先のアプリとブラウザに適した視認性を確保した広告表示に加え、KDDI独自の基準に基づく審査を実施した広告を配信する。 同時に、「au one Market」にアプリを提供するコンテンツプロバイダ向けに、広告収益を還元する「au one Market アドプログラム」の提供も開始。KDDIが提供する「au one」と「au one Ma
CDMA版iPhone 4、日本でも発売となるか?–キーになるのはキャリアとメーカーの関係 iPhoneがNTTドコモとKDDIから発売される可能性を考察–米国は複数事業者からの販売が現実に VerizonがiPhoneで大反撃を開始、その後、国内メディアの興味は、auでの発売の実現性にシフトしつつあるように思えますが、これに関して。 まず技術的な問題はバンドですね。Verizonは850MHz帯をメインに使っていますが、これはauがメインにしている国内800MHz帯とは基本的には互換性がありません。下の記事中では新800MHz帯が重なっている、となっていますが、単に重なっているだけではダメで、日本国内独特のさまざまな電波法に基づく規定を満たしていないといけません。逆に、米国独自の規定があるために、安易に周波数を広げる(デュプレクサ特性を変える)と、米国の各種保護規定を満たせなくなる可能性
ソフトバンクが光の道はA案かB案か、なんていう広告を大量に出しています。WEB広告くらいかと思ったら、TVCMまで出しています。ここまで必死にやるには、裏には相当困っていることが起きているんだろうなぁ、と言うところで、いろいろな情報もでてきたので、簡単にまとめ。 まず、ソフトバンクの言っている「A案」「B案」について。A案は光が5000円で地方切捨て、整備も遅い、といい、B案は光が1000円ちょいで地方も全部整備で整備も早い、と広告しています。まずどう考えてもこの二つが比較になっていない、と言うことに気づきます。 だって、この情報だけでは、B案以外に選択肢が無いじゃないですか。それ以外に全く差が無く、この条件だけしかないのであれば、だれが考えてもB案になります。しかし国はA案を選択し、ソフトバンク以外のすべての事業者がA案に同意している。これはおかしなことです。 その根本的な理由は、B案は
Verizon WirelessからiPhone 4が発売になると発表された。これを受けて、日本でも同様にソフトバンクモバイル以外でもiPhoneが出る可能性が高まったのではないかと言われている。今後日本における展開や影響を識者はどう見るのだろうか。携帯電話研究家、移動体通信ジャーナリストとしてケータイ業界をウォッチする木暮祐一氏の視点とは。 iPhoneのよさは「全体のバランス」 このところのスマートフォンラッシュに感化され、各通信キャリアのAndroid端末を日常利用するようになったが、こうした各社のスマートフォンを使うほどに、iPhoneがいかに優れた端末であるかを再認識するようになった。スペックや装備などは、最新の国産スマートフォンのほうがはるかに豪勢に見える。しかし実際に使い比べると、機能や装備、そして技術的なスペックよりも、むしろ「全体のバランスのよさ」のほうが大切であることを
鳴り物入りで3カ月。月平均7千台余では、3.9世代までの“つなぎ”がとんだ重荷に。 ◇ お寒〜い数字が出た。社団法人、電気通信事業者協会が10月7日、発表した9月末現在の携帯電話事業者別契約者数の統計で、KDDI陣営のUQコミュニケーションズが7月にスタートさせた「モバイルWiMAX」の契約者数(3カ月累計)が初めて明らかにされたのだ。 わずか2万1700件。月平均1万件にも満たない。WiMAXはインテルが主導する通信規格で、クアルコムに席巻された第3世代と次世代(3.9世代)の過渡期を埋める規格として脚光を浴びたが、まさにトホホの出だしである。 2年前は鳴り物入りだった。携帯で光ファイバー並みのデータ通信を実現する2.5ギガヘルツ(GHz)帯の無線周波数免許をめぐり指定席二つを争って、ソフトバンク系、KDDI系、NTTドコモ系、ウィルコムの4事業者が名乗りを上げた。激烈な争奪戦の結果、U
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