鞘取り市況情報
本日の鞘取り情報
2021年9月21日追記
本ページは、先限の値段を基準に計算しておりますが、「原油」・「ゴムRSS３」・「ゴムTSR20」の3銘柄につきましては当面の間、6番限の値段を基準に更新させていただきますので、ご了承いただきますようお願いいたします。
2021年9月17日（金）まで、本ページに掲載している銘柄はすべて6限月制でしたが、21日（火）より原油は15限月制、「ゴムRSS３」・「ゴムTSR20」は12限月制へと変更されました。
（他の銘柄は6限月制のまま変更ございません。）
| 組合せ（Ａ・Ｂ） | 価格差 （Ａ - Ｂ） |
前日比 | チャート | 更新日 |
|---|---|---|---|---|
| 白金標準・金標準 | -9408 | -16 | 3月12日 | |
| 白金限日・金限日 | -9078 | 114 | ||
| 白金標準・パラジウム | 55 | 24 | ||
| 東京ガソリン・東京原油 | 24160 | 230 | ||
| 東京灯油・東京原油 | 26160 | 230 | ||
| 東京ガソリン・東京灯油 | -2000 | 0 | ||
| ゴムRSS3・ゴムTSR20 | 51.2 | 1.1 | ||
連動性のある2つの銘柄を売りと買いで建玉した場合、個別銘柄を買いのみ、または売りのみで取引を行う場合と比較して、価格変動リスクが軽減された取引となります。このような取引の手法を「鞘取り」といい、基本的には2つの銘柄を同時に建玉し、決済についても同時に行うのが一般的です。
鞘取りは、商品の建玉の組合せによって、通常の取引に掛かる証拠金よりも少ない証拠金で取引が可能となる「商品間スプレッド割引」が適用される場合がございます。
「商品間スプレッド割引」の適用についてはコチラをご参照下さい。
- 建玉後、別々に建玉を処分した場合、残った片方の建玉には通常の証拠金が適用され、証拠金が不足となる事がございますのでご注意ください。鞘取りは同時建玉、同時決済が基本となります。
- 本ページは営業日の大引け後（15：50以降）に更新いたします。
- 価格差はそれぞれの銘柄の清算値または帳入値段（先限）を基に比較しております。
ガソリンと灯油の動きには季節的な要因があり、灯油は冬の暖房用の需要の高まりから価格が上がりやすく、ガソリンは夏の行楽シーズンでのドライブなどで、使用される量が増えるため、夏場に価格は上昇しやすいといわれております。
| 2002年以降の価格差 | 最大 | 最小 |
|---|---|---|
| ガソリン－灯油 | 2022年6月29日7,500円 |
2008年5月27日-18,410円 |
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鞘（サヤ）取りとは
通常の投資手法では商品取引に限らず、株式、FX取引などでも投資対象銘柄の価格の上昇（買い）、または価格の下落（売り）を狙うのが一般的です。
しかし「鞘（サヤ）取り」を用いた投資手法では1つの銘柄の価格動向に一喜一憂するのではなく、同じような値段の動きをする2つの銘柄の価格の「差」の縮小や拡大を狙った取引となります。
商品先物取引にかかる重要事項
商品先物取引の委託者証拠金とレバレッジにつきまして
商品先物取引は委託に際して委託者証拠金の預託が必要となり、最初に預託する委託者証拠金の額は商品により異なります。最低取引単位（1枚）当たり片建証拠金の額は、株式会社日本証券クリアリング機構（JSCC）が算出したVaRパラメータに基づき弊社が定めた額です。商品先物取引の取引金額（商品価格×倍率）に対する委託者証拠金の割合は常に一定ではなく、実際の取引金額は委託者証拠金の十数倍から数十倍（オプション取引を除く）という著しく大きな額になります。
また、委託者証拠金は、その後の相場変動により追加の預託が必要になることがありますので注意が必要です。その額は、商品や相場の変動によって異なります。
- 弊社ホームページ等に記載されている商品先物取引とは、商品関連市場デリバティブ取引及び商品デリバティブ取引を総称して表記しており、各売買取引に対し関係法令及び諸規則等に基づく運用及び管理を行っております。
商品先物取引のリスクにつきまして
商品先物取引は、商品先物市場の価格変動、為替相場や株式市場等が予測に反して推移した場合は、損失が生ずる可能性があり、価格変動の幅が小さくても総取引金額では大きな額の変動となる為、その変動の幅によっては損失が預託した証拠金を上回るおそれがあります。
商品先物取引の手数料につきまして
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品によって異なり、プレミアムオンライン取引においては最低取引単位（1枚）当たり片道最高1,980円（税込）セルフコースにおいては345円（税込）です。
商号等：北辰物産株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長 （金商）第3184号、商品先物取引業者 農林水産省指令4新食第2087号、経済産業省20221128商第9号、加入協会：日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本投資顧問業協会